疼痛律動性と身体活動量に焦点を当てた患者教育の効果－症例報告－
PRESS RELEASE 2021.5.31
近年，日内で疼痛強度が変動する疼痛律動性の存在が報告されています．こうした疼痛律動性を把握することは，慢性疼痛への治療戦略を考えるうえで有用であり，様々な疾患で律動性の調査が行われています．しかし，これまでの研究では疼痛律動性を考慮した治療介入に関する報告はされておらず，律動性を考慮することで具体的にどのような効果があるのかは検討されていませんでした．畿央大学大学院博士後期課程 田中 陽一 氏 と森岡 周 教授 らは，慢性疼痛症例を対象に疼痛律動性，身体活動量の詳細な評価に基づいた患者教育介入を行い，介入後の疼痛律動性，身体活動量に良好な変化が得られたことを報告しました．この研究成果は，World Journal of Clinical Cases誌 (Effectiveness of patient education focusing on circadian pain rhythms: A case report and review of literature）に掲載されています．
研究概要
慢性疼痛への介入では，患者のQOLとADLの向上を目指すべきであり，疼痛管理に重点を置くことが重要である．本研究では，疼痛律動性と日中の身体活動量との関係に基づいて患者教育介入を行った．症例は約8年前から神経障害性疼痛を呈している60歳代の男性であった．日常生活活動の重要性，疼痛律動性，身体活動量について初期評価を行った結果，軽強度活動（light-intensity physical activity：LIPA）を多く行った日の方が，LIPAをあまり行わなかった日よりも日中の痛みが低いことが明らかとなった．そのため，患者教育では，午後に悪化しがちな痛みを軽減する方法を中心に説明し，午後のLIPAを維持するために，重要度評価で重要度が高かった「散歩」を具体的な手段として提示し，症例の行動変容を促した．再評価では，注目していた午後のLIPAが増加し，疼痛律動性にも変化が見られた．複合的評価に基づく患者教育は，疼痛律動性と身体活動に対し肯定的な結果を引き出すことができた．
本研究のポイント
■ 慢性疼痛を有する１症例の疼痛律動性，身体活動量を中心とした複合的評価に基づく患者教育を実施し，介入後の痛みの律動性と身体活動の変化を検討した．
■ 本症例では，LIPAが痛みの律動性に関与していることを示した．
■ LIPAに加え，本人が重要と感じている活動（ex. 散歩）を行動変容の具体的手段に活用することの重要性を示した．
研究内容
慢性疼痛を有する１症例を対象に，疼痛律動性と身体活動量の評価と，日常生活の重要度評価を行った．疼痛律動性は1日6時点を7日間評価した．身体活動量は7日間身体活動量計を装着し，装着時間内のMETSを算出した．初期評価の結果，LIPAが日中の疼痛強度に影響を与える可能性を示唆した（図1）．初期評価に基づいて，午後からの疼痛増悪に着目し，午後のLIPAを維持するために，重要度評価で重要度が高かった「散歩」を具体的な手段として提示し行動変容を促した．再評価では，注目していた午後のLIPAが増加し，疼痛律動性にも変化が見られた（図2，3）．
図１：軽強度活動（LIPA）の高い日と低い日における疼痛律動性の比較
LIPAが高い日の方が午後からの疼痛強度が低値を示した
図2：各時間帯における身体活動量の変化
再評価では着目していた午後からのLIPAが増加した（右図）
図3：疼痛律動性の変化
再評価では日内の痛みの最弱点が18時に変化した（右図）
本研究の臨床的意義および今後の展開
本研究成果は，慢性疼痛患者への具体的な治療介入のために，疼痛律動性を評価する意義を示したものです．そのため，今後はサンプルサイズを増やし，様々なタイプの律動性，疼痛性質を持った慢性疼痛患者においても治療介入による効果検証を進めていく予定です．
論文情報
Tanaka Y, Sato G, Imai R, Osumi M, Shigetoh H, Fujii R, Morioka S
World Journal of Clinical Cases. 2021
関連する論文
田中 陽一, 大住 倫弘, 佐藤 剛介, 森岡 周.
日中の活動が慢性疼痛の日内変動に及ぼす影響 ─右腕神経叢損傷後疼痛を有する1症例での検討─.
作業療法 2019; 38: 117-122, 2019
問い合わせ先
畿央大学大学院健康科学研究科
田中 陽一（タナカ ヨウイチ）
E-mail: kempt_24am@yahoo.co.jp
畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
森岡 周（モリオカ シュウ）
E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
Tel: 0745-54-1601
Fax: 0745-54-1600
