2026.08.14

サーマルグリル錯覚を測るモバイル機器の妥当性の検証～ニューロリハビリテーション研究センター

温かいモノと冷たいモノを同時に触ることで、灼熱痛に似た痛みや不快感を経験するサーマルグリル錯覚という現象が知られています。この錯覚は痛みの定量的な評価方法として注目されていますが、従来の計測装置は大型・高価であることが課題でした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 佐々木遼、大住倫弘教授を中心とする研究グループは、2つのグラフェンからなる携帯型のサーマルグリル錯覚機器では従来型の８プローブ型装置と中等度以上の一致を示すこと、複数回の計測値の平均によって高い信頼性が得られることを明らかにしました。この研究成果はEuropean Journal of Pain誌（Reliability and validity of a novel, portable thermal grill illusion apparatus using two graphene probes: An initial psychophysical validation study）に掲載されています。 研究概要 “サーマルグリル錯覚”とは、温かい刺激と冷たい刺激を同時に与えると、実際には存在しない灼熱痛を中心とした痛みや不快感が惹起される現象です。この錯覚は中枢神経系の感覚情報処理の過程で生じると説明されており、近年は痛みの評価ツールとしての活用も期待されています。しかし、これまで用いられてきた装置は、複数の温冷プローブを交互に並べる構造が主流であり、大型かつ高価であることから、臨床現場での普及の妨げとなっていました。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの佐々木遼、大住倫弘教授らの研究グループは、2つのグラフェンから構成される手のひらサイズの携帯型サーマルグリル錯覚機器を用い、従来用いられていた大型機器との比較から機器の信頼性並びに妥当性を検証しました。その結果、携帯型の2プローブ機器は従来型の8プローブ装置と比べて痛みや不快感は弱いものの、moderate〜excellentの一致を示し、痛みの質についても両装置に共通して灼熱痛というサーマルグリル錯覚に特徴的な感覚が誘起されることが明らかになりました。また、複数回の測定を平均することで測定誤差が小さくなり、健常成人において痛みは4回、不快感は3回以上の平均で高い信頼性が得られることも示されました。この成果は、サーマルグリル錯覚の計測をより簡便かつ標準化された手続きで行うための一歩になったと言えます。 本研究のポイント 温かい刺激と冷たい刺激を同時に触れると痛みや不快感が誘起されるサーマルグリル錯覚を2つのグラフェンで構成される携帯型機器で再現できるのかを検証した。 携帯型の2プローブ機器では、従来型の8プローブ装置とmoderate〜excellentの一致を示し、どちらの装置もサーマルグリル錯覚に特徴的な「灼熱痛」を誘起させた。 繰り返し測定を平均することで信頼性が向上し、痛みは4回、不快感は3回以上の計測の平均によって高い信頼性が得られることが確認された。 研究内容 サーマルグリル錯覚を惹起するためには、温かい刺激と冷たい刺激を同時に与える必要があります。本研究では、2つのグラフェン（間隔1.6mm）を温刺激42℃、冷刺激18℃という、通常では痛みを生じさせない温度で管理し、同一の温度条件に設定した銅棒を用いた従来型の8プローブ型装置と比較しました（図1）。実験では前腕または手関節の橈側への10秒間の刺激を10回繰り返すことでサーマルグリル錯覚をそれぞれ誘発し、1回ごとに熱さ・冷たさ・痛み・不快感を聴取しました。また、10回の終了後には痛みの性質を評価しました。   図1．2つのサーマルグリル錯覚機器 (A) 携帯型の機器であり、コンパクト（70 mm × 40 mm × 65 mm）かつ軽量（140 g）であることが特徴になります。2つのグラフェンプロー（7 mm × 15 mm）はプラスチックケースの中心に1.6mmの間隔で設置されています。 (B) 過去の研究でも用いた8プローブ型のサーマルグリル錯覚機器は8本の銅製バー（長さ20 cm、直径0.8 cm）からなり、各バーの間隔は5 mmに設定されました。4つの棒は温水槽と4つの棒は冷水槽と接続され、それぞれ水を灌流させることで温度を維持しました。 その結果、携帯型の2プローブ型機器は従来型の8プローブ型装置よりも痛みや不快感がやや低いものの、2つの機器で生じる熱さ・冷たさ・痛み・不快感には強い相関が見られ、級内相関係数（ICC）でもmoderate〜excellentの一致が確認されました。また、両装置ともサーマルグリル錯覚に特徴的な“灼熱痛”が中央値1以上の主要な感覚として共通して抽出されました（図2）。   図2．2プローブと8プローブ機器の痛み・不快感の比較（Bland-Altman plots） さらに、携帯型機器による10回の繰り返し測定を解析した結果、単回の測定では誤差が大きいものの、複数回の平均を取ることで信頼性（ICC）が向上し、測定誤差（SEM・MDC95）が小さくなることが示されました（図3）。具体的には、痛みでは4回、不快感では3回以上の計測の平均によって高い信頼性が得られました。   図3．2プローブ機器の複数トライアル平均による信頼性 携帯型装置と従来型装置の絶対値の差は、プローブの本数や接触面積の違いによる刺激の差を反映している可能性がありますが、本研究の成果は携帯型の2プローブ型機器でも十分にサーマルグリル錯覚を誘起することができることを示しています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、これまで大型・高価な装置を必要としていたサーマルグリル錯覚の計測が、手のひらサイズの携帯型装置でも一定の妥当性・信頼性を持って実施可能であることを示しました。特に、健常成人において複数回の測定を平均することで信頼性が向上することが確認された点は、今後この装置を用いた計測プロトコルを設計する上で有用な知見です。 今後は、慢性疼痛や脳卒中後疼痛などの有痛患者に対する応用や、他の神経生理学的指標との関連の整理、精神心理状態との関連性の検証などを進めていく予定です。   論文情報 Ryo Sasaki, Michihiro Osumi, Yuki Morikawa, Shu Morioka Reliability and validity of a novel, portable thermal grill illusion apparatus using two graphene probes: An initial psychophysical validation study European Journal of Pain. 2026 July 23   関連する先行研究 Osumi M, Sumitani M, Nobusako S, Sato G, Morioka S. Pain quality of thermal grill illusion is similar to that of central neuropathic pain rather than peripheral neuropathic pain. Scand J Pain. 2021 May 21;22(1):40-47. Uragami S, Osumi M. Cortical oscillatory changes during thermal grill illusion. Neuroreport. 2023 Mar 1;34(4):205-208. Matsuda S, Igawa Y, Uchisawa H, Iki S, Osumi M. Thermal Grill Illusion in Post-Stroke Patients: Analysis of Clinical Features and Lesion Areas. J Pain Res. 2023 Nov 14;16:3895-3904.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 研究員　佐々木遼 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2026.08.14

入院中の慢性がん関連痛を時間軸で捉える－反復評価からみえた1日の痛みの特徴－～ニューロリハビリテーション研究センター

がんに関連する慢性疼痛は、身体機能や生活の質を損なう重要な症状ですが、入院中に痛みが1日の中でどのように変化するかは十分に明らかではありませんでした。畿央大学大学院健康科学研究科博士後期課程の杉野達也氏と森岡周教授らは、慢性がん関連痛を有する入院患者の痛みを、起床時から就寝時まで1日6回、3日間にわたり評価しました。その結果、集団レベルでは痛みの強さが1日を通して比較的安定していることが示されました。本成果は、入院患者の痛みを単一時点の数値だけで判断せず、身体機能、鎮痛薬、治療状況、心理面、入院環境を含めて解釈する重要性を示すものです。この研究成果はJournal of Palliative Medicine誌（Within-Day Pain Profiles in Hospitalized Patients with Chronic Cancer-Related Pain: Implications for Inpatient Symptom Assessment）に掲載されています。 研究概要 痛みは、病気や組織の状態だけで決まるものではなく、心理状態、活動量、治療、薬剤、生活環境などの影響を受ける主観的な体験です。さらに、慢性疼痛の一部では、朝に強い、夕方から夜に強くなるなど、時間帯による変化が報告されています。しかし、入院中の慢性がん関連痛について、起床から就寝までの痛みの推移を定時に繰り返し測定した研究は限られていました。そこで、畿央大学大学院健康科学研究科博士後期課程の杉野達也氏、森岡周教授らの研究チームは、慢性がん関連痛を有する入院患者を対象に、1日の痛みの推移を繰り返し評価しました。その結果、慢性がん関連痛では、集団レベルの痛みの強さは起床から就寝まで比較的安定していることが示されました。一方、慢性非がん性疼痛では、起床時と就寝時に痛みが高く、午前中に低下する異なる推移がみられました。ただし、両群は患者背景が大きく異なるため、両群間の差を直接検証したものではありません。また、慢性がん関連痛群では、3日間の平均的な痛みが強いことと、罹患期間の長さ、中枢性感作に関連する症状、痛みに対する破局的思考、抑うつ症状の強さとの間に関連が認められました。本研究は、入院中の慢性がん関連痛の1日の痛みの推移を示すとともに、痛みを単一時点の数値だけで捉えるのではなく、患者の身体機能、薬剤、治療状況、心理面、入院環境などを踏まえて解釈する重要性を示しました。   本研究のポイント 慢性がん関連痛を有する入院患者38名の痛みを、起床時から就寝時まで1日6回、3日間にわたり繰り返し評価しました。 慢性がん関連痛群では、集団レベルの痛みの強さに有意な時間帯の影響は認められず、通常の入院管理下で比較的安定した日内プロファイルを示しました。 集団レベルで痛みが安定していても、個々の患者に変動がないとは限りません。単一時点の痛みの数値は、身体機能、鎮痛薬、治療状況、心理面、入院環境と併せて解釈する必要があります。   研究内容 本研究は、慢性疼痛が3か月以上持続している成人入院患者68名を対象とした観察研究です。対象者は、慢性がん関連痛群38名と慢性非がん性疼痛群30名で構成されました。慢性がん関連痛群については、3日間の痛み評価が終了するまでに手術、化学療法、放射線治療などの積極的ながん治療を受けた患者は除外されました。 痛みの強さは、0を「痛みなし」、100を「想像できる最も強い痛み」とするVisual Analog Scale（VAS）を用いて、起床時、9時、12時、15時、18時、就寝時に評価しました。この評価を3日間連続して行い、各時間帯の平均値から1日の痛みの推移を検討しました。その結果、慢性がん関連痛群では、起床時から就寝時まで、痛みの強さに有意な時間帯の変化は認められませんでした。これに対して慢性非がん性疼痛群では、起床時に高かった痛みが9時から12時に低下し、その後、夕方から就寝時に再び高くなる推移を示しました（図1）。また、慢性がん関連痛群では、3日間の平均的な痛みが強いことと、罹患期間の長さ、中枢性感作に関連する症状、痛みに対する破局的思考、抑うつ症状の強さとの間に関連が認められました。   図1．入院患者における慢性がん関連痛と慢性非がん性疼痛の1日の推移 慢性がん関連痛群（a）では、起床時から就寝時まで比較的安定した推移を示しました。一方、慢性非がん性疼痛群（b）では、起床時と就寝時に高く、午前中に低下する推移がみられました。なお、両群は患者背景が異なるため、両群間の差を直接検証した結果ではありません。 慢性がん関連痛群における時間帯の影響は、定時の強オピオイド使用と評価日を考慮した解析でも有意ではなく、集団レベルで比較的安定しているという解釈は変わりませんでした。一方で、集団の平均値による解析は、個々の患者にみられる一時的な痛みの増悪や変動を弱めて示す可能性があります。 したがって、本研究結果は「がん関連痛は1日の中で変化しない」ことを示すものではなく、個々の患者の痛みを、身体機能、薬剤、治療、心理面、入院環境と併せて評価する必要性を示すものです。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、入院中の慢性がん関連痛を単一時点の数値だけで判断せず、身体機能、鎮痛薬、治療状況、心理面などを含めて解釈する重要性を示しました。今後は、活動量や睡眠、薬剤投与時刻、入院環境なども併せて評価し、個々の患者に応じた疼痛評価と支援方法の確立につなげる必要があります。   論文情報 Tatsuya Sugino, Yoichi Tanaka, Shu Morioka Within-Day Pain Profiles in Hospitalized Patients with Chronic Cancer-Related Pain: Implications for Inpatient Symptom Assessment Journal of Palliative Medicine. 2026 August 3 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 博士後期課程　杉野　達也 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2026.08.04

【ヘルスチーム菜良】学生考案レシピによるお惣菜フェアを開催！

奈良県内4大学　ヘルスチーム菜良 管理栄養士を目指す学生のアイデアが詰まった、お惣菜フェアを開催します   奈良県内の管理栄養士養成課程（畿央大学・近畿大学・帝塚山大学・奈良女子大学）の学生で構成された食育ボランティアサークル「ヘルスチーム菜良(なら)」では、奈良のうまいものプラザ協力のもと、学生が考案したレシピによる健康メニューをランチバイキングにて提供します。   奈良県産食材を使用し、栄養バランスとおいしさにこだわって学生が考案したお惣菜メニュー。 この機会に、ぜひご賞味ください。 イベント情報（奈良のうまいものプラザ　ランチバイキングでのメニュー提供） 日　時 【畿央大学考案メニュー提供日】 2026年8月23日（日）11：00～　　なくなり次第終了 ※上記のほか、8/22（土）帝塚山大学、8/29（土）近畿大学、8/30（日）奈良女子大学がそれぞれ考案メニューを提供します。 場　所 奈良のうまいものプラザ（JR奈良駅１階） 奈良のうまいものプラザ　チラシ 問い合わせ先 畿央大学 健康科学部 健康栄養学科 野原  潤子 Tel: 0745-54-1601   Fax: 0745-54-1600 E-mail: j.nohara@kio.ac.jp

2026.08.03

自分への思いやりが、ジャンクフード喫食の低さを介して 自殺念慮の低さと関連～看護医療学科

― 超加工食品の摂取頻度と自殺念慮の関連を、生活習慣精神医学の視点から検証 ― 本研究のポイント セルフコンパッションが高い人ほど、基本的心理欲求（自律性・有能感・関係性）が満たされている傾向が示されました。 基本的心理欲求が満たされている人ほど、超加工食品の摂取頻度が低い傾向が示されました。 超加工食品の摂取頻度が高い人ほど、自殺念慮が強い傾向が示されました。 これらを統合し、セルフコンパッション・日常の食行動・自殺念慮をつなぐ新しいモデルを提案しました。 本研究は、本学看護医療学科の紅林 佑介准教授による成果で、国際誌「Archives of Psychiatric Nursing」に掲載されました。 研究の背景 自殺念慮につながる要因は、心理的苦痛だけでなく、睡眠、食事、身体活動、社会的つながりなどの日常生活とも関係する可能性があります。近年、生活習慣精神医学では、こころの健康と食行動の関連が注目されています。なかでも、加工度が高く、糖・脂質・塩分を多く含みやすい超加工食品は、精神的健康との関連が報告されるようになりました。 一方で、超加工食品の摂取を単に「控えるべき行動」として扱うだけでは、なぜその行動が生じるのか、どのように支援できるのかは十分に説明できません。本研究では、困難に直面した際に、過度な自己批判を弱め、自分に思いやりを向ける心理的資源であるセルフコンパッションと呼ばれる心理特性に着目しました。さらに、自己決定理論に基づく基本的心理欲求、すなわち「自律性」「有能感」「関係性」が、セルフコンパッションと食行動をつなぐ心理的機序になり得るとも考えられました。 研究の概要 そこで、本研究では、20～59歳の成人400名を対象に、セルフコンパッション、基本的心理欲求、超加工食品の摂取頻度、自殺念慮の関連を横断的に検討しました。分析では、セルフコンパッションから基本的心理欲求、超加工食品の摂取頻度を経て自殺念慮へ至る連続的な媒介経路を検証しました。 その結果、セルフコンパッションは基本的心理欲求の充足と正に関連し、基本的心理欲求の充足は超加工食品の摂取頻度の低さと関連しました。また、超加工食品の摂取頻度は自殺念慮の高さと関連しました。さらに、セルフコンパッションと自殺念慮の関連は、基本的心理欲求を介した間接的な関連として示されました。   新知見と意義 本研究の新知見は、第一に、超加工食品の摂取頻度が自殺念慮と関連する生活習慣上の要因として示された点です。自殺念慮は多くの要因によって形成されるため、食行動だけで説明できるものではありません。しかし、日常的で修正可能な行動である食品選択が、自殺念慮という重篤な精神健康指標と関連したことは、生活習慣精神医学および精神看護学にとって重要な知見と言えます。 第二に、セルフコンパッションが基本的心理欲求を介して、超加工食品の摂取頻度の低さと関連した点です。これは、健康的な食品選択には心理状態も影響する可能性を示唆しています。つまり、健康的な食行動になるよう支援するためには、「健康的な食行動を教える」だけでなく、本人の自律性を尊重し、有能感を高め、周囲とのつながりを支える心理的サポートも必要である可能性も示唆します。 第三に、セルフコンパッション、基本的心理欲求、食行動、自殺念慮を一つのモデルで統合した点です。セルフコンパッションを高める支援は、単に気分を和らげるだけでなく、基本的心理欲求を満たし、より健康的な生活行動を選びやすくなり、結果として自殺念慮を軽減する可能性があります。     看護実践への示唆 本研究は、精神保健上の健康教育に対して、次のような示唆を与えたと言えます。自殺念慮の軽減を目指した新しい複合的看護介入、つまりセルフコンパッションや基本的心理欲求を満たす心理教育と、健康的な食事選択および食習慣改善へのサポートを組み合わせる介入の開発につなげられる可能性があります。 今後の展望 本研究は横断研究であるため、因果関係を断定することはできません。今後は、縦断研究や介入研究によって、セルフコンパッション、基本的心理欲求、超加工食品の摂取頻度、自殺念慮の時間的関係を検証する必要があります。 論文情報 Yusuke Kurebayashi Mapping the self-compassion–suicidal ideation link: A serial multiple mediation path analysis involving basic psychological needs and ultra-processed food intake Archives of Psychiatric Nursing. 2026 July 22;64:152186   問い合わせ先 畿央大学 健康科学部看護医療学科 大学院　健康科学研究科 准教授　紅林佑介 〒635-0832 奈良県北葛城郡広陵町馬見中4-2-2 y.kurebayashi@kio.ac.jp 関連記事 看護医療学科 紅林 佑介准教授が国際学術誌 PLOS ONE のAcademic Editorに就任しました  自分を優しく思いやる心（セルフ・コンパッション）が「不眠」と「孤独感」を解消する仕組みを解明：本学看護学科による国際共同研究 — 看護医療学科 紅林准教授、国際学術誌『SAGE Open Nursing』の編集査読委員に就任

2026.06.22

2028年4月「ビジネスデータサイエンス学部（仮称）」誕生！（設置構想中）

2026.06.05

第1回日本理学療法学会連合学術総会において、森岡 周センター長が「臨床研究学術賞」を受賞します～ニューロリハビリテーション研究センター

畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター長の森岡周教授が、2026年7月24日（金）～26日（日）に開催される第1回日本理学療法学会連合学術総会において、「臨床研究学術賞」を受賞することが決定しました。 日本理学療法学会連合は、現在20の法人学会・研究会を束ね、理学療法学の多様な専門領域を横断する学術組織です。日本における理学療法が制度的な歩みを始めてから60年を超えた現在、その専門分化した学術領域を「連合」として結び直す第1回学術総会が開催されます。この歴史的な第1回総会において、臨床研究学術賞を受賞することは、本センターが継続してきた臨床研究の歩みにとって、大変意義深い栄誉です。   森岡教授は、1992年に理学療法士免許を取得して以降、臨床現場で生じる問いを研究へと発展させることを一貫して重視し、脳卒中後の運動障害、高次脳機能障害、身体性、慢性疼痛、神経リハビリテーションに関する研究を進めてきました。畿央大学では20年以上にわたり、臨床と研究を往還するニューロリハビリテーション研究を推進し、多くの共同研究者、大学院生、臨床家とともに研究活動を展開してきました。     また、同総会では、基礎研究学術賞を受賞された新潟医療福祉大学の大西秀明先生とともに、「理学療法学術賞受賞記念講演」が行われます。   理学療法学術賞受賞記念講演 日時：2026年7月24日(金) 10:00〜11:00 会場：札幌コンベンションセンター　第1会場（1F 大ホールA） 講師：大西　秀明、森岡　周 座長：網本　和 ※オンデマンド配信あり https://www.gakkai.co.jp/jspt1/program.html#02   今回の受賞を励みに、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターでは、今後も臨床に根ざした問いを大切にしながら、理学療法学およびニューロリハビリテーションの発展に貢献する研究・教育活動を推進してまいります。

2026.06.03

看護医療学科 紅林 佑介准教授が国際学術誌 PLOS ONE のAcademic Editorに就任しました

本学健康科学部看護医療学科の 紅林 佑介 准教授が、Public Library of Scienceが発行する国際学術誌PLOS ONE （精神医学・精神保健分野）のAcademic Editor（学術編集委員）に就任しました。   PLOS ONE は、医学・生命科学・心理学・公衆衛生学・看護学など、幅広い分野の研究を対象とする国際的な査読付き学術誌です。査読付き学術誌では、投稿された論文について、研究の方法や結果の示し方が科学的に妥当であるか、また研究倫理に沿っているかを、専門家が慎重に確認します。     Academic Editor（学術編集委員）は、この査読プロセスを支える重要な役割です。投稿論文の内容を確認し、適切な専門家に査読を依頼したうえで、査読結果を踏まえて論文の修正・再査読・採否などの編集判断に関与します。この役割は、各専門分野において豊富な研究実績と専門性を有する研究者が担います。 紅林准教授は、精神看護学を専門とし、統合失調症をはじめとする重症精神疾患の認知機能、身体活動・生活習慣とメンタルヘルス、セルフ・コンパッション、看護実践能力、看護教育などに関する研究に取り組んできました。今回の就任は、これらの研究活動および国際的な学術貢献に基づくものです。 紅林准教授は今後、主にメンタルヘルス・精神医学領域に関連する専門性をもとに、Academic Editorとして国際的な学術出版活動に貢献していきます。   関連記事 国際学会で学生の発表が研究発表に採択されました！～看護医療学科 精神看護学研究室　紅林ゼミ 自分を優しく思いやる心（セルフ・コンパッション）が「不眠」と「孤独感」を解消する仕組みを解明：本学看護学科による国際共同研究 — 看護医療学科 紅林准教授、国際学術誌『SAGE Open Nursing』の編集査読委員に就任

2026.06.01

自他弁別閾値付近での運動経験は運動主体感の感度を向上させる－運動主体感の可塑性－～ニューロリハビリテーション研究センター

この運動は自分自身が引き起こしたと感じる意識経験を運動主体感といい、リハビリテーションにおいて大事な感覚とされています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの林田一輝 客員研究員（宝塚医療大学助教）と同センター長の森岡周 教授らの研究チームは、立教大学の温文 教授との共同研究において、自分の運動かどうかを判断できる境界付近での運動の繰り返し経験によって、運動主体感の感度を向上させることを報告しました。 この研究成果は、Acta psycologica誌（Near the self–other discrimination threshold, experience of goal-oriented movement increases the sensitivity of the sense of agency）に掲載されています。この研究は、CREST（ナラティブ・エンボディメントの機序解明とVR介入技術への応用）の一部として行われています。 研究概要 この運動は自分自身が引き起こしたものだと感じる意識経験を運動主体感といい、身体的な自己感を形成する上で重要な感覚と言われています。そのため運動主体感はリハビリテーションを進める上で大事な意識経験とされていますが、その可塑的変化の可能性についてほとんどわかっていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの林田一輝 客員研究員（宝塚医療大学助教）と同センター長の森岡周 教授らの研究チームは、立教大学の温文 教授との共同研究において、自分の運動かどうかを判断できる境界付近での目標志向運動の繰り返し経験によって、運動主体感の感度を向上させることを実験的に立証しました。対照実験として、自分の運動であることを容易に判断できる条件下での繰り返し経験では、運動主体感の変化は認められませんでした。この研究成果は運動主体感への介入可能性についての発見であり、リハビリテーション領域のみならず、心理学分野における発展性にも貢献しうる可能性を秘めています。 本研究のポイント ■自分の運動かどうかを判断できる境界付近での繰り返し経験によって運動主体感の感度を向上させる可能性がある 研究内容 この運動は自分自身が引き起こしたものだと感じる意識経験を運動主体感といい、身体的自己（embodiment）を形成する上で重要な感覚と言われています。運動主体感はリハビリテーションを進める上で大事な意識経験とされていますが、その可塑的変化の可能性については不明でした。例えば、脳卒中後の感覚運動障害によって感覚運動不一致が生じた結果、運動主体感は低下しますが、その回復プロセスに応じて改善が期待されます。しかしながら、ごく短期間の可塑的変化についてもわかっていませんでした。本研究では、明確に定義された外部目標を持ち、かつ自他弁別許容範囲内の感覚運動不一致の運動経験を行うことは、運動制御への注意を向けさせ、それによって運動主体感に対する感受性を高める可能性を検証しました。 実験は、健常若年者を対象に行われ、自他弁別閾値付近の運動を経験する中程度不一致群とほとんど自己の運動と判断できる運動を経験する低不一致群に分けられました。事前段階、経験段階、事後段階の3段階で構成されました。事前および事後段階では、自己他者弁別課題を行いました（図1左）。この段階では、マウスカーソルの運動に対する視覚フィードバックが自己運動制御レベル100%(他者運動混入0%)から自己運動制御レベル0%(他者運動混入100%)をランダムに提示され、その視覚フィードバックが自己の運動に基づくかどうかを判断する不一致検出課題でした。この課題によって、運動主体感の感受性の定量化および個々の不一致検出閾値を設定することができました。経験段階では目標到達運動課題を行いました（図1右）この段階で中程度不一致群は、自己運動制御が閾値レベル、閾値より10％低いレベルおよび閾値より10％高い3つのレベルを経験しました。低不一致群は、自己運動制御が80％、90％および100％のレベルを経験しました。 図1．実験課題 実験参加者は連続的に五芒星を書くように求められました。この例でモニター上のカーソルは、実験参加者自身のマウス操作に関して「自己運動制御70％」の条件を表しています。各試行の後、「コントロールできていると感じたか」という質問に対して、動きを制御できていると感じた場合は「はい」と答えるよう指示されました。図1右．目標到達運動課題：上下左右にランダムに提示するターゲットにマウスで到達させる課題です。低不一致群は一貫して自己運動制御80-100%レベルでした。中等度不一致群では、例えば不一致検出閾値が50%の場合、自己運動制御が40%、50%、60%レベルで目標到達運動を遂行しました。 実験の結果、中等度不一致群では事前段階に比べて事後段階で運動主体感の感度が向上しました（図2）．これまでは不一致の経験は運動主体感を低下させるというのが定説でしたが、本研究はこれに異議を唱える結果となっています。 図2．運動主体感の感受性の変化 自分の運動か判断できる絶妙なラインでの到達運動の繰り返し経験は、自己の運動制御にほどよい注意をもたらし、運動主体感の感受性をむしろ上げたのではないかと考えられます。これはリハビリテーションにおける運動課題の難易度を設定する上で重要なキーワードとなる可能性があります。運動課題をできるかできないかという視点のみならず、その運動が自己のもと判断できるかどうかという視点も合わせて考慮することで運動学習効果やリハビリテーション効果に寄与するかもしれません。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果によって、運動主体感の可塑的変化の可能性について言及することができました。 今回は短時間での変化でしたが、この継続効果などを検証する必要があります。 論文情報 Kazuki Hayashida, Mizuho Mishima, Miho Ohnishi, Daito Iyanaga, Wen Wen, Shu Morioka Near the self–other discrimination threshold, experience of goal-oriented movement increases the sensitivity of the sense of agency Acta Psychol (Amst). 2026 May 21;267:107095 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員　林田一輝   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2026.06.01

進行期パーキンソン病患者における足こぎ車椅子と手動車椅子の持久性および効率性：予備的研究～ニューロリハビリテーション研究センター

進行期パーキンソン病（Parkinson’s disease: PD）患者では、歩行能力の低下により車椅子が必要となります。手動車椅子では直進駆動や方向転換が困難となり、移動が制限される場合がありますが、足こぎ車椅子ではペダリング動作とジョイスティック操作によりそれらの制約が軽減され、効率的かつ持続的な駆動が可能となる可能性があります。しかし、その有用性はこれまで客観的に検証されていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の金蔵満百合氏と岡田洋平教授らは、進行期PD患者を対象に、6分間駆動テストを用いて足こぎ車椅子と手動車椅子の持久性および効率性を比較しました。その結果、足こぎ車椅子は、方向転換を含む走行路において、手動車椅子よりも長距離を効率的に移動できる可能性が初めて示されました。本研究成果はJournal of Movement Disorders誌（Endurance and Efficiency of Cycling and Manual Wheelchairs in Late-Stage Parkinson’s Disease: A Preliminary Study）に掲載されています。 研究概要 進行期パーキンソン病（Parkinson’s disease: PD）では、歩行能力の低下により車椅子での移動が必要となります。手動車椅子では直進駆動や方向転換が困難で、移動が制限される場合がありますが、足こぎ車椅子はペダリング動作とジョイスティック操作によりそれらの制約が軽減され、効率的で持続的な駆動が可能となる可能性があります。しかし、進行期PDにおいて方向転換を含む連続的な移動におけるそれらの比較検証は行われていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の金蔵満百合氏と岡田洋平教授らの研究チームは、Hoehn and Yahr stage 4～5の進行期PD患者9名を対象に、足こぎ車椅子と手動車椅子の持久性および効率性を比較する予備的研究を実施しました。対象者は、方向転換を含む走行路で、足こぎ車椅子と手動車椅子の両方による6分間駆動テストを実施し、総駆動距離、駆動速度、心拍数の変化量、効率性の指標であるPhysiological Cost Index（PCI）を評価しました。PCIは、心拍数の変化量を駆動速度で除して算出しました。 その結果、すべての対象者で、足こぎ車椅子は手動車椅子と比較して、6分間の総駆動距離と駆動速度が有意に高値を示しました。一方で、駆動前後の心拍数の変化量や主観的疲労感には有意差を認めず、より長距離かつ効率的な移動を可能にすることが示されました。 これらの結果から、進行期PD患者において、足こぎ車椅子は、方向転換を含む走行路で持久性と効率性の高い移動手段である可能性が初めて示されました。今後は、対象者数を増やした検証や、生活場面における実際の使用効果を明らかにする研究が期待されます。 本研究のポイント ■進行期パーキンソン病患者9名を対象に、方向転換を含む屋外走行路で、手動車椅子と足こぎ車椅子による6分間駆動テストを実施し、車椅子駆動における持久性と効率性を比較しました。持久性は総駆動距離と駆動速度で評価し、効率性は心拍数の変化量を駆動速度で除して算出されるPhysiological Cost Index（PCI）で評価しました。 ■足こぎ車椅子では、手動車椅子と比較して総駆動距離と駆動速度が大きく、方向転換を含む連続的な走行において、より長距離の移動が可能であることが示されました。Hoehn and Yahr stage 5の患者に限定した解析でも、同様に足こぎ車椅子で駆動距離と速度が大きい傾向が示されました。 ■足こぎ車椅子では、駆動効率を示すPCIが手動車椅子と比較して低く、より効率的な移動が可能であることが示されました。一方で、心拍数の変化量や主観的疲労感には有意差を認めず、足こぎ車椅子は心負荷や疲労感を増大させることなく、進行期PD患者の自律的な移動や生活範囲の拡大に貢献する可能性が示されました。） 研究内容 本研究は、進行期パーキンソン病（Parkinson’s disease: PD）患者における足こぎ車椅子および手動車椅子の持久性と効率性を比較検証することを目的とした予備的研究です。Hoehn and Yahr stage(HY) 4～5の進行期PD患者9名を対象に、足こぎ車椅子と手動車椅子の6分間駆動テストを実施しました。本研究では、屋外の平坦な走行路において、方向転換を含む条件で計測を行いました。すべての対象者は、より症状の軽い側へ方向転換する条件で走行を開始しました。持久性の指標として総駆動距離と駆動速度を評価し、効率性の指標として、心拍数の変化量を駆動速度で除して算出されるPhysiological Cost Index（PCI）を用いました。足こぎ車椅子はペダリングにより駆動し、対象者は利き手でジョイスティックを操作して方向転換しました（図1）。 図1：走行路および手動車椅子と足こぎ車椅子 その結果、足こぎ車椅子は手動車椅子と比較して、方向転換を含む走行路において、より長距離かつ効率的な移動を可能にすることが明らかになりました。一方で、心拍数の変化量や主観的疲労感には有意差を認めず、足こぎ車椅子は心拍数の上昇や疲労感を増大させることなく、より長距離の移動を可能にすることが明らかになりました。 図2：手動車椅子と足こぎ車椅子における総駆動距離および心拍数の変化量，駆動効率の比較 さらに、HY stage 5の6名のPD患者においても、足こぎ車椅子では手動車椅子と比較して駆動距離と駆動速度が大きく、PCIが低い傾向が示されました。これらの結果は、歩行能力が著しく低下した進行期PD患者においても、足こぎ車椅子がより長距離かつ効率的な移動を可能にすることを示唆しています。   以上より、進行期PD患者において、足こぎ車椅子は、手動車椅子と比較して持久性および効率性の高い移動手段である可能性が示され、今後は、対象者数を増やした検証や、生活場面における実際の使用効果を明らかにする研究が期待されます。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究結果は、進行期PD患者における足こぎ車椅子および手動車椅子の持久性と効率性を明らかにし、移動手段が限られる進行期PD患者の自律的な移動や生活範囲の拡大を支援する上で重要な知見であると考えます。今後は、足こぎ車椅子の実生活場面での有用性を検証するとともに、手動車椅子における運動学的な特性についても検討し、進行期PD患者に適した車椅子移動支援のあり方を進めていく予定です。 論文情報 Mayura Konzo, Masaru Narita, Masaki Naito, Ayumi Ide, Taiyo Kai, Dai Wakabayashi, Wataru Fujita, Tomohiro Shibata, Yohei Okada Endurance and Efficiency of Cycling and Manual Wheelchairs in Late-Stage Parkinson’s Disease: A Preliminary Study J Mov Disord. 2026 Apr;19(2):203-207. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　金蔵満百合   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授　岡田　洋平 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: y.okada@kio.ac.jp

2026.05.27

発達性協調運動症を有する児の運動イメージ能力の低下を2種類の課題で確認～ニューロリハビリテーション研究センター

運動イメージ（motor imagery: MI）とは、実際の運動を伴わず、運動を脳内でシミュレーションする認知過程のことをいいます。MIは、運動の計画、調整、実行のイメージも含み、これらの点で実際の運動と機能的に同等であると考えられています。先行研究において、2種類のMI課題（手の左右識別課題と両手結合課題）を用いた研究では、年齢が増加するほどMI能力が向上することが分かっていますが、これらの課題を用いた発達性協調運動症（Developmental Coordination Disorder: DCD）を有する子どものMI能力については、十分に検討されていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の橋添健也氏、信迫悟志教授らの研究チームは、2種類のMI課題を用いて、DCDを有する児のMI能力を詳細に検討しました。この研究成果はExperimental Brain Research誌 (Impaired motor imagery in children with developmental coordination disorder: task-specific deficits and links to ADHD and ASD traits)に掲載されています。 本研究のポイント ■DCD児では、両方のMI課題においてMI能力の低下がみられた。 ■HLR課題の正答率は、DCDQおよびADHDの不注意特性と関連していた。 ■BC課題のICEは、ASD特性と関連していた。 ■DCD児では、MIを想起できるものの、その質は低下していることが示された。 研究概要 本研究では、6～11歳のDCD児と定型発達児（Typical Developing: TD）を対象に、子どもたちがどれだけ正確に手のMIを想起できるかを評価するため、2種類のMI課題を実施しました。1つ目は、最も代表的なMI課題である手の左右識別（hand laterality recognition: HLR）課題（図1）で、モニター上に提示されるさまざまな角度・向きの手の画像を見て、それが左手か右手かをMIを用いて判断するものです。この課題では、正反応時間（RT）や正答率、RTを正答率で除したMI効率に加えて、生体力学的制約（身体の動きにくさ）効果や手の姿勢の効果の有無を指標とし、子どもたちのMI使用の程度を測定しました。2つ目は、両手結合（bimanual coupling: BC）課題（図2）で、次の3条件が含まれます。 ・片手条件：利き手でまっすぐな線を繰り返し描く。 ・両手条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、他方の手で同時に円を描く。 ・MI条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、非利き手で円を描いているところを頭の中でイメージする（実際には非利き手を動かさない）。 BC課題では、利き手で描いた反復直線を計測し、各条件で描かれた線の歪みの程度を楕円化指数（ovalization index: OI）として算出しました。特に、MI条件のOIから片手条件のOIを減算した値（イメージ干渉効果：Imagery Coupling Effect: ICE）は、MIが適切に想起できていることの定量指標となります。さらに、4つの質問紙（Developmental Coordination Disorder Questionnaire日本語版: DCDQJ; Social Communication Questionnaire: SCQ; Attention Deficit/Hyperactivity Disorder Rating Scale-IV: ADHD-RS-IV; Depression Self-Rating Scale for Children: DSRS-C）を用いて、DCD児のDCD、注意欠如多動症（ADHD）、自閉スペクトラム症（ASD）といった神経発達症の特性および抑うつ特性とMIとの関連性も検討しました。     研究内容 6～11歳の子ども（DCD群15名、TD群15名）を対象に、HLR課題とBC課題を実施しました。得られたデータは、DCD群とTD群の群間比較、それぞれの群内での相関分析、HLR課題におけるRT、正答率、MI効率の比較、およびBC課題における片手条件、両手条件、MI条件の群内比較を通じて、DCD児のMI能力を検討するために用いられました。   HLR課題 群内比較では、TD群においてRT、正答率、MI効率のすべてで生体力学的制約効果を認めましたが、DCD群ではRTとMI効率においてのみ認めました（図3）。また、手の姿勢の効果はTD群にのみ認めました（図4）。     図3．生体力学的制約効果   図4．手の姿勢の効果   群間比較では、正答率とMI効率において、DCD群がTD群よりも有意にパフォーマンスが低いことが示されました（図5）。さらに、DCD群において、正答率とDCD特性およびADHDの不注意特性との間に有意な相関関係を認めました。   図5．HLR課題の群間比較結果   BC課題 ICE（BC課題におけるMI能力の指標）についても、DCD群がTD群よりも有意にパフォーマンスが低いことが示されました（図6）。加えて、DCD群において、ICEとASD特性との間に有意な相関関係を認めました。 図6．BC課題の群間比較結果   これらの結果から、DCD児はMIを想起できているものの、その能力は低いことが示されました。また、HLR課題では、視覚刺激がDCD児のMI想起の手がかりとして機能した可能性が示唆されました。それに対し、BC課題では、視覚刺激を用いずにMIを想起することに加え、利き手で反復直線を描きながら、非利き手で円運動を行うイメージをするといった二重注意課題であるため、BC課題の難易度の高さがパフォーマンスの低下に影響した可能性も考えられました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 DCD児のMI能力を測定する際には、DCD特性およびADHDの不注意特性が強い子どもにはHLR課題、ASD特性が強い子どもにはBC課題を用いることで、より感度高く測定できる可能性が示唆されました。 MI能力は、前述の通り、実際の運動と認知プロセスのうえで同等の機能を有すると考えられているため、協調運動に困難さを呈するDCD児への評価において、HLR課題やBC課題が有用である可能性があります。また、リハビリテーションにおける介入効果の評価や、運動学習支援への応用も期待されます。 論文情報 Hashizoe K, Nakai A, Nobusako S. Impaired motor imagery in children with developmental coordination disorder: task-specific deficits and links to ADHD and ASD traits. Exp Brain Res. 2026 Mar 17;244(4):73. doi: 10.1007/s00221-026-07265-2.   ・関連する先行研究 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Yokomoto T, Nagakura Y, Sakagami N, Fukunishi T, Takata E, Mouri H, Osumi M, Nakai A, Morioka S. The use of motor imagery in 6-7-year-old children is not robust: Evidence from two motor imagery tasks. Hum Mov Sci. 2025 Jun;101:103362. doi: 10.1016/j.humov.2025.103362. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　橋添 健也   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学健康イノベーション教育研究センター 教授　信迫 悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp