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プレスリリース一覧

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2022.06.21

脳卒中後運動障害は予測誤差と運動主体感の関係性を変容させる~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

「自分が自分の運動を制御している」という感覚である運動主体感は、運動の感覚フィードバックとその内的な予測の比較照合から得られる予測誤差に基づくことが報告されています。畿央大学大学院博士後期課程 修了生の宮脇裕氏(現・国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター)と森岡周教授は、仁寿会石川病院リハビリテーション部の大谷武史室長と共同し、2名の脳卒中患者を対象に、脳卒中後の運動障害が予測誤差と運動主体感の関係性に及ぼす影響を検証しました。この研究成果は、Journal of Clinical Medicine誌(Impaired Relationship between Sense of Agency and Prediction Error Due to Post-Stroke Sensorimotor Deficits)に掲載されています。 研究概要 自己由来感覚と外界由来感覚を区別することは自他帰属と呼ばれ、感覚結果を自己帰属したときに「自分が自分の運動を制御している」という運動主体感が生じます。運動主体感は、運動の感覚フィードバックとその内的な予測の比較照合から得られる予測誤差に基づき、この誤差が小さい場合に生じることが報告されています。しかし、脳卒中後患者では、感覚運動障害を通した比較照合システムの破綻により、予測誤差と運動主体感の関係性が変容している可能性が提唱されています。 この可能性を精査するために、宮脇裕氏と森岡周教授は、大谷武史室長(仁寿会石川病院リハビリテーション部)と共同し、2名の脳卒中後患者および3名の健常成人を対象に、脳卒中後運動障害が予測誤差と運動主体感の相関関係に及ぼす影響を予備的に検証しました。その結果、運動障害がごく軽度の患者や健常者に比べて、強い運動障害を有する患者では、自他帰属のエラーが大きく、自他帰属と予測誤差間の相関が低いことが示されました。 本研究のポイント ■運動障害が軽度の患者に比べ、より強い運動障害を有する患者では、自他帰属に大きなエラーを認めた。 ■この患者では自他帰属に対する予測誤差の許容範囲が拡大しており、脳卒中後運動障害が自他帰属と予測誤差の関係性を変容させることが示唆された。 研究内容 中等度の運動障害を有する患者Aと運動障害がごく軽度の患者B、および3名の健常成人が実験に参加しました。本研究では、運動障害の影響を検証するために、高次脳機能障害を招きうる皮質損傷を有さない患者を対象としました(図1)。麻痺肢の運動機能については、上肢の脳卒中後運動障害の包括的評価法であるFugl-Meyer Assessment of upper extremityやAction Research Arm Testなどを用いて評価しました。   図1:患者A・Bの脳損傷部位   参加者は、モニタ上に表示されたターゲットラインをなぞるようにペンタブレット上で正弦曲線運動を遂行しました(図2)。この際、視覚フィードバックとしてカーソルが表示されました。カーソルの動きに、自分のリアルタイムの運動が反映されている場合(SELF条件)と、事前に記録した運動が反映されている場合(FAKE条件)がありました。参加者は、自分の実際のペン運動とカーソル運動の時空間的な一致性に基づいて、カーソルを自分が制御していると感じるかを「1(他者)~9(自己)」のスケールで主観的に判断することを求められました。この課題中に、参加者のペン位置とカーソル位置間の距離を予測誤差の指標として測定し、自他判断スコアとの相関係数を算出しました。   図2:実験セットアップ   結果として、患者Bや健常者に比べて患者Aでは、FAKE条件において自他判断のエラー(誤帰属)が大きく(図3)、予測誤差の指標であるペン-カーソル間距離と自他判断スコアの相関係数が低いことが示されました(図4)。一方で、SELF条件では、参加者間で自他判断のエラーに著明な差を認めませんでした。   図3:SELF条件とFAKE条件における誤帰属   図4:FAKE条件におけるペン-カーソル間距離(予測誤差)と自他判断スコアの相関関係   本研究の臨床的意義および今後の展開 これらの結果は、運動障害を有する患者では自他帰属に対する予測誤差の許容範囲が拡大している可能性を示し、脳卒中後運動障害が予測誤差と運動主体感の関係性を変容させることを示唆しています。さらなる研究により、運動障害を有する患者がどのように自他帰属をなしているのか、またその変容が身体機能などにどのような影響を及ぼすのかを明らかにする必要があると考えられます。 論文情報 Miyawaki Y, Otani T, Morioka S Impaired Relationship between Sense of Agency and Prediction Error Due to Post-Stroke Sensorimotor Deficits. Journal of Clinical Medicine, 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 宮脇 裕 センター長 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 Mail: s.morioka@kio.ac.jp

2022.06.01

2023年、教育学部が「深化」します!

  健康と教育のフロントランナーとして走り続けている畿央大学。 公立小学校教諭3年連続70%超、公立幼稚園教諭・保育士4年連続90%超など関西屈指の教員・公務員採用試験現役合格率で、「資格・就職に強い大学」として評価されています。 教育学部現代教育学科は、入学時に選べる4コース制、ダブル担任制、現場に即した実践的教育などの畿央大学らしさを継続しながら、さらに「深化」します。 1. 中・高教諭(数学)一種免許状※の取得が可能に!   学校教育コースで新たに、中学校・高校教諭(数学)※が取得可能に!小学校教諭、中・高教諭(英語)、特別支援学校教諭、幼稚園教諭に加え、めざす免許の選択の幅がさらに広がります。※申請中   学校教育コース 2. キャンパス近くに畿央大学付属広陵こども園を開設!   2023年4月、地元広陵町と連携協力した新しい形の認定こども園を開設します。大学の近くに現場を直接体験できる機会が増えることで、より実践的な幼児教育の学びの場が広がります。   幼児教育コース   こども園について 3. データサイエンスにも強い教員・保育士に!   ノートPCの4年間無償貸与に加え、関西私大で5校のみとなる「数理・データサイエンス・AI教育プログラム(MDASH)」に「情報処理演習」が認定。教育現場で知っておきたいICTスキルを、バランスよく修得できます。   ノートPC無償貸与   MDASHについて 4. 養護教諭のための学びが充実!   より実践的なロールプレイや看護実習室での演習、健康科学部との垣根をこえた授業、現場で活躍する卒業生との交流など、養護教諭をめざす学生のためのカリキュラムがさらにバージョンアップ!   保健教育コース 5. 大阪教育大学と連携協定を締結! 「教員養成フラッグシップ大学」に採択された大阪教育大学と連携協定を結んでいます。相互授業履修など新しい教員養成や卒後教育などの在り方を、連携して模索していきます。   教員養成フラッグシップ大学構想 (大阪教育大学) 【NEWS】2022年、英語教育コース1・2期生が初のセメスター留学へ! 4年で英語教諭取得と半年間の海外留学を実現!カナダへの留学とホームステイを予定しています。 ▶セメスター留学説明会の様子   英語教育コース     すべては、学生の未来のために。 教員・保育士をめざすなら、 畿央大学で! 関西トップクラスの現役合格率で、あなたの夢をバックアップします。 コロナ禍でもきわめて高い現役合格率を継続して実現しています。   ▼教員採用試験、公務員採用試験の現役合格率(3年間推移) 試験種別 2020年卒 2021年卒 2022年卒 公立小学校教諭 75.6% (62/82) 71.2% (52/73) 77.8% (70/90) 公立幼稚園教諭・保育士 100% (27/27) 94.6% (35/37) 97.0% (32/33) 公立学校養護教諭※ 46.2% (6/13) 36.4% (8/22) 40.0% (6/15) 特別支援学校教諭 50.0% (2/4) 83.3% (5/6) 100% (6/6) ※2022年卒の公立学校養護教諭は、看護医療学科の現役合格者1名を含みます   現代教育学科ページへ

2022.05.30

慢性腰痛患者の筋活動分布には痛みの性質と疼痛部位が影響する~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

痛みは筋活動を変化させますが、慢性腰痛患者では屈曲位から体幹を伸展させる(おじぎをした状態から体を起こす)時に、痛みにより腰の筋肉の活動が増強もしくは減弱することが報告されています。しかしながら、痛みの強さと部位が筋活動にどのように影響するかは明らかにされていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員 重藤 隼人らは、慢性腰痛症例を対象に、痛みの性質に着目して痛みの強さ・部位と筋活動分布の関連性を調査し、痛み強度が増すにつれて、痛みを感じている部位周囲の筋活動を抑制する運動適応が痛みの性質に依存することを明らかにしました。 この研究成果は、Pain Research and Management誌 (The pain intensity/quality and pain site associate with muscle activity and muscle activity distribution in patients with chronic low back pain: Using a generalized linear mixed model analysis)に掲載されています。 研究概要 慢性腰痛患者の筋活動の特徴として、立位で体幹を屈曲した時に、屈曲位から体幹を伸展させる時に背筋群の筋活動が増強もしくは減弱することが報告されています。また、痛みによって筋活動分布を変化させることも報告されています。しかし、疼痛強度と部位が筋活動にどのように影響するかは明らかにされておらず、そして疼痛の性質による筋活動への影響も検証されておらず、疼痛強度・部位および疼痛の性質と筋活動分布の関連性は明らかにされていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員の重藤隼人らの研究チームは、疼痛の性質・強度・部位と筋活動分布の評価を行い、一般化線形混合モデル分析を用いて、疼痛の性質に着目して疼痛強度と部位がどのように筋活動分布に影響するかといった関連性を検証しました。 その結果、神経障害性疼痛の強度が増すと体幹屈曲位から伸展する時の背筋群の筋活動は抑制されることが明らかになりました。また、持続痛・間欠痛・神経障害性疼痛・感情表現に該当する疼痛の性質に依存して疼痛強度が増すにつれて、疼痛部位周囲の筋活動を抑制する運動適応が存在することを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 疼痛の性質に着目して、疼痛強度・部位と筋活動分布の関係を調査した。 ■ 神経障害性疼痛の強度が増すと、屈曲位から伸展する時の背筋群の筋活動が抑制されることが明らかにされた。 ■ 疼痛強度が増すにつれて、疼痛部位周囲の筋活動を抑制する運動適応が痛みの性質に依存することが明らかにされた。 研究内容 慢性腰痛患者を対象に、疼痛部位・性質の評価と筋活動の評価を行いました。痛みの性質はSFMPQ-2を用いて評価しました。筋活動は表面筋電図を用いて、立位体前屈課題時(図1)の脊柱起立筋の筋活動を測定し、主動作筋の筋活動として体幹屈曲位から伸展させる時の筋活動と筋活動分布の重心を算出しました。また、疼痛部位と筋活動分布の重心との間の距離を算出しました。   図1.立位体前屈課題 © 2022 Hayato Shigetoh   一般化線形混合モデル分析という解析方法を用いて、疼痛強度・性質、疼痛部位および筋活動の関係を検証しました。筋活動に対する疼痛強度・性質の影響を検証した結果、「神経障害性疼痛」・「軽く触れるだけで生じる痛み」の疼痛強度が増すと背筋群の筋活動が抑制される関係が認められました。疼痛部位と筋活動分布の重心との間の距離に対する疼痛強度・性質の影響を検証した結果、「間欠痛」・「ずきんずきんする痛み」・「割れるような痛み」・「拷問のように苦しい」・「軽く触れるだけで生じる痛み」の疼痛強度が増すと距離が増大する関係が認められました。筋活動分布の重心は筋活動が高い部位を示していることから、疼痛強度が増大すると疼痛部位に近い部位の筋活動が抑制される反応が、疼痛性質に依存しているということを示しています(図2)。   図2.疼痛強度・部位と筋活動の相互作用を説明したモデル © 2022 Hayato Shigetoh   特定の疼痛性質の強度が増大すると、主動作筋の筋活動が抑制された。疼痛部位と筋活動分布の関係性に着目すると、特定の疼痛性質の強度が増大することによって疼痛部位近くの主動作筋の筋活動が抑制された。 研究グループは、この結果について、疼痛による主動作筋の筋活動の抑制を示す疼痛適応モデル(pain adaptation model)のメカニズムが反映された結果であり、疼痛性質に依存した筋活動の変化は、腰痛関連組織に由来した疼痛性質が筋活動に影響した結果であると考察しています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果は、疼痛の性質によって疼痛強度・部位による筋活動分布の変化が異なることが示され、痛みの性質に着目して痛みと運動制御の関連性を捉える重要性が示されました。今後は慢性腰痛患者の運動制御のメカニズムについて研究される予定です。 論文情報 Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M, Morioka S The pain intensity/quality and pain site associate with muscle activity and muscle activity distribution in patients with chronic low back pain: Using a generalized linear mixed model analysis Pain Research and Management, 2022 関連する先行研究 1. Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M, Morioka S. Combined abnormal muscle activity and pain-related factors affect disability in patients with chronic low back pain: An association rule analysis. PLoS One. 2020 Dec 17;15(12):e0244111. 2. Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M, Morioka S. Temporal associations between pain-related factors and abnormal muscle activities in a patient with chronic low back pain: A cross-Lag correlation analysis of a single case. J Pain Res. 2020 Dec 3;13:3247-3256. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 重藤 隼人 センター長 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 Mail: s.morioka@kio.ac.jp

2022.05.16

手先の不器用な子供は物体把持における空間的安定性が低下している~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

発達性協調運動障害(DCD)は「運動の不器用さ」を特徴とし、字を書くことやボールを使うスポーツ等、協調的な把持制御が要求される日常生活動作に障害をきたします。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員の西祐樹らは、手先が不器用な子どもは、物体を持ち上げ、保持する際に把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下することを明らかにしました。この研究成果はBrain Sciences誌の特集号(New Insights in Developmental Coordination Disorder (DCD))Spatial Instability during Precision Grip–Lift in Children with Poor Manual Dexterityに掲載されています。 研究概要 発達性協調運動障害(DCD)は「運動の不器用さ」を特徴とし、字を書くことやボールを使うスポーツ等、協調的な把持制御が要求される日常生活動作に障害をきたします。このような把持制御障害は思春期から成人期まで続くため、臨床的問題となっています。一般的に物体を持ち上げ保持する場合、物体の傾きを最小限にするために、物体の中心近くを把持し、物体が滑らないように十分な把持力を発揮する必要があります。また、物体の重さによって把持力を調整する必要があります。このような複雑な把持制御は内部モデルにおける感覚―運動統合が基盤となっています。DCDでは内部モデルが障害されていることが知られており、物体把持における把持力の変動が大きくなることが報告されています。しかしながら、把持制御の重要な構成要素である空間的安定性については明らかになっていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 西 祐樹ら の研究チームは、手先が器用あるいは不器用な子どもにおける物体を持ち上げ、保持する際の把持制御を調査しました。その結果、手先が不器用な子どもは、把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下していることが明らかになりました。 加えて、不器用な子どもは物体の重さの違いによって、柔軟に把持力を調整していましたが、空間的安定性は適応できないことも明らかになりました。 本研究のポイント ■ 手先が器用あるいは不器用な子どもを対象に物体把持課題における空間的安定性を評価した。 ■ 手先が不器用な子どもは把持位置のずれや物体の傾き、指の滑りといった空間的安定性が低下していた。 ■ 手先が不器用な子どもは重量の違いによっても空間的安定性は変化した。 研究内容 6-12歳の子どもたちは、M-ABC2のよって手先が器用・不器用な群に分けられ、物体(不透明の箱を取り付けた特注の6分力フォースプレート)を持ち上げ、保持する課題を行いました(図1)。箱の中に重錘を入れることができ、重量条件(計800g)および軽量条件(計300g)をそれぞれ10試行行いました。計測されたデータから、平均把持力、変動性、圧中心(COP)の軌跡(指の滑り、転がりを反映)、把持位置、物体の傾きを算出しました。   図1.本研究における計測データ (A)計測機器.(B)物体把持課題中の把持力、負荷力、物体の傾きの経時的データ。(C)物体把持課題中のCOPデータ     その結果、手先が不器用な子どもは把持力の変動性に加え、把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下しました。 また、不器用な子どもは物体の重さの違いによって、柔軟に把持力を調整していましたが、軽量条件ではCOPの軌跡が延長しました。また、平均把持力とCOPの軌跡は有意な負の相関関係を、物体の傾きと把持位置は有意な負の相関関係を示しました。内部モデルにおいて運動予測(握力など)と実際の感覚フィードバック(重さ、摩擦、トルクなどの触覚情報、物体の滑りや転がりなどの視覚情報)の不一致により誤差信号が発生し、把持制御をリアルタイムで修正しています。一方、手先が不器用な子どもは内部モデルにおけるフィードバック情報と運動指令の統合が損なわれており、触覚情報を効果的に運動に利用する能力が低下していることが知られています。したがって、本研究の結果において、手先が不器用な子どもは感覚―運動統合の欠損によるオンライン運動制御の障害によって、空間的安定性が低下している可能性があります。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、手先の不器用さに関して、空間的不安定性の観点から明らかにした点で臨床的意義があります。今後は、触覚の感度が向上し感覚―運動統合を改善させる介入研究を行う予定です。 論文情報 Nishi Y, Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Nakai A, Morioka S Spatial Instability during Precision Grip–Lift in Children with Poor Manual Dexterity Brain Sciences 2022 関連する先行研究 1. Nobusako, S.; Sakai, A.; Tsujimoto, T.; Shuto, T.; Nishi, Y.; Asano, D.; Furukawa, E.; Zama, T.; Osumi, M.; Shimada, S.; et al. Deficits in visuo-motor temporal integration impacts manual dexterity in probable developmental coordination disorder. Front. Neurol. 2018, 9, 114. 2. Nobusako, S.; Sakai, A.; Tsujimoto, T.; Shuto, T.; Nishi, Y.; Asano, D.; Furukawa, E.; Zama, T.; Osumi, M.; Shimada, S.; et al. Manual Dexterity is a strong predictor of visuo-motor temporal integration in children. Front. Psychol. 2018, 9, 948. 3. Nobusako, S.; Osumi, M.; Matsuo, A.; Furukawa, E.; Maeda, T.; Shimada, S.; Nakai, A.; Morioka, S. Subthreshold vibrotactile noise stimulation immediately improves manual dexterity in a child with developmental coordination disorder: A single-case study. Front. Neurol. 2019, 10, 717. 4. Nobusako, S.; Osumi, M.; Matsuo, A.; Furukawa, E.; Maeda, T.; Shimada, S.; Nakai, A.; Morioka, S. Influence of Stochastic Resonance on Manual Dexterity in Children with Developmental Coordination Disorder: A Double-Blind Interventional Study. Front. Neurol. 2021, 12, 626608. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 西 祐樹 畿央大学大学院健康科学研究科 准教授 信迫 悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp

2022.05.10

脳卒中患者における補足運動野への経頭蓋直流電気刺激~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中者の運動機能の回復は、運動に関連する脳領域(一次運動野および補足運動野)の回復に強く影響を受けます。特に、重度な運動麻痺を有する脳卒中者では、補足運動野を介した皮質脊髄路が運動機能回復に重要であるといわれています。経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は、非侵襲的に大脳皮質活動を高める方法として用いられていますが、補足運動野へのtDCSが歩行中の皮質脊髄路活動や歩行パフォーマンスへ及ぼす影響は明らかになっていません。畿央大学大学院博士後期課程の蓮井 成仁 氏 (宝塚リハビリテーション病院)と森岡 周 教授らは、重度な運動麻痺を有する脳卒中者1名に対して損傷側補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングの効果について検証しました。この研究成果は、Brain Sciences誌(Effects of Transcranial Direct Current Stimulation over the Supplementary Motor Area Combined with Walking on the Intramuscular Coherence of the Tibialis Anterior in a Subacute Post-Stroke Patient: A Single-Case Study)に掲載されています。 研究概要 多くの脳卒中者は運動機能が低下し、日常生活動作や移動に対するリハビリテーションを経験します。運動機能の回復は、運動に関連する脳領域(一次運動野および補足運動野)の回復に強く影響を受けます。特に、重度な運動麻痺を有する脳卒中者は、補足運動野を介した皮質脊髄路が運動機能回復に重要であるといわれています。経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は、非侵襲的に大脳皮質活動を高める方法として用いられています。しかし、多くのtDCSを用いた先行研究が、皮質脊髄路の主な起源である一次運動野を刺激しており、補足運動野へのtDCSが歩行中の皮質脊髄路活動や歩行パフォーマンスへ及ぼす影響は明らかになっていません。畿央大学大学院博士後期課程の蓮井 成仁 さん (宝塚リハビリテーション病院)、森岡 周 教授らの研究グループは、歩行トレーニング時に損傷側の補足運動野へのtDCSを1週間併用することで、歩行時の麻痺側下肢で体重支持する際の皮質脊髄路の興奮性と歩行安定性を高めることを明らかにしました。 本研究のポイント ■損傷側の補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングは、歩行トレーニングのみと比較して、歩行安定性(歩行周期変動)を改善させました。 ■tDCSの併用は、遊脚期ではなく立脚期での皮質脊髄路の興奮性を増大させました。 ■一方で、下肢の筋力やバランス能力、歩行速度には強く影響しませんでした。 研究内容 介助なく歩行可能な脳卒中患者1名を対象としました。脳卒中を発症後137日が経過していましたが、Brunnstrom recovery stage ⅡおよびFugl-Meyer Assessmentの下肢シナジー項目 6点であり、重度な運動麻痺を有していました。研究は、ABデザイン(フォローアップ)であり、A期では通常の歩行トレーニングのみを行い、B期では損傷側の補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングをそれぞれ1週間実施しました。フォローアップ期間は2週間実施しました。歩行評価は、歩行パフォーマンス(歩行速度および歩行周期変動)、前脛骨筋の筋活動および筋内コヒーレンス(β帯域;皮質脊髄路の興奮性を反映)としました(図1)。   図1. 脳卒中後のタイムラインと介入プロトコル   B期においてtDCSを併用した歩行トレーニングを実施しました。tDCSによる介入(B期)は144日目から151日目に実施されました。 研究の結果、歩行速度の変化はA期ならびにB期ともに0.03m/sであり、歩行周期変動(低値ほど良い)の変化はA期で0.66%、B期で–2.23%となっていました。したがって、tDCSを併用した歩行トレーニングは、歩行速度より歩行の安定性に影響を与えていました。遊脚期におけるコヒーレンス値は、A期およびB期、フォローアップとの間に明らかな変化は見られませんでした(図2)。特に、B期の開始時(0.66(×10-3))は、A期(0.36(×10-3))に比べて増加しましたが、B相の終了時(–0.30(×10-3))とフォローアップ(–0.90(×10-3);図2)には減少していました。この結果は、tDCSを用いて補足運動野の興奮性を高めても、遊脚期における前脛骨筋への皮質脊髄路の興奮性にはほとんど影響しないことが考えられました。   図2. 歩行時の前脛骨筋の筋活動と筋内コヒーレンス値の時系列推移   左からA期の開始と終了、B期の開始と終了、フォローアップの順で示しています。上から縦軸は前脛骨筋の筋活動(近位および遠位部)、踵接地前の300 msでのコヒーレンス値(遊脚期)、および踵接地後の300 msでのコヒーレンス値(立脚期)を示しています。横軸は歩行周期(%)と周波数(Hz)を示します。 一方で、立脚期におけるコヒーレンス値は、B期においてA期やフォローアップと比較して明らかな変化を認めました(図2、3A)。特に、B期(0.009ならびに0.024)は、A期(-0.005)に比べて明らかに増加しました。フォローアップは、B期と比較して減少していました(-0.044)(図2、3B)。この結果は、補足運動野の興奮性を高めることは、立脚期における前脛骨筋への皮質脊髄路の興奮性に影響を与えることを示しました。   図3.立脚期におけるコヒーレンス値   A期とB期、フォローアップにおける筋内コヒーレンスの時系列推移(A)と各時期の変化量(B)を示しています。トレンド除去は、時間推移に伴う自然回復の影響を取り除く目的で実施しました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 この研究では、重度な運動麻痺を有する脳卒中者を対象に、補足運動野へのtDCSを併用した歩行トレーニングが、歩行時の皮質脊髄路の興奮性ならびに歩行パフォーマンスに及ぼす影響について検証しました。結果として、tDCSの併用は麻痺側立脚期における皮質脊髄路の興奮性と歩行安定性を改善することがわかりました。今後は多くの症例を対象に、運動麻痺の重症度に合わせて運動関連領野(一次運動野ならびに補足運動野)の活動を選択的に増大させることがどの歩行パフォーマンスに影響を及ぼすのかについて検証していく必要があります。 論文情報 Naruhito Hasui, Naomichi Mizuta, Junji Taguchi, Tomoki Nakatani, Shu Morioka. Effects of Transcranial Direct Current Stimulation over the Supplementary Motor Area Combined with Walking on the Intramuscular Coherence of the Tibialis Anterior in a Subacute Post-Stroke Patient: A Single-Case Study. Brain Sciences. 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院 健康科学研究科 博士後期課程 蓮井 成仁 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2022.04.28

恐怖文脈が身体所有感と疼痛閾値に及ぼす影響~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

身体的あるいは精神的な苦痛を有する人は「自分の身体」を自分のものと感じられなくなることがあり、 これは身体所有感(sense of ownership)が低下した状態と考えられています。身体所有感の低下は、 リハビリテーション効果を阻害するため、 身体所有感に影響する要因を検証することは重要です。 畿央大学大学院 修士課程 修了生 田中 智哉 氏 (市立福知山市民病院)と 森岡 周 教授らは、ラバーハンド錯覚実験を用いて、外傷のある偽物の腕に対して身体所有感を惹起させる際に、その腕に対して恐怖を生じさせる言語情報を与え、その影響を検証しました。その結果、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい人ほど、痛みを感じやすくなることを明らかにしました。この研究成果はFrontiers in Human Neuroscience誌(Verbal suggestion modulates the sense of ownership and heat pain threshold during the “injured” rubber hand illusion)に掲載されています。 研究概要 身体的および精神的な苦痛を有する人は「自分の身体」を自分のものと感じられなくなることがあり、これは身体所有感が低下した状態と考えられています。身体所有感の低下は、リハビリテーション過程において回復を阻害する因子であると考えられていることから、身体所有感に影響を与える要因を検証することは重要です。一般的に、身体所有感は視覚、触覚、固有感覚(位置情報)といった情報など、ボトムアップ情報を統合することによって生まれると考えられています。一方で近年では、文脈などのトップダウン要因も関与することが議論されています。文脈の操作として言語情報が最も簡易に用いられますが、身体所有感に与える影響は十分に検証されていませんでした。畿央大学大学院 修士課程 修了生 田中 智哉 氏(市立福知山市民病院)と 森岡 周 教授ら の研究グループは、ラバーハンド錯覚という錯覚現象を用いて、外傷のある偽物の腕に対して身体所有感を生じさせる際に、トップダウン要因の操作として、その腕に対して恐怖を生じさせる言語情報を与えました。その結果、客観的な身体所有感には影響を与えませんでしたが、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい者ほど疼痛閾値は低下し、その影響度合いには個人差があることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ラバーハンド錯覚時に恐怖を生じさせる言語情報を与えると、偽物の手に対する主観的な身体所有感が増加しました。 ■ラバーハンド錯覚時に恐怖を生じさせる言語情報を与えると、主観的な身体所有感と疼痛閾値には有意な負の相関関係を認め、言語情報の影響には個人差があることがわかりました。 研究内容 ラバーハンド錯覚:参加者からは偽物の手のみが見えている状況(図1a)で、実験者は筆を用いて参加者の本物の手と偽物の手に対して同じタイミングで触覚刺激を加えると、参加者は徐々に偽物の手を自分自身の手であると錯覚します(錯覚条件)。一方、異なるタイミングで触覚刺激を与えると、錯覚が生じにくくなります(非錯覚条件)。本研究においても、錯覚条件と非錯覚条件の2条件が、第一実験では各偽物の手に対して、第二実験では各参加者に対して行われました。第一実験:15名の健常人が参加し、ラバーハンド錯覚によって惹起された外傷のある偽物の腕に対する身体所有感と、錯覚後の疼痛閾値の程度を、外傷を有していない健常な偽物の腕のそれらの程度と比べました(図1b)。その結果、錯覚条件における主観的な身体所有感は、外傷のある偽物の腕と健常な腕は同程度惹起されることがわかり、外傷のある偽物の腕を用いるラバーハンド錯覚は実験として成り立つことをまず確認しました。 図1:ラバーハンド錯覚の実験セット(a) と使用したラバーハンド (b) 第二実験:30名の健常人が参加し、外傷のある偽物の手のみを用いたラバーハンド錯覚を行いました。その際、参加者はランダムに「恐怖文脈あり」と「恐怖文脈なし」の2グループ(それぞれ、15名ずつ)に分けられました。「恐怖文脈あり」は、ラバーハンド錯覚を行う際に、その偽物の腕に対して恐怖文脈を生じさせる言語情報を与えました。一方、「恐怖文脈なし」は、その腕に対して恐怖文脈を引き起こさない言語情報を提示しました(図2)。 図2:言語情報の要約 釘が刺さっている腕の背景について各グループ「恐怖文脈あり」と「恐怖文脈なし」で異なる説明を行った。その結果、「恐怖文脈あり」の錯覚条件では、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい参加者ほど、痛みを感じやすくなることが明らかになりました(図3b)。 図3:主観的な身体所有感 (質問紙) の結果および疼痛閾値との相関関係 ラバーハンドの所有感と痛みの感じやすさについては、「恐怖文脈あり」×錯覚条件のみ有意な負の相関関係を認めた。*p<0.05 本研究の臨床的意義および今後の展開 身体所有感と痛みに影響する要因の一つとして、言語情報が関与することがわかりました。これは、医療者による対象者への病態説明などの言語情報が、身体所有感や痛みにも影響する可能性が示唆される知見と考えています。しかし、慢性的な痛みを有する者と健常者では、ラバーハンド錯覚に対する反応が異なることが報告されています。そのため、今回明らかになったことが臨床において、そのまま応用できる訳ではありませんので、今後は、健常者と筋骨格系疼痛を有する方の身体所有感の違いに関して検証していこうと考えています。 論文情報 Tomoya Tanaka, Kazuki Hayashida, Shu Morioka Verbal Suggestion Modulates the Sense of Ownership and Heat Pain Threshold during the “Injured” Rubber Hand Illusion Frontiers in Human Neuroscience, 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel:0745-54-1601 Fax:0745-54-1600 E-mail:s.morioka@kio.ac.jp

2022.04.22

長期間の理学療法が脊髄損傷後の神経障害性疼痛に及ぼす影響~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

ヒトには、痛みの感受性を低下させる疼痛抑制メカニズムが備わっています。有酸素運動は疼痛抑制メカニズムを賦活することが知られており、慢性疼痛の治療にも用いられています.脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対しても、有酸素運動により痛みが即時的に軽減することが報告されていますが、単回の介入による検討に限られています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 佐藤 剛介 客員准教授ら は、長期間の理学療法(有酸素運動)が脊髄損傷後の神経障害性疼痛に及ぼす影響を頚髄不全損傷の単一症例を通して検証しました。 この研究成果は、Spinal cord series and cases誌(Long-term physical therapy for neuropathic pain after cervical spinal cord injury and resting state electroencephalography: a case report)に掲載されています。   研究概要 脊髄損傷後の神経障害性疼痛は、約半数近くで認められ様々な健康指標の低下を引き起こすことが知られています。脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対する介入として、様々なものが提唱されており、その中の一つに有酸素運動があげられます。車椅子駆動による有酸素運動は、脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対する即時的な鎮痛効果が得られることが明らかにされています(Sato et al. J Rehabil Med, 2017)。しかし、これまでの研究では、単回の介入による即時的な効果に限局されており、長期間の介入による鎮痛効果は検討されておらず、不明瞭なままでした。 本研究では、頚髄不全損傷者一例に対して、有酸素運動を含む長期間の理学療法が脊髄損傷後の神経障害性疼痛におよぼす影響を検証しました。加えて、本研究では、鎮痛効果の機序を明らかにするために、神経障害性疼痛のバイオマーカーである安静時脳波活動から得られるPeak alpha frequency(PAF)を指標として測定しました。   本研究のポイント ■ 長期間の理学療法により頚髄不全損傷者の上肢の神経障害性疼痛が軽減された ■ 有酸素運動として集中的歩行トレーニング(体重免荷式トレッドミル歩行トレーニング)を行い、痛み強度の軽減と運動野周辺で測定したPAFの高周波域へのシフトが確認された ■ 疼痛がある部位(上肢)に直接接触することなく、他の身体部位の運動を介して疼痛強度の軽減が得られた 研究内容 C5レベル残存の頚髄不全損傷者に対して、18週間の介入を行いました。 介入は7日/週の頻度で行い、1回の介入は40分間でした。4週~10週目の間には、有酸素運動を企図して体重免荷装置を用いた集中的歩行トレーニングを実施しました。安静時脳波活動は、1チャンネル脳波計を使用して測定しました。電極は、運動野に相当する領域に配置して閉眼状態で3分間測定し、PAFを算出しました。PAFは、α帯域のピークパワーを示す周波数で、視床-大脳皮質間の神経回路の活動を反映するとされており、高周波域へシフトしている場合に痛みの感受性が低下している状態であることを指しています。アウトカムは、脊髄損傷の評価としてInternational Standards for Neurological Classification of Spinal Cord Injury (ISNCSCI)の運動スコアと感覚スコア、主観的疼痛強度と疼痛範囲、安静時脳波活動としてPAF、動作能力の指標として10m歩行テストとWalking Index for Spinal Cord Injury II (WISCIII)を2週間ごとに測定し、PAFについては入院時を基準として変化率(Δ)を求めました。 結果は、痛みの平均強度と最大強度のNRSスコアは6週間後に有意に減少し、ΔPAFは4週以降に有意に増加しました。ΔPAFの変化については、集中的な歩行トレーニングの開始と同時期に生じていました。ΔPAFは集中的歩行トレーニング期間の終了後に低周波域へのシフトを認めましたが、入院時よりも高周波域へシフトした状態が維持されていました(図1)。 図1:各評価の経時的変化 黄色で示した範囲は、集中的歩行トレーニングの期間を表しています。集中的歩行トレーニング開始後にΔPAFの増加と痛み強度の減少が認められています。さらに、集中的歩行トレーニング期間終了時にはPAFが低周波域へシフトしているものの、入院時を比べて高周波域にシフトしている状態が維持されています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、長期間の理学療法(有酸素運動)を行うことで頚髄不全損傷者の上肢の神経障害性疼痛が軽減できることを初めて報告しました。これは、継続した有酸素運動によって、痛みがある身体部位に直接触れることなく、痛みを軽減できることを示唆しています。さらに、有酸素運動を行っている期間は、PAFが高周波域へシフトしており、痛みの感受性が低下している状態であることを示しています。今後は、複数症例に対して長期的な有酸素運動の効果と安静時脳波活動への影響を調べるとともに、神経障害性疼痛の性質と有酸素運動による鎮痛効果との関係を詳しく検証していく必要があります。 論文情報 Sato G, Osumi M, Mikami R, Morioka S Long-term physical therapy for neuropathic pain after cervical spinal cord injury and resting state electroencephalography: a case report Spinal cord series and cases, 2022 関連論文 Sato G, Osumi M, Morioka S. Effects of wheelchair propulsion on neuropathic pain and resting electroencephalography after spinal cord injury. J Rehabil Med. 2017 Jan 31;49(2):136-143.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 客員准教授 佐藤剛介 E-mail: gpamjl@live.jp   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2022.04.11

両側補足運動野への経頭蓋直流刺激が重症な運動麻痺を有する脳卒中患者の下肢運動機能に及ぼす影響:症例研究

運動麻痺重症例における麻痺側下肢運動機能の回復には、損傷半球に加えて非損傷半球を含めた補足運動野の機能が重要であるといわれています。近年では、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)が、運動関連領野や皮質脊髄路の興奮性を高める手段として用いられていますが、非損傷半球を含めた補足運動野に対するtDCSが運動麻痺重症例における麻痺側下肢運動機能の回復へ及ぼす影響は明らかになっていません。宝塚リハビリテーション病院の大西 空氏(畿央大学 健康科学部 理学療法学科13期生)、畿央大学大学院 博士後期課程修了生の水田 直道氏(現・日本福祉大学)、森岡 周 教授らは、運動麻痺重症例1名に対して長下肢装具を用いた介助歩行と両側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニングの効果について検証しました。 この研究成果は、Brain Sciences誌(Effects of Transcranial Direct Current Stimulation of Bilateral Supplementary Motor Area on the Lower Limb Motor Function in a Stroke Patient with Severe Motor Paralysis: A Case Study)に掲載されています。 研究概要 脳卒中後早期における運動麻痺の重症度は麻痺側下肢運動機能の回復に影響を与えますが、運動麻痺重症例においても、麻痺側下肢運動機能が比例回復以上に回復する患者も少なからず存在することがわかっています。一般的に、麻痺側下肢の運動機能を回復させるためには、下肢運動時に損傷半球の運動関連領野から出力される皮質脊髄路の興奮性を高めることが重要であるとされています。しかし、運動麻痺重症例においては、損傷半球の運動関連領野を起源とした皮質脊髄路の興奮性を増大させるには限りがあります。 近年、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)が大脳皮質を非侵襲的に興奮させ運動関連領野や皮質脊髄路の興奮性を高める手段として用いられており、脳卒中患者に対しては損傷半球の一次運動野へのtDCSが皮質脊髄路の興奮性や麻痺側下肢筋力を増大させることが示されています。しかし、非損傷半球を含めたtDCSが麻痺側下肢の運動機能にどのような影響を与えるかは明らかになっていません。特に、運動麻痺重症例においては、非損傷側補足運動野の活性化が麻痺側下肢の運動機能回復に影響を与えるとされています。 そこで宝塚リハビリテーション病院の大西 空氏、畿央大学の森岡 周 教授らの研究グループは、運動麻痺重症例1名に対して長下肢装具(KAFO)を用いた介助歩行と両側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニングが、20分後および4週間後における内側広筋の筋活動と筋間コヒーレンス(皮質脊髄路興奮性を反映)を増大させることを明らかにしました。   本研究のポイント ■運動麻痺重症例1名を対象に、長下肢装具(KAFO)を用いた介助歩行と両側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニングを4週間行うことで、介助歩行トレーニングのみを4週間行った時期に比べて、麻痺側内側広筋の筋活動と筋間コヒーレンスが増大しました。 ■また、KAFOを用いた介助歩行と両側補足運動野に対するtDCSを20分間併用したトレーニングは、介助歩行のみを20分間行ったトレーニングや、介助歩行と損傷側補足運動野に対するtDCSを20分間併用したトレーニングに比べて、麻痺側内側広筋の筋活動と筋間コヒーレンスを即時的に増大させました。   研究内容 重症な運動麻痺を呈した脳卒中患者1名(Fugl-Meyer Assessmentの下肢シナジー項目0点)を対象に、後ろ向きABデザインを行いました。A期間ではKAFOを用いた介助歩行トレーニングのみを行い、B期間では介助歩行に両側補足運動野へのtDCS(bi-tDCS)を組み合わせたトレーニングを各4週間行いました。 また、bi-tDCSの即時的な影響も検証するために、両期における間の期間において、①20分間の介助歩行トレーニングのみ(tDCSなし)、②20分間の介助歩行に損傷側補足運動野へのtDCSを併用したトレーニング(uni-tDCS)、③20分間のbi-tDCSの3条件を実施しました(3条件はそれぞれ別日に実施し、トレーニング前と20分後における即時的な影響を比較)。測定は、内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスのβ帯域(皮質脊髄路の興奮性を反映)としました。   図1:患者の核磁気共鳴画像(MRI)   発症時のMRIでは左放線冠と内包後脚を中心とした広範囲領域に高信号反応を認めていました。     図2:介入プロトコル A期では介助歩行トレーニングのみ(no-tDCS)、B期では介助歩行に両側補足運動野に対するtDCSを組み合わせたトレーニング(bi-tDCS)をそれぞれ4週間実施しました。また、A期とB期の間の期間(3日間)において、①―③の3条件における訓練前と20分後の即時効果を測定しました。   図3:tDCSの刺激部位の違いが麻痺側下肢運動機能へ与える即時的な影響 tDCSの刺激位置の違いによる内側広筋の筋活動(A)および筋間コヒーレンス(B)の即時的変化を示しています。グラフ内の数値は、訓練後の値を訓練前の値で割った値を示しています。筋活動の変化は、no-tDCSで1.0、uni-tDCSで1.0、bi-tDCSで1.2でした。また、筋間コヒーレンスの変化は、no-tDCSで1.0、uni-tDCSで1.1、bi-tDCSで1.2であり、共にbi-tDCSにおいて増大しました。   図4:4週間のbi-tDCSによる介入が麻痺性下肢運動機能に及ぼす影響 A期とB期における内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスの時系列データと各時期の変化量を示しています。(A, C)は、A期とB期を合わせた5時点における、内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスの値を示しています。濃い緑と濃い赤の線は生データを、薄い緑と薄い赤の破線はトレンド除去されたデータを示しています。(B, D)は、A期とB期における4週間の筋活動と筋間コヒーレンスの変化をそれぞれ合計したものです(正の値であるほどトレーニングによる改善が大きいことを示す)。筋活動はA期で-10.94、B期で9.2であり、B期で増大しました。また、筋間コヒーレンスはA期で-0.95(×10-1)、B期で0.52(×10-1)であり、B期で増大しました。   本研究の意義および今後の展開 本研究では、重症な運動麻痺を有する脳卒中患者を対象に、20分および4週間のbi-tDCS介入が、内側広筋の筋活動および皮質脊髄路の興奮性に及ぼす影響について検証しました。その結果、bi-tDCS介入は、20分後および4週間後における内側広筋の筋活動および筋間コヒーレンスを改善させました。今後は、より多くの症例を対象にして、非損傷半球運動関連領野を起源とした皮質脊髄路の興奮性増大が運動麻痺重症例における歩行能力の回復に及ぼす影響について検証する予定です。   論文情報 Sora Ohnishi, Naomichi Mizuta, Naruhito Hasui, Junji Taguchi, Tomoki Nakatani and Shu Morioka. Effects of Transcranial Direct Current Stimulation of Bilateral Supplementary Motor Area on the Lower Limb Motor Function in a Stroke Patient with Severe Motor Paralysis: A Case Study Brain Sciences, 2022, 12.4: 452.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周(モリオカ シュウ) Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp   医療法人尚和会 宝塚リハビリテーション病院 大西 空(オオニシ ソラ) E-mail: b5121255_@_kio.ac.jp(※@の前後の_を削除してお送りください)     【関連記事】 学部卒で研究成果が「Brain Sciences」に掲載!理学療法学科13期生大西 空さんをインタビュー!

2022.04.01

5/15(日)畿央大学付属広陵こども園開園プレイベント「みんなで愉しもう!tupera tuperaの絵本の世界」

5/15(日)畿央大学付属広陵こども園概要説明会 開園プレイベントは満員となりましたが、概要説明会のみご参加を希望の方はご連絡をお願いします。 【連絡先】kio_kodomoen@kio.ac.jp ・保護者様氏名 ・お子さまの年齢(令和5年4月1日の満年齢) を記載いただき、メールにてご連絡をお願いします。   こども園ホームページへ 【満員御礼】畿央大学付属広陵こども園開園プレイベント 2023 年 4 月開園予定の畿央大学付属広陵こども園では、 子どもたちが、「心とからだを健やかに、そしてのびのびと育ってくれたら。」という想いを込めまして、この度の開園プレイベントを企画いたしました。 当日は、『パンダ銭湯』『しろくまのパンツ』『いろいろバス』『やさいさん』『かおノート』などの絵本や工作・ワークショップ、そしてNHK Eテレの工作番組「ノージーのひらめき工房」のアートディレクションで知られるユニット「tupera tupera(ツペラ ツペラ)」の亀山達矢さんをお招きして講演会を開催いたします。絵本ライブやお話を聞きながら、いっしょにtupera tuperaの絵本の世界を愉しんでみませんか? ぜひ、皆様方のご参加をお待ちしております。   日時 令和4年5月15日(日) 13時開演、(受付開始12時、終了予定14時30分) ※イベント終了後に畿央大学付属広陵こども園の概要説明会を開催します。 会場 畿央大学 冬木記念ホール 定員 290名(先着順) どなたでも参加できます。なお、満3歳児以上はお席を確保しますので、1名様としてお申込みください。 申込方法 下記の申込ページもしくは、イベントチラシ内のQRコードからお申込みください。   申込ページ   イベント内容 画像をクリックすると、イベント内容のPDFデータが開きます。

2022.03.16

障害者支援施設における運動への動機づけとソーシャルサポート~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

障害者支援施設では、社会参加を実現するために身体機能の維持・向上を目的として運動に取り組む必要があります。また、18ヵ月以上の長期間に及ぶ場合もあり、動機づけを維持する必要があります。 畿央大学大学院 博士後期課程 乾 康浩 氏 と 森岡 周 教授 ら は、障害者支援施設における運動への動機づけに関係する要因について検証しました。その結果、従来から重要視されていた運動機能や自己効力感よりも、ソーシャルサポートが動機づけに関連することが明らかになりました。 この研究成果はAnnals of Medicine誌(Relationship between exercise motivation and social support in a support facility for persons with disabilities in Japan)に掲載されています。   研究概要 障害者支援施設では、社会参加を実現するために身体機能の維持・向上を目的として運動に取り組む必要があります。しかし、入所期間は18ヵ月以上と長期に及ぶ場合もあり、動機づけを維持する必要があります。動機づけには、運動能力や自己効力感といった個人的要因と、ソーシャルサポートが関連するとされていますが、家族支援困難などの理由で入所する可能性のある障害者支援施設ではソーシャルサポートの影響が大きい可能性が考えられました。さらに、動機づけは自らの意思と判断で行う自律的動機づけと外部からの誘因によって生じる統制的動機づけに分類されることから両方の側面から把握する必要があります。 畿央大学大学院 博士後期課程 乾 康浩 氏、森岡 周 教授 ら の研究チームは、運動への動機づけを評価する質問紙Behavioral Regulation in Exercise Questionnaire-2を用いて評価し、個人的要因およびソーシャルサポートとの関係性を分析しました。その結果、自律的動機づけには家族サポートと施設サポートが関連し、統制的動機づけは家族サポートが低い場合にピアサポートが関連する結果となり、いずれも個人的要因との関連は見られませんでした。   本研究のポイント ■ 障害者支援施設入所者の運動への動機づけを自律的動機づけと統制的動機づけの両方から評価したところ、いずれの動機づけにも個人の能力よりもソーシャルサポートの関連が強く認められました。 ■ 自律的動機づけには家族サポートと施設サポートが関連し、統制的動機づけには、家族サポ―トが低下している場合にピアサポートが関連することが明らかにされました。   研究内容 本研究は障害者支援施設入所者を対象に行いました。施設入所者が実施する運動への動機づけを質問紙Behavioral Regulation in Exercise Questionnaire-2を使用して、自律的動機づけと統制的動機づけに分類して評価しました。あわせて、施設入所者の移動能力、自己効力感といった個人的な因子と、家族サポート、施設サポート、ピアサポートといったソーシャルサポートを質問紙にて評価し、自律的動機づけと統制的動機づけを予測する因子を分析しました。 結果として、自律的動機づけでは高い家族サポートおよび高い施設サポートが有意な独立予測因子となり、統制的動機づけでは、低い家族サポートと高いピアサポートな有意な独立予測因子となりました。   表1. 自律的動機づけを目的変数とした階層的重回帰分析   表2. 統制的動機づけを目的変数とした階層的重回帰分析   本研究の臨床的意義および今後の展開 障害者支援施設入所者においては、家族や施設スタッフとの関係、入所者同士の関わり方を調整し把握することが、運動への取り組みを促進するためには必要であることを示唆すると考えられます。今後は、施設入所後の縦断的な変化について検証する必要があります。   論文情報 Yasuhiro Inui, Yoichi Tanaka, Tatsuya Ogawa, Kazuki Hayashida, Shu Morioka Relationship between exercise motivation and social support in a support facility for persons with disabilities in Japan Annals of Medicine. 2022   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 博士後期課程 乾 康浩(イヌイ ヤスヒロ) センター長 森岡 周(モリオカ シュウ)   Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp  

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