2025.06.06

人工膝関節置換術術後患者における術後QOLに関連する複合的因子を調査～運動器リハビリテーション学分野　瓜谷研究室～

近年、人工膝関節置換術術後患者の術後Quality of Life（QOL）に関連する術前要因として性別、Body Mass Index（BMI）、学歴、膝関節の痛み、合併症の数、心理社会的問題が報告されています。また、システマティックレビューでは女性、合併症が少ない事、高いBMIが人工膝関節置換術術後QOL低下の要因として挙げられていますが、術後QOLへの影響度は弱いことが報告されています。関連が弱い要因でも組み合わさることで、術後QOLへの影響が変化する可能性が考えられますが、これらの関係については十分に明らかになっていませんでした。 畿央大学大学院客員研究員の山藤滉己氏、山野宏章氏（宝塚医療大学）、重藤隼人氏（京都橘大学）、鳥澤幸太郎氏（山内ホスピタル）、高﨑博司氏（埼玉県立大学）、瓜谷大輔教授らは、アメリカの変形性膝関節症データベース（Osteoarthritis Initiative；OAI）を用いて、人工膝関節置換術術後患者を対象に術後QOLに関する研究を行いました。その結果、単独で術後QOLに影響を与える弱い術前因子は、他の関連因子と複合的に組み合わさることで単独因子の影響よりも強くなるという関連性をアソシエーションルール分析で明らかにしました。この研究成果は、PLoS One誌（Exploration of combined factors related to quality of life after knee replacement surgery）に掲載されています。   研究概要 変形性膝関節症は、膝のこわばり・不安定性・疼痛を主訴とする代表的な変性疾患です。60歳以上では、画像上80%以上に変形性変化がみられ、約40%が症状を訴え、約10%が日常生活に支障を来すと報告されています。変形性膝関節症に伴う痛みと機能障害は QOLの低下と強く関連します。痛みや機能を改善する治療として人工膝関節置換術が広く行われ、術後QOLの改善が期待されますが、約30%では術後1年経過しても十分なQOL回復が得られません。 近年、人工膝関節置換術術後患者の術後 QOLを左右する術前要因として、性別、Body Mass Index（BMI）、学歴、膝痛の強さ、合併症の数、心理社会的問題などが報告されています。しかし、これら要因はいずれも単独ではQOLへの影響度が弱いとされ、システマティックレビューでも一貫した結論は得られていません。実際には「単独で弱い要因」同士が複合的に組み合わさることで、術後QOLに強い影響を及ぼす可能性が示唆されますが、その組み合わせや影響度の変化は明らかになっていません。本研究の結果、単独で術後QOLに影響を与える弱い術前因子は、他の関連因子と複合的に組み合わさる事で単独因子の影響よりも強くなるという関連性をアソシエーションルール分析で明らかにしました。   本研究のポイント 人工膝関節置換術術後患者の術後QOLに関わる術前因子の複合的な関連性をアソシエーションルール分析で検討した。 単独因子として、術前の合併症の存在が術後2年の身体的側面のQOLに最も関連する因子として抽出された。 複合的な関連性として、術前の身体的側面のQOLが低値、術前の疼痛高値、術前の身体機能低下、立ち上がり能力低下、高齢は他要因と組み合わさる事で単独因子よりも術後ＱＯＬへの影響度が高くなりました。   研究内容 本研究の対象は米国のKOA患者のデータベースであるOAIに登録されている4796人の内、KR術前から術後2年間追跡可能であった44名を解析対象者としました。 使用した評価項目は、性別、年齢、BMI、立ち上がりテスト、人工膝関節置換術が片側・両側の情報、合併症（Charlson Comorbidity Index；CCI）、抑うつ症状（Center for Epidemiologic Studies Depression Scale；CES-D）、関節症状（Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index version LK 3.1；WOMAC）の疼痛、こわばり、身体機能、QOL尺度（Short Form12；SF12）の身体的側面（Physical Component Score；PCS）および精神的側面（Mental Component Score；MCS）を使用しました。 各変数は等頻度区間法で「高値」・「低値」の2群に分類し、アソシエーションルール分析を用いて、術前因子と術後QOLに対する影響度および術前因子が組み合わさると術後QOLに対する影響度が変化するかといった複合的な関連性を検証しました。アソシエーションルール分析では信頼度：ルールの正確性、支持度：ルールの出現率、リフト値：ルールの有用性、の3つの指標に基づいてルールを抽出しました。複合的な関連ルールの抽出は、ルールの正確性の指標である信頼度が80%以上、リフト値1.1以上であることを条件に抽出しました。 アソシエーションルール分析の抽出条件を満たしたルールについては、ルールの条件に該当した群を「該当群」、該当しない群を非該当群として分類し、条件変数の該当群と非該当群の比率が統計学的に有意であるかを判断する為に、Fisherの正確確率検定またはχ²検定を実施しました。複合的ルールでは、単独ルールで設定した抽出条件を満たし、分割表の検定で関連を認めた要因が別の要因と組み合わさる事で単独ルールと比較して信頼度、リフト値が高値を示すのかを検討しました。   単独ルール 抽出されたルールは合併症(1つ以上)、術前 WOMAC身体機能高値、術前 WOMAC疼痛高値、術前PCS低値、術前立ち上がり動作不良、高齢、術前 WOMACこわばり高値がリフト値の降順に抽出されました(表1)。分割表の検定において条件変数の該当群と非該当群の比率に有意差を認めた項目は合併症、術前WOMAC身体機能低下、術前WOMAC疼痛高値、術前PCS低値、立ち上がり能力低下、高齢であった。信頼度とリフト値が最上位かつ分割表の検定結果において有意差を認めたルールは合併症（信頼度100%、リフト値1。38）でした。一方、術後1年と2年MCS低値の単独ルール、術後1年PCS低値の単独ルールは抽出されませんでした。     複合的ルール 後2年PCS低値単独ルールで関連を認めたルールが含まれているルールを(表2)と(表3)に示しています。術前PCS低値、術前WOMAC疼痛高値、術前WOMAC身体機能低下、立ち上がり能力低下、高齢は他要因と組み合わさる事で信頼度・リフト値が単独ルールよりも高値を示しました。これらのルールは分割表の検定において条件変数の該当群と非該当群の比率に有意差を認めました。       本研究の臨床定義および今後の展開 本研究の結果は人工膝関節置換術術後患者の術後QOLを評価する際には、術前の単独因子のみを考慮するだけでなく、影響を与える要因は組み合わせによって影響度が変化することを示唆する結果です。本研究は後ろ向き研究であり、他の関連因子（心理社会的側面の問題や社会的因子）を考慮できていません。今後は、日本人を対象に前向き研究を実施し、他の交絡因子を含めた場合の影響について調査研究を進めていく予定です。   論文情報 Santoh K, Shigetoh H, Yamano H, Torizawa K, Takasaki H, Uritani D. Exploration of combined factors related to quality of life after knee replacement surgery. PLoS One.  2025 May 7;20(5):e0323007. doi: 10. 1371/journal. pone. 0323007.  PMID: 40333812; PMCID: PMC12057852.   問い合わせ先 社会医療法人杏嶺会　一宮西病院　リハビリテーション技術部 畿央大学　大学院　健康科学研究科 客員研究員　山藤　滉己 E-mail：k.santo725725@gmail.com 畿央大学　健康科学部　理学療法学科／大学院　健康科学研究科 教授瓜谷　大輔 E-mail：d.uritani@kio.ac.jp

2025.06.03

6－7歳児における運動イメージの使用は未熟：2つの運動イメージ課題からの証拠～ニューロリハビリテーション研究センター

運動イメージ（motor imagery: MI）とは、実際に身体を動かすことなく、頭の中でその運動を想像する動的な認知プロセスです。MIは「運動の計画と実行に関わる行為表象」とされており、意図形成、運動の計画、運動プログラムの構築という点で、実際の身体運動と機能的に同等であると考えられています。このMIの使用は、成人では十分に発達していることが知られていますが、小児における発達過程は十分に明らかにされていませんでした。畿央大学大学院健康科学研究科の信迫悟志 教授らの研究チームは、6〜13歳の定型発達児を対象に、2種類のMI課題（手の左右識別課題と両手結合課題）を用いて、年齢によるMI能力の発達変化を詳細に検討しました。この研究成果は、Human Movement Science誌（The use of motor imagery in 6–7-year-old children is not robust: Evidence from two motor imagery tasks）に掲載されています。   研究概要 本研究では、6〜13歳の定型発達児50名を対象に、子どもたちがどれだけ正確に手のMIを想起できるかを評価するため、2種類のMI課題を実施しました。1つ目は最も代表的なMI課題である手の左右識別（hand laterality recognition: HLR）課題（図1）で、モニター上に提示されるさまざまな角度・向きの手の画像を見て、それが左手か右手かをMIを用いて判断するものです。この課題では、正答率や正反応時間（RT）に加えて、生体力学的制約（身体の動きにくさ）効果や手の姿勢の効果の有無を指標とし、子どもたちのMIの使用の程度を測定しました。2つ目はニッチなMI課題である両手結合（bimanual coupling: BC）課題（図2）で、次の3条件が含まれます。片手条件：利き手でまっすぐな線を繰り返し描く。両手条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、他方の手で同時に円を描く。MI条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、非利き手で円を描いているのを頭の中でイメージする（実際には動かさない）。BC課題では、利き手で描いた反復直線を計測し、各条件で描かれた線の歪みの程度を楕円化指数（ovalization index: OI）として算出し、特にMI条件のOIから片手条件のOIを減算した値（イメージ干渉効果: Imagery Coupling Effect: ICE）は、MIが適切に想起できていることの定量指標となります。さらに、微細運動技能も測定し、MIとの関連性も検討しました。     本研究のポイント 6〜7歳児では、どちらの課題においてもMI使用の証拠が明確には見られなかった。 HLR課題では、年齢が上がるにつれてRTの短縮と正答率の向上が認められ、MI能力が発達的に向上することが示された。 一方で、BC課題では、6〜13歳の間でICEに明確な年齢差は見られず、年齢とICEとの間の相関関係も示されなかった。 どちらのMI能力も微細運動技能と有意に関連していた。   研究内容 HLR課題 6〜13歳の子ども50名を対象に、HLR課題とBC課題、および微細運動技能検査を実施しました。得られたデータは、年齢群（6–7歳、8–9歳、10–11歳、12–13歳）間の比較および相関分析を通じて、MIの発達的変化と、MIと微細運動技能との関連を検討するために用いられました。6〜7歳児では、生体力学的制約効果（身体で取りやすい姿勢の手画像でRTが短くなる効果）が見られず、MIの使用が不十分である可能性が示されました（図3）。一方、8歳以上の群では生体力学的制約効果が明確に観察され、年齢に伴ってMI能力が向上することが示されました（図3）。また、正答率やRTにおいても、年齢とともに有意な改善が確認されました（図4）。       BC課題 ICE（片手で線を描きながら他方の手の円描きをイメージすることで線が歪む効果）は、8歳以上では見られたものの、6〜7歳児では観察されませんでした（図5）。ただしICEは、全体的に年齢差が小さく、HLR課題ほど明確な発達的変化は観察されませんでした（図6）。     これらの結果から、子どものMIの発達変化を捉える上で、HLR課題の方がBC課題よりも感度が高い可能性が示唆されました。実際、HLR課題によって測定されたMI指標は、年齢の増加に伴って指数関数的に向上していました。一方でBC課題は、実際の運動遂行に加えて、実行機能やワーキングメモリといった高次認知機能も求められる二重課題です。そのため、年齢とともにMI能力が向上する一方で、運動機能や認知機能の発達により干渉効果が弱まることで、両者がトレードオフの関係となり、結果として年齢による変化が見えにくくなっていた可能性があります。 さらに、微細運動技能とHLR課題におけるRT、およびBC課題のMI条件におけるOIとの間に有意な相関が見られ、MI能力と微細運動技能が関連していることも明らかになりました（図7、図8）。     本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、MI能力が6〜7歳児においてはまだ十分に発達しておらず、年齢とともにその能力が向上することを、2種類のMI課題を用いて明らかにしました。特に、HLR課題は、MIの発達的変化を鋭敏に捉えることができる評価手法であり、MI能力の成熟過程を把握するうえで有用であると考えられます。一方で、BC課題もMIと実際の運動や認知機能との統合的な発達を評価できる手法として有用です。特に、干渉効果の変化は、運動制御や実行機能の成熟を反映する指標となり得ます。MI能力単体の評価にはHLR課題が適していますが、BC課題は、より複合的な認知−運動機能の発達過程を捉えるのに適した課題といえます。 また、MI能力は微細運動技能とも関連していることが示されており、MI評価は運動技能の発達指標としても臨床的意義があることが示唆されました。今後、発達性協調運動障害（DCD）や自閉スペクトラム症（ASD）など、神経発達症の子どもたちに対してMI課題を応用することで、運動障害の特性理解や介入効果の評価、さらにはリハビリテーションや運動学習支援への応用が期待されます。   論文情報 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Yokomoto T, Nagakura Y, Sakagami N, Fukunishi T, Takata E, Mouri H, Osumi M, Nakai A, Morioka S. The use of motor imagery in 6–7-year-old children is not robust: Evidence from two motor imagery tasks Hum Mov Sci. 2025;101: 103362.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授　信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp

2025.06.03

パーキンソン病患者のベッド動作の自立度低下に関連する要因～ニューロリハビリテーション研究センター

パーキンソン病（Parkinson’s disease: PD）患者は、進行とともにベッド動作（寝返り・起き上がり・寝転がり）の自立度が低下しますが、その関連要因については十分に明らかにされていませんでした。 畿央大学大学院博士後期課程の成田雅氏と岡田洋平教授らは、109名のPD患者を対象に、日中のベッド上動作の自立群/非自立群に分類し、上肢の筋強剛と体軸症状が、すべてのベッド動作の非自立と関連していることを初めて実証しました。また、寝返りの非自立には体幹伸展筋力の低下が関連することも示しました。本研究は、従来明確でなかった各ベッド上動作の自立度低下に関連する要因について包括的に解析し、明らかにした点で新規性があり、ベッド動作の自立度低下を予防、改善するための有効な介入戦略の発展に寄与することが期待されます。この研究成果は、Journal of Movement Disorders誌（Factors associated with the decline ofin daytime bed- mobility independence in patients with Parkinson’s disease: A cross-sectional study）(IF: 2.5)に掲載されています。   本研究のポイント パーキンソン病患者109名を対象に、日中のベッド動作（寝返り・起き上がり・寝転がり）の自立と関連する要因について包括的に検証した結果、上肢の筋強剛と体軸症状が全動作に共通する非自立の要因であることが示されました。 各動作には特異的な要因も存在し、寝返りには体幹伸展筋力が関与し、進行期の起き上がり・寝転がりには認知機能が関与することが示唆されました。 これらの関連要因の理解に基づく介入戦略が、PD患者のベッド動作の自立度低下の予防、改善、介護負担の軽減に寄与することが期待される。 研究概要 パーキンソン病（PD）は、進行に伴ってベッド上での寝返りや起き上がり、寝転がりといった動作が困難になり、自立度が低下していきます。畿央大学大学院の成田雅氏と岡田洋平教授らの研究チームは、日中におけるベッド上動作の自立度に着目し、Hoehn and Yahr stage 2〜4のPD患者109名を対象とした横断的観察研究を実施しました。本研究では、「寝返り」「起き上がり」「寝転がり」の3つの動作について、運動症状（筋強剛、寡動、振戦、体軸症状）、頸部・体幹・股関節筋力、認知機能との関連を包括的に評価しました。 その結果、上肢の筋強剛と体軸症状は、寝返り・起き上がり・寝転がりの全動作に共通して非自立と強く関連する主要因子であることが明らかになりました。さらに寝返りの非自立には体幹伸展筋力の低下も関与していました。Hoehn and Yahr stage 4の患者群に限定した分析では、起き上がりや寝転がりの非自立群において、**Mini-Mental State Examination（簡易認知機能検査）のスコア低値およびTrail Making Test Part A（注意機能検査）**の時間延長がみられ認知機能と注意機能の低下が関連することも示されました。 これらの結果から、上肢の筋強剛や体軸症状に対する介入に加え、個別化した認知機能への支援を含む早期介入が、ベッド動作の自立度維持に寄与する可能性が示唆されました。今後は、これらの関連要因の理解に基づく介入戦略が、PD患者のベッド動作の自立度低下の予防、改善、介護負担の軽減に寄与することが期待されます。   研究内容 本研究は、パーキンソン病（PD）患者における日中のベッド動作の自立度低下に関連する臨床的因子を明らかにすることを目的とした横断的観察研究です。Hoehn and Yahr stage 2〜4のPD患者109名を対象に、寝返り、起き上がり、寝転がりの3つの動作について、左右両方向に3回ずつ実施し、全て自力で完遂できた場合を「自立」、補助(介助やベッド柵利用)を要した場合を「非自立」と判定しました。自立・非自立の判定はビデオ記録に基づき、理学療法士2名が独立に評価し、全例で一致しました。 同時に、運動症状（筋強剛、寡動、振戦、体軸症状）、頸部・体幹・股関節の筋力、認知機能（MMSE、TMT）を評価し、各動作の自立・非自立との関連性を包括的に解析しました。 その結果、すべてのベッド動作において上肢の筋強剛と体軸症状が非自立と有意に関連しており、さらに寝返りでは体幹伸展筋力の低下も関与していることが明らかになりました。     さらに、ロジスティック回帰分析により各動作の非自立を予測する多変量モデルを構築し、寝返り（AUC=0.84）、起き上がり（AUC=0.78）、寝転がり（AUC=0.92）において良好な識別性能が示されました。     また、Hoehn and Yahr stage 4の患者に限定したサブ解析では、起き上がり・寝転がりの非自立群において認知機能が有意に低下しており、Mini-Mental State Examinationスコアの低値およびTrail Making Test Part Aの所要時間延長が、注意・実行機能の低下との関連を示しました。 以上より、PD患者における日中のベッド動作の自立度低下には、上肢の筋強剛や体軸症状に加えて、進行期には注意・認知機能の関与も重要であることが示唆され、今後の有効な介入戦略の構築に向けた科学的基盤となることが期待されます。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、パーキンソン病（PD）患者における日中のベッド上動作の自立度に影響する臨床的因子を、動作ごとに詳細に解析した初の横断的観察研究であり、上肢の姿勢保持および体幹起こしがすべての動作に共通する重要な要因であることを明らかにしました。Hoehn and Yahr stage 4に限定したサブ解析では、起き上がり・寝転がりの両動作においては、認知機能の低下が影響することが示されました。これにより、進行期PDでは姿勢制御機能に加えて認知機能要因が動作自立に大きく影響することが示唆されました。 本研究の臨床的意義としては、患者のベッド上動作の自立の難易度を的確に把握し、動作ごとの課題に基づく介入戦略策定や、自立度低下の予防、改善、介護負担の軽減につなげることが期待されます。 今後は、ベッド上動作の自立に関連する要因を経時的に評価する縦断的調査や、初期・OFF期での動作評価、さらに介入効果の検証にも取り組んでいく予定です。 論文情報 Masaru Narita, Kosuke Sakano, Yuichi Nakashiro, Fumio Moriwaka, Shinsuke Hamada, Yohei Okada Factors associated with the decline in daytime bed mobility independence in patients with Parkinson’s disease: A cross-sectional study Journal of Movement Disorders, 2025   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　成田　雅 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授　岡田　洋平 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: y.okada@kio.ac.jp

2025.06.03

行為主体感（Sense of Agency）の時間的許容幅は若年成人期に最大となる～ニューロリハビリテーション研究センター

人は自分の行動とその結果を結びつけ、「自分が動かした」「自分が行なった」という感覚――すなわち行為主体感（Sense of Agency: SoA）を日常的に経験しています。このSoAは、実際の動作とその結果の間にどの程度の時間的ズレがあっても「自分の行為の結果」と感じられるかという「時間的許容幅」によって支えられており、この幅が広いほど柔軟で適応的な行動が可能になると考えられます。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授と慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室の前田貴記 専任講師らの研究チームは、6歳から83歳までの189名を対象に、このSoAの時間的許容幅が生涯発達の中でどのように変化するかを明らかにしました。その結果、若年成人（20〜25歳）において最も時間的許容幅が広がることが示され、この時期がSoAの発達における重要な転換点である可能性が示唆されました。この研究成果は、Cognitive Development誌（Developmental changes in the time window for the explicit sense of agency experienced across the lifespan）に掲載されています。   本研究のポイント ■若年成人（20〜25歳）では、SoAの時間的許容幅（PSE）が他の年齢群（学齢期児童、青年期、成人、高齢者）よりも有意に長かった。 ■PSEは非線形的な発達パターンを示し、若年成人期にピークを迎える「逆U字型」の軌跡を描くことが示唆された。 ■SoA判断の「明確さ」（傾き）は、高齢者群において若年成人よりも有意に低下しており、加齢に伴う判断精度の低下も確認された。   研究概要 SoAとは「自分がこの行動を起こし、その結果を生んだ」という主観的な感覚を指し、人の自己認識や運動制御において基盤的な役割を果たします。SoAの発生には、行為と結果の時間的・空間的一致や予測とのズレの有無が重要であり、これまでの研究では発達や老化にともなって変化することが示唆されていましたが、SoAの「時間的許容幅（time window）」の生涯発達的な変化を詳細に検討した研究はありませんでした。本研究では、行為と結果の間に導入された時間遅延に対して「自分が動かした」と感じるかどうかを尋ねるエージェンシー判断課題（agency attribution task）を用いて、SoAの時間的許容幅（PSE）を測定し、各年齢群間で比較しました。   研究内容 6歳から83歳までの189名を対象に、SoAの時間的許容幅を測定するためのエージェンシー判断課題（agency attribution task）（図1）を実施しました。この課題では、参加者がビープ音に合わせてボタンを押すと、画面上の四角い図形が一定の遅延時間の後に跳ね上がる視覚刺激が提示され、「自分の操作によって図形が跳ねた」と感じるかを「はい／いいえ」で回答します。遅延時間は0～1000 msまで11段階で設定されており、行為と結果の間に導入された時間的ずれに対する感受性が評価されます。この「自己の行為によって結果が生じた」と感じられる時間の幅（PSE: Point of Subjective Equality）をSoAの時間的許容幅として定量化しました。     その結果、若年成人（20〜25歳）においてPSEが最も長く、他の年齢群と比較して有意に広い時間的許容幅を示したことが明らかになりました（図2）。また年齢とPSEの関係を非線形回帰モデルで解析した結果、SoAの時間的許容幅は加齢に伴って増加したのち再び短縮し、さらに高齢期にかけて再び緩やかに上昇するという逆U字型の発達パターンを描くことが示されました。この結果から、若年成人期がSoAの柔軟性・適応性の発達における転換点である可能性が示唆されました。     本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、SoAの時間的許容幅が発達により変化することを実証的に示した初めての研究であり、特に若年成人期がSoAの柔軟性や適応性の発達において重要な時期である可能性を示しています。この背景には、前頭頭頂ネットワークの神経成熟、自律性の発達、および遂行機能の向上といった要因が関与していると考えられます。今後は、SoAの時間的許容幅と脳の構造的成熟、自律性の発達、実行機能との関係を縦断的に検討し、より包括的な理解を深めていくことが期待されます。また、SoAの障害がみられる発達障害や高齢期の認知症などにおける早期発見・介入指標としての応用可能性も視野に入れた研究展開が望まれます。   論文情報 Nobusako S, Takamura Y, Koge K, Osumi M, Maeda T, Morioka S. Developmental changes in the time window for the explicit sense of agency experienced across the lifespan. Cognitive Development. 2024 October–December 72, 101503.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授　信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp

2025.05.27

精神科看護師の心理傾向と共感力の関係を解明 ― 自己批判・反芻・省察・自己への思いやりに着目したクラスター分析

精神科看護においては、患者の苦痛や混乱に寄り添い、関係性を築くための「対人援助能力」が重要視されています。その中でも、他者の感情を自らのことのように感じ取り理解する「情動的共感」は、精神科看護実践に不可欠な能力です。 本学 健康科学部 看護医療学科（大学院健康科学研究科）の紅林佑介准教授は、精神科看護師の内面的傾向が情動的共感にどのように関連するかを明らかにするため、大規模な調査研究を行いました。その結果、自己への態度や思考様式に基づく群分けと、それに伴う情動的共感の違いがあったことが、国際誌である「perspectives in psychiatric care」誌に掲載されました。 研究背景と目的 これまで、自己批判や反芻といった自己に向けた否定的思考は、看護師自身のストレスや抑うつと関連するネガティブな要素とされてきました。しかし一方で、こうした自己への態度が、自己理解や他者理解にどう影響するかについては十分に検討されていませんでした。 本研究では、精神科看護師が持つ「自己への思いやり（自己のいたわり）」「自己批判」、そして「反芻（ネガティブな反復思考）」と「省察（建設的な自己振り返り）」という4つの内面的特徴に着目し、それらが情動的共感とどのように関係するかを検討しました。 研究方法 対象は、全国7か所の精神科病院に勤務する572名の看護師です。次の心理尺度を用いてデータを収集しました： ① セルフ・コンパッション尺度（SCS） 自己への優しさ（思いやり）と自己批判を測定 ② 反芻‐省察尺度（RRQ） ネガティブな思考の繰り返し（反芻）と内省的な思考（省察）を評価 ③ 情動的共感尺度（EES） 他者の感情への温かさや感受性を測定 本研究では、特に「反芻」「省察」「自己への思いやり」「自己批判」の得点に注目し、これらの心理的特性に基づいて看護師を分類するためにクラスター分析を実施しました。 なぜこの4つを用いたか？ これらはすべて「自己に向かう態度」や「思考のスタイル」を反映する指標であり、個人の内面的な成熟度や、他者に対する共感力に深く関わると考えられるためです。 特に精神科看護では、自己への適切な態度（例：過度な自己否定を避けつつ、自己理解を深める）が、対人援助能力に大きな影響を与えると考えられています。 主な結果 クラスター分析の結果、次の2つのグループが抽出されました： クラスター1：自己批判・反芻・省察すべてが高い群（自己注目・内省傾向の強い群） クラスター2：これらの傾向が比較的低い群（自己注目の低い群） 次に、この2群間で情動的共感の得点を比較したところ、クラスター1の方が情動的共感の得点が有意に高いことが明らかになりました。 つまり、自己に対して厳しく、繰り返し内省する傾向を持つ看護師ほど、患者の感情に対して敏感かつ温かく反応できる力が高い傾向がみられたのです。   研究の意義 この結果は、従来の「自己批判や反芻＝ネガティブ」とする単純な理解に再考を促すものです。 自己への厳しい視点や内面的な葛藤も、それを省察に変換できる力があれば、むしろ対人援助に必要な情動的共感を育む重要な資源となり得ることが示唆されました。 精神科看護教育においては、単に自己批判や反芻を抑制するだけでなく、それらを建設的な内省へと導く支援が、共感的な看護師の育成につながる可能性があります。   研究の限界と今後の展開 本研究は日本の精神科看護師を対象としたため、文化的要素が影響している可能性があります。今後は国際比較研究や、縦断的研究による心理傾向と共感力の発達過程の検証が望まれます。 論文情報 Kurebayashi, Y. The hidden side of self-criticism: A cross-sectional cluster analysis of self-compassion, self-focus, and emotional empathy. Perspectives in Psychiatric Care doi.org/10.1155/ppc/3340560 問い合わせ先 畿央大学 健康科学部看護医療学科 大学院　健康科学研究科 准教授　紅林佑介 〒635-0832 奈良県北葛城郡広陵町馬見中4-2-2 y.kurebayashi@kio.ac.jp

2025.05.26

【小5～高校生対象】夏の無料体験講座（ひらめき☆ときめきサイエンス）を開催します。

  8月9日（土）に小学5・6年生および中学生、高校生向けの体験講座「ひらめき☆ときめきサイエンス」を開催することとなりました。このプログラムでは、古い絵本に直接触ってもらい、戦争やジェンダー（男の子らしさ・女の子らしさ）を発見することを目的としています。   実施要項 テーマ 昔の絵本でジェンダーの歴史発見！ ー戦時期の遊び・ファッションと「男の子らしさ」「女の子らしさ」ー 日時 2024年8月9日（土）11:05～15:55（受付10:45） 会場 畿央大学　L棟3階 〒635-0832 奈良県北葛城郡広陵町馬見中4-2-2 ▶アクセス 講師 畿央大学 教育学部 現代教育学科 准教授 森岡 伸枝 森岡先生のXアカウントでは当日のプログラムなどを発信しています。 Xアカウント 対象 小学5・6年生、中学生、高校生 ※参加者は、保護者の同意が必要 ※小学生は、保護者同伴 定員 15名（参加無料） ※定員超過の場合は抽選制。抽選結果は7月25日（金）までにメールにてご連絡します。 持ち物 筆記用具 申込方法・ 期間 日本学術振興会「ひらめき☆ときめきサイエンス」公式HPもしくは、下記フォームから申込ください。 申込期間：6月上旬～7月21日（月） 本学フォームはこちら   日本学術振興会公式HP 問い合わせ先 畿央大学地域連携センター　「ひらめき☆ときめき」係 E-mail:　info@kio.ac.jp 備考 ※本プログラムは「ひらめき☆ときめきサイエンス～ようこそ大学の研究室へ～KAKENHI」（独立行政法人日本学術復興会）科研費25HT0140の助成を受け実施するものです。 ※申込みをした後で参加できなくなった場合は、必ず（info@kio.ac.jp）に連絡してください。無断キャンセルはしないでください。 ※ご提供いただいた個人情報は、本イベントでのみ使用いたします。   チラシPDF  

2025.05.16

脳卒中後疼痛の病態特性－サブタイプ別の包括的分析－～ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中では、発症から遅れて感覚障害を伴った痛みや肩を動かした際の痛みが生じる時があります。この症状は、単一の症状のみならず複数の症状が組み合わさり、生活の質に不利益をもたらします。畿央大学健康科学研究科博士後期課程の井川祐樹 氏と大住倫弘 准教授らは、多施設および大阪大学大学院医学系研究科 細見晃一医師らと共同で、簡易的定量的感覚検査、質問紙検査、脳画像解析を実施し、神経障害性疼痛と侵害性疼痛を有する脳卒中患者の臨床症状の特性と異常感覚および痛みに関連した脳損傷部位を明らかにしました。この研究成果はBrain communications誌（Pathological features of post-stroke pain: a comprehensive analysis for subtypes）に掲載されています。   本研究のポイント 脳卒中後疼痛の特徴を、痛みの質問紙、簡易的定量的感覚検査、画像解析で詳細かつ包括的に分析した。 中枢性脳卒中後疼痛（CPSP）は、体性感覚・痛覚系に関わる脳領域およびネットワークの破綻によって異常感覚を伴うことが関係する。 侵害性疼痛（non-CPSP）の場合は筋骨格系疼痛（関節を動かした際に生じる痛み）の要因が関係する。   研究概要 脳卒中患者では、脳卒中発症直後あるいは発症数カ月後に「触れられると痛い」、「電気が走るような痛みがある」といった感覚障害を伴う神経障害性疼痛の痛みと「動かした時に痛みがある」といった筋骨格系の痛み（侵害性疼痛）の症状を有することがあります。これらの痛みは、臨床上において多くの場合、複数の症状が重なり合って現れるため、適切な治療が困難です。このように、様々なタイプが存在する脳卒中後疼痛の症状は、さまざまな側面の評価（感覚機能評価、画像評価）を詳細かつ包括的に調べる必要があります。これまでにも脳卒中後の痛みに関する研究は行われてきましたが、神経障害性疼痛と侵害性疼痛の違いに注目し、二つの痛みのタイプを対比させ、感覚評価や画像解析などを含めた包括的な調査を行った研究はほとんどありませんでした。そこで、畿央大学大学院健康科学研究科博士課程 井川祐樹 氏、大住倫弘 准教授らの研究グループは、大阪大学大学院医学系研究科 細見晃一医師らの研究グループと共同で、脳卒中後疼痛患者を対象に、サブタイプごとの痛みの病態特性について、痛みの質問紙、簡易的定量的感覚検査、脳画像分析により詳細かつ包括的に調査を行いました。その結果、中枢性脳卒中後疼痛（Central Post-Stroke Pain: CPSP）の患者は、冷覚刺激に対して感覚が鈍いにもかかわらず痛みが誘発されやすく、安静時でも強い痛みが持続するという特徴があり、その症状は脳の皮質および皮質下の損傷部位、連絡線維の破綻に依存していることがわかりました。一方、侵害性疼痛（non-CPSP）の患者は、主に関節を動かしたときに一時的な痛みが生じることが特徴であることが明らかとなりました。   研究内容 本研究では、中枢性脳卒中後疼痛（CPSP）グループ、非中枢性脳卒中後疼痛（non-CPSP）グループ、痛みなしグループの3群に分け、痛みの質問紙、簡易的定量的感覚検査、脳画像所見をもとに、これらのグループにおける臨床特性を調査しました。 その結果、CPSPグループの患者は、冷覚刺激に対して感覚鈍麻あるいは痛覚過敏を伴い、神経障害性疼痛における誘発・自発痛の項目におけるスコアが高いことが特徴として示されました（図）。さらに、このような冷覚刺激に対する痛みは、体性感覚系、痛覚系に関わる神経経路に隣接した脳皮質下の被殻後部、島皮質、内包レンズ後部などの部位が関係し、それだけでなく帯状回と海馬を結ぶ連絡線維の断絶も関係することが明らかとなりました。一方、non-CPSPグループでは、異常感覚は認めず、関節を動かした際に一時的な痛みがあるのみで、筋骨格系の問題が直接的に関係することが示唆されました。     本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果は、脳卒中後疼痛におけるサブタイプ別の特徴を指標とした意思決定を促し、適切かつ正確な治療へ繋げられる可能性があります。今後は中枢性脳卒中後疼痛の縦断的な観察をする予定です。   論文情報 Yuki Igawa, Michihiro Osumi, Yusaku Takamura, Hidekazu Uchisawa, Shinya Iki, Takeshi Fuchigami, Shinji Uragami, Yuki Nishi, Nobuhiko Mori, Koichi Hosomi, Shu Morioka Pathological features of post-stroke pain: a comprehensive analysis for subtypes. Brain Communication, 2025.   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　井川 祐樹 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 准教授　大住　倫弘 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: m.ohsumi@kio.ac.jp

2025.05.01

脳卒中患者の不整地歩行の特徴　－高機能者と低機能者による違い－～ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中患者は不整地を含む屋外での歩行が困難になりやすく、結果として社会参加を妨げ、生活の質に不利益をもたらします。しかし、脳卒中患者が有する歩行能力によって不整地での歩行戦略に違いがある可能性があります。畿央大学大学院博士後期課程の乾 康浩 氏と森岡 周 教授らは、屋内平地歩行速度0.8m/s未満の低機能脳卒中患者と0.8m/s以上の高機能脳卒中患者の不整地歩行の特徴の違いを検証しました。低機能脳卒中患者は不整地歩行中に、歩行速度が低下するが安定性を維持し、高機能脳卒中患者は遊脚期の膝関節屈曲増大、立脚期の大腿部の共収縮低下を示すことを明らかにしました。この研究成果はTopics in stroke rehabilitation誌（Differences in Uneven-Surface Walking Characteristics: High-Functioning vs Low-Functioning People with Stroke）に掲載されています。   本研究のポイント 屋内平地歩行速度0.8m/s未満の低機能患者と0.8m/s以上の高機能患者の脳卒中患者の不整地歩行の特徴の違いを自作の不整地路を用いて評価した。 低機能患者は不整地で歩行速度が低下するが安定性を維持し、高機能脳卒中患者は遊脚期の膝関節屈曲増大、および立脚期における大腿部の共収縮低下を示すことが明らかとなった。   研究概要 脳卒中患者は、中枢神経系の損傷により歩行障害を有し、不整地を含めた屋外での歩行が困難になります。これは、社会参加を妨げ、生活の質の低下にもつながります。また、脳卒中患者の歩行能力には違いがあり、その能力の違いによって予測困難な摂動が生じる不整地での歩行の戦略が異なる可能性があります。畿央大学大学院 博士後期課程 乾 康浩 氏、森岡 周 教授らの研究チームは、自作の予測困難な摂動が生じる不整地路を用いて、脳卒中患者の不整地歩行中の歩行速度、体幹の加速度、麻痺側の関節運動、および下肢筋共収縮を計測し、平地歩行速度0.8m/s未満の低機能脳卒中患者と0.8m/s以上の高機能脳卒中患者で特徴の違いを分析しました。その結果、低機能脳卒中患者は、 不整地歩行中に歩行速度は低下するものの歩行安定性は維持し、高機能脳卒中患者は遊脚期の膝関節屈曲増大、立脚期の大腿部の共収縮低下を示すことを明らかにしました。本研究は、歩行能力の違いによる脳卒中患者の予測困難な摂動が生じる不整地歩行中の特徴の違いを明らかにした初めての研究です。   研究内容 リハビリテーション専門家にとって、脳卒中患者の歩行能力の違いによる不整地歩行時の戦略の違いを捉えることは必要です。本研究では、予測困難な摂動が生じる不整地での脳卒中患者の歩行戦略の特徴を平地歩行速度0.8m/s未満（低機能脳卒中患者）と0.8m/s以上(高機能脳卒中患者)の2グループで比較することを目的とし、自作の不整地路（図1）を用いて検証しました。     実験で得られたデータから、歩行速度、歩行安定性を評価するための立脚期と遊脚期に分けた3軸の体幹の加速度のRoot Mean Square、麻痺側下肢の最大関節角度、麻痺側下肢の立脚期と遊脚期に分けた共収縮指数を算出しました（図2）。     その結果、平地と比較した不整地での変化として、低機能脳卒中患者では歩行速度は低下するものの安定性は維持し、高機能脳卒中患者では遊脚期の膝関節屈曲増大（図3）、立脚期における大腿部の共収縮指数低下がみられました。     研究グループは、この結果のうち、低機能脳卒中患者の歩行速度低下と歩行安定性の維持に関しては、不整地歩行中の保守的な戦略と考えています。一方で、高機能脳卒中患者の遊脚期膝関節屈曲増大と立脚期における大腿部共収縮指数の低下は適応的な戦略の結果と考察しています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果は、平地での歩行速度が異なる脳卒中患者において、予測困難な摂動が生じる不整地での適応の違いを明らかにしており、リハビリテーション専門家が脳卒中患者の屋外歩行の問題を考える際に着目すべき点を示しています。今後は、非麻痺側を含めた戦略の特徴や縦断的な経過を調査する必要があります。   論文情報 Yasuhiro Inui, Naomichi Mizuta, Shintaro Fujii, Yuta Terasawa, Tomoya Tanaka, Naruhito Hasui, Kazuki Hayashida, Yuki Nishi, Shu Morioka Differences in uneven-surface walking characteristics: high-functioning vs low-functioning people with stroke. Topics in stroke rehabilitation, 2025.   関連する先行研究 Inui Y, Mizuta N, Hayashida K, Nishi Y, Yamaguchi Y, Morioka S. Characteristics of uneven surface walking in stroke patients: Modification in biomechanical parameters and muscle activity. Gait Posture. 2023 Jun;103:203-209.     問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　乾　康浩 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2025.05.01

自立歩行が困難な脳卒中者の歩行回復の特徴 -歩行中の内側広筋の筋内コヒーレンスとの関連-～ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中後、下肢の運動麻痺によって体重支持が困難となり、自立歩行の再獲得に大きな影響を与えます。本邦では、そのような状態からの回復を目的に、長下肢装具を用いた歩行トレーニングを推奨しています。畿央大学大学院 博士後期課程 蓮井 成仁氏と森岡 周 教授らを中心とする研究グループは、監視歩行獲得に関連する要因を明らかにしました。さらに、1ヶ月間の歩行トレーニング後に、監視歩行が獲得できた／できなかった群に分けて分析することで、長下肢装具を用いた歩行トレーニングの「適応」と「限界」を明らかにしました。 この研究成果は、Neurological Sciences誌（Association of gait recovery with intramuscular coherence of the Vastus medialis muscle during assisted gait in subacute stroke）に掲載されています。   本研究のポイント 監視歩行が可能となるまでの日数と麻痺側内側広筋の筋内コヒーレンス値は有意な負の相関関係にありました。 「監視歩行獲得群」は、1ヶ月間の歩行トレーニングによって、運動麻痺の改善と、麻痺側内側広筋の筋内コヒーレンスと理学療法中の歩数が増える特徴がありました。 「監視歩行未獲得群」は、1ヶ月間の歩行トレーニングによって、運動麻痺の改善が特徴としてありました。   研究概要 脳卒中者に対するリハビリテーションとして、下肢の運動麻痺によって体重支持が困難な者には長下肢装具（KAFO）を用いた歩行トレーニングが推奨されています。しかしながら、回復期病棟を退院する際に、介助なく歩行が可能となる症例とそうではない症例が混在しており、歩行回復に関連する要因はこれまで明らかになっていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 蓮井 成仁氏と森岡 周 教授らを中心とする研究グループは、監視歩行獲得に関連する要因を調査しました。その結果、歩行トレーニング前における歩行中の麻痺側内側広筋への下降性神経出力の強さと監視歩行が可能となるまでの日数が有意に関係することを明らかにしました。さらに、監視歩行が獲得できた／できなかった症例に分類して、長下肢装具を用いた1ヶ月間の歩行トレーニング効果を確認すると、監視歩行獲得群では運動麻痺や体幹機能、バランス機能の改善と、麻痺側内側広筋の筋内コヒーレンスと理学療法中の歩数が増えており、介助歩行トレーニングの利得があることが示唆されました。本研究の成果は、監視歩行獲得群への更なるリハビリテーション効果の促進と、監視歩行未獲得群へのリハビリテーション戦略の開発を進めていくために役立つことが期待されます。   研究内容 本研究は、脳卒中患者20名を対象に、身体機能評価に加えて理学療法中の歩数を評価しました。対象者は、KAFOを装着し、後方より理学療法士1名に支えられた条件下（介助歩行）で10m歩行を行いました。その際、筋電図より麻痺側内側広筋および外側ハムストリングの近位部・遠位部から筋内ならびに筋間コヒーレンス（β帯域；下降性神経出力を反映）、下肢屈曲・伸展角度を算出しました。歩行自立度の評価であるFACを用いて、FAC 3（15m監視歩行が可能）に至るまでの日数を歩行回復の指標としました。 監視歩行が可能となるまでの日数（または監視歩行が獲得できなかった対象者は退院までの日数）と麻痺側内側広筋の筋内コヒーレンス値は有意な負の相関関係にありました。これは、介助歩行開始早期に内側広筋への下降性神経出力が強い症例ほど監視歩行へ到達しやすいことが考えられます。 さらに、監視歩行の獲得の有無に分けて1ヶ月間の介助歩行トレーニングの影響を下記に示します。 監視歩行獲得群：運動麻痺や体幹機能、バランス機能の改善と、麻痺側内側広筋の筋内コヒーレンスと理学療法中の歩数が増えており、介助歩行トレーニングの利得があることを示しています。 監視歩行未獲得群：運動麻痺のみが改善しましたが、その他の身体機能および歩行中の神経出力の強化、歩行量が停滞しており、介助歩行トレーニングの利得が得られにくいことを示しています。     本研究の臨床的意義および今後の展開 これまでに明らかにされていなかったKAFOを用いた歩行トレーニングによる歩行回復の実態を調査できたことで、症例の応答性に合わせた効果的なリハビリテーションの立案に役立つことが期待されます。今後は、監視歩行獲得群への更なるリハビリテーション効果の促進と、監視歩行未獲得群へのリハビリテーション戦略の開発を進めていく予定です。   論文情報 Naruhito Hasui, Naomichi Mizuta, Ayaka Matsunaga, Yasutaka Higa, Masahiro Sato, Tomoki Nakatani, Junji Taguchi, Shu Morioka Association of gait recovery with intramuscular coherence of the Vastus medialis muscle during assisted gait in subacute stroke. Neurological Sciences, 2025.   問い合わせ先 畿央大学 大学院 健康科学研究科 博士後期課程　蓮井　成人 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2025.04.15

大阪市西成区における地域在住高齢者の銭湯利用と個人レベルのソーシャル・キャピタルとの関係：介護予防に資する通いの場としての役割の検討～健康科学研究科～

地域在住高齢者の健康に関連する指標としてソーシャル・キャピタル（社会関係資本、以下SCと する）が注目されています。SCは、「人々の協調行動を活発にすることによって、社会の効率性を高めることができる、『信頼』『規範』『ネットワーク』といった社会組織の特徴」と定義されており、地域在住高齢者の介護予防に資する通いの場においても重要視されています。 しかし、様々な問題から通いの場に参加できない地域在住高齢者も多い現状にあります。そこで本研究は地域に古くから存在し、浴室の家庭化が進む現代までは情報共有の場として社会的機能を担っていたとされる「銭湯」に着目しました。日常的に使用する銭湯が介護予防に資する地域在住高齢者の交流の場の一端を担い、地域在住高齢者における個人レベルのSC強度と関連するかを、本学大学院健康科学研究科客員研究員の仲村渠亮、健康科学研究科の高取克彦教授・松本大輔准教授らは、社会的理由から「銭湯」と繋がりの多い西成区を対象に調査をしました。その結果、日常的に銭湯を多く利用することがSCの構成要素である地域への信頼の高さ、近隣住民との交流の多さと独立して関連していることが明らかとなりました。これらのことから、高齢者サロンなどへの社会参加活動が難しい高齢者に対しては、銭湯が介護予防に資する通いの場となる可能性があることが示唆され、その内容が日本地域理学療法学雑誌に掲載されました。 研究概要 大阪市西成区における高齢者の健康行動と地域資源の活用実態に着目し、特に地域コミュニティの場としての銭湯利用が高齢者の健康維持・増進に関係するSCと関係するかを明らかにすることを目的とした。対面式調査（インタビュー）および定量的調査（体組成測定等）を組み合わせた混合研究法を用いて、銭湯利用者の健康状態、生活行動、社会的交流の特徴を分析した。 研究のポイント 高齢化率・要介護認定率が大阪市内でも最も高い西成区を対象地域として選定。 銭湯利用高齢者を対象に、入浴頻度・利用目的・SC（交流状況等）に関する対面式インタビューを実施。 銭湯は単なる入浴施設としてだけでなく、社会的交流や地域コミュニティ形成の場として機能している実態を確認。 銭湯利用が高齢者の心理的ウェルビーイングや地域参加意識の向上に寄与している可能性を示唆。   本研究の臨床的意義及び今後の展開 地域在住高齢者の健康支援においては、個別的な医療的介入のみならず、日常生活に根差した地域資源の活用が重要な戦略となります。本研究は、銭湯という地域固有の生活資源が、高齢者のSCの維持に寄与しうる可能性を示しました。今後は、他地域への適用可能性の検討や、銭湯をはじめとする地域資源を介した介護予防プログラムの開発、地域包括ケアシステムとの連携強化を視野に入れた実装研究が求められると思います。 謝辞 研究にご協力いただきました対象者の皆様、共同研究者の方々に感謝申し上げます。 論文情報 仲村渠亮,高取克彦,松本大輔：大阪市西成区における地域在住高齢者の銭湯利用と個人レベルのソーシャル・キャピタルとの関係：介護予防に資する通いの場としての役割の検討. 地域理学療法学2024;4(2):79-87.   問合せ先 畿央大学大学院健康科学研究科 客員研究員　仲村渠　亮 教授　高取　克彦 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: k.takatori@kio.ac.jp