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助産学専攻科 , 畿央の学びと研究

第57回大阪母性衛生学会学術集会 参加レポート~助産学専攻科

2018年12月18日(火)

平成30年12月16日(日)に大阪市立大学医学部にて開催された第57回大阪母性衛生学会学術集会に、助産学専攻科の学生と教員が参加しました。助産学専攻科7期生8名はグループに分かれて、4月から助産学研究に取り組んでおり、その集大成として文献研究2題の発表を行いました。

 

第57回大阪母性衛生学会学術集会1-1

 

「母乳栄養を希望した女性が継続できなかった要因〜経時的変化に注目して〜」

 厚生労働省の乳幼児栄養調査では、母乳栄養を希望しながらも継続できない母親の存在が報告されている。そこで、母親が母乳栄養を断念するタイミングとその要因を文献検討し、どの時期にどのような原因で断念したかを分析した。その結果、1か月未満の「母乳不足感」は医療者の介入があり、母乳が足りているサイン等が伝えられている。1~4か月の時期の母乳栄養に関する報告は少なく、母親が能動的に行動しなければ母乳育児支援が希薄となる可能性が考えられた。4か月~1年は、養育環境の変化にともない母乳育児を断念する要因が起こりやすく、職場環境が整わないことも継続できない要因であった。時期での分類以外では、妊娠期からの関わりを充実させていく必要性が示唆されていた。

 

津口萌恵・瀬川文穂・英美帆・中居由美子先生

 

「児童虐待に影響を及ぼす母親と子どもの特性や愛着との関連性についての文献検討〜妊娠期から産褥期にかけての予防的介入のあり方〜」

近年、児童虐待(以下,虐待)は増加しており、虐待が長期に及ぶと子どもの身体や心理のみでなく脳の発達にも影響があることが報告されている(2012友田)。虐待予防に関する取り組みを、妊娠初期から体系的に示された研究報告はまだ少ない。そこで文献検討により、虐待に影響を及ぼす母親と子どもの心身の特性や愛着との関連性を明らかにし、予防的介入につながる妊娠期から産褥期にかけての支援のあり方を考察した。虐待に影響を及ぼす母親と子どもの身心の特性には複合的な要因があり、妊娠期における予防的介入の中には「胎児とのコミュニケーション」や母親が自分自身について「物語ること」への支援などが見られた。

              

田中来実・建石一帆・中本沙紀・戸田千枝 先生

 

 

学会参加を通して、他校の助産学生の研究発表には、同じ学生として興味を持つ内容であり刺激を受けました。また、臨床の先輩方の研究発表からは、現場の現状の課題と積極的によりよい助産ケアをしていこうという姿勢を見せていただくことができ、とても勉強になりました。

今後もよりよい助産ケアにつなげていくために探求することを忘れずに日々励んでいきたいと思いました。

 

助産学専攻科7期生 津口萌恵

 

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