2022.05.17

新型コロナウイルス感染症に対する対応について

2022.05.16

手先の不器用な子供は物体把持における空間的安定性が低下している～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

発達性協調運動障害（DCD）は「運動の不器用さ」を特徴とし、字を書くことやボールを使うスポーツ等、協調的な把持制御が要求される日常生活動作に障害をきたします。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員の西祐樹らは、手先が不器用な子どもは、物体を持ち上げ、保持する際に把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下することを明らかにしました。この研究成果はBrain Sciences誌の特集号（New Insights in Developmental Coordination Disorder (DCD)）Spatial Instability during Precision Grip–Lift in Children with Poor Manual Dexterityに掲載されています。 研究概要 発達性協調運動障害（DCD）は「運動の不器用さ」を特徴とし、字を書くことやボールを使うスポーツ等、協調的な把持制御が要求される日常生活動作に障害をきたします。このような把持制御障害は思春期から成人期まで続くため、臨床的問題となっています。一般的に物体を持ち上げ保持する場合、物体の傾きを最小限にするために、物体の中心近くを把持し、物体が滑らないように十分な把持力を発揮する必要があります。また、物体の重さによって把持力を調整する必要があります。このような複雑な把持制御は内部モデルにおける感覚―運動統合が基盤となっています。DCDでは内部モデルが障害されていることが知られており、物体把持における把持力の変動が大きくなることが報告されています。しかしながら、把持制御の重要な構成要素である空間的安定性については明らかになっていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 西 祐樹ら の研究チームは、手先が器用あるいは不器用な子どもにおける物体を持ち上げ、保持する際の把持制御を調査しました。その結果、手先が不器用な子どもは、把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下していることが明らかになりました。 加えて、不器用な子どもは物体の重さの違いによって、柔軟に把持力を調整していましたが、空間的安定性は適応できないことも明らかになりました。 本研究のポイント ■ 手先が器用あるいは不器用な子どもを対象に物体把持課題における空間的安定性を評価した。 ■ 手先が不器用な子どもは把持位置のずれや物体の傾き、指の滑りといった空間的安定性が低下していた。 ■ 手先が不器用な子どもは重量の違いによっても空間的安定性は変化した。 研究内容 6-12歳の子どもたちは、M-ABC2のよって手先が器用・不器用な群に分けられ、物体（不透明の箱を取り付けた特注の6分力フォースプレート）を持ち上げ、保持する課題を行いました（図1）。箱の中に重錘を入れることができ、重量条件（計800g）および軽量条件（計300g）をそれぞれ10試行行いました。計測されたデータから、平均把持力、変動性、圧中心（COP）の軌跡（指の滑り、転がりを反映）、把持位置、物体の傾きを算出しました。   図１．本研究における計測データ （A）計測機器．（B）物体把持課題中の把持力、負荷力、物体の傾きの経時的データ。（C）物体把持課題中のCOPデータ     その結果、手先が不器用な子どもは把持力の変動性に加え、把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下しました。 また、不器用な子どもは物体の重さの違いによって、柔軟に把持力を調整していましたが、軽量条件ではCOPの軌跡が延長しました。また、平均把持力とCOPの軌跡は有意な負の相関関係を、物体の傾きと把持位置は有意な負の相関関係を示しました。内部モデルにおいて運動予測（握力など）と実際の感覚フィードバック（重さ、摩擦、トルクなどの触覚情報、物体の滑りや転がりなどの視覚情報）の不一致により誤差信号が発生し、把持制御をリアルタイムで修正しています。一方、手先が不器用な子どもは内部モデルにおけるフィードバック情報と運動指令の統合が損なわれており、触覚情報を効果的に運動に利用する能力が低下していることが知られています。したがって、本研究の結果において、手先が不器用な子どもは感覚―運動統合の欠損によるオンライン運動制御の障害によって、空間的安定性が低下している可能性があります。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、手先の不器用さに関して、空間的不安定性の観点から明らかにした点で臨床的意義があります。今後は、触覚の感度が向上し感覚―運動統合を改善させる介入研究を行う予定です。 論文情報 Nishi Y, Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Nakai A, Morioka S Spatial Instability during Precision Grip–Lift in Children with Poor Manual Dexterity Brain Sciences 2022 関連する先行研究 1. Nobusako, S.; Sakai, A.; Tsujimoto, T.; Shuto, T.; Nishi, Y.; Asano, D.; Furukawa, E.; Zama, T.; Osumi, M.; Shimada, S.; et al. Deficits in visuo-motor temporal integration impacts manual dexterity in probable developmental coordination disorder. Front. Neurol. 2018, 9, 114. 2. Nobusako, S.; Sakai, A.; Tsujimoto, T.; Shuto, T.; Nishi, Y.; Asano, D.; Furukawa, E.; Zama, T.; Osumi, M.; Shimada, S.; et al. Manual Dexterity is a strong predictor of visuo-motor temporal integration in children. Front. Psychol. 2018, 9, 948. 3. Nobusako, S.; Osumi, M.; Matsuo, A.; Furukawa, E.; Maeda, T.; Shimada, S.; Nakai, A.; Morioka, S. Subthreshold vibrotactile noise stimulation immediately improves manual dexterity in a child with developmental coordination disorder: A single-case study. Front. Neurol. 2019, 10, 717. 4. Nobusako, S.; Osumi, M.; Matsuo, A.; Furukawa, E.; Maeda, T.; Shimada, S.; Nakai, A.; Morioka, S. Influence of Stochastic Resonance on Manual Dexterity in Children with Developmental Coordination Disorder: A Double-Blind Interventional Study. Front. Neurol. 2021, 12, 626608. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員　西　祐樹 畿央大学大学院健康科学研究科 准教授　信迫　悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp

2022.05.11

イオン「大和郡山フェア」で学生が考案した「大和丸なすピザ」を販売します。

大和郡山産の野菜使用「大和丸なすピザ」を共同開発 イオン大和郡山店「大和郡山フェア」で4種類販売！   大和郡山市、イオン大和郡山店と奈良県内の管理栄養士養成課程（畿央大学・近畿大学・帝塚山大学・奈良女子大学）の学生で構成された食育ボランティアサークル「ヘルスチーム菜良(なら)」は大和の伝統野菜「大和丸なす」をはじめとした大和郡山産野菜を使用したピザを各大学が共同開発し、「4大学対抗ピザバトル」と銘打ち、イオン大和郡山店「大和郡山フェア」期間中の6月4日(土)･5日(日)に販売いたします。   本学が商品開発しました「柚子香る白味噌風味の彩りピッツァ」は、柚子の香りと白味噌風味のホワイトソースで仕上げ、野菜の彩があざやかです。また、他大学にない本学独自の特徴として、学生のみで商品開発したのではなく、2017年度の本企画開始よりレシピ監修をしていただいている石窯焼きピッツェリアサンプーペー松原朱美シェフの指導のもと、店舗で試作しながら商品開発いたしましたので、試作段階より完成度が高いとイオン担当者様よりお褒めの言葉をいただきました!!   日　時 2022年6月4日（土）・5日(日) 　イオン「大和郡山フェア」 場　所 イオン大和郡山店 (大和郡山市下三橋町741）     大和郡山市三橋地区で戦後まもなくから栽培されている大和の伝統野菜「大和丸なす」は、東京、大阪、京都の料亭などでも用いられる高級食材として好評を得ていますが、地元奈良では販売機会が少なく、知名度アップが課題となっています。また、大和郡山市では地産地消促進計画に基づき、地産地消の推進を、奈良県では特定農業振興ゾーンとして「大和丸なす」の生産地である大和郡山市三橋地区が設定され「新たなレシピ開発による個人消費（大和丸なすファン）の拡大」を目指して取り組んでいます。これに加え、一昨年度からのコロナ禍で県外料亭等での消費が減り、地元での消費が緊急の課題となっています。   本企画は、2017年度から、イオンモール大和郡山で開催される大和郡山フェアにおいて、「大和丸なす」のＰＲと大和郡山産野菜の摂取量増加をめざし、大和の伝統野菜「大和丸なす」をはじめとした大和郡山産野菜を使用したピザ開発に取り組んでおり、今回で5回目となります（2020年度はコロナ禍で中止）。   4大学対抗ピザバトルでは、①地元産野菜の使用や素材の良さを生かす地域性、②アイディア、斬新さ、面白さの独創性、③彩り、見た目、美味しさの味覚、④調理のしやすさや幅広い年代への普及度、⑤栄養バランス　の５点について、専門の審査団体が試食等を行った上で採点を行い、優勝ピザを決定いたします（2021年度の優勝は近畿大学）。畿央大学からは、以下のピザを商品開発いたしました。   畿央大学ヘルスチーム菜良：「柚子香る白味噌風味の彩りピッツァ」   柚子の香りと白味噌風味のホワイトソースで仕上げ、野菜の彩りがあざやかです。 本ピザのコンセプトは 「和と洋の融合」です。「大和丸なす」を初めて食べる学生も多く、その大きさとしっかりとした食感、美味しさに驚いていました。この食感を最大限に生かすため「和食」の「なす田楽」にこだわりました。なす田楽で使われる味噌は、赤味噌ではなく、お雑煮、生麩など関西で馴染みがあり、塩分控えめな白味噌に変え、「洋」のホワイトソースで馴染ませ、さっぱりと仕上げるため「柚子」を使いました。「大和丸なす」をはじめ、大和郡山市産小松菜、しいたけ、玉ねぎといった地元野菜の魅力が詰まり、れんこん、パプリカなど彩りも楽しめる自信の１品です。本学の他、4大学の個性的な4種類のピザ、ぜひ一度食べ比べてお好みのピザを見つけてください。         【問い合わせ先】 畿央大学 健康科学部 健康栄養学科 野原  潤子 Tel: 0745-54-1601   Fax: 0745-54-1603 E-mail: j.nohara@kio.ac.jp

2022.05.10

脳卒中患者における補足運動野への経頭蓋直流電気刺激～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中者の運動機能の回復は、運動に関連する脳領域（一次運動野および補足運動野）の回復に強く影響を受けます。特に、重度な運動麻痺を有する脳卒中者では、補足運動野を介した皮質脊髄路が運動機能回復に重要であるといわれています。経頭蓋直流電気刺激（tDCS）は、非侵襲的に大脳皮質活動を高める方法として用いられていますが、補足運動野へのtDCSが歩行中の皮質脊髄路活動や歩行パフォーマンスへ及ぼす影響は明らかになっていません。畿央大学大学院博士後期課程の蓮井 成仁 氏 (宝塚リハビリテーション病院)と森岡 周 教授らは、重度な運動麻痺を有する脳卒中者1名に対して損傷側補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングの効果について検証しました。この研究成果は、Brain Sciences誌（Effects of Transcranial Direct Current Stimulation over the Supplementary Motor Area Combined with Walking on the Intramuscular Coherence of the Tibialis Anterior in a Subacute Post-Stroke Patient: A Single-Case Study）に掲載されています。 研究概要 多くの脳卒中者は運動機能が低下し、日常生活動作や移動に対するリハビリテーションを経験します。運動機能の回復は、運動に関連する脳領域（一次運動野および補足運動野）の回復に強く影響を受けます。特に、重度な運動麻痺を有する脳卒中者は、補足運動野を介した皮質脊髄路が運動機能回復に重要であるといわれています。経頭蓋直流電気刺激（tDCS）は、非侵襲的に大脳皮質活動を高める方法として用いられています。しかし、多くのtDCSを用いた先行研究が、皮質脊髄路の主な起源である一次運動野を刺激しており、補足運動野へのtDCSが歩行中の皮質脊髄路活動や歩行パフォーマンスへ及ぼす影響は明らかになっていません。畿央大学大学院博士後期課程の蓮井 成仁 さん (宝塚リハビリテーション病院)、森岡 周 教授らの研究グループは、歩行トレーニング時に損傷側の補足運動野へのtDCSを1週間併用することで、歩行時の麻痺側下肢で体重支持する際の皮質脊髄路の興奮性と歩行安定性を高めることを明らかにしました。 本研究のポイント ■損傷側の補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングは、歩行トレーニングのみと比較して、歩行安定性（歩行周期変動）を改善させました。 ■tDCSの併用は、遊脚期ではなく立脚期での皮質脊髄路の興奮性を増大させました。 ■一方で、下肢の筋力やバランス能力、歩行速度には強く影響しませんでした。 研究内容 介助なく歩行可能な脳卒中患者1名を対象としました。脳卒中を発症後137日が経過していましたが、Brunnstrom recovery stage ⅡおよびFugl-Meyer Assessmentの下肢シナジー項目 6点であり、重度な運動麻痺を有していました。研究は、ABデザイン（フォローアップ）であり、A期では通常の歩行トレーニングのみを行い、B期では損傷側の補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングをそれぞれ1週間実施しました。フォローアップ期間は2週間実施しました。歩行評価は、歩行パフォーマンス（歩行速度および歩行周期変動）、前脛骨筋の筋活動および筋内コヒーレンス（β帯域；皮質脊髄路の興奮性を反映）としました（図１）。   図１. 脳卒中後のタイムラインと介入プロトコル   B期においてtDCSを併用した歩行トレーニングを実施しました。tDCSによる介入（B期）は144日目から151日目に実施されました。 研究の結果、歩行速度の変化はA期ならびにB期ともに0.03m/sであり、歩行周期変動（低値ほど良い）の変化はA期で0.66％、B期で–2.23％となっていました。したがって、tDCSを併用した歩行トレーニングは、歩行速度より歩行の安定性に影響を与えていました。遊脚期におけるコヒーレンス値は、A期およびB期、フォローアップとの間に明らかな変化は見られませんでした（図2）。特に、B期の開始時（0.66（×10-3））は、A期（0.36（×10-3））に比べて増加しましたが、B相の終了時（–0.30（×10-3））とフォローアップ（–0.90（×10-3）；図2）には減少していました。この結果は、tDCSを用いて補足運動野の興奮性を高めても、遊脚期における前脛骨筋への皮質脊髄路の興奮性にはほとんど影響しないことが考えられました。   図２. 歩行時の前脛骨筋の筋活動と筋内コヒーレンス値の時系列推移   左からA期の開始と終了、B期の開始と終了、フォローアップの順で示しています。上から縦軸は前脛骨筋の筋活動（近位および遠位部）、踵接地前の300 msでのコヒーレンス値（遊脚期）、および踵接地後の300 msでのコヒーレンス値（立脚期）を示しています。横軸は歩行周期（％）と周波数（Hz）を示します。 一方で、立脚期におけるコヒーレンス値は、B期においてA期やフォローアップと比較して明らかな変化を認めました（図２、３A）。特に、B期（0.009ならびに0.024）は、A期（-0.005）に比べて明らかに増加しました。フォローアップは、B期と比較して減少していました（-0.044）（図２、３B）。この結果は、補足運動野の興奮性を高めることは、立脚期における前脛骨筋への皮質脊髄路の興奮性に影響を与えることを示しました。   図３．立脚期におけるコヒーレンス値   A期とB期、フォローアップにおける筋内コヒーレンスの時系列推移（A）と各時期の変化量（B）を示しています。トレンド除去は、時間推移に伴う自然回復の影響を取り除く目的で実施しました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 この研究では、重度な運動麻痺を有する脳卒中者を対象に、補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングが、歩行時の皮質脊髄路の興奮性ならびに歩行パフォーマンスに及ぼす影響について検証しました。結果として、tDCSの併用は麻痺側立脚期における皮質脊髄路の興奮性と歩行安定性を改善することがわかりました。今後は多くの症例を対象に、運動麻痺の重症度に合わせて運動関連領野（一次運動野ならびに補足運動野）の活動を選択的に増大させることがどの歩行パフォーマンスに影響を及ぼすのかについて検証していく必要があります。 論文情報 Naruhito Hasui, Naomichi Mizuta, Junji Taguchi, Tomoki Nakatani, Shu Morioka. Effects of Transcranial Direct Current Stimulation over the Supplementary Motor Area Combined with Walking on the Intramuscular Coherence of the Tibialis Anterior in a Subacute Post-Stroke Patient: A Single-Case Study. Brain Sciences. 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院　健康科学研究科 博士後期課程　蓮井 成仁 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2022.05.02

5/3（火）～5/5（木）の事務局業務について

5/3（火）～5/5（木）については事務局業務は休業とさせていただきます。お電話やメール等でのお問い合わせにも対応できませんので、ご了承ください。 （上記期間中に届いたメール等へのご返信は5/6（金）以降となります） ご理解の程よろしくお願いいたします。

2022.04.28

恐怖文脈が身体所有感と疼痛閾値に及ぼす影響～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

身体的あるいは精神的な苦痛を有する人は「自分の身体」を自分のものと感じられなくなることがあり、 これは身体所有感（sense of ownership）が低下した状態と考えられています。身体所有感の低下は、 リハビリテーション効果を阻害するため、 身体所有感に影響する要因を検証することは重要です。 畿央大学大学院 修士課程 修了生 田中 智哉 氏 （市立福知山市民病院）と 森岡 周 教授らは、ラバーハンド錯覚実験を用いて、外傷のある偽物の腕に対して身体所有感を惹起させる際に、その腕に対して恐怖を生じさせる言語情報を与え、その影響を検証しました。その結果、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい人ほど、痛みを感じやすくなることを明らかにしました。この研究成果はFrontiers in Human Neuroscience誌（Verbal suggestion modulates the sense of ownership and heat pain threshold during the “injured” rubber hand illusion）に掲載されています。 研究概要 身体的および精神的な苦痛を有する人は「自分の身体」を自分のものと感じられなくなることがあり、これは身体所有感が低下した状態と考えられています。身体所有感の低下は、リハビリテーション過程において回復を阻害する因子であると考えられていることから、身体所有感に影響を与える要因を検証することは重要です。一般的に、身体所有感は視覚、触覚、固有感覚（位置情報）といった情報など、ボトムアップ情報を統合することによって生まれると考えられています。一方で近年では、文脈などのトップダウン要因も関与することが議論されています。文脈の操作として言語情報が最も簡易に用いられますが、身体所有感に与える影響は十分に検証されていませんでした。畿央大学大学院 修士課程 修了生 田中 智哉 氏（市立福知山市民病院）と 森岡 周 教授ら の研究グループは、ラバーハンド錯覚という錯覚現象を用いて、外傷のある偽物の腕に対して身体所有感を生じさせる際に、トップダウン要因の操作として、その腕に対して恐怖を生じさせる言語情報を与えました。その結果、客観的な身体所有感には影響を与えませんでしたが、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい者ほど疼痛閾値は低下し、その影響度合いには個人差があることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ラバーハンド錯覚時に恐怖を生じさせる言語情報を与えると、偽物の手に対する主観的な身体所有感が増加しました。 ■ラバーハンド錯覚時に恐怖を生じさせる言語情報を与えると、主観的な身体所有感と疼痛閾値には有意な負の相関関係を認め、言語情報の影響には個人差があることがわかりました。 研究内容 ラバーハンド錯覚：参加者からは偽物の手のみが見えている状況（図1a）で、実験者は筆を用いて参加者の本物の手と偽物の手に対して同じタイミングで触覚刺激を加えると、参加者は徐々に偽物の手を自分自身の手であると錯覚します(錯覚条件）。一方、異なるタイミングで触覚刺激を与えると、錯覚が生じにくくなります（非錯覚条件）。本研究においても、錯覚条件と非錯覚条件の2条件が、第一実験では各偽物の手に対して、第二実験では各参加者に対して行われました。第一実験：15名の健常人が参加し、ラバーハンド錯覚によって惹起された外傷のある偽物の腕に対する身体所有感と、錯覚後の疼痛閾値の程度を、外傷を有していない健常な偽物の腕のそれらの程度と比べました（図1b）。その結果、錯覚条件における主観的な身体所有感は、外傷のある偽物の腕と健常な腕は同程度惹起されることがわかり、外傷のある偽物の腕を用いるラバーハンド錯覚は実験として成り立つことをまず確認しました。 図1：ラバーハンド錯覚の実験セット(a) と使用したラバーハンド (b) 第二実験：30名の健常人が参加し、外傷のある偽物の手のみを用いたラバーハンド錯覚を行いました。その際、参加者はランダムに「恐怖文脈あり」と「恐怖文脈なし」の2グループ（それぞれ、15名ずつ）に分けられました。「恐怖文脈あり」は、ラバーハンド錯覚を行う際に、その偽物の腕に対して恐怖文脈を生じさせる言語情報を与えました。一方、「恐怖文脈なし」は、その腕に対して恐怖文脈を引き起こさない言語情報を提示しました（図2）。 図2：言語情報の要約 釘が刺さっている腕の背景について各グループ「恐怖文脈あり」と「恐怖文脈なし」で異なる説明を行った。その結果、「恐怖文脈あり」の錯覚条件では、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい参加者ほど、痛みを感じやすくなることが明らかになりました（図3b）。 図3：主観的な身体所有感 (質問紙) の結果および疼痛閾値との相関関係 ラバーハンドの所有感と痛みの感じやすさについては、「恐怖文脈あり」×錯覚条件のみ有意な負の相関関係を認めた。＊p<0.05 本研究の臨床的意義および今後の展開 身体所有感と痛みに影響する要因の一つとして、言語情報が関与することがわかりました。これは、医療者による対象者への病態説明などの言語情報が、身体所有感や痛みにも影響する可能性が示唆される知見と考えています。しかし、慢性的な痛みを有する者と健常者では、ラバーハンド錯覚に対する反応が異なることが報告されています。そのため、今回明らかになったことが臨床において、そのまま応用できる訳ではありませんので、今後は、健常者と筋骨格系疼痛を有する方の身体所有感の違いに関して検証していこうと考えています。 論文情報 Tomoya Tanaka, Kazuki Hayashida, Shu Morioka Verbal Suggestion Modulates the Sense of Ownership and Heat Pain Threshold during the “Injured” Rubber Hand Illusion Frontiers in Human Neuroscience, 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡　周 Tel：0745-54-1601 Fax：0745-54-1600 E-mail：s.morioka@kio.ac.jp

2022.04.22

長期間の理学療法が脊髄損傷後の神経障害性疼痛に及ぼす影響～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

ヒトには、痛みの感受性を低下させる疼痛抑制メカニズムが備わっています。有酸素運動は疼痛抑制メカニズムを賦活することが知られており、慢性疼痛の治療にも用いられています．脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対しても、有酸素運動により痛みが即時的に軽減することが報告されていますが、単回の介入による検討に限られています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 佐藤 剛介 客員准教授ら は、長期間の理学療法（有酸素運動）が脊髄損傷後の神経障害性疼痛に及ぼす影響を頚髄不全損傷の単一症例を通して検証しました。 この研究成果は、Spinal cord series and cases誌（Long-term physical therapy for neuropathic pain after cervical spinal cord injury and resting state electroencephalography: a case report）に掲載されています。   研究概要 脊髄損傷後の神経障害性疼痛は、約半数近くで認められ様々な健康指標の低下を引き起こすことが知られています。脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対する介入として、様々なものが提唱されており、その中の一つに有酸素運動があげられます。車椅子駆動による有酸素運動は、脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対する即時的な鎮痛効果が得られることが明らかにされています（Sato et al. J Rehabil Med, 2017）。しかし、これまでの研究では、単回の介入による即時的な効果に限局されており、長期間の介入による鎮痛効果は検討されておらず、不明瞭なままでした。 本研究では、頚髄不全損傷者一例に対して、有酸素運動を含む長期間の理学療法が脊髄損傷後の神経障害性疼痛におよぼす影響を検証しました。加えて、本研究では、鎮痛効果の機序を明らかにするために、神経障害性疼痛のバイオマーカーである安静時脳波活動から得られるPeak alpha frequency（PAF）を指標として測定しました。   本研究のポイント ■ 長期間の理学療法により頚髄不全損傷者の上肢の神経障害性疼痛が軽減された ■ 有酸素運動として集中的歩行トレーニング（体重免荷式トレッドミル歩行トレーニング）を行い、痛み強度の軽減と運動野周辺で測定したPAFの高周波域へのシフトが確認された ■ 疼痛がある部位（上肢）に直接接触することなく、他の身体部位の運動を介して疼痛強度の軽減が得られた 研究内容 C5レベル残存の頚髄不全損傷者に対して、18週間の介入を行いました。 介入は7日/週の頻度で行い、1回の介入は40分間でした。4週～10週目の間には、有酸素運動を企図して体重免荷装置を用いた集中的歩行トレーニングを実施しました。安静時脳波活動は、1チャンネル脳波計を使用して測定しました。電極は、運動野に相当する領域に配置して閉眼状態で3分間測定し、PAFを算出しました。PAFは、α帯域のピークパワーを示す周波数で、視床－大脳皮質間の神経回路の活動を反映するとされており、高周波域へシフトしている場合に痛みの感受性が低下している状態であることを指しています。アウトカムは、脊髄損傷の評価としてInternational Standards for Neurological Classification of Spinal Cord Injury (ISNCSCI)の運動スコアと感覚スコア、主観的疼痛強度と疼痛範囲、安静時脳波活動としてPAF、動作能力の指標として10m歩行テストとWalking Index for Spinal Cord Injury II （WISCIII）を2週間ごとに測定し、PAFについては入院時を基準として変化率（Δ）を求めました。 結果は、痛みの平均強度と最大強度のNRSスコアは6週間後に有意に減少し、ΔPAFは4週以降に有意に増加しました。ΔPAFの変化については、集中的な歩行トレーニングの開始と同時期に生じていました。ΔPAFは集中的歩行トレーニング期間の終了後に低周波域へのシフトを認めましたが、入院時よりも高周波域へシフトした状態が維持されていました（図1）。 図1：各評価の経時的変化 黄色で示した範囲は、集中的歩行トレーニングの期間を表しています。集中的歩行トレーニング開始後にΔPAFの増加と痛み強度の減少が認められています。さらに、集中的歩行トレーニング期間終了時にはPAFが低周波域へシフトしているものの、入院時を比べて高周波域にシフトしている状態が維持されています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、長期間の理学療法（有酸素運動）を行うことで頚髄不全損傷者の上肢の神経障害性疼痛が軽減できることを初めて報告しました。これは、継続した有酸素運動によって、痛みがある身体部位に直接触れることなく、痛みを軽減できることを示唆しています。さらに、有酸素運動を行っている期間は、PAFが高周波域へシフトしており、痛みの感受性が低下している状態であることを示しています。今後は、複数症例に対して長期的な有酸素運動の効果と安静時脳波活動への影響を調べるとともに、神経障害性疼痛の性質と有酸素運動による鎮痛効果との関係を詳しく検証していく必要があります。 論文情報 Sato G, Osumi M, Mikami R, Morioka S Long-term physical therapy for neuropathic pain after cervical spinal cord injury and resting state electroencephalography: a case report Spinal cord series and cases, 2022 関連論文 Sato G, Osumi M, Morioka S. Effects of wheelchair propulsion on neuropathic pain and resting electroencephalography after spinal cord injury. J Rehabil Med. 2017 Jan 31;49(2):136-143.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 客員准教授　佐藤剛介 E-mail: gpamjl@live.jp   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2022.04.11

2022年度前期授業について

  在学生の皆さまへ   4月12日（火）より2022年度前期授業が始まります。 かねてお伝えしていたとおり、今学期は一部の科目において遠隔授業を併用しつつ、原則として対面授業を中心とする形で、授業運営を進めていきます。 対面授業の実施に際しては、講義室の定期的な換気や消毒液の設置などの感染予防対策を継続していきます。学生の皆さんもマスク（不織布推奨）の着用や消毒の励行、食事の際の「黙食」など、日々の健康管理に十分に留意し、各自の感染予防対策を行なった上で、授業に参加してください。   学生支援センター  

2022.04.11

両側補足運動野への経頭蓋直流刺激が重症な運動麻痺を有する脳卒中患者の下肢運動機能に及ぼす影響：症例研究

運動麻痺重症例における麻痺側下肢運動機能の回復には、損傷半球に加えて非損傷半球を含めた補足運動野の機能が重要であるといわれています。近年では、経頭蓋直流電気刺激（tDCS）が、運動関連領野や皮質脊髄路の興奮性を高める手段として用いられていますが、非損傷半球を含めた補足運動野に対するtDCSが運動麻痺重症例における麻痺側下肢運動機能の回復へ及ぼす影響は明らかになっていません。宝塚リハビリテーション病院の大西 空氏（畿央大学 健康科学部 理学療法学科13期生）、畿央大学大学院 博士後期課程修了生の水田 直道氏（現・日本福祉大学）、森岡 周 教授らは、運動麻痺重症例1名に対して長下肢装具を用いた介助歩行と両側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニングの効果について検証しました。 この研究成果は、Brain Sciences誌（Effects of Transcranial Direct Current Stimulation of Bilateral Supplementary Motor Area on the Lower Limb Motor Function in a Stroke Patient with Severe Motor Paralysis: A Case Study）に掲載されています。 研究概要 脳卒中後早期における運動麻痺の重症度は麻痺側下肢運動機能の回復に影響を与えますが、運動麻痺重症例においても、麻痺側下肢運動機能が比例回復以上に回復する患者も少なからず存在することがわかっています。一般的に、麻痺側下肢の運動機能を回復させるためには、下肢運動時に損傷半球の運動関連領野から出力される皮質脊髄路の興奮性を高めることが重要であるとされています。しかし、運動麻痺重症例においては、損傷半球の運動関連領野を起源とした皮質脊髄路の興奮性を増大させるには限りがあります。 近年、経頭蓋直流電気刺激（tDCS）が大脳皮質を非侵襲的に興奮させ運動関連領野や皮質脊髄路の興奮性を高める手段として用いられており、脳卒中患者に対しては損傷半球の一次運動野へのtDCSが皮質脊髄路の興奮性や麻痺側下肢筋力を増大させることが示されています。しかし、非損傷半球を含めたtDCSが麻痺側下肢の運動機能にどのような影響を与えるかは明らかになっていません。特に、運動麻痺重症例においては、非損傷側補足運動野の活性化が麻痺側下肢の運動機能回復に影響を与えるとされています。 そこで宝塚リハビリテーション病院の大西 空氏、畿央大学の森岡 周 教授らの研究グループは、運動麻痺重症例1名に対して長下肢装具（KAFO）を用いた介助歩行と両側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニングが、20分後および4週間後における内側広筋の筋活動と筋間コヒーレンス（皮質脊髄路興奮性を反映）を増大させることを明らかにしました。   本研究のポイント ■運動麻痺重症例1名を対象に、長下肢装具（KAFO）を用いた介助歩行と両側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニングを4週間行うことで、介助歩行トレーニングのみを4週間行った時期に比べて、麻痺側内側広筋の筋活動と筋間コヒーレンスが増大しました。 ■また、KAFOを用いた介助歩行と両側補足運動野に対するtDCSを20分間併用したトレーニングは、介助歩行のみを20分間行ったトレーニングや、介助歩行と損傷側補足運動野に対するtDCSを20分間併用したトレーニングに比べて、麻痺側内側広筋の筋活動と筋間コヒーレンスを即時的に増大させました。   研究内容 重症な運動麻痺を呈した脳卒中患者1名（Fugl-Meyer Assessmentの下肢シナジー項目0点）を対象に、後ろ向きABデザインを行いました。A期間ではKAFOを用いた介助歩行トレーニングのみを行い、B期間では介助歩行に両側補足運動野へのtDCS（bi-tDCS）を組み合わせたトレーニングを各4週間行いました。 また、bi-tDCSの即時的な影響も検証するために、両期における間の期間において、①20分間の介助歩行トレーニングのみ（tDCSなし）、②20分間の介助歩行に損傷側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニング（uni-tDCS）、③20分間のbi-tDCSの3条件を実施しました（3条件はそれぞれ別日に実施し、トレーニング前と20分後における即時的な影響を比較）。測定は、内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスのβ帯域（皮質脊髄路の興奮性を反映）としました。   図1：患者の核磁気共鳴画像（MRI）   発症時のMRIでは左放線冠と内包後脚を中心とした広範囲領域に高信号反応を認めていました。     図2：介入プロトコル A期では介助歩行トレーニングのみ（no-tDCS）、B期では介助歩行に両側補足運動野に対するtDCSを組み合わせたトレーニング（bi-tDCS）をそれぞれ4週間実施しました。また、A期とB期の間の期間（3日間）において、①―③の3条件における訓練前と20分後の即時効果を測定しました。   図3：tDCSの刺激部位の違いが麻痺側下肢運動機能へ与える即時的な影響 tDCSの刺激位置の違いによる内側広筋の筋活動（A）および筋間コヒーレンス（B）の即時的変化を示しています。グラフ内の数値は、訓練後の値を訓練前の値で割った値を示しています。筋活動の変化は、no-tDCSで1.0、uni-tDCSで1.0、bi-tDCSで1.2でした。また、筋間コヒーレンスの変化は、no-tDCSで1.0、uni-tDCSで1.1、bi-tDCSで1.2であり、共にbi-tDCSにおいて増大しました。   図4：4週間のbi-tDCSによる介入が麻痺性下肢運動機能に及ぼす影響 A期とB期における内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスの時系列データと各時期の変化量を示しています。(A, C)は、A期とB期を合わせた5時点における、内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスの値を示しています。濃い緑と濃い赤の線は生データを、薄い緑と薄い赤の破線はトレンド除去されたデータを示しています。(B, D)は、A期とB期における4週間の筋活動と筋間コヒーレンスの変化をそれぞれ合計したものです（正の値であるほどトレーニングによる改善が大きいことを示す）。筋活動はA期で-10.94、B期で9.2であり、B期で増大しました。また、筋間コヒーレンスはA期で-0.95（×10-1）、B期で0.52（×10-1）であり、B期で増大しました。   本研究の意義および今後の展開 本研究では、重症な運動麻痺を有する脳卒中患者を対象に、20分および4週間のbi-tDCS介入が、内側広筋の筋活動および皮質脊髄路の興奮性に及ぼす影響について検証しました。その結果、bi-tDCS介入は、20分後および4週間後における内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスを改善させました。今後は、より多くの症例を対象にして、非損傷半球運動関連領野を起源とした皮質脊髄路の興奮性増大が運動麻痺重症例における歩行能力の回復に及ぼす影響について検証する予定です。   論文情報 Sora Ohnishi, Naomichi Mizuta, Naruhito Hasui, Junji Taguchi, Tomoki Nakatani and Shu Morioka. Effects of Transcranial Direct Current Stimulation of Bilateral Supplementary Motor Area on the Lower Limb Motor Function in a Stroke Patient with Severe Motor Paralysis: A Case Study Brain Sciences, 2022, 12.4: 452.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周（モリオカ　シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp   医療法人尚和会 宝塚リハビリテーション病院　大西　空（オオニシ　ソラ） E-mail: b5121255_@_kio.ac.jp（※＠の前後の_を削除してお送りください）     【関連記事】 学部卒で研究成果が「Brain Sciences」に掲載！理学療法学科13期生大西 空さんをインタビュー！

2022.04.06

5/22（日）第4回 卒後教育研修会「看護における臨床判断」を開催します。

2019年4月1日に畿央大学「看護実践研究センター」が開設されました。同センター卒後教育部門は、さまざまな現場で活躍する看護医療学科卒業生たちが最先端の知識・技術を習得するための機会を提供すべく活動しています。 その活動の一環である卒後教育研修会について、今年は「看護における臨床判断」をテーマに、看護医療学科卒業生の奥村 絵里氏（2期生）と奥村 紗和子氏（2期生）を講師に招いて、現場で提供するケアについてお話しいただきます。 患者の変化に気づき、観察結果や情報を解釈して、患者に合ったケアを的確な技術で提供し、ケアを評価するという臨床判断について学び、日頃の自分のパフォーマンスを振り返りませんか。 ぜひご参加ください。職場のご友人も参加可能です。   日時 2022年5月22日（日）14:30～16:00 開催方法 オンライン開催 ※当初対面での開催を予定していましたが、オンライン形式での開催に変更となりました。 講師 奥村 絵里 氏（看護医療学科２期生） 奥村 紗和子 氏（看護医療学科２期生） 林田 麗（看護医療学科急性期看護学准教授） 申込方法 下記の申込ページもしくは、イベントチラシ内のQRコードからお申込みください。   申込ページ   イベント案内 画像をクリックすると、PDFデータが開きます。 問い合わせ先 畿央大学　看護実践研究センター 卒後教育部門 E-mail：nprc@kio.ac.jp 　TEL：0745-54-1601 【電話の対応時間　平日（月～金）9:00～17:00】