2023.12.07

地域の皆様対象イベント 「天体望遠鏡使い方講座」～畿央大学サイエンスコミュニケーションサークル

  畿央大学サイエンスコミュニケーションサークル（KSCC）は、科学の面白さや自然の素晴らしさを子どもたちに伝えることを目的に活動している学生サークルです。普段から科学おもちゃを作る体験や、星空を眺めたりモバイルプラネタリウムの解説を聞いたりする体験を、地域の子どもたちに提供しています。   「天体望遠鏡があるのだけれど、使い方が難しくてほとんど使っていない」というお話を聞くことがあります。今回は、子どもが自分の手で月を観察できるように、私たち学生が天体望遠鏡を使うコツをお伝えしながらサポートさせていただきます。子どもたちが見事に月をとらえたときの笑顔がとても素敵なので、私たち学生にとっても楽しみな活動です。   また、福森教授による土星の観察や奥田教授による星のお話もありますのでぜひご参加ください。 実施要項 開催日 2023年 12月20日（水） 開催時間 18:00~19:00 場所 畿央大学　食堂テラス 対象者 小学生とそのご家族（必ず保護者の方の引率をお願いいたします。） ご家族ごとに１台の天体望遠鏡を使っていただきます。 募集人数 ６家族（先着順６組で締め切らせていただきます） 申し込み s.okuda@kio.ac.jp（奥田） まで、下記内容を記入して送信してください。 小学生のお名前と学年 引率される方（代表者）のお名前と緊急連絡先   ※　申し込みいただいたメールアドレスに、参加の可否および参加当日の詳細についてメールで連絡させていただきます。 ※　ご提供いただいた個人情報は利用状況の把握・緊急連絡等に使用します。個人情報は厳重に管理し、緊急等の特例の場合を除き同意を得ずに第三者に開示することはありません。 ※　開催など予定が変更になる場合があります。緊急時にはメール、電話等で連絡させていただきます。 みなさまにお会いできるのを、科学サークルの学生・教員ともに楽しみにしております。 お問い合わせ 畿央大学 現代教育学科 教授 奥田 俊詞 Tel：0745-54-1601 E-mail：s.okuda@kio.ac.jp

2023.11.29

地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施と基本チェックリストの下位項目との関連～健康科学研究科

新型コロナウイルスの感染拡大により、身体活動量が減少し、フレイル＊の新規発生率が増加しています。フレイル予防には運動習慣などの健康的な生活習慣が重要で、コロナ禍でも同様に運動や社会性の確保、十分な栄養補給が推奨されています。高齢者の運動実施に関する要因は、数多く報告されていますが、コロナ禍のような社会生活が制限された環境下での運動実施の可否に関する要因についてのエビデンスはまだ十分ではありません。 また、わが国では各地方自治体において、要介護状態のリスクが高い高齢者を抽出するために基本チェックリスト＊＊が用いられています。しかし、多くの基本チェックリストを使用した研究では、総該当数によるフレイル判定に用いられており、実際に行政が活用している基本チェックリストの下位項目に着目した報告は少ないのが現状です。 本学大学院健康科学研究科修士課程の中北智士、健康科学研究科の松本大輔准教授、高取克彦教授は、地域在住高齢者を対象にした調査を行いました。その結果、ロバスト高齢者であっても、抑うつ項目（基本チェックリストの下位項目の一つ）に該当する者は、コロナ禍のような社会生活が制限される環境下において運動を実施することが難しいことを明らかにし、その内容を地域理学療法学に発表しました。   *フレイル：健康から障害に至る前段階の状態と位置付けられ、機能予後や要介護度に影響し、早期の死亡リスクを高める。フレイルの段階として、ロバスト（健常）、プレフレイル、フレイルに分けられる。 **基本チェックリスト：二次予防事業対象者の選定のために厚生労働省が作成した。全25項目7つのドメイン（生活機能、運動機能、栄養状態、口腔機能、閉じこもり、認知機能、抑うつ）で構成されている。 研究概要 A市在住の高齢者3,698名を調査し、2018年の基本チェックリストの下位項目と2020年のコロナ禍での運動実施の有無の関連について検討しました。 本研究のポイント 高齢者に対する調査によって、年齢、性別、家族構成、主観的健康感、痛みによる制限、各下位項目を調整しても、抑うつ項目該当者は、該当しない者と比べて、コロナ禍で運動を実施できていない割合が約1.5倍高いことが明らかとなりました。   図1：コロナ禍での運動非実施と抑うつとの関連（オッズ比）   図2：抑うつ者における運動実施・非実施群でのフレイル新規発生率の比較   また、ベースライン時に抑うつ項目該当者であってもコロナ禍で運動実施できている者では、運動実施できていない者に比べてフレイル発生率は有意に少なく（運動実施群14.0% vs 運動非実施群29.4%）、抑うつ該当者でも適切な支援を実施することでフレイルを抑制できる可能性が示唆されました。 本研究の臨床的意義及び今後の展開 本研究は実際に行政が活用している基本チェックリストの下位項目に着目した数少ない研究です。ロバスト高齢者であっても抑うつ傾向にあるものは、コロナ禍のような環境で運動実施することが難しいことが明らかになりました。介護予防に認められている予後予測に基づいた明確な目標設定や支援方法の選定の一助になると考えられます。今後もより地域施策に還元できるような研究に発展させていきたいと思います。 謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、役場の方々に感謝申し上げます。 論文情報 中北智士，松本大輔，高取克彦. 地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施と基本チェックリストの下位項目との関連. 地域理学療法学. 公開日2023/11/03. DOI https://doi.org/10.57351/jjccpt.JJCCPT23002   問合せ先 畿央大学大学院健康科学研究科 修士課程　中北智士 准教授　松本大輔 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp

2023.11.17

サーマルグリル錯覚を過敏にさせる脳損傷領域の探索～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

サーマルグリル錯覚は温かいモノと冷たいモノを同時に触ることで灼熱痛に似た痛みや不快感を経験する錯覚です。サーマルグリル錯覚は中枢神経系の感覚情報処理の過程で生じるといわれており、最近では中枢性感作の有用な指標として提案されています。畿央大学大学院 博士後期課程 松田 総一郎、大住 倫弘 准教授を中心とする研究グループは、サーマルグリル錯覚が視床外側周囲の損傷によって過敏になることを明らかにしただけでなく、その過敏さは脳卒中患者における中枢性感作の症状と相関していることを明らかにしました。この研究成果はJournal of pain research誌（Thermal Grill Illusion in Post-Stroke Patients: Analysis of Clinical Features and Lesion Areas）に掲載されています。 研究概要 サーマルグリル錯覚は温かいモノと冷たいモノを同時に触ることで灼熱痛に似た痛みや不快感を経験する錯覚です。サーマルグリル錯覚は中枢神経系の感覚情報処理の過程で生じるといわれており、最近では中枢性感作と呼ばれる脳の問題による痛みの治りにくさを測るツールとして提案されてきています。しかしながら、そのメカニズムは不明なところが多く、多方面からの研究が求められている真っ只中にあります。畿央大学大学院 博士後期課程 松田 総一郎、大住 倫弘 准教授を中心とする研究グループは、サーマルグリル錯覚のメカニズム解明の一端を担うために、脳卒中後患者にを対象に「どのような脳の損傷によってサーマルグリル錯覚に過敏になるのか」を探索しました。その結果、サーマルグリル錯覚の過敏さは視床外側周囲の損傷と有意に関連していることが明らかになりました。また、興味深いことに、サーマルグリル錯覚の過敏さは、中枢性感作症状の１つであるワインドアップ現象（繰り返される痛み刺激によって徐々に痛みをつよく感じる現象）と相関していることが示されました。このことは、サーマルグリル錯覚が中枢性感作症状を安全に測ることのできる臨床ツールとなり得ることを示唆しています。 本研究のポイント 脳卒中後患者におけるサーマルグリル錯覚と臨床的特徴・損傷領域の関連性を検証した。 サーマルグリル錯覚によって経験する痛みや不快感が脳卒中後患者の中枢性感作を反映している可能性が示唆された。 サーマルグリル錯覚によって経験する不快感は視床外側の損傷と有意に関連していた。 研究内容 サーマルグリル錯覚を惹起するためには温刺激と冷刺激を同時に触る必要があります。そこで、本研究では直径 1 cm の銅の棒とプラスチックのチューブに水を流し、患者の接触面に温 （40 °C） と冷 （20 °C） の刺激を与えるように水温を調整しました。4本の温かい銅棒と 4本の冷たい銅棒を交互に配置することで、被験者が銅棒に触れるとサーマルグリル錯覚を生じるように設定しました（図1）。     図１：サーマルグリル刺激の実験条件   サーマルグリル錯覚の検査では、健側→患側の順番で銅棒の上に手のひらを最大30秒間置きました。その後、検査中に経験した痛みと不快感の強度をそれぞれ0（痛みなし）～10（想像できる最大の痛み）と0（不快感なし）～10（想像できる最大の不快感）で回答させました。その結果、サーマルグリル錯覚による痛みとワインドアップ比の間に有意な関連性を認めました。 また、脳画像解析（voxel-based lesion–symptom mapping）の結果、サーマルグリル錯覚による不快感は内包後脚および視床外側核周囲の病変と有意に関連していることが明らかになりました（図2）。     図２：サーマルグリル錯覚と損傷領域の分析   サーマルグリルによる不快感は内包後脚および視床外側核周囲の病変と有意に関連していました。 研究グループは、この結果について、内包や視床を損傷することで脳内での痛みや温度感覚情報処理の問題が生じ、サーマルグリル錯覚が過敏になると考えています。 本研究の臨床的意義及び今後の展開 本研究成果は、脳卒中後患者の中枢性感作を「痛くない刺激」を用いて安全に定量評価することを示しているだけでなく、サーマルグリル錯覚のメカニズム解明および脳卒中後疼痛の病態解明の一助となると考えられます。 論文情報 Soichiro Matsuda, Yuki Igawa, Hidekazu Uchisawa, Shinya Iki, Michihiro Osumi Thermal Grill Illusion in Post-Stroke Patients: Analysis of Clinical Features and Lesion Areas Journal of pain research, 2023 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　松田 総一郎 准教授　大住 倫弘 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: m.ohsumi@kio.ac.jp

2023.10.20

痛みを難治化させる脳波ネットワーク異常～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

複合性局所疼痛症候群（Complex Regional Pain Syndrome：CRPS）は、比較的小さな外傷や手術などが契機となって激しい痛みが生じます。これまでの研究の中で、CRPSの脳機能を調べた研究は多くありますが、日常診療で使われる脳波を活用してCRPSの脳機能異常を明らかにした報告は少ないです。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 大住 倫弘 准教授らは、名古屋大学医学部 平田 仁 教授、岩月 克之 講師、東京大学附属病院 住谷 昌彦 准教授らと共同で、CRPSにおける脳波ネットワーク異常の特徴を明らかにしました。この研究成果は、Clinical EEG and Neuroscience（Resting-state Electroencephalography Microstates Correlate with Pain Intensity in Patients with Complex Regional Pain Syndrome）に掲載されています。 研究概要 複合性局所疼痛症候群（Complex Regional Pain Syndrome：CRPS）は、比較的小さな外傷や手術などが契機となって激しい痛みが生じます。これまでの研究で、何らかの脳機能異常によってCRPSが増悪・長期化することが明らかになっています。特に、何もしていない「安静時」の脳活動の異常について多く報告されています。しかしながら、多くの研究ではfMRIやMEGなどの大掛かりな機器を使っており、日常診療で使われている脳波データではどのような異常があるのかは明らかになっていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 大住 倫弘 准教授らは、名古屋大学医学部 平田 仁 教授、岩月 克之 講師、東京大学附属病院 住谷 昌彦 准教授らと共同で、CRPSにおける脳波マイクロステートを分析し、安静時のデフォルトモードネットワークがCRPSの痛みのつよさと密接に関連していることを明らかにしました。 本研究のポイント CRPSにおける安静時の脳波活動を測定した。 マイクロステート解析を活用して脳波ネットワークの異常を観察した。 その結果、デフォルトモードネットワークの異常がCRPSの痛みのつよさと密接に関連していることが明らかになった。 研究内容 CRPSを有する者を対象に、安静時の脳波活動を計測して、脳波マイクロステート解析をしました（図１）。そして、それぞれのトポグラフパターンにおけるパラメータ（Mean Duration、 Time coverage etc…）とCRPSによる痛みのつよさとの相関関係を調べました。その結果、デフォルトモードネットワークで構成されていると考えられているトポグラフパターンのパラメータと痛みのつよさとの間に有意な相関関係がありました（図１）。つまり、デフォルトモードネットワークの異常がCRPSの痛みを増悪させている可能性が明らかになりました。加えて、初回の脳波測定日の6ヶ月後にも脳波を計測し、デフォルトモードネットワークの改善とともに痛みが緩和していることも確認されました。このことからデフォルトモードネットワークの改善がCRPSの痛みの緩和と密接に関連していることが考えられました。   図１：安静時脳波マイクロステート解析によって計算されるトポグラフパターンと痛みとの相関 本研究の臨床的意義及び今後の展開 日常診療で使われている脳波データを活用すればCRPSに生じている脳波ネットワーク異常を観察できる可能性を示唆しました。今後は、これらの脳波ネットワーク異常を改善させるためのリハビリテーションを検討していきます。 論文情報 Osumi M、 Sumitani M、 Iwatsuki K、 Hoshiyama M、 Imai R、 Morioka S、 Hirata H. Resting-state Electroencephalography Microstates Correlate with Pain Intensity in Patients with Complex Regional Pain Syndrome. Clin EEG Neurosci. 2023 その他の情報 本研究は以下の助成を受けて実施したものです。 Japan Agency for Medical Research and Development (AMED) 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 准教授　大住倫弘 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: m.ohsumi@kio.ac.jp

2023.10.16

理学療法学科 松本大輔准教授の研究がWebメディア「Wellulu（ウェルル）」に掲載されました。

2023.10.16

発達性協調運動障害における行為と結果の規則性の知覚感度～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

発達性協調運動障害（DCD）は、脳の適応的な運動制御・運動学習システムである内部モデルの働きの先天的・発達的問題として生じるとされています。一方で、定型発達（TD）乳児は生後の発達早期に、自己の運動とその結果の繋がり、すなわち行為と結果の規則的な関係性を知覚できるとされており、この行為と結果の規則性の知覚学習は、運動の多様性や内部モデルの発達に貢献すると考えられます。したがって、DCD児においては、行為と結果の規則性の知覚にも問題が生じている可能性がありますが、DCD児における行為と結果の規則性の知覚感度を調べた研究は皆無でした。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫 悟志 准教授らは、温 文(Wen Wen) 准教授（立教大学）、中井 昭夫 教授（武庫川女子大学）らと共同で、DCD児における行為-結果の規則性の知覚感度について調査しました。この研究成果は、Journal of Autism and Developmental Disorders（Action-outcome Regularity Perceptual Sensitivity in Children with Developmental Coordination Disorder）に掲載されています。 研究概要 DCDとは、協調運動技能の獲得や遂行に著しい低下がみられる神経発達障害の一類型であり、その症状は、字が綺麗に書けない、靴紐が結べないといった微細運動困難から、歩行中に物や人にぶつかる、縄跳びができない、自転車に乗れないといった粗大運動困難、片脚立ちができない、平均台の上を歩けないといったバランス障害まで多岐に渡ります。DCDの頻度は学童期小児の5-6%と非常に多く、自閉症スペクトラム障害、注意欠如多動性障害、限局性学習障害などの他の神経発達障害とも頻繁に併存することが報告されており、近年では脳性麻痺ともリスクファクターを共有する連続体である可能性も指摘されています。またDCDと診断された児の過半数が青年期・成人期にも協調運動困難が残存するとされており、DCDの病態理解と有効なハビリテーション技術の開発は、ニューロリハビリテーション研究における喫緊の課題の一つとされています。 自分の行為と外部刺激との間の規則的な関係性を検出する能力のことを、行為と結果の規則性の知覚と呼びます。この行為と結果の規則性の知覚は、コンパレータモデル以外の運動主体感（Sense of Agency: SoA）を生成する重要な情報源として注目されており、また適応的運動学習パフォーマンスにも関与することが示されています。行為と結果の規則性の知覚は、まだ内部モデルにおける正確な順・逆モデルを持ち合わせていない生後2カ月児にも存在することが明らかとなっており、子どもは行為と結果の規則的な関係性を知覚学習することにより、運動の多様性を獲得している可能性が示唆されています。また最近の研究で、この行為と結果の規則性の知覚感度は、6～15歳と年齢が増加するのに伴い発達向上すること、そして手先の器用さが低下した児では、行為-結果の規則性の知覚感度が低下していることが明らかになっていました。したがって、発達早期からの運動の不器用さを主な特性とするDCD児においては、行為と結果の規則性の知覚にも問題が生じている可能性がありますが、それを調べた研究はありませんでした。そこで畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らは、DCD児における行為-結果の規則性の知覚感度を調べました。その結果、DCD児では、年齢と性別が一致したTD児と比較して、行為と結果の規則性の知覚感度が低下していることが明らかになりました。 本研究のポイント ■ DCD児の行為-結果規則性の知覚感度は低下しており、特に低年齢（6～10歳）DCD児で知覚感度が著しく低下していた。 ■ DCD児とTD児の両グループにおいて、年齢の増加に伴い行為-結果規則性の知覚感度は発達向上していた。 ■ DCD児における行為-結果規則性の知覚感度の低下は、いくつかの協調運動技能の低下と相関関係にあった。 ■ DCD児では発達早期の段階で行為-結果規則性の知覚感度が低下しており、そのことが運動の多様化や内部モデルの発達を阻害し、結果として協調運動技能の低下に陥っている可能性が示唆された。 研究内容 6～15歳までのDCD児20名と年齢と性別を揃えたTD児20名は、行為-結果規則性検出課題（図1）を完了しました。この課題において、子どもたちはタッチパッド上で10秒間自由に指を動かし、モニターに表示された3つのドットのうち、自分がコントロールすることができる／自分の指の動きを最も反映していると感じられたドット（検出目標ドット）を検出することが求められました。1つの検出目標ドットには、子どもが制御できる／指の動きを反映する割合に応じて、7制御条件（0、 20、 40、 50、 60、 80、 100%）が設定され、それぞれ6試行、合計で42試行ありました。他の2つのドットは0%制御のディストラクタードットになっていました。この課題の成績から、規則性検出閾値（Regularity Detection Threshold: RDT）を算出し、行為-結果の規則性の知覚感度の定量指標としました。   図1：行為-結果規則性検出課題   その結果、DCD児のRDTは、TD児と比較して高値を示し、DCD児では行為-結果の規則性の知覚感度が低下していることが明らかになりました（図2）。またDCD児とTD児の両グループにおいて、RDTの低下と年齢の増加との間には有意な相関関係が示され、DCD児においてもTD児においても、年齢の増加に伴い行為-結果の規則性の知覚感度は発達向上することが示されました。そこで、年齢を細分化して検討した結果、低年齢（6～10歳）のDCD児のRDTは、低年齢（6～10歳）および高年齢（11～15歳）のTD児と比較して、有意に高値であることが示され、特に低年齢のDCD児の行為-結果の規則性の知覚感度が低下していることが明らかになりました（図3）。またDCD児においては、RDTといくつかの協調運動技能との間に有意な相関関係が示され、行為と結果の規則性の知覚感度の低下とボールスキルなどの協調運動技能の低下との間に関連性があることが示されました。   図2：両グループにおける規則性の知覚感度度   図３：年齢を細分化した規則性の知覚感度の比較結果 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、DCD児における行為-結果の規則性の知覚感度が低下していることを初めて明らかにし、特にDCD児では低年齢の段階で規則性の知覚感度が著しく低下していることを示しました。このことは、DCD児では低年齢の段階で行為-結果の規則性の知覚感度が低下しており、そのことが運動の多様化や内部モデルの発達を阻害し、結果的に協調運動技能の低下に至っている可能性を示唆しました。今後、本研究で使用した行為-結果規則性検出課題と運動の多様性や内部モデルの働きを定量化する課題を併用し、縦断的に調査することで、この可能性を検証していく必要があります。 論文情報 Nobusako S, Wen W, Osumi M, Nakai A, Morioka S. Action-outcome Regularity Perceptual Sensitivity in Children with Developmental Coordination Disorder. J Autism Dev Disord. 2023 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学 大学院 健康科学研究科 准教授 信迫 悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp

2023.10.10

森岡周教授らの共同研究が2023年度 CRESTに採択されました。

この度、明治大学 理工学部 嶋田 総太郎教授、東海大学 現代教養センター 田中 彰吾教授、畿央大学 ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周教授らのグループが研究する「ナラティブ・エンボディメントの機序解明とVR介入技術への応用」が、JST（国立研究開発法人学術技術振興機構）の大型研究費であるJST戦略的創造研究推進事業（CREST）において採択されました。 CREST について CRESTとは、我が国が直面する重要な課題の克服に向けて、独創的で国際的に高い水準の目的基礎研究を推進し、社会・経済の変革をもたらす科学技術イノベーションに大きく寄与する、新たな科学知識に基づく創造的で卓越した革新的技術のシーズ（新技術シーズ）を創出することを目的としています。そのために、研究総括が定めた研究領域運営方針の下、研究総括が選んだ、我が国のトップ研究者が率いる複数のベストチームによる研究を推進するトップダウン型研究であり、国内の競争的科学研究費としてはトップに位置するもので、研究期間は5年6ヵ月以内の総額1.5～5億円程度の研究費が与えられます。 生体マルチセンシングシステムの究明と活用技術の創出（通称マルチセンシング） 今回応募した領域は、生体マルチセンシングシステムの究明と活用技術の創出（通称マルチセンシング）であり、研究領域統括は、自治医科大学 永井良三学長、研究総括は、理化学研究所 未来戦略室上級研究員の入來篤史博士です。また、国際領域運営アドバイザーにはAnil Seth博士（サセックス大学 工学情報学部 教授）、Karl Friston博士（ロンドン大学 神経科学研究所 教授）と著名な研究者が配属され、国際研究を牽引する意図があります。 ナラティブ・エンボディメントの機序解明とVR 介入技術への応用 私たちの研究グループは、明治大学理工学部（認知科学）の嶋田総太郎教授（代表者）のグループ、東海大学文学研究科（哲学・現象学）の田中彰吾教授のグループとチームを編成し、「ナラティブ・エンボディメントの機序解明とVR 介入技術への応用」というテーマ（図1：Graphic Abstract）で応募し、毎年採択数は4件程度（2023年度は64件応募中4件採択/採択率6.3%）の厳しい審査の中、書類審査に次いで面接審査を通過し、結果として、2.74億円（5年6ヵ月）の研究費（3研究室合同）を取得することができました。   図1：研究概要 日本 － フランス 共同提案型 今回は日仏共同提案型による応募をとり、日仏で研究グループを構成し、共同研究提案書（CREST-ANR共通書式）を作成し、フランス国立研究機構（Agence Nationale de la Recherche; ANR）の審査も通過しなければならないという難易度の高い課題に挑戦し、結果として、フランス側も採択されるに至りました（図2：日仏チーム編成）。フランス側の共同研究者には、natureにも多数論文を持つフランス国立衛生医学研究所（INSERM）、フランス国立科学研究センター（CNRS）のYves Rossetti教授（認知科学）、世界ニューロリハビリテーション連盟の組織委員会のメンバーであるリヨン大学病院医学部長のGilles Rode教授（リハビリテーション医学）、そして神経現象学の父と称されるFrancisco J Varelaの継承者の哲学者であるリヨン高等師範学校（ENS-Lyon）、パリ高等師範学校（ENS-Cachan）のJean-Michel Roy教授です。これから5年半にわたり、相互に往来しながら議論を重ねて、ブレークスルーにつながる研究成果を公表できるように進めていきます。   図２：フランスー日本の共同研究メンバー   共同研究メンバー 明治大学 理工学部 教授 嶋田 総太郎 東海大学 現代教養センター 教授 田中 彰吾 フランス国立衛生医学研究所 教授 Yves Rossetti リヨン大学病院医学部 教授 Gilles Rode リヨン高等師範学校 教授 Jean-Michel Roy 畿央大学 ニューロリハビリテーション研究センター 教授／センター長 森岡 周   関連リンク 2023年度 戦略的創造研究推進事業（CREST）新規採択課題・総括総評 国立研究開発法人学術技術振興機構（JST） 戦略的創造研究推進事業（CREST）

2023.09.21

第9回畿央⼤学看護実践研究センター研修会「地域共⽣社会の実現に向けて∼外国⼈介護職受け⼊れの現状と課題」を開催します。

  畿央大学看護実践研究センター地域包括ケア部門では、地域共⽣社会の実現をテーマに研修会を開催します。現在、介護をはじめ多くの分野で在留外国⼈の増加が⾒込まれています。そのため、外国⼈住⺠を地域社会の⼀員として受け⼊れ共⽣することが期待され、地域共⽣社会の構築が求められています。外国⼈介護職の受け⼊れ施設における⽀援の実際を理解するとともに、地域共⽣社会についてみんなで考えてみませんか？ 実施要項 テーマ 地域共⽣社会の実現に向けて∼外国⼈介護職受け⼊れの現状と課題 開催日時 2023年11⽉25⽇（⼟）13:30∼15:00 会場 畿央大学P棟3階　P301講義室 ※現地開催およびオンライン開催を併⽤するハイブリッド開催です。オンライン開催ページのログイン⽅法は参加登録済みの⽅にご連絡します。 申込方法 11⽉18⽇（土）までに、申込フォームまたはFAX参加申込用紙よりお申込みください。   申込フォーム   FAX参加申し込み用紙 参加費 無料 パネリスト 地域密着型特別養護⽼⼈ホームきいと所⻑ ⾼⼝ 誠⽒ 地域密着型特別養護⽼⼈ホームきいと ⼩菅 知⼦⽒ 特別養護⽼⼈ホーム万寿の家所⻑ ⽶⽥ 知弘⽒ NPO法⼈ガルーダ・ジャパンコミュニティ代表理事 ⻄⼝ 和寿⽒ 司会：畿央⼤学健康科学部看護医療学科 准教授 前⽥ 則⼦ 備考 ⼤学駐⾞場は使⽤できませんので、近隣駐⾞場または公共交通機関をご利⽤ください。   お問い合わせ 畿央⼤学看護実践研究センター地域包括ケア部⾨ 前⽥ 則⼦、松本 泉美、田中 陽子 Tel：0745-54-1601（代表）（平⽇9:00-17:00） FAX：0745-54-1600 E-mail：n.maeda@kio.ac.jp

2023.09.15

亜急性期脳卒中患者における両半球への経頭蓋直流刺激が上肢機能に及ぼす影響：症例研究～ニューロリハビリテーション研究センター

運動を司る脳領域の損傷により、主動作筋と拮抗筋の同時収縮を認め、選択的な運動が失われることがあります。そのため、損傷した運動領域の機能回復を高める必要があります。経頭蓋直流電気刺激（tDCS）は、非侵襲的に大脳皮質活動を高める方法として用いられますが、亜急性期脳卒中患者に対する両側の一次運動野へのtDCS（Bi-tDCS）が及ぼす影響は明らかではありませんでした。 畿央大学大学院 博士後期課程 蓮井　 成人 氏、 森岡 周 教授らは、宝塚リハビリテーション病院 芝 貴裕 氏、日本福祉大学 水田 直道 助教と共同で、Bi-tDCSを併用した上肢トレーニングが及ぼす影響について検証しました。この研究成果は、Frontiers rehabilitation science誌（Effect of bihemispheric transcranial direct current stimulation on upper limb function and corticospinal tract excitability in a patient with subacute stroke: a case study）に掲載されています。 研究概要 脳卒中後の上肢運動麻痺は日常生活を阻害します。上肢運動麻痺では遠位部の回復が遅れることが多く、異常なパターンが残ります。指を伸ばす筋肉の改善が上肢運動麻痺の回復の指標とされ、損傷半球の皮質脊髄路が運動機能回復に重要とされる一方で、脳卒中後は主動作筋と拮抗筋の同時収縮を認め、選択的な運動が失われることがあります。経頭蓋直流電気刺激（tDCS）は、非侵襲的に大脳皮質活動を高める方法として用いられています。しかし、両側の一次運動野へのtDCS刺激が損傷側一次運動野へのtDCS刺激よりも効果的であるかどうかは不明です。また亜急性期脳卒中患者における上肢運動時の遠位筋活動パターンや皮質脊髄路の興奮性に対する効果については詳しく検討されていません。畿央大学大学院 博士後期課程 蓮井  成人氏、森岡 周 教授らは、宝塚リハビリテーション病院 芝 貴裕 氏、日本福祉大学 水田 直道 助教と共同で、上肢トレーニング時に損傷側へのtDCS刺激と両側半球へのtDCS刺激を1週間ずつ行い、両側の一次運動野へのtDCS刺激が、上肢機能や皮質脊髄路の興奮性を高め過剰な同時収縮を抑えることを明らかにしました。 本研究のポイント ■上肢遠位に重度運動麻痺を有する脳卒中者1名を対象に、両側の一次運動野へのtDCSを併用したトレーニングを実施した。 ■両側の一次運動野へのtDCSでは、筋活動や皮質脊髄路の興奮性を高め、過剰な同時収縮も抑制された。 ■両側の一次運動野へのtDCSを併用した上肢機能訓練を行うことで、運動学的及び神経学的に良好な変化をもたらすことが示唆された。 研究内容 核磁気共鳴画像で右中大脳動脈に高信号の反応を示し左上下肢麻痺を呈した脳卒中患者1名を対象とした。発症3週間後の上肢のFMAスコアは38点でしたが、手関節2点、手指は0点と重度の運動麻痺を有していました。 A期では損傷側一次運動野へのtDCS刺激、B期では両側の一次運動野への刺激を併用しながら上肢トレーニングを行いました。 各セッションは1週間で、その間に3日間の偽刺激を行いました。評価時期は各セッション前後とし、上肢機能はBox and Block Test (BBT)、Fugl–Meyer Assessment (FMA)、総指伸筋と浅指屈筋の筋活動及び筋内コヒーレンス（β帯域：皮質脊髄路の興奮性を反映）としました（図１）。   図１. tDCS評価期間と電極装着位置   (A)損傷側刺激では、tDCSの陽極と陰極はそれぞれ損傷側の一次運動野と損傷していない前額面に配置し、両側刺激では、両側の一次運動野に電極を配置しました。各セッションは1週間、その間に3日間の偽刺激を行いました。(B)は各セッション前後の評価詳細を示しています。   研究の結果、BBTスコア、FMAともに改善していきました。また、EMGデータ解析の結果では、bihemispheric tDCSでは他のフェーズよりも有意に筋活動が上昇しました。加えて、総指伸筋-浅指伸筋の共収縮指数は、bihemispheric tDCSで減少しました（図２）。   図２. 各実験週における筋電図検査の時系列推移   図２. (A)課題（1サイクル）中の手関節の筋電図データの概要として、上から順に背屈筋、屈筋、共収縮筋を示しています。 (B-D)手関節と手指の筋電図。(B)手関節および手指の運動中の伸筋の筋活動であり、(c)は運動中の屈筋の筋活動、(D）伸筋と屈筋の共収縮指数を示しています。   さらに、手指運動時の活動筋-活動筋、活動筋-拮抗筋のコヒーレンスの結果は、bihemispheric tDCSは選択的運動に必要な筋活動や皮質脊髄路の興奮性増加、同時収縮を減少させることを示しました（図３）。   図３. (a,b)総指伸筋-総指伸筋または総指伸筋-浅指屈筋におけるβ帯域のコヒーレンス結果   両側刺激は手関節と手指の総指伸筋-総指伸筋コヒーレンスを増加させ総指伸筋-浅指屈筋の活動を減少させました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 この研究では、上肢遠位に重度の運動麻痺を有する脳卒中患者を対象に、両側の一次運動野へのtDCSを併用した上肢トレーニングが、上肢機能や手関節及び手指運動時の皮質脊髄路興奮性や同時収縮に及ぼす影響について検証しました。結果として、両側の一次運動野へのtDCSの併用はFugl-Meyer AssessmentやBox and Block Test、筋活動及び皮質脊髄路興奮性を増加させ、同時収縮を減少させることが分かりました。今後は多くの症例を対象に、運動麻痺の重症度に合わせたtDCSの刺激方法によって上肢機能や皮質脊髄路興奮性に影響を及ぼすのかについて検証していく必要があります。 論文情報 Takahiro Shiba, Naomichi Mizuta, Naruhito Hasui,　Yohei Kominami,　Junji Taguchi,　Tomoki Nakatani,　Shu Morioka. Effect of bihemispheric transcranial direct current stimulation on upper limb function and corticospinal tract excitability in a patient with subacute stroke: a case study. Frontiers Rehabilitation Science. 2023 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 センター長／教授　森岡　周 博士後期課程　蓮井　成人 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2023.09.15

理学療法の意思決定場面における患者関与の実態とSDMの有用性～ニューロリハビリテーション研究センター

近年、患者の価値観を治療の意思決定に考慮する協働的意思決定（Shared Decision-Making：SDM）が注目されている一方、理学療法領域では理論的な背景が不足している状況です。畿央大学大学院健康科学研究科博士後期課程 尾川 達也 氏（西大和リハビリテーション病院） と 森岡 周 教授ら は、日本で理学療法を受けている患者を対象に意思決定への関与の状況とその要因について検証しました。結果、意思決定に関わる患者の希望を満たせていない実態とともに、理学療法領域においてもSDMが患者関与の一要因であることを明らかにしました。この研究成果はBMC Medical Informatics and Decision Making 誌（Shared decision-making in physiotherapy: a cross-sectional study of patient involvement factors and issues in Japan）に掲載されています。 研究概要 根拠に基づく医療（Evidence-Based Medicine：EBM）を実践する際、医療者が患者の価値観を十分に考慮していない実態が指摘されています。近年、医療者と患者が共同で治療の意思決定を進めるSDMが推奨されるようになり、理学療法領域でも注目されています。しかし、既存の情報は医師を主とした研究や数名の患者による質的研究の結果であり、理学療法領域におけるSDMの有用性に関しては理論的根拠が乏しい状況です。畿央大学大学院健康科学研究科博士後期課程 尾川 達也 氏（西大和リハビリテーション病院）、森岡 周 教授らの研究チームは、日本で理学療法を受けている患者を対象に意思決定への関与の状況とその要因について検証しました。その結果、治療の決定を「理学療法士が行っている」と認識している患者の割合が多く、意思決定に関わる患者の希望を満たせていない実態が明らかとなりました。また、意思決定への関与に関連する要因として、理学療法士によるSDMの実施状況が選択され、理学療法領域においてもSDMが患者関与の一要因であることが明らかとなりました。 本研究のポイント ■ 実際の意思決定方法とともに、患者が希望する意思決定方法も同時に評価することで、患者の希望を満たせていない実態を明らかにした。 ■ 患者の意思決定への関与に理学療法士によるSDMの実施程度が関連することを明らかにした。 研究内容 日本の入院環境や地域で理学療法を受けている277名の患者に対し調査を行いました。患者の意思決定への関与を評価するためにControl Preference Scaleを使用しました。これは実際の意思決定方法（Actual Role）と希望する意思決定方法（Preferred Role）の両方を5つのイラスト（A:most active、B:active、C:collaborative、D:passive、E:most passive）から1つ選択する評価で、今回はこの一致度を算出しました。また、SDMの評価には患者が医療者の言動を採点する9-item Shared Decision Making Questionnaireという質問紙評価を使用しました。   図1　実際の意思決定方法と希望する意思決定方法の一致度 実際と希望する意思決定方法は有意な一致度（一致率：49.8％　重みづけκ係数＝0.38）を認めたもののκ係数は低かった（灰色）。また、希望よりも受動的な関与であった割合は36.5％（青色）、希望よりも能動的な関与であった割合は13.7％（赤色）であった。   図2　SDM-Q-9の投入有・無におけるロジスティック回帰分析の比較 意思決定への関与と有意に関連した要因として、1）治療環境が地域である　2）患者が意思決定への関与を希望する　3）理学療法士がSDMを実施することが選択された。一方、年齢や教育年数、歩行能力は、意思決定への関与と有意な関連を認めなかった。   結果、実際の意思決定方法と希望する意思決定方法が一致した割合は49.8％（図1の灰色）であり、希望よりも実際が受動的な関与となっていた者は36.5％（図1の青色）もいました。また、意思決定への患者関与に関連する要因として、1）治療環境が地域である、2）患者が意思決定への関与を希望する、3）理学療法士がSDMを実施することが選択され、理学療法領域においてもSDMが患者関与の一要因であることが明らかとなりました（図2）。このことから、日本の理学療法領域においても意思決定に関わる患者の希望を満たせていないといった “患者関与の問題点” を明確に示すことができました。また、他の関連要因を調整したとしても、理学療法士によるSDMの実施程度が患者関与と関連した本研究の結果は、理学療法領域におけるSDMの有用性を支持する重要な発見となりました。 本研究の臨床的意義及び今後の展開 本研究の結果から、理学療法領域の中でSDMの臨床実践を推進していく理論的根拠を示すことができました。今後は理学療法領域で頻繁に生じる意思決定場面に焦点を当て、患者側の視点を明らかにするとともに、それらの情報を統合した理学療法士に対するSDMの教育的支援も必要になると考えています。 論文情報 Tatsuya Ogawa, Shuhei Fujimoto, Kyohei Omon, Tomoya Ishigaki and Shu Morioka Shared decision-making in physiotherapy: a cross-sectional study of patient involvement factors and issues in Japan. BMC Medical Informatics and Decision Making, 2023 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 センター長／教授 森岡 周 博士後期課程 尾川 達也 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp