「グループホームの看護職のための終末期ケア研修会」を開催！～看護医療学科

平成30年11月23日（金）9:40～12:10、L102教室でグループホームの看護職のための終末期ケアに関する研修会が行われました。
主催は文部科学省基礎研究C　代表：山崎尚美教授の「グループホームの終末期ケアにおける看護連携を強化する教育支援システムの開発」によるものです。
祝日の早い時間でやや寒い日にもかかわらず、施設の施設長、介護福祉士、看護師など35名の参加がありました。はじめに主催者の山崎教授が、研修会の説明および研究協力の依頼などを行ったあと、4人の講師による講演が行われました。
最初は愛知県立大学看護学部副学長である百瀬由美子教授が、「認知症高齢者の終末期ケア」について講演されました。
内容は高齢者の死亡場所の多様化の現状と課題について、特に高齢者の尊厳ある終末期ケアに関して厚生労働省の「終末期医療の決定プロセスに関するガイドライン」などを引用しながら、高齢者の思いはそれぞれ多様であることから、職員皆で話し合いケアを行うチームケアの重要性について話をされました。また看護職の役割として、苦痛の緩和や快適な生活環境の提供、精神的安寧が大切であること、高齢者が尊厳ある死を迎えるためにはアドバンスケアプランニング（ACP）の概念である、あらかじめ、どのように看取りを迎えたいのかを話しておくことの重要性も話をされました。

次に、愛知県立大学看護部の藤野あゆみ准教授が、「倫理と意思決定支援」について話をされました。
高齢者の尊厳を守るためには、現状における最善の生き方や死について選択し実践するため、自分で意思決定できない人の意思や思いを代弁する支援が必要であり、認知症の人の特性を踏まえた意思決定をすることが重要であると話されました。
そのためには、認知症の人が何をできるのか、どうしたらできるのかを把握し、認知能力に応じて理解できるような個々の高齢者の強みを活かしながら説明をすることが必要であり、そしてチームは早期から繰り返し本人の意思を聞き、見通しをもって継続的支援を行っていくこと、その都度記録を残しておくことなど話されました。

また、シェアードディシジョンメイキングという家族とスタッフがお互いに情報を共有しながら一緒に治療方針などを決定するなど、本人の人生をたどりながら家族およびスタッフの合意をめざすことの重要性を話されました。

3番目に、愛知県立大学看護部の天木伸子講師が、「一般病院における認知症を持つ人の終末期ケア」について話をされました。

施設での終末期ケアも増えていますが、病院で最期を迎える認知症高齢者は7～8割と多いようです。一般病院における認知症を持つ人への終末期ケアでの医療者の役割として、症状・苦痛に対して迅速な医療的対応ができるというメリットを生かして、過剰でもなく過小でもない適切な医療を提供することがあげられます。取り除ける呼吸困難や痛み、食欲不振などの苦痛を適切に緩和すること、可能な限り早く今までの暮らしに戻れるようにすることが必要であると話されました。身体的苦痛でつらい思いをしていないか、本人の状態や表情などから状態を把握し援助するとともに、安心や快をもたらすケアをすることが大切であり、質評価指標を使うなど、援助の振り返りをしていくことなどが重要であると話されました。

4番目は山崎尚美教授で、平成29年の厚生労働省医局長による新たな「情報通信機器（ICT）を利用した死亡等のガイドライン」から、今まで医師のみにより行われていた死亡確認が、看護師により「死亡の確認」「死亡診断書の代筆」ができるようになったこと、グループホームにおける「看取り加算」や、「看護師がいることによる加算」など、最近のグループホームにおける看取りについて説明されました。

このことから介護職と看護職の連携がさらに重要となっており、職種間の言葉でのやり取りからそれぞれの思いを出しあい、それぞれが自分たちは何ができるのかを考え、責任をもってそれぞれの仕事をすることが連携であると話されました。

また、看取り後のカンファレンスは本人が亡くなってから行うことが多いけれども、亡くなる以前から定期的に行うことが必要なのだと話されました。終末期ケアにおける介護職が看護職に期待する役割や看取り時の看護職の役割など、研究で得られた内容も話をされました。

参加者から、医師との連携のあり方、意思決定の具体例、グループホーム看護職と訪問看護師の役割分担の内容など、実際に看取りをしていて困難な事例をもとに、多数の方から積極的に質問がありました。
2017年には高齢化率が27.7％となり、超高齢社会である我が国において、高齢者の終末期ケアをどのように考え、どのようにかかわっていくのかを学び、施設や病院での看護職の役割を改めて考える機会となりました。