2021.12.20

固定物とヒトへの軽い接触による立位姿勢制御の特徴～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

手すりや壁などの固定物だけではなく、ヒトに軽く触れるだけでも立位姿勢が安定します。しかし、このような接触する対象物の違いによって生じる姿勢制御の特徴は明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 石垣 智也 客員研究員（現：名古屋学院大学 講師）と畿央大学大学院 修了生 山道 菜未 氏（現 福岡リハビリテーション病院）、森岡 周 教授らは、固定物に触れると立位姿勢が安定化し姿勢動揺が高周波化するのに対し、ヒトに触れる場合には立位姿勢の安定化が固定物の場合に比べ少ないものの、姿勢動揺の高周波化が生じにくいことを明らかにしました。また、低周波成分の姿勢動揺で生じる二者間の姿勢協調が、高周波化を生じさせにくくする要因である可能性を示しました。 この研究成果はHuman Movement Science誌（Characteristics of postural control during fixed light-touch and interpersonal light-touch contact and the involvement of interpersonal postural coordination ）に掲載されています。   研究概要 ヒトの立位姿勢は様々な感覚情報を用いて制御されています。この中でも、触覚が姿勢制御に与える影響を調べるために、指先等を用いて対象物に軽く接触（1 N未満）する「ライトタッチ」という方法が用いられています。一般的にライトタッチを固定物（例：手すりや壁）やヒトに対して行うと立位姿勢の安定化が得られますが、これら姿勢制御特徴の違いは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 石垣 智也 客員研究員らは、固定物とヒトに対するライトタッチの姿勢制御特徴を比較するために４つの立位条件（図1）で姿勢動揺を計測し、姿勢動揺の大きさや周波数、二者間での姿勢協調（自身と相手の姿勢動揺が類似すること）を分析しました。結果、固定物へのライトタッチ（固定物ライトタッチ）で立位姿勢動揺の減少と高周波化が認められ、ヒトへのライトタッチ（対人ライトタッチ）では立位姿勢動揺の減少が固定物の場合に比べて少ないものの、高周波化が生じにくいことが示されました。また、対人ライトタッチでは0。4 Hz以下の低周波成分で二者間の姿勢協調が認められるのに対し、0.4 Hzより大きな高周波成分では姿勢協調が認められませんでした。これら結果より、固定物ライトタッチでは自身の姿勢動揺を動きの無い対象物を基準に制御するため、姿勢動揺が大きく減少するとともに高周波化が生じると解釈されます。一方、対人ライトタッチでは動いている対象物（ヒト）を基準に自身の姿勢動揺を制御するため、姿勢動揺の減少が得られつつも高周波化が生じにくいと考えられます。低周波成分の姿勢動揺はヒトの重心の動きを反映するため、対人ライトタッチによる二者間での姿勢協調が高周波化を生じさせにくくする要因と考えられます。   本研究のポイント ■ 固定物へのライトタッチでは、立位姿勢の安定化が得られ姿勢動揺は高周波化する ■ ヒトへのライトタッチでは立位姿勢の安定化は固定物の場合に比べると少ないが、姿勢動揺の高周波化は生じにくい ■ ヒトへのライトタッチでは姿勢動揺の低周波成分において二者間の姿勢協調が生じる   研究内容 健常若年者を対象に閉眼での継ぎ足立位姿勢を基準とし、非接触条件、固定物（安定した台）へのライトタッチ条件、自身より安定したヒトに接触する対人ライトタッチ条件、自身と同様に不安定なヒトに接触する対人ライトタッチ条件の4条件を設定し（図1）、各条件の姿勢動揺（足圧中心）を計測しました。そして、姿勢動揺の大きさと主たる周波数（平均周波数）、低周波成分（≤0.4 Hz以下）と高周波成分（>0.4 Hz）における二者間での姿勢協調（相互相関係数）を解析し、条件間の比較を行いました。   図1：設定した立位条件 NT: no touch, FLT: fixed light touch, SILT: stable interpersonal light touch, UILT: unstable interpersonal light touch   その結果、固定物ライトタッチでは立位姿勢動揺の減少と高周波化が認められ、対人ライトタッチ条件では立位姿勢動揺の減少が固定物ライトタッチに比べて少ないものの、不安定な対人ライトタッチ条件の左右動揺を除いて高周波化が生じにくいことが示されました（図2）。そして、高周波化の示されなかった安定した対人ライトタッチ条件と不安定な対人ライトタッチ条件の前後動揺では、低周波成分で高い姿勢協調が認められたのに対し、高周波成分では姿勢協調に条件の差を認めませんでした（図3）。   図2：立位姿勢動揺の平均周波数   図3：周波数成分別における二者間の姿勢協調   本研究の臨床的意義および今後の展開 リハビリテーションの臨床場面では、対象者の動作介助や運動療法のために支持物（手すりや杖など）や療法士の徒手的な身体接触が用いられます。本研究成果は、これら方法の違いが対象者の姿勢制御に与える影響について、基礎的知見からの考察を提供するものとなります。具体的には、姿勢動揺の減少は姿勢の安定化を意味するものの、他の研究知見を踏まえると、姿勢動揺の高周波化は固定化された自由度の低い制御様式とも解釈できます。そのため、姿勢の安定化を目的にライトタッチを用いる場合であったとしても、対象者や状況によっては用いる方法を使い分ける必要があるかも知れないという仮説を提唱するものとなります。   論文情報 Ishigaki T, Yamamichi N, Ueta K, Morioka S. Characteristics of postural control during fixed light-touch and interpersonal light-touch contact and the involvement of interpersonal postural coordination. Hum Mov Sci. 2021;81:102909.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 現：名古屋学院大学 リハビリテーション学部 理学療法学科 講師 石垣　智也（イシガキ　トモヤ） Tel: 0745-54-1601（畿央大学） Fax: 0745-54-1600（畿央大学） E-mail: ishigaki@ngu.ac.jp   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 森岡 周（モリオカ　シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.12.10

脳卒中患者における“急激な”体重減少は“慢性”疾患における悪液質基準と関連している～健康科学研究科

悪液質とは、がんや心不全などの慢性疾患に関連して生じる予後不良な複合的代謝異常症候群であり、筋肉量の減少を特徴とし、顕著な臨床的特徴は体重減少といわれています。一般に、脳卒中患者は急性期に体重減少が生じやすく、この体重減少は予後不良因子であることが報告されていますが、その原因については十分に解明されていません。畿央大学大学院健康科学研究科修士課程の山本実穂氏と庄本康治教授、野添匡史准教授（甲南女子大学）、吉田陽亮氏（奈良県西和医療センター）らは、脳卒中患者に生じる急激な体重減少は悪液質の診断基準と関連があることを明らかにしました。本研究結果は，脳卒中患者に生じる体重減少に悪液質が関連している可能性を示唆するものであり、脳卒中患者の体重減少予防のための治療方法の確立に寄与する内容といえます。この研究成果は、Nutrition誌に掲載されます。   研究概要 悪液質の主な症状である体重減少は脳卒中において生じやすく、特に脳卒中発症後間もない急性期において生じやすいことが知られています。そこで本研究では、脳卒中患者における急性期での体重の変化と、悪液質の診断基準とに関連があるか否か、前向きの観察研究を実施することで検討しました。   研究内容 脳卒中発症後、研究期間内に急性期病院に入院した155名の患者を対象に、急性期病院入院時及び退院時に体重を測定し、体重の変化率を求めました。また、急性期病院退院時に悪液質診断基準の評価（図1）を行い、この5項目の基準のうち3項目以上の基準を満たした場合、悪液質基準を有すると判断しました。そして、体重変化率と悪液質基準の有無に関連性があるか否かを分析しました。   【図1：本研究で用いた悪液質の診断基準（Evansらの分類）】     データ分析の結果、155名中30名（19％）の方が入院期間に5%以上体重が減少しており（体重減少群）、体重減少を認めなかった125名（体重安定群）よりも悪液質基準を満たす割合が多いことが分かりました（体重減少群=18名(60％) vs体重安定群=28名(22%)）。また、悪液質基準は体重変化率に影響を与える他の要因（重症度やエネルギー摂取量、嚥下能力や悪液質の原因になる他疾患の保有など）で調整した上でも、体重変化率に影響を与えることが明らかになりました（表1）。   【表1：悪液質基準と体重変化率の関係】   BMI: body mass index, NIHSS: National Institute of Health Stroke Scale, FOIS: Functional Oral Intake Scale   研究の臨床的意義および今後の展開 慢性疾患で生じるとされている悪液質の診断基準が、急性期の脳卒中患者における体重減少に関連しているということは、脳卒中患者で生じる体重減少に悪液質が関与している可能性を示唆するものです。本研究結果から、脳卒中患者で生じる体重減少に対して、悪液質の影響を考慮し早期診断・早期介入することで、生命予後や生活の質改善に寄与すると考えられます。これらの因果関係を明らかにするためには、今後さらなる研究が必要と考えられます。   論文情報 Miho Yamamoto, Masafumi Nozoe, Rio Masuya, Yosuke Yoshida, Hiroki Kubo, Shinichi Shimada, Koji Shomoto Cachexia criteria in "chronic" illness associated with “acute” weight loss in patients with stroke Nutrition December 2021, 111562   問い合わせ先 甲南女子大学　准教授 畿央大学健康科学研究科　客員研究員 野添　匡史（ノゾエ　マサフミ） nozoe@konan-wu.ac.jp   畿央大学健康科学研究科　教授 庄本　康治（ショウモト　コウジ） k.shomoto@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.12.06

地域在住障害高齢者におけるバディスタイル介入が運動継続に与える効果～健康科学研究科

身体活動は障害者や高齢者であっても健康状態の維持・改善に有効であることが知られていますが、障害高齢者の多くは十分な運動をしていないとされています。そのため、運動継続を促進できるような取り組みが必要となります。 最近の研究では、バディスタイル（二人1組で行う介入方法）の身体トレーニングと栄養教育介入で、フレイル、栄養状態、身体活動量が改善したことが報告されています。しかし、これらの研究では、トレーニングを受けた健常者のボランティアが介入をしており，実施が容易ではありませんでした。畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 武田広道 氏と高取克彦 教授 らは、地域在住障害高齢者同士のバディスタイル介入が12週間の在宅運動プログラムにおける運動継続性に効果があるかどうかを検証することを目的に本研究を行いました。この研究成果はClinical Rehabilitation に掲載されています。   研究概要 通所介護事業所を利用している障害高齢者65名に12週間の在宅運動プログラムを実施してもらいました。その際、無作為にバディスタイル介入群と対照群に分けて実施し、バディスタイル介入を追加することで運動継続と身体・心理機能に効果があるかどうかを分析しました。   本研究のポイント ■障害高齢者同士のバディスタイル介入は12週間の在宅運動プログラムにおける運動継続性向上に効果があることが分かりました。   研究内容 データ解析の結果、バディスタイル介入群は対照群と比較して9～12週の期間において運動プログラムを実施した日数が有意に多くなっていました。両群で運動プログラム終了後に膝関節伸展筋力、4m歩行時間、5回立ち上がり時間が改善していました。     本研究の意義および今後の展開 今回の研究はバディスタイル介入が運動継続に与える効果を検討したものです。障害高齢者同士でバディを組むため、実施が容易で効率的に運動継続を促せるという点に意義があると考えています。本研究は運動の実施頻度を評価指標にしましたが、現在は運動の実施時間やバディスタイル介入終了後の持続効果についての報告をまとめています。また運動継続の予測因子として、アパシーに着目した解析も行っており、これらの結果も報告する予定としています。   論文情報 Hiromichi Takeda, Katsuhiko Takatori　Effect of buddy-style intervention on exercise adherence in community-dwelling disabled older adults: A pilot randomized controlled trial Clinical Rehabilitation, 2021.

2021.10.13

日本初、乳がん術後女性のQOL向上を支援する「使い捨て入浴着」が商品化されました。

人間環境デザイン学科の村田浩子教授、小松智菜美助手、看護医療学科中西恵理講師、理学療法学科福森貢教授、村田ゼミの学生らの研究グループは、乳がん術後女性が着用することにより、手術痕を気にすることなく入浴できる使い捨てタイプの入浴着を開発しました。   ▶プレスリリース ▶乳がんの後も温泉を楽しむ「入浴着」畿央大学のグループが開発（NHK NEWS WEB） ▶乳がん後の入浴着オシャレに　必要な理解と周知（産経新聞）     ▲村田教授（左）と小松助手（右）   【村田教授のコメント】 私たちは2016年度から入浴着の開発に取り組んできました。時間はかかりましたが、本不織布との出会いが入浴着完成へとつながりました。良いものができている実感はありましたが、商品化にたどり着けたことを大変嬉しく思っています。   プレスリリースを出して以来、おかげさまでいろんなメディアで取り上げていただき、北海道から沖縄まで幅広い地域からお問合せをいただきました。術後の入浴に悩みを抱えている方がいることを知り、力になりたいという思いからこの研究開発がスタートしました。やはり同様の悩みをもつ方や、つらい思いや経験を共有したご家族や友人のために何かをしたいという方が全国にいるのだと実感しています。     入浴着の開発にあたって奈良県の支援を受けて実施したアンケート調査では、乳がん患者さまにも、入浴施設の方にも入浴着の認知度は決して高くないという結果が出ました。まだまだ入浴着の存在や、着衣して入浴するということが受け入れられていないのが現状です。「これなら入浴したい」と思えるような商品開発を進めることと同じくらい（あるいはそれ以上に）、入浴したくても抵抗がある方がいらっしゃること、入浴着があればその負担を軽減できる可能性があること、入浴着着用を各施設にも世間にも認められるような啓発活動を進めることが大切だと考えています。オンラインや入浴施設で容易に購入できるようにすることも課題の一つと言えます。   今回の開発を通して、多くの乳がんサバイバーの方とつながりができました。繰り返し使える「マイ入浴着」の開発も着手しつつあります。微力ではありますが、「入浴着」の普及を進めていきたいと考えております。ぜひ皆さまのお力添えをいただければ幸いです。     【商品について】 商品の詳細や購入方法などについては、製造元の株式会社GSIクレオスまで直接お問合せください。 〒103-0005 東京都中央区日本橋久松町9-9 2階 Tel：03-5643-3140／3141 Fax：03-5644-1011   【入浴着が購入できる奈良県内の施設】 奈良健康ランド（今週末よりオンラインショップでも販売予定） 杉の湯（納品次第販売開始予定）   【入浴着が購入可能なオンラインショップ】 楽天市場「さわやか家族」 ※「入浴着」で検索するとヒットします

2021.09.24

腰痛を持つ就労者における体幹運動障害は過去の痛み経験に由来する恐怖心が原因～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

腰痛を有する就労者は、作業動作中に体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動スピードが緩慢となることが明らかとされています。しかしながら、このような体幹の運動異常が、痛みやそれに関連する心理的要因などによって引き起こされているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏 と 森岡 周 教授らは、腰痛を有する就労者を対象に作業動作中の運動異常と痛み関連因子の評価を行い、重量物を持ち上げる際の体幹の運動速度の低下は、動作中に生じる腰部痛が原因ではなく、過去に生じた痛みの経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain）に掲載されています。   研究概要 腰痛を有する就労者は、重量物を持ち上げる動作などの作業において、体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動速度が低下するなどの特徴を有することが報告されています。この運動範囲の狭小化や運動の緩慢さは、「痛みを回避するための過剰な保護行動」と捉えられており、痛みが慢性化するに至る要因と考えられています。このような腰痛による体幹の運動障害には痛みに対する恐怖心や破局的思考など、様々な痛み関連因子が関与していると考えられていますが、これらの要因がどのように影響しているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏、森岡 周 教授らの研究チームは、三次元動作解析装置を用いて重量物を持ち上げる際の体幹運動の分析と痛み関連因子の評価を行い、媒介分析を用いて運動と痛み関連因子の詳細な関係性を分析しました。その結果、腰痛によって重量物を持ち上げる際に体幹運動速度が緩慢となり、その緩慢さには動作中に腰部に生じる痛みでなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。   本研究のポイント ■ 腰痛を有する就労者を対象に、重量物を持ち上げる際の体幹の運動障害と痛み関連因子の関係を詳細に分析した。 ■ 腰痛によって、重量物を把持して持ち上げる際の体幹伸展方向への運動速度が緩慢となっていた。 ■ 体幹の運動速度の低下には、動作中に生じる痛みではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が関与していることを示した。   研究内容 本研究は、腰痛のない就労者と腰痛のある就労者を対象にしました。三次元動作解析装置を用いて、床に置かれた重量物を持ち上げる動作を遂行している際の体幹運動を定量的に計測しました。身体各部位に貼付したマーカーの位置情報から、体幹の最大屈曲角速度と伸展角速度を算出しました（図1）。あわせて、「運動恐怖」、「破局的思考」、「不安」などの痛み関連因子の評価について質問紙を用いて行いました。   図１．体幹の運動学的分析方法  「重量物を取りにいく場面」に最大となる体幹屈曲角速度と「重量物を把持して持ち上げる場面」に最大となる体幹伸展角速度を算出した。   分析の結果、「重量物を取りにいく場面」の体幹屈曲角速度は両群で有意な差はありませんでしたが、「重量物を把持して持ち上げる場面」の体幹伸展角速度が腰痛群で低値を示しました。つまり、動作課題中に痛みを訴えた者は1名も存在しなかったにも関わらず、体幹の伸展運動が緩慢となっていたということです。 また、この体幹の伸展方向への緩慢さに影響する痛み関連因子を明らかにするために、媒介分析を用いた変数同士の関係性を分析しました。その結果、過去の痛み経験と体幹伸展角速度を媒介する因子として、「運動恐怖」が抽出されました（図2）。つまり、体幹の運動障害は、動作中に生じる痛みの強さによって影響されるのではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が原因であることが示唆されました。   図２．媒介分析の結果 過去4週間のうちに経験した痛みの強度と体幹伸展角速度は、運動恐怖によって媒介されることを示す（完全媒介モデル）   本研究の臨床的意義および今後の展開 就労者に生じる腰痛は、労働障害や労働生産性に悪影響を及ぼすため、その予防は喫緊の課題と位置付けられています。作業動作中に痛みがないにも関わらず、運動恐怖によって体幹の運動障害が出現している場合、いずれ腰痛の再発や遷延化を予兆するサインかもしれません。今後は、運動恐怖を減ずる介入によって運動障害が改善するかどうかを検証する予定です。   論文情報 Ren Fujii, Ryota Imai, Shinichiro Tanaka, Shu Morioka Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain. PLOS ONE 2021   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 藤井 廉（フジイ　レン）   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 森岡 周（モリオカ　シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600

2021.09.01

パーキンソン病患者における長期間の理学療法の有効性－システマティックレビュー＆メタアナリシス～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)の運動症状は疾患早期から認め、運動症状に対して抗PD薬や理学療法などのリハビリテーションを早期から継続して行うことが重要であることは広く認識されていますが、長期間の理学療法の効果に関するエビデンスは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同でシステマティックレビュー、メタアナリシスを行うことにより、疾患早期から中期のPD患者に対する長期間（6か月以上）の理学療法は、運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。この研究成果は、Journal of Parkinson’s Disease (Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson's Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis)に掲載されています。   研究概要 パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)は、様々な運動症状や非運動症状を認める緩徐進行性神経変性疾患です。疾患の経過とともに、それらは徐々に進行し日常生活動作の障害が認められるようになります。抗PD薬による治療はそれらの症状を軽減しますが、疾患の進行とともにその内服量は徐々に増加します。抗PD薬の内服量の増加は、症状の日内変動や不随意運動などの副作用のリスクの増加につながります。一方、薬物療法とともに理学療法などのリハビリテーションを継続して長期間行うことが重要であることは広く認識されています。長期間の理学療法を継続して実施することにより、抗PD薬の内服量を過度に増加させることなく、運動症状の増悪を軽減できることが望ましいと考えられます。 これまで、PD患者に対する理学療法の運動症状や日常生活動作を改善する短期効果に関するエビデンスは示されておりましたが、長期間の理学療法の運動症状や抗PD薬内服量に対する効果に関するエビデンスは検証されておりませんでした。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（同　健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同で、 PD患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを行い、長期間の理学療法は抗PD薬の薬効状態が悪い状態（オフ期）の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。   本研究のポイント ■ パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを実施した。 ■ 疾患早期から中期のPD患者に対して、長期間（6か月以上）の理学療法を行うことにより、運動症状が改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示された。   研究内容 2020年8月までに出版されたPD患者に対する理学療法の効果に関するランダム化比較対照試験(Randomized controlled trial: RCT)を複数のデータベース(Pubmed，Cochrane Central, PEDro, CINAHL)を用いて検索しました。特定された2940件の研究を対象にペアで厳密にスクリーニングした結果、疾患早期から中期（ヤール分類1-3）のPD患者を対象に、6か月以上の理学療法を行い、運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に対する効果について検証しているRCTが10件同定されました(図1)。 今回のシスティックレビューでは、抗PD薬の薬効状態による運動症状に対する効果の差異について検証するため、評価時の薬効状態が明確なRCTのみを対象としました。     図１．PRISMA声明に基づくシステマティックレビューの過程 © 2021 Yohei Okada   4つのデータベースの検索と、Narrative reviewなど他の情報源から抽出したものを合わせた2940件の研究を対象に、タイトル・抄録、全文にてスクリーニングした結果、10件のRCTが解析の対象となった。   薬効状態の良好なオン期、不良なオフ期の運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に関する結果を抽出し、メタアナリシスを行いました。その結果、長期間の理学療法はオフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが明らかになりました(図2)。   図2．理学療法の効果(vs 介入なし/コントロール介入)に関するメタアナリシスの結果   長期間の理学療法が、介入なし/コントロール介入と比較して、オフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが示された。   研究グループは、PD患者は薬物療法を継続していると、薬の効果が持続せず薬を飲んでいてもオフ期に運動症状の増悪を認めることが多いため、長期間の理学療法によりオフ期の運動症状が改善することのエビデンスが明らかになったことは、PD患者にとって意義深いと考察しています。また、長期間の薬物療法に伴い、抗PD薬の内服量が増加すると、PD患者が症状の日内変動や不随意運動などの副作用が出現・増悪するリスクが高くなり、社会にとっても医療費増大につながる可能性が考えられます。したがって、長期間の理学療法により抗PD内服量が減少することは、抗PD薬内服量増加に伴う副作用の発生リスクや医療費増大の抑制に寄与する可能性があり、PD患者やその家族にとってだけでなく、社会にとっての意義が大きいとも言及しています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究により、PD患者に対する長期間の理学療法が運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示されました。本研究成果は、PD患者が疾患早期から理学療法を継続して行う動機づけにつながり、抗PD薬内服量増加に伴う副作用出現や増悪のリスクの低下、医療費増大の抑制にも寄与することが期待されます。本研究では、介入方法による長期理学療法の効果の差異についても検討したが、研究数が少なくエビデンスの質としては十分でなかったため、今後有効な介入方法についても再度検証する予定です。また、PD患者に対するより長期間の理学療法の効果や運動療法以外の理学療法介入の効果についても研究する予定です。   論文情報 Yohei Okada, Hiroyuki Ohtsuka, Noriyuki Kamata, Satoshi Yamamoto, Makoto Sawada, Junji Nakamura, Masayuki Okamoto, Masaru Narita, Yasutaka Nikaido, Hideyuki Urakami, Tsubasa Kawasaki, Shu Morioka, Koji Shomoto, Nobutaka Hattori Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson’s Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis. Journal of Parkinson’s Disease, 2021   関連ページ 本研究のPROSPERO登録   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 岡田　洋平（オカダ　ヨウヘイ）   E-mail: y.okada@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.08.03

日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発

日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発 ―奈良県でのアンケート調査に基づき健康改善への活用に期待―     畿央大学健康科学部人間環境デザイン学科村田浩子教授、小松智菜美助手、看護医療学科中西恵理講師、理学療法学科福森貢教授、村田ゼミの学生らの研究グループは、乳がん術後女性が着用することにより、手術痕を気にすることなく入浴できる使い捨てタイプの入浴着を開発しました。   近年、日本女性の11人に1人が乳がんに罹患し、女性が家庭や社会で活躍する30歳代後半から急激に増加するがんといわれています。しかし、早期発見であれば約90％の人が治癒しています。このことから、乳がん治癒後の健康改善、QOL向上を支援することを目的に、日常の楽しみの一つである入浴に着目し、温浴施設等で着用できる入浴着を制作しました。   本研究は、奈良県福祉医療部疾病対策課、文化・教育・くらし創造部消費・生活安全課の協力を得て、奈良県内の乳がん術後女性および入浴施設へのアンケート調査等（注）により試作・着用テストを繰り返して行い、着脱がしやすく、お湯切れの良いデザインを実現しました。   （注）本研究に協力いただいた機関等については以下の通りです。 ・奈良県 福祉医療部 医療政策局 疾病対策課 ・奈良県 文化・教育・くらし創造部 消費・生活安全課 ・奈良県がん拠点3病院に通院する乳がん患者の方 45名（奈良県総合医療センター・市立奈良病院・近畿大学奈良病院） ・奈良県内入浴施設 110施設     １．研究の内容 2016年に行った乳がん術後女性への予備調査では、回答者の約半数の人が「温泉に行きたくてもいけない経験をした」と答え、市販されている入浴着についても半数の人が「知らない」と答えていました。入浴施設でも入浴着が認知されてなく、奈良県内の施設ではほとんど知られていませんでした。 再度、2020年に実施したアンケート調査でも、入浴着の認知度は術後女性・施設とも低く、「知らない」「あまり知らない」と回答した女性が57％、施設で88%にも及んでいました。調査から、奈良県における入浴着の認知度は低く、入浴施設での運用状況も徹底されていないことが明らかになり、行政等からの入浴着の着用についての周知が求められていました。   また術後女性そして施設等へのアンケート調査より、必要とされる入浴着のタイプや入浴着に必要な機能・素材等の課題が認められました。   ２．研究成果 研究は、調査結果をもとに株式会社GSIクレオスの支援を受けて、日本初となる「使い捨て入浴着」を制作しました。 入浴着のデザインの特長は、肌に近い色の生地を使用することで着用していることが目立たず、胸の上部の切り替え部分にギャザーを入れることにより左右の胸のバランスをカバーしました。　　 生地の外側にはっ水性、内側に吸水性の性能を持つ素材を使用し、湯につかっても浮き上がらず、湯船から出た時にも湯切れを良くしました。生地の内層部に伸縮性のあるポリウレタンを使用し、背中をV字型に大きく開けるデザインにすることで身体を洗い易くしました。結果、首、裾部分のどちらからでも、着用時の動作や脱着がしやすくなりました。 入浴着が、公衆浴場、旅館・ホテルの浴場、サウナなどで活用できるよう奈良県は、本年３月、県内すべての施設に「入浴着を着用した入浴に理解を求める」ポスターを制作・配布し、県民への周知と理解を求めました。   ３． 研究の発表 研究の成果を2021年6月19日に開催される日本繊維製品消費科学会2021年次大会（オンライン開催）で発表しました。   ４．今後の展開（予定） 今後は入浴施設での運用を試みるとともに、持ち込みタイプの「マイ入浴着」についても、素材開発を進めていきます。   ※本研究は文部科学省令和元年度科学研究補助金の助成を受けて実施しています。   問い合わせ先 健康科学部 人間環境デザイン学科  教授　村田 浩子 E-mail：h.murata@kio.ac.jp  

2021.07.27

地域在住後期高齢者における新規要介護発生の地域内格差：4年間の前向きコホート研究 ～理学療法学科

要介護状態のリスクに1.7倍も地域内格差がある可能性 ～5000名を4年間追跡した調査結果から～   わが国において、健康日本21（第2次）では、健康寿命の延伸に加え、健康格差*の縮小も目標として掲げられています。健康寿命の延伸とは、つまり要介護状態にならないように予防することで、今までに要介護状態になるリスクに関連する要因についての研究は多く行われてきました。一方、健康格差について、都市部・農村部での比較や都道府県・市町村間での結果は示されてきましたが、格差の縮小のためにはそれぞれの市町村でより小地域での検討が必要であると考えられます。理学療法学科の松本大輔 准教授、高取克彦 教授は、要介護状態になるリスクが特に高い後期高齢者を対象に4年間の前向き調査を行い、新規要介護認定について小地域間（小学校区）で格差の存在を我が国で初めて明らかにし、IJERPH 誌(IF:3.39)に発表しました。   *健康格差：地域や社会経済状況の違いによる集団間の健康状態の差   研究概要 A市在住の後期高齢者約5000名を4年間追跡調査し、新規要介護認定に関連する要因について調査しました。 小地域間（小学校区）での4年間での新規要介護発生割合と、新規要介護認定に関連する要因について調整してもなお、小地域格差があるかを分析しました。   本研究のポイント 後期高齢者に対する大規模調査によって、関連要因を調整しても、新規要介護認定に地域内格差があること明らかになりました。   小学校区ごとの新規要介護発生割合は8.1-14.6%と約1.8倍の地域内格差が認められました（図1）。       関連する要因として年齢、性別、病気、フレイルを調整しても、特定の小学校区では要介護状態になるリスクが約1.7倍も高いことがわかりました。さらに、複数の種類の社会参加はリスクを約30％下げることも明らかになりました（図2）。     調査1年後以降から、地域AとKの間に新規要介護発生率の差が見られています。   本研究の意義および今後の展開 本研究は後期高齢者の新規要介護発生における地域内格差を示した大規模かつ前向きに調査した数少ない研究です。今回の結果から、より生活に密着した小地域の実態を把握・分析することで、介護予防の解決の糸口につながる可能性があると考えます。今後は、社会経済的要因や環境要因（Walkability：歩きやすさ）などの視点を加え、地域内格差の原因の解明に向けて研究を続けていきます。   謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、市役所の方々に感謝申し上げます。   論文情報 D. Matsumoto, K. Takatori. Regional Differences Incidence Among Japanese Adults Aged 75 Years and Older: A 4-Year Prospective Cohort Study. Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18(13), 6791;    問い合わせ先 畿央大学　理学療法学科 准教授　松本　大輔（マツモト　ダイスケ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp

2021.07.20

すくみ足があるパーキンソン病患者における歩行中の前方不安定性～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

歩行時に足が地面にくっついたようになって前に進めなくなる症状を「すくみ足」といいます。すくみ足があるパーキンソン病患者は前方に転倒しやすいことが知られていますが、歩行中に前方へ不安定となっているかについては客観的に明らかにされていませんでした。畿央大学大学院修士課程の浦上英之氏と岡田洋平准教授らは、三次元動作解析装置を用いて、すくみ足があるパーキンソン病患者は、すくみ足がないパーキンソン病患者よりも歩行中に前方へ不安定となっていることし、また、その前方不安定性はすくみ足に関連する歩幅の低下や歩行リズムの上昇と関連することを実験的検証により初めて明らかにしました。この研究成果は、Neuroscience Research誌（Forward gait instability in patients with Parkinson's disease with freezing of gait）に掲載されています。   研究概要 パーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性は、すくみ足によるものと、前屈姿勢によるものの2つの表現型があるとされてきました。すくみ足は、パーキンソン病患者でみられる特徴的な歩行障害であり、すくみ足が出現する直前には歩幅の低下や歩行率の上昇がみられることが知られています。近年、すくみ足があるパーキンソン病患者は前方への転倒頻度が高いことが報告されていましたが、歩行中の前方不安定性については、客観的な検証が行われていませんでした。 歩行中の前方不安定性の客観的指標には、踵接地時における身体質量中心（COM）と支持基底面（BOS）までの距離（COM-BOS距離）や、Margin of Stability（MOS）が用いられています。COM-BOS距離は前方へ転倒するリスクの程度を示し、MOSはCOMの位置と速度の両方を考慮した動的安定性を示します。 畿央大学大学院修士課程の浦上英之氏と岡田洋平准教授らは、すくみ足があるパーキンソン病患者11名、すくみ足がないパーキンソン病患者9名および高齢者13名を対象に三次元動作解析装置を用いて歩行解析を行い、前方不安定性について検討しました。その結果、①すくみ足があるパーキンソン病患者は、すくみ足がないパーキンソン病患者と比較して、歩行中に前方へ平衡を失うリスクが高く、動的に不安定となっていることと、②その前方不安定性はすくみ足に関連する歩行指標（歩幅減少と歩行率上昇）と関連することが示されました。   本研究のポイント ■ すくみ足があるパーキンソン病患者の歩行時の前方不安定性について三次元動作解析装置を用いてを客観的に検証した。 ■ すくみ足があるパーキンソン病患者はすくみ足がないパーキンソン病患者と比較して、歩行時に前方に平衡を失うリスクが高く、前方への動的不安定性が高いことが明らかになった。 ■ すくみ足があるパーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性は、歩幅の低下や歩行リズムの上昇と関連があることが明らかにされた。   研究内容 本研究では、すくみ足があるパーキンソン病患者11名、すくみ足がないパーキンソン病患者9名および高齢者13名を対象に三次元動作解析を用いて歩行解析を行い、前方不安定性について検証しました。対象者は、40点の赤外線反射マーカーを貼付した状態で、快適歩行速度で5ｍの歩行路を歩行し、赤外線カメラにて取得したマーカーの三次元座標情報から時空間歩行指標（歩幅、歩行率）と運動学的指標（体幹前傾角度、後続肢の股関節伸展角度）、さらに前方不安定性指標（COM-BOS距離、MOS）を算出しました（図１）。   図1：歩行の前方不安定性指標 右踵接地時におけるCOM-BOS距離、MOSの算出方法を示す。いずれの指標も、低値であれば前方へ不安定であると解釈される。   その結果、すくみ足があるパーキンソン病患者のCOM-BOS距離は低い値を示しました。また、疾患重症度を調整した群間比較において、すくみ足があるパーキンソン病患者はすくみ足がないパーキンソン病患者よりもMOSが低い値を示しました（図２）。   図2：歩行の前方不安定性指標の群間比較 (*p<0.05) PD+FOG：すくみ足があるパーキンソン病患者群、PD-FOG：すくみ足がないパーキンソン病患者群、Control：健常高齢者  *有意な群間差あり（ANOVA, p<0.05）　†有意な群間差あり（ANCOVA 疾患重症度で調整, p<0.05）   また、すくみ足があるパーキンソン病患者群において、COM-BOS距離は歩幅と正の相関を示し、MOSは歩行率と負の相関を示しました（図３）。   図３：各群における歩行中の前方不安定性指標とすくみ足関連指標の散布図 ●すくみ足のあるパーキンソン病患者　〇すくみ足のないパーキンソン病患者　△健常高齢者   この結果は、すくみ足があるパーキンソン病患者において、歩幅の減少はCOM-BOS距離の減少と関連し、前方への転倒リスクが高まること、また歩行率の上昇は、MOSの減少と関連し、動的安定性が低下することを示しています。これは、すくみ足のあるパーキンソン病患者における歩行時の前方不安定性があること、すくみ足に関連する歩幅の低下や歩行率の上昇は前方不安定性と関連することを実験的検証により初めて示したことになります。これらの結果から、すくみ足と関連する歩幅の減少や歩行率の上昇を、投薬治療やリハビリテーションにより改善することが、すくみ足があるパーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性の軽減につながることが期待されます。   本研究の臨床的意義および今後の展開 パーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性は、すくみ足によるものと、前屈姿勢によるものの2つの表現型があるとされてきましたが、本研究では、すくみ足があるパーキンソン病患者の前方不安定性を実験的検証により初めて明らかにしました。今後は、もう1つの表現型である前屈姿勢のあるパーキンソン病患者の前方不安定性について検証する予定です。   論文情報 Hideyuki Urakami, Yasutaka Nikaido, Kenji Kuroda, Hiroshi Ohno, Ryuichi Saura, Yohei Okada Forward gait instability in patients with Parkinson’s disease with freezing of gait. Neuroscience Research, 2021   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 岡田洋平（オカダヨウヘイ） E-mail: y.okada@kio.ac.jp   Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.07.09

慢性疼痛患者における疼痛律動性のタイプ分類～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

近年、日内で疼痛強度が変動する「疼痛律動性」の存在が注目されています。こうした疼痛律動性を把握することは慢性疼痛への治療戦略を考えるうえで有用であり、様々な疾患で律動性の調査が行われています。しかし、これまでの研究では疾患横断的に調査されたものはなく、律動性が疾患由来で生じるのか？神経障害性や心理状態といった個人の要因で生じるのか？といった点が明らかになっていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程 田中 陽一 氏と森岡 周 教授 らは、慢性疼痛患者56名を対象にクラスター分析を用い、疼痛律動性の類似性から群分けを行い、リズムタイプの異なる3タイプの存在を明らかにしました。また、神経障害性疼痛の重症度がこれらの群間で異なっていることを報告しました。 この研究成果は、Medicine誌 (Classification of circadian pain rhythms and pain　characteristics in chronic pain patients：An observational study）に掲載されています。   研究概要 これまで疾患別に疼痛律動性の存在が多数報告されてきました。しかし、疼痛律動性が生じる原因について論じられたものはなく、律動性が疾患由来で生じているのか、個人因子の影響が強いのかといった点が明らかになっておりませんでした。そこで、畿央大学大学院博士後期課程 田中 陽一 氏 と 森岡 周 教授 らは、慢性疼痛患者56名の疼痛律動性を疾患横断的に調査しました。 その結果、リズムタイプの異なる3タイプの律動性の存在を明らかにし、更に神経障害性疼痛の重症度に群間差があることがわかりました。こうした疼痛律動性の把握は、時間帯を考慮した生活活動の導入や身体活動の管理などの介入に有用であると考えられます。また、3群間で疾患に有意差を認めなかったことから、疾患では疼痛律動性を把握することは困難であり、本研究で群間差が見られた神経障害性の要素などの個別的な評価が必要であることが示唆されました。   本研究のポイント ■ 慢性疼痛患者を対象に疼痛律動性を調査した。 ■ 律動性の異なる3タイプの存在が明らかになった。 ■ 群間で神経障害性疼痛の重症度に有意差があったことから、こうした疼痛のリズムには疼痛の性質が影響していることが示唆された。   研究内容 慢性疼痛患者56名を対象に、疼痛律動性は1日6時点（起床時・9時・12時・15時・18時・21時）を7日間評価しました。6時点の7日間平均に標準化処理（Zスコア）を行った6変数でクラスター分析を行い、律動性の類似性から分類を行いました。   クラスター分析の結果、起床時に最も疼痛強度が高く、時間経過とともに疼痛が減少していくタイプ、起床時に疼痛強度が高いが日中に低下し、夕方から夜間にかけて疼痛が再度増悪していくタイプ、これらのタイプとは逆に起床時に最も疼痛強度が低く、時間経過とともに疼痛が増強していくタイプの3タイプの律動性を明らかにしました（図１）。   図１．疼痛律動性のリズム分類   クラスター分析により、異なる特徴を持つ3つのクラスターが抽出された。CL1では、起床時の痛みスコアが最も高かったが、時間の経過とともに痛みスコアは低下する傾向にあった。CL2では、起床時に痛みスコアが高く、日中は減少したが、15時以降は徐々に増加した。CL3では、時間の経過とともに痛みスコアが徐々に上昇する傾向が見られた。     また、3群間の比較において疾患や疼痛罹患期間、服薬の有無には有意差は見られませんでしたが、神経障害性疼痛の重症度に群間差を認めました（図２）。CL１・２とCL３の間で有意差が見られたことから神経障害疼痛の重症度が起床時の高い疼痛強度に関与していることが考えられます。本研究の結果から、疼痛律動性は疾患由来ではなく、神経障害性などの疼痛性質に強く影響を受けていることが示唆されました。   図２．3群間の比較 CL1とCL2は、CL3よりも神経障害性の重症度の総得点が高かった。また、誘発痛については、CL1がCL3よりも高いスコアを示した。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、疼痛律動性が疾患由来ではなく疼痛性質によって生じていることを示唆し、個別的な評価によって律動性を評価する必要性が示されました。今後は、疼痛律動性を踏まえた、治療介入の効果と限界について研究される予定です。   論文情報 Yoichi Tanaka, Hayato Shigetoh, Gosuke Sato, Ren Fujii, Ryota Imai, Michihiro Osumi, Shu Morioka Classification of circadian pain rhythms and pain characteristics in chronic pain patients: An observational study. Medicine, 2021   関連する論文 ■ Tanaka Y, Sato G, Imai R, Osumi M, Shigetoh H, Fujii R, Morioka S. Effectiveness of patient education focusing on circadian pain rhythms: A case report and review of literature. World J Clin Cases 2021; 9(17): 4441-4452   ■ 田中 陽一, 大住 倫弘, 佐藤 剛介, 森岡 周. 日中の活動が慢性疼痛の日内変動に及ぼす影響─右腕神経叢損傷後疼痛を有する1症例での検討─. 作業療法 2019; 38: 117-122, 2019   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 田中 陽一（タナカ　ヨウイチ）   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター  森岡 周（モリオカ　シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp   Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600