理学療法学科の新着情報一覧
2025.06.25
地域リハビリテーション研究室主催 OPENLABOセミナー「地域共生社会におけるリハビリテーション専門職の役割～地域包括ケアから地域共生社会へ～」
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2025.06.25
筋肉かるたで“知識”と“絆”を強化！～ 理学療法学科 2・3回生交流会レポート ～
理学療法学科2・3回生の交流会を開催！ 理学療法学科では、2・3回生を対象にした特別交流イベントを開催しました。この企画は1回生歓迎のための交流会とは異なり、“知識を実践へとつなげるステージ”にいる上級生同士の学び合いを目的としたものです。国家試験や実習を意識しながら、学年の垣根を越えて互いに成長し合える、理学療法学科ならではの企画となりました。 白熱の「筋肉かるた」バトル イベントの中心はオリジナル競技の“筋肉かるた”！でした。 筋肉の起始・停止、作用、運動学など、理学療法士に欠かせない知識が詰まったこのかるたは、楽しさの中にしっかりとした学びが盛り込まれています。 ゲームは、2・3回生混合チームでの対抗戦形式で、筋肉を特定するための間違えそうなな3つのキーワードをたよりに素早く反応し、該当する札を取り合います。「早とちりで間違えると、お手付きで一回休み」ルールもあり、優勝チームは学科長からいただいた高級お菓子がゲットできるとあって、白熱した競技となり、3回生同士でも凄絶な札の奪い合いがみられました！！ また、ペアを組んだ先輩が後輩にアドバイスをしながらサポートする場面もあり、知識だけでなく信頼関係も深まったのではないかと思います。 「茶話会」で絆を深めました！ ゲームのあとは、チームに分かれて茶話会を実施しました。実習の体験談や試験に向けた勉強方法、日々の学習リズムなど、3回生の“リアルな声”を聞ける貴重な時間となりました。 今まであまり接点がなかった2回生たちにとっても、気軽に相談できる雰囲気がありました。2回生にとっては、1年後の自分の姿を思い描きながら、今後の学びに向けた具体的な目標を持つ機会となったのではないかと思います。 参加した2回生の声 ● 「3回生の先輩方と楽しく筋肉かるたをしたり、テストや勉強のことについてお話をしたりすることができ、とても有意義な時間を過ごすことができました。これから色々なテストが控えていますが、先輩方もこのテストを乗り越えたのだと考え、自分なりに前向きに頑張って行こうと思います！」 ● 「３回生の先輩方と様々な企画を通して交流することができ、とても貴重な時間となりました。特に筋肉かるたでは、先輩方の凄さを改めて実感し、モチベーションアップにつながりました。その他、勉強方法などもたくさん教えていただいたので、これから実践していきたいと思います！」 今回のイベントを通して・・・ 2回生は、基礎知識の定着から実践へ、3回生は、知識の再確認と後輩への支援、という2・3回生の双方向の学びだけではなく、先輩への憧れ／先輩としての覚悟という成長を刺激する機会になったのではないかと思います。 今後も理学療法学科では、こうした学びの循環を大切に、学生一人ひとりの成長を支えていきたいと思います。 理学療法学科 教授 冷水 誠 准教授 松本 大輔 関連記事 中国の理学療法、リハビリテーション事情について～理学療法学科 第15回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 1回生・2回生交流会を開催しました ～ 理学療法学科 ～ TASK（健康支援学生チーム）活動レポートvol.97～新入生対象説明会＆歓迎会を開催！
2025.06.25
脳卒中後失行症における感覚−運動統合の障害と保持された明示的行為主体感の乖離～ニューロリハビリテーション研究センター
脳卒中後にみられる四肢失行は、運動麻痺や感覚障害がないにもかかわらず、意図的な行為が困難になる高次脳機能障害の一つです。この障害の背景の一部には、運動と感覚の統合の不具合、すなわち「感覚−運動統合」の破綻があるとされていますが、それがどのように「自分が自分の行為を引き起こしている」という感覚（＝行為主体感、Sense of Agency: SoA）に影響するかは不明でした。畿央大学大学院の信迫悟志 教授、森岡周 教授らは、嶋田総太郎 教授（明治大学）、前田貴記 講師（慶應義塾大学）らと共同で、左半球脳卒中患者を対象に、「感覚−感覚統合」および「感覚−運動統合」の時間的な処理幅（＝時間窓）と、明示的なSoAの時間窓を比較する実験を実施しました。その結果、失行を有する患者では「感覚−運動統合」の時間窓が著しく歪んでいる（＝遅延検出が困難）一方で、明示的なSoAの時間窓は保持されていることが示されました。この研究成果は、Frontiers in Human Neuroscience誌（Distorted time window for sensorimotor integration and preserved time window for sense of agency in patients with post-stroke limb apraxia）に掲載されています。 本研究のポイント 失行症を有する患者では、「自己運動」と「視覚フィードバック」との時間的一致/不一致を検出する能力（＝感覚−運動統合の時間窓）が著しく歪んでいた。 一方で、「受動運動」と「視覚フィードバック」との時間的一致/不一致を検出する能力（＝感覚−感覚統合の時間窓）と「自分の行為によってその結果が生じた」と明示的に感じられる時間幅（＝明示的SoAの時間窓）は保持されていた。 感覚−運動統合の時間窓の歪みは失行の重症度と有意に相関していたが、感覚−感覚統合の時間窓や明示的SoAの時間窓にはそのような相関は認められなかった。 感覚−運動統合の破綻とSoAの保持という乖離は、失行患者において高次の認知的補償機構（メタ認知や概念的推論）が働いている可能性を示唆する。 研究概要 脳卒中後にみられる失行症は、運動麻痺や感覚障害がないにもかかわらず、日常生活上の様々な意図的な動作（ジェスチャー、パントマイム、模倣、道具使用）が困難となる高次脳機能障害です。その背景には、自己の運動と感覚的な結果との統合（感覚−運動統合）の障害があるとされますが、それが「自分の行為によって結果が生じた」と感じる意識経験（SoA）にどのような影響を及ぼすかは明らかではありませんでした。 本研究では、左半球脳卒中後の患者を対象に、感覚−感覚統合、感覚−運動統合、および明示的なSoAの時間窓を定量的に測定する2つの心理物理課題を実施し、その関連性を検討しました。その結果、感覚−運動統合にのみ障害がみられた一方で、SoAの時間窓は保たれており、SoAにおける高次認知的補償機構の存在が示唆されました。 研究内容 本研究では、左半球脳卒中患者20名（失行群9名、非失行群11名）を対象に、2つの心理物理課題を用いて、感覚-感覚/感覚-運動統合と明示的SoAの時間窓を比較検討しました。失行の有無はApraxia screen of TULIA (AST)により評価されました。 遅延検出課題： この課題では、参加者には、左示指の受動運動および能動運動に対するその映像フィードバックの遅延を検出してもらいました。映像遅延は0〜600msまでの7段階（100ms刻み）で設定され、各条件下で遅延の有無を強制選択で回答してもらいました（図1）。 その結果、失行群では能動運動に対する視覚フィードバックの遅延を検出する感覚−運動統合の時間窓（能動-DDT）が有意に延長しており（遅延検出が困難），その判断の明瞭さ（能動-steepness）も緩やかであることが示されました。一方で、受動運動に対する視覚フィードバックの遅延を検出する感覚−感覚統合の時間窓（受動-DDT）とその判断の明瞭さ（受動-steepness）には群間差が認められませんでした（図3、図4）。 図1． 遅延検出課題 明示的SoA課題： この課題では、参加者のボタン押しによって、画面上の正方形の図形（□）がジャンプします。ただし、実際にはボタンを押してから□がジャンプするまでに、0〜1000ミリ秒の間で設定された11（100ms刻み）遅延がランダムに挿入されます。各試行の後、参加者は「自分のボタン押しによって□がジャンプしたと感じたかどうか」について、“はい／いいえ”で主観的に回答します。この回答をもとに、どの程度の時間的遅延まで「自分のボタン押しが□ジャンプの原因である」と感じられるか、すなわちSoAが保たれる時間幅（＝SoAの時間窓）を定量的に評価しました（図2）。 その結果、失行群と非失行群の間で、SoAの時間窓（PSE）や判断の明瞭さ（SoA-steepness）に有意差は認められず、明示的なSoAは保持されていることが示されました（図3、図4）。 図2. 明示的SoA課題 ※Keio Method: Maeda T. Method and device for diagnosing schizophrenia. International Application No.PCT/JP2016/087182. Japanese Patent No.6560765, 2019. 図3. 遅延検出確率曲線と明示的SoA判断曲線 図4. 群内・群間比較結果 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、脳卒中後失行症を呈した患者において、感覚−運動統合に明らかな障害がある一方で、明示的なSoAは保持されているという乖離を、初めて実証的に示しました。この結果は、SoAが単一の過程ではなく、低次の感覚−運動レベル（予測誤差の検出など）から高次の認知的判断レベル（自己帰属の判断）までの階層的なプロセスで構成されているという近年の理論枠組みを支持するものです。とりわけ、低次レベルに障害があっても高次の判断が保持されうるという点は、SoAの可塑性や補償のあり方を理解するうえで重要な示唆を与えます。本研究は、失行という病態を通じて、ヒトにおけるSoAの生成メカニズムをより深く理解するための貴重な手がかりを提供するものです。 論文情報 Nobusako S, Ishibashi R, Maeda T, Shimada S and Morioka S. Distorted time window for sensorimotor integration and preserved time window for sense of agency in patients with post-stroke limb apraxia. Front. Hum. Neurosci. 2025. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2025.06.19
TASK（健康支援学生チーム）活動レポートvol.98～東生駒地域包括支援センターを見学、健康増進のための畑カツも体験！
こんにちは。健康支援学生チーム※の理学療法学科3回生 中山と2回生 田子・渡部・岡崎です。 ※TASKは“Think, Action, Support for Health by Kio University”の略称です。学科の枠を超えて協力し合いながら地域住民の方々や畿央生の健康支援を目的として活動しています。 今回は東生駒地域包括支援センターとのコラボイベントへ向けた見学の内容・様子についてご紹介します。 生駒市東生駒地域包括支援センターの職員の皆さまがTASKの活動に関心を寄せてくださり、このたびコラボイベントの実施についてお声がけをいただきました！ 今回はそのイベント前に「地域包括支援センター」についての知識を深めるために5月27日と6月10日の2回に分けて見学に行かせていただきました。 包括の方々からの歓迎を受け、まず見学では地域包括支援センター職員の方に地域包括支援とは、またその役割・業務内容・東生駒で行われている活動内容についてお話いただきました。 東生駒地域包括支援センターでは、活動の一環として畑活動や囲碁将棋教室・男性対象の筋トレなどさまざまな憩いの場づくりとともに健康増進を目的とした活動をされていました。 ▼東生駒包括の皆さんと筋肉ポーズ 生駒市役所介護保険課の方も来てくださいました！ ▼ ケアプラン作成や介護予防のための取り組みなど業務の幅広さを実感！ 今回私たちは実際に畑活動に参加し、また畑活動をされている高齢者の方とお話させていただきました。参加したメンバーが自分から積極的に地域の方々とコミュニケーションをとっている様子が見られ、とても有意義な時間を過ごせました。 ▼ 畑カツに参加しました！ 不整地を歩く，しゃがむなど身体機能がかなり求められることを実感しました。 ▼ 畑までの道のりも坂道があり、理学療法士をめざす学生目線で思うことも色々ありました。 ▼ 2日目は雨のため畑カツはなし。代わりに包括で地域の方々との交流会ができました。 参加学生からのコメント ● コミュニケーションを通して気づいたこと、新たな視点が得られたのではないかと思います。そして授業では学ぶ機会の少ない地域包括支援について現地で見聞きすることで、知識を深められ、イベントへ向けての体操考案のヒントにもなったと感じています。 実際に生駒市に行き、地域包括支援センターの取り組みの一つである畑作業を地域の方々と一緒にしてきました。 自分にとって地域との関わりということを今まであまり意識したことがなく、今回経験したこと全てが新鮮でとても楽しい、充実した時間でした。この経験を、学内での勉強にも活かしていきたいと思います！ 理学療法学科 2回生 田子 輝 ● 地域包括支援センターが行っている健康増進のための活動内容とその活動の一環として野菜を育てている地域の人達とお話させて頂きました。皆さんとお話していく中で野菜を作るために畑に行ったりするだけで運動になっていることや、交流の場になっていることを感じました。特にその時に作りたいと思ったものをすぐに反映して作っていたことを聞いて、意見をすぐ取り込めるような柔軟な関わり方が素敵だなと感じました。このような取り組みが体の健康だけでなく心の健康にも良い影響を及ぼしているのかなと思いました。 理学療法学科 2回生 岡崎 日菜乃 ● 東生駒地域包括支援センターを訪問し、包括支援センターの役割や地域での取り組みについて学ばせていただきました。実際に地域の高齢者の方々のお話を拝聴し、学内の講義では得られない多くの気づきがありました。特に印象に残ったのは、ある出来事をきっかけに家にこもりがちになった高齢者男性が、包括センターの自立支援を目標とした活動に参加することで、次第に元気を取り戻していかれたというお話です。今では、その活動のボランティアとして他の方々を支える側に回っておられるというお話を聞き、非常に心を打たれました。 「支援される側から支援する側へ」その変化は、本人の努力だけでなく、地域生活支援センターの丁寧で温かなサポートがあってこそ実現できたものだと思います。こうした取り組みは、地域に笑顔や感謝の輪を広げる原動力になっていると感じました。 今回の経験を通して、支援とは一方的なものではなく、関わり合いの中で人が成長し、前向きになっていけるものだということを改めて実感しました。私自身も今後、誰かの力になれる存在を目指して学び続けたいと思います。 理学療法学科 2回生 渡部 寧彩 ▼ 皆さんのお話を聞いて地域における包括支援センターの大切さを感じました 担当教員からのコメント ● TASKの通常の体力測定・健康チェックイベントとは異なり、施設見学および、スタッフ・地域の高齢者の方との交流する機会をいただきました。まだ授業では学んでいない地域包括支援センターの役割を、具体的な業務・活動やある方のストーリーを含めてご紹介いただき、印象に残ったのではないかと思います。 また、高齢者の方とフリートークのお時間では、学生も高齢者の方も少し緊張がみえましたが、スタッフの方のサポートをいただきながら、楽しくコミュニケーションができていました。 今回の活動は、地域包括支援センター、地域の高齢者の皆様のご厚意で、実現することができました。学生たちにとって、授業では経験できない貴重な時間を過ごすことができましたことに、改めて感謝申し上げます。 理学療法学科/ヘルスプロモーションセンター 准教授 松本 大輔 ● ９月には東生駒地域包括支援センターの担当圏域にてTASKオリジナルの介護予防教室を計画しています。普段実施されている「いきいき百歳体操」をTASKバージョンにアレンジするように現在，3回生メンバーを中心に頑張っています。体操の中に脳トレの要素を入れることができないか検討している様です。 我々教員は前に出過ぎず，学生達オリジナリティを尊重しながらサポートしていくつもりです。皆様応援してあげてください！ 理学療法学科/ヘルスプロモーションセンター 教授 高取 克彦 ◆メールアドレス task@kio.ac.jp ◆ X（Twitter） @kio_task ◆ Instagram @kio_task TASK（健康支援学生チーム）活動レポートはこちらで詳しくご覧いただけます。
2025.06.19
パーキンソン病の起立動作能力低下に関連する臨床症状および生体力学的特性の解明～ニューロリハビリテーション研究センター
パーキンソン病（PD）患者の起立動作（Sit-to-Stand: STS）障害は、上肢補助なしで評価することにより、時間延長、起立失敗、離臀（りでん）失敗へと段階的に進行しますが、それぞれの段階に特異的な臨床症状および生体力学的要因は明らかにされていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の岩井將修氏と岡田洋平教授らは、PD患者と健常者を対象に、上肢補助なしでのSTS動作を床反力計により評価しました。その結果、STS動作の段階的な進行には、体重移動能力の段階的な低下が関連することを示しました。また、STS動作の遅延は、臀部加速などの生体力学的異常と関連し、起立失敗は下肢寡動や足部の早期減速と、また離臀失敗は、姿勢制御機能の低下が強く関連することも示しました。本研究により、PD患者のSTSの障害の早期の進行に伴い、主たる関連要因が変化することが初めて明らかになりました。これらの知見は、動作障害の段階に応じた評価と予防的介入の基盤となるため、臨床的意義が極めて高いものです。本研究成果はMovement Disorders Clinical Practice誌（Clinical and Biomechanical Factors in the Sit-to-Stand Decline in Parkinson’s Disease）(IF: 4.0)に掲載されました。 本研究のポイント パーキンソン病患者の上肢補助なしの起立動作（Sit-to-Stand: STS）を、成功群・起立失敗群・離臀失敗群に分類し、床反力計による生体力学的要因の評価と臨床評価により各段階の特徴を検討した。 STS能力の段階的な低下に伴い、体重移動能力も段階的に低下することが示された。 各段階には特異的な生体力学的要因や臨床症状が関与しており、時間延長には臀部加速の低下、起立失敗には下肢寡動と足部早期減速、離臀失敗ではバランス機能の低下が特に関与することが示された。 研究概要 パーキンソン病（Parkinson’s disease: PD）患者の起立（Sit-to-Stand: STS）動作の障害は、早期から段階的に進行することが知られていますが、各段階における臨床症状や生体力学的特性の違いは十分に解明されていませんでした。PD患者のSTS動作の障害の進行を予防するためには、早期の異常を的確に捉え、その関連要因について理解することは極めて重要です。 畿央大学大学院博士後期課程の岩井將修氏と岡田洋平教授らは、PD患者と健常高齢者を対象に、上肢補助なしのSTS動作を床反力計で解析しました。その結果、PD患者ではSTS動作能力が段階的に低下し、時間延長、起立失敗、離臀失敗へと進行すること、および各段階で異なる主因子が関与することを初めて明らかにしました。具体的には、STS動作の遅延には体重移動能力の低下や臀部加速の異常が、起立失敗には下肢寡動と足部早期減速が、離臀失敗にはバランス機能の低下が関連していました。本研究は、PD患者のSTS障害の進行様式とそれに関与する要因を体系的に明示した初の研究であり、段階別の個別介入設計に資する重要な知見です。 研究内容 本研究では、パーキンソン病（Parkinson’s disease: PD）患者における起立動作（Sit-to-Stand: STS）の障害が、上肢補助なしの動作では、時間延長・起立失敗・離臀失敗と段階的に進行することに着目し、それぞれの段階に関連する臨床症状および生体力学的因子を明らかにすることを目的としました。本研究では、健常高齢者とPD患者を対象に上肢補助なしSTS動作の評価を床反力計上で実施し、健常高齢者群、STS動作成功群、起立失敗群、離臀失敗群の4群に分けました(図1)。 生体力学的指標としては、体重移動能力や加速、減速力やその発揮のタイミング、反復動作の頻度などを計測しました(図2)。また、臨床評価として、各運動症状(Movement Disorder Society-sponsored revision of the Unified Parkinson’s Disease Rating Scale part 3：MDS-UPDRS part3)、バランス能力（Mini-Balance Evaluation Systems Test: Mini-BESTest）、下肢筋力の評価を実施しました。 その結果、STS動作の段階的な進行には、体重移動能力の段階的な低下が関連することを示しました。また、STS動作の遅延は、臀部加速などの生体力学的異常とも関連し、起立失敗は下肢寡動や足部の早期減速と、また離臀失敗は、姿勢制御機能の低下が強く関連することも示しました(図3)。 これらの結果から、STS動作の早期の障害の段階的な進行には、臀部から足部への体重移動能力の低下が一貫して関与することが示されたが、各段階において、特異的に関連する運動力学的要因や臨床症状が存在する可能性が示唆されました。本研究結果は、PDのSTS障害の早期の異常を捉え、有効な予防介入戦略を検討する上で基盤となる重要な知見となると考えられます。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究結果は、PD患者のSTSの早期の障害とその変化、そして関連する臨床症状や生体力学的特性に関する理解を促す基礎的な知見となり、障害の進行を予防するための介入戦略を検討する上で極めて重要な知見である。今後は、本研究結果を踏まえたPDのSTS障害に対する介入の効果検証や着座動作の障害に対する検討も進めていく予定である。 論文情報 Masanobu Iwai, Shigeo Tanabe, Soichiro Koyama, Kazuya Takeda, Yuichi Hirakawa, Ikuo Motoya, Yuta Okuda, Yutaka Kikuchi, Hiroaki Sakurai, Yoshikiyo Kanada, Mami Kawamura, Nobutoshi Kawamura, Yohei Okada. Clinical and Biomechanical Factors in the Sit-to-Stand Decline in Parkinson’s Disease Movement Disorders Clinical Practice, 2025 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 岩井 將修 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授 岡田 洋平 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: y.okada@kio.ac.jp
2025.06.11
中国の理学療法、リハビリテーション事情について～理学療法学科 第15回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」
最前線で活躍する卒業生が講演！ 第15回テーマは「中国の理学療法、リハビリテーション事情について」 理学療法学科では一昨年度から「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」を開催しています。 リーダーシップをもった次世代の理学療法士育成を目的にし、臨床現場はもちろん、スポーツ現場や地域リハ、教育機関など幅広い分野の第一線で活躍する卒業生がその魅力や想いを後輩のためだけに語ります。在学生にとっては入学後早期から職業理解を深め、自らのキャリアを考えることやモチベーション向上へとつなげる絶好の機会になります。 他大学に先駆けて理学療法学科を開設した畿央大学にしかできない先進的な取り組みです。 2025年4月11日（金）今年度最初となる第15回は諸橋直紀さん（9期生／台州市直紀健康管理有限会社）を講師に迎え、「中国の理学療法」をテーマに講演いただきました。諸橋さんは理学療法学科を卒業後、急性期病院で理学療法士として勤務。その後中国に渡り、自費リハビリのサービスを開業しました。 諸橋さんからは、理学療法士について日本と中国を比較した説明、海外挑戦したことのご経験を説明いただきました。 様々な数字を基に説明をしていただきましたが、会場をくまなく動き会話のキャッチボールをしながら進めていただくところがとても印象的でした。 入学間もない1回生にとってはわからないことばかりだったかと思いますが、自分なりに考えを伝える姿が見受けられました、在学生にとっても日本だけで海外にも目を向ける機会になったのではないでしょうか？ 全体の質疑応答だけでなく終了後に質問に来た学生とも話す様子が見られて、後輩の質問に対して真摯に向き合っていただきました。諸橋さん講演いただきありがとうございました。 諸橋さんから後輩の皆さんへのメッセージ 次世代リーダー育成セミナーにご参加いただきありがとうございました。 今回は中国でリハビリを提供して9年、その9年のうち中国で起業して4年という時間に「学んだこと、失敗したこと」をみなさんと共有させていただきました。なぜなら失敗からしか人は本当に学ぶことはできないと実感していたからです。 最初から最後までお伝えしたことですが、多くの失敗を得ても立ち向かえる人と立ち向かえない人とのは違いは困難の捉え方です。問題はいつも両側面で良いことと悪いことは表裏一体です。なので一喜一憂することはありません。長所は短所であって、短所は長所です。それをいつも忘れずに自分自身のことも患者さんのことも見えると、それは強い武器になります。 そのほか、なぜ自分が今のこの道に進んだのかを理学療法士の厳しい現状を踏まえてお話させていただきました。今回のセミナーでは理学療法士は素敵な職業だという話はなく、そもそも理学療法士になるということに疑問を持ったり、病院や地域で働くということに疑問を持ったり、学生さんが各々自分で「なぜそう考えるのか？なぜそうするのか？」と問いかけることをしてほしくお伝えしました。 私自身も大学生の時は理学療法士になることに疑問を持ち、長期実習の途中まで理学療法士にならないことを考えていた学生です。それでも結果的には理学療法士をめざすようになったのは自分が患者さんをよくできず指導者の先生は簡単に患者さんをよくしてしまう、そんな涙するほど悔しい気持ちを味わったし、患者さんをよくできず患者さんに涙させてしまった申し訳なさもあったからです。これは10年以上も理学療法士をやっててもいまだに鮮明に覚えている光景です。それくらい強烈な体験でした。私はあまりこういう表現は好きではありませんが、理学療法士は確かに多くの人の人生の一部に関われる良い職業です。 理学療法士をめざす学生としてどうすればいいか、悩んでいる人がセミナー後にみなさんのコメントを拝見してたくさんいらっしゃることがわかりました。セミナーでも言いましたが、少なくとも3年頑張って堪えてついていってください。3年続けて何も変わらなければやめてもいい。辛くても3年！です。そうすれば3年後には意外にも笑って話せる出来事かもしれません。辛いと思える環境にいることはすごく良いことです。自分が成長できている環境で、それに打ち勝とうとしているから辛いんです。ぜひその環境を諦めずに頑張ってほしいと思います。 最後にこれは私の座右の銘でもありますが、再度みなさんと共有します。成功すれば金が儲かる、失敗すれば経験が儲かる、何もせんかったら大損や！私は失敗が多いのでたくさんの経験が儲かり、その経験を使ってセミナーをしましたし、その経験を使って会社を安定させました。その経験があるからどんな失敗もどんな未来もそれほど怖いものではありません。むしろ何もせず、どんどん後退していくことの方が恐怖です。ぜひ、みなさんにも小さな一歩でいいから踏み出してほしいと思います（授業で1番前に座ってみるということだけでもいいんです）。 それでは、みなさんにとって有意義な未来を作るのは今一瞬そして今一瞬と刻々と過ぎる時間をどう過ごすかだけです。それではみなさんにとって辛くも楽しい素敵な大学4年間となりますように、心より応援しております。 【関連リンク】 理学療法学科 理学療法士としての目覚め～理学療法学科 第10回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 生活期リハビリテーションにおける理学療法士の役割と働き方～理学療法学科 第9回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 回復期リハビリテ−ション病棟で勤務する理学療法士の魅力～理学療法学科 第8回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 急性期病院で勤務する理学療法士の魅力～理学療法学科 第7回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 「臨床・教育・研究」が揃ったスポーツ理学療法士の魅力～理学療法学科 第5回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 女性理学療法士が活躍できる場所～理学療法学科 第4回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 卒業生に学ぶチーム医療のリアル～理学療法学科 第3回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」 大学病院で働くということ~理学療法学科 第2回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」を開催 第1回「やさしさをチカラに変える次世代リーダー育成セミナー」を開催！～理学療法学科
2025.06.06
人工膝関節置換術術後患者における術後QOLに関連する複合的因子を調査～運動器リハビリテーション学分野 瓜谷研究室～
近年、人工膝関節置換術術後患者の術後Quality of Life（QOL）に関連する術前要因として性別、Body Mass Index（BMI）、学歴、膝関節の痛み、合併症の数、心理社会的問題が報告されています。また、システマティックレビューでは女性、合併症が少ない事、高いBMIが人工膝関節置換術術後QOL低下の要因として挙げられていますが、術後QOLへの影響度は弱いことが報告されています。関連が弱い要因でも組み合わさることで、術後QOLへの影響が変化する可能性が考えられますが、これらの関係については十分に明らかになっていませんでした。 畿央大学大学院客員研究員の山藤滉己氏、山野宏章氏（宝塚医療大学）、重藤隼人氏（京都橘大学）、鳥澤幸太郎氏（山内ホスピタル）、高﨑博司氏（埼玉県立大学）、瓜谷大輔教授らは、アメリカの変形性膝関節症データベース（Osteoarthritis Initiative；OAI）を用いて、人工膝関節置換術術後患者を対象に術後QOLに関する研究を行いました。その結果、単独で術後QOLに影響を与える弱い術前因子は、他の関連因子と複合的に組み合わさることで単独因子の影響よりも強くなるという関連性をアソシエーションルール分析で明らかにしました。この研究成果は、PLoS One誌（Exploration of combined factors related to quality of life after knee replacement surgery）に掲載されています。 研究概要 変形性膝関節症は、膝のこわばり・不安定性・疼痛を主訴とする代表的な変性疾患です。60歳以上では、画像上80%以上に変形性変化がみられ、約40%が症状を訴え、約10%が日常生活に支障を来すと報告されています。変形性膝関節症に伴う痛みと機能障害は QOLの低下と強く関連します。痛みや機能を改善する治療として人工膝関節置換術が広く行われ、術後QOLの改善が期待されますが、約30%では術後1年経過しても十分なQOL回復が得られません。 近年、人工膝関節置換術術後患者の術後 QOLを左右する術前要因として、性別、Body Mass Index（BMI）、学歴、膝痛の強さ、合併症の数、心理社会的問題などが報告されています。しかし、これら要因はいずれも単独ではQOLへの影響度が弱いとされ、システマティックレビューでも一貫した結論は得られていません。実際には「単独で弱い要因」同士が複合的に組み合わさることで、術後QOLに強い影響を及ぼす可能性が示唆されますが、その組み合わせや影響度の変化は明らかになっていません。本研究の結果、単独で術後QOLに影響を与える弱い術前因子は、他の関連因子と複合的に組み合わさる事で単独因子の影響よりも強くなるという関連性をアソシエーションルール分析で明らかにしました。 本研究のポイント 人工膝関節置換術術後患者の術後QOLに関わる術前因子の複合的な関連性をアソシエーションルール分析で検討した。 単独因子として、術前の合併症の存在が術後2年の身体的側面のQOLに最も関連する因子として抽出された。 複合的な関連性として、術前の身体的側面のQOLが低値、術前の疼痛高値、術前の身体機能低下、立ち上がり能力低下、高齢は他要因と組み合わさる事で単独因子よりも術後ＱＯＬへの影響度が高くなりました。 研究内容 本研究の対象は米国のKOA患者のデータベースであるOAIに登録されている4796人の内、KR術前から術後2年間追跡可能であった44名を解析対象者としました。 使用した評価項目は、性別、年齢、BMI、立ち上がりテスト、人工膝関節置換術が片側・両側の情報、合併症（Charlson Comorbidity Index；CCI）、抑うつ症状（Center for Epidemiologic Studies Depression Scale；CES-D）、関節症状（Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index version LK 3.1；WOMAC）の疼痛、こわばり、身体機能、QOL尺度（Short Form12；SF12）の身体的側面（Physical Component Score；PCS）および精神的側面（Mental Component Score；MCS）を使用しました。 各変数は等頻度区間法で「高値」・「低値」の2群に分類し、アソシエーションルール分析を用いて、術前因子と術後QOLに対する影響度および術前因子が組み合わさると術後QOLに対する影響度が変化するかといった複合的な関連性を検証しました。アソシエーションルール分析では信頼度：ルールの正確性、支持度：ルールの出現率、リフト値：ルールの有用性、の3つの指標に基づいてルールを抽出しました。複合的な関連ルールの抽出は、ルールの正確性の指標である信頼度が80%以上、リフト値1.1以上であることを条件に抽出しました。 アソシエーションルール分析の抽出条件を満たしたルールについては、ルールの条件に該当した群を「該当群」、該当しない群を非該当群として分類し、条件変数の該当群と非該当群の比率が統計学的に有意であるかを判断する為に、Fisherの正確確率検定またはχ²検定を実施しました。複合的ルールでは、単独ルールで設定した抽出条件を満たし、分割表の検定で関連を認めた要因が別の要因と組み合わさる事で単独ルールと比較して信頼度、リフト値が高値を示すのかを検討しました。 単独ルール 抽出されたルールは合併症(1つ以上)、術前 WOMAC身体機能高値、術前 WOMAC疼痛高値、術前PCS低値、術前立ち上がり動作不良、高齢、術前 WOMACこわばり高値がリフト値の降順に抽出されました(表1)。分割表の検定において条件変数の該当群と非該当群の比率に有意差を認めた項目は合併症、術前WOMAC身体機能低下、術前WOMAC疼痛高値、術前PCS低値、立ち上がり能力低下、高齢であった。信頼度とリフト値が最上位かつ分割表の検定結果において有意差を認めたルールは合併症（信頼度100%、リフト値1。38）でした。一方、術後1年と2年MCS低値の単独ルール、術後1年PCS低値の単独ルールは抽出されませんでした。 複合的ルール 後2年PCS低値単独ルールで関連を認めたルールが含まれているルールを(表2)と(表3)に示しています。術前PCS低値、術前WOMAC疼痛高値、術前WOMAC身体機能低下、立ち上がり能力低下、高齢は他要因と組み合わさる事で信頼度・リフト値が単独ルールよりも高値を示しました。これらのルールは分割表の検定において条件変数の該当群と非該当群の比率に有意差を認めました。 本研究の臨床定義および今後の展開 本研究の結果は人工膝関節置換術術後患者の術後QOLを評価する際には、術前の単独因子のみを考慮するだけでなく、影響を与える要因は組み合わせによって影響度が変化することを示唆する結果です。本研究は後ろ向き研究であり、他の関連因子（心理社会的側面の問題や社会的因子）を考慮できていません。今後は、日本人を対象に前向き研究を実施し、他の交絡因子を含めた場合の影響について調査研究を進めていく予定です。 論文情報 Santoh K, Shigetoh H, Yamano H, Torizawa K, Takasaki H, Uritani D. Exploration of combined factors related to quality of life after knee replacement surgery. PLoS One. 2025 May 7;20(5):e0323007. doi: 10. 1371/journal. pone. 0323007. PMID: 40333812; PMCID: PMC12057852. 問い合わせ先 社会医療法人杏嶺会 一宮西病院 リハビリテーション技術部 畿央大学 大学院 健康科学研究科 客員研究員 山藤 滉己 E-mail：k.santo725725@gmail.com 畿央大学 健康科学部 理学療法学科／大学院 健康科学研究科 教授瓜谷 大輔 E-mail：d.uritani@kio.ac.jp
2025.06.03
6－7歳児における運動イメージの使用は未熟：2つの運動イメージ課題からの証拠～ニューロリハビリテーション研究センター
運動イメージ（motor imagery: MI）とは、実際に身体を動かすことなく、頭の中でその運動を想像する動的な認知プロセスです。MIは「運動の計画と実行に関わる行為表象」とされており、意図形成、運動の計画、運動プログラムの構築という点で、実際の身体運動と機能的に同等であると考えられています。このMIの使用は、成人では十分に発達していることが知られていますが、小児における発達過程は十分に明らかにされていませんでした。畿央大学大学院健康科学研究科の信迫悟志 教授らの研究チームは、6〜13歳の定型発達児を対象に、2種類のMI課題（手の左右識別課題と両手結合課題）を用いて、年齢によるMI能力の発達変化を詳細に検討しました。この研究成果は、Human Movement Science誌（The use of motor imagery in 6–7-year-old children is not robust: Evidence from two motor imagery tasks）に掲載されています。 研究概要 本研究では、6〜13歳の定型発達児50名を対象に、子どもたちがどれだけ正確に手のMIを想起できるかを評価するため、2種類のMI課題を実施しました。1つ目は最も代表的なMI課題である手の左右識別（hand laterality recognition: HLR）課題（図1）で、モニター上に提示されるさまざまな角度・向きの手の画像を見て、それが左手か右手かをMIを用いて判断するものです。この課題では、正答率や正反応時間（RT）に加えて、生体力学的制約（身体の動きにくさ）効果や手の姿勢の効果の有無を指標とし、子どもたちのMIの使用の程度を測定しました。2つ目はニッチなMI課題である両手結合（bimanual coupling: BC）課題（図2）で、次の3条件が含まれます。片手条件：利き手でまっすぐな線を繰り返し描く。両手条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、他方の手で同時に円を描く。MI条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、非利き手で円を描いているのを頭の中でイメージする（実際には動かさない）。BC課題では、利き手で描いた反復直線を計測し、各条件で描かれた線の歪みの程度を楕円化指数（ovalization index: OI）として算出し、特にMI条件のOIから片手条件のOIを減算した値（イメージ干渉効果: Imagery Coupling Effect: ICE）は、MIが適切に想起できていることの定量指標となります。さらに、微細運動技能も測定し、MIとの関連性も検討しました。 本研究のポイント 6〜7歳児では、どちらの課題においてもMI使用の証拠が明確には見られなかった。 HLR課題では、年齢が上がるにつれてRTの短縮と正答率の向上が認められ、MI能力が発達的に向上することが示された。 一方で、BC課題では、6〜13歳の間でICEに明確な年齢差は見られず、年齢とICEとの間の相関関係も示されなかった。 どちらのMI能力も微細運動技能と有意に関連していた。 研究内容 HLR課題 6〜13歳の子ども50名を対象に、HLR課題とBC課題、および微細運動技能検査を実施しました。得られたデータは、年齢群（6–7歳、8–9歳、10–11歳、12–13歳）間の比較および相関分析を通じて、MIの発達的変化と、MIと微細運動技能との関連を検討するために用いられました。6〜7歳児では、生体力学的制約効果（身体で取りやすい姿勢の手画像でRTが短くなる効果）が見られず、MIの使用が不十分である可能性が示されました（図3）。一方、8歳以上の群では生体力学的制約効果が明確に観察され、年齢に伴ってMI能力が向上することが示されました（図3）。また、正答率やRTにおいても、年齢とともに有意な改善が確認されました（図4）。 BC課題 ICE（片手で線を描きながら他方の手の円描きをイメージすることで線が歪む効果）は、8歳以上では見られたものの、6〜7歳児では観察されませんでした（図5）。ただしICEは、全体的に年齢差が小さく、HLR課題ほど明確な発達的変化は観察されませんでした（図6）。 これらの結果から、子どものMIの発達変化を捉える上で、HLR課題の方がBC課題よりも感度が高い可能性が示唆されました。実際、HLR課題によって測定されたMI指標は、年齢の増加に伴って指数関数的に向上していました。一方でBC課題は、実際の運動遂行に加えて、実行機能やワーキングメモリといった高次認知機能も求められる二重課題です。そのため、年齢とともにMI能力が向上する一方で、運動機能や認知機能の発達により干渉効果が弱まることで、両者がトレードオフの関係となり、結果として年齢による変化が見えにくくなっていた可能性があります。 さらに、微細運動技能とHLR課題におけるRT、およびBC課題のMI条件におけるOIとの間に有意な相関が見られ、MI能力と微細運動技能が関連していることも明らかになりました（図7、図8）。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、MI能力が6〜7歳児においてはまだ十分に発達しておらず、年齢とともにその能力が向上することを、2種類のMI課題を用いて明らかにしました。特に、HLR課題は、MIの発達的変化を鋭敏に捉えることができる評価手法であり、MI能力の成熟過程を把握するうえで有用であると考えられます。一方で、BC課題もMIと実際の運動や認知機能との統合的な発達を評価できる手法として有用です。特に、干渉効果の変化は、運動制御や実行機能の成熟を反映する指標となり得ます。MI能力単体の評価にはHLR課題が適していますが、BC課題は、より複合的な認知−運動機能の発達過程を捉えるのに適した課題といえます。 また、MI能力は微細運動技能とも関連していることが示されており、MI評価は運動技能の発達指標としても臨床的意義があることが示唆されました。今後、発達性協調運動障害（DCD）や自閉スペクトラム症（ASD）など、神経発達症の子どもたちに対してMI課題を応用することで、運動障害の特性理解や介入効果の評価、さらにはリハビリテーションや運動学習支援への応用が期待されます。 論文情報 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Yokomoto T, Nagakura Y, Sakagami N, Fukunishi T, Takata E, Mouri H, Osumi M, Nakai A, Morioka S. The use of motor imagery in 6–7-year-old children is not robust: Evidence from two motor imagery tasks Hum Mov Sci. 2025;101: 103362. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2025.06.03
パーキンソン病患者のベッド動作の自立度低下に関連する要因～ニューロリハビリテーション研究センター
パーキンソン病（Parkinson’s disease: PD）患者は、進行とともにベッド動作（寝返り・起き上がり・寝転がり）の自立度が低下しますが、その関連要因については十分に明らかにされていませんでした。 畿央大学大学院博士後期課程の成田雅氏と岡田洋平教授らは、109名のPD患者を対象に、日中のベッド上動作の自立群/非自立群に分類し、上肢の筋強剛と体軸症状が、すべてのベッド動作の非自立と関連していることを初めて実証しました。また、寝返りの非自立には体幹伸展筋力の低下が関連することも示しました。本研究は、従来明確でなかった各ベッド上動作の自立度低下に関連する要因について包括的に解析し、明らかにした点で新規性があり、ベッド動作の自立度低下を予防、改善するための有効な介入戦略の発展に寄与することが期待されます。この研究成果は、Journal of Movement Disorders誌（Factors associated with the decline ofin daytime bed- mobility independence in patients with Parkinson’s disease: A cross-sectional study）(IF: 2.5)に掲載されています。 本研究のポイント パーキンソン病患者109名を対象に、日中のベッド動作（寝返り・起き上がり・寝転がり）の自立と関連する要因について包括的に検証した結果、上肢の筋強剛と体軸症状が全動作に共通する非自立の要因であることが示されました。 各動作には特異的な要因も存在し、寝返りには体幹伸展筋力が関与し、進行期の起き上がり・寝転がりには認知機能が関与することが示唆されました。 これらの関連要因の理解に基づく介入戦略が、PD患者のベッド動作の自立度低下の予防、改善、介護負担の軽減に寄与することが期待される。 研究概要 パーキンソン病（PD）は、進行に伴ってベッド上での寝返りや起き上がり、寝転がりといった動作が困難になり、自立度が低下していきます。畿央大学大学院の成田雅氏と岡田洋平教授らの研究チームは、日中におけるベッド上動作の自立度に着目し、Hoehn and Yahr stage 2〜4のPD患者109名を対象とした横断的観察研究を実施しました。本研究では、「寝返り」「起き上がり」「寝転がり」の3つの動作について、運動症状（筋強剛、寡動、振戦、体軸症状）、頸部・体幹・股関節筋力、認知機能との関連を包括的に評価しました。 その結果、上肢の筋強剛と体軸症状は、寝返り・起き上がり・寝転がりの全動作に共通して非自立と強く関連する主要因子であることが明らかになりました。さらに寝返りの非自立には体幹伸展筋力の低下も関与していました。Hoehn and Yahr stage 4の患者群に限定した分析では、起き上がりや寝転がりの非自立群において、**Mini-Mental State Examination（簡易認知機能検査）のスコア低値およびTrail Making Test Part A（注意機能検査）**の時間延長がみられ認知機能と注意機能の低下が関連することも示されました。 これらの結果から、上肢の筋強剛や体軸症状に対する介入に加え、個別化した認知機能への支援を含む早期介入が、ベッド動作の自立度維持に寄与する可能性が示唆されました。今後は、これらの関連要因の理解に基づく介入戦略が、PD患者のベッド動作の自立度低下の予防、改善、介護負担の軽減に寄与することが期待されます。 研究内容 本研究は、パーキンソン病（PD）患者における日中のベッド動作の自立度低下に関連する臨床的因子を明らかにすることを目的とした横断的観察研究です。Hoehn and Yahr stage 2〜4のPD患者109名を対象に、寝返り、起き上がり、寝転がりの3つの動作について、左右両方向に3回ずつ実施し、全て自力で完遂できた場合を「自立」、補助(介助やベッド柵利用)を要した場合を「非自立」と判定しました。自立・非自立の判定はビデオ記録に基づき、理学療法士2名が独立に評価し、全例で一致しました。 同時に、運動症状（筋強剛、寡動、振戦、体軸症状）、頸部・体幹・股関節の筋力、認知機能（MMSE、TMT）を評価し、各動作の自立・非自立との関連性を包括的に解析しました。 その結果、すべてのベッド動作において上肢の筋強剛と体軸症状が非自立と有意に関連しており、さらに寝返りでは体幹伸展筋力の低下も関与していることが明らかになりました。 さらに、ロジスティック回帰分析により各動作の非自立を予測する多変量モデルを構築し、寝返り（AUC=0.84）、起き上がり（AUC=0.78）、寝転がり（AUC=0.92）において良好な識別性能が示されました。 また、Hoehn and Yahr stage 4の患者に限定したサブ解析では、起き上がり・寝転がりの非自立群において認知機能が有意に低下しており、Mini-Mental State Examinationスコアの低値およびTrail Making Test Part Aの所要時間延長が、注意・実行機能の低下との関連を示しました。 以上より、PD患者における日中のベッド動作の自立度低下には、上肢の筋強剛や体軸症状に加えて、進行期には注意・認知機能の関与も重要であることが示唆され、今後の有効な介入戦略の構築に向けた科学的基盤となることが期待されます。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、パーキンソン病（PD）患者における日中のベッド上動作の自立度に影響する臨床的因子を、動作ごとに詳細に解析した初の横断的観察研究であり、上肢の姿勢保持および体幹起こしがすべての動作に共通する重要な要因であることを明らかにしました。Hoehn and Yahr stage 4に限定したサブ解析では、起き上がり・寝転がりの両動作においては、認知機能の低下が影響することが示されました。これにより、進行期PDでは姿勢制御機能に加えて認知機能要因が動作自立に大きく影響することが示唆されました。 本研究の臨床的意義としては、患者のベッド上動作の自立の難易度を的確に把握し、動作ごとの課題に基づく介入戦略策定や、自立度低下の予防、改善、介護負担の軽減につなげることが期待されます。 今後は、ベッド上動作の自立に関連する要因を経時的に評価する縦断的調査や、初期・OFF期での動作評価、さらに介入効果の検証にも取り組んでいく予定です。 論文情報 Masaru Narita, Kosuke Sakano, Yuichi Nakashiro, Fumio Moriwaka, Shinsuke Hamada, Yohei Okada Factors associated with the decline in daytime bed mobility independence in patients with Parkinson’s disease: A cross-sectional study Journal of Movement Disorders, 2025 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 成田 雅 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授 岡田 洋平 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: y.okada@kio.ac.jp
2025.06.03
行為主体感（Sense of Agency）の時間的許容幅は若年成人期に最大となる～ニューロリハビリテーション研究センター
人は自分の行動とその結果を結びつけ、「自分が動かした」「自分が行なった」という感覚――すなわち行為主体感（Sense of Agency: SoA）を日常的に経験しています。このSoAは、実際の動作とその結果の間にどの程度の時間的ズレがあっても「自分の行為の結果」と感じられるかという「時間的許容幅」によって支えられており、この幅が広いほど柔軟で適応的な行動が可能になると考えられます。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授と慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室の前田貴記 専任講師らの研究チームは、6歳から83歳までの189名を対象に、このSoAの時間的許容幅が生涯発達の中でどのように変化するかを明らかにしました。その結果、若年成人（20〜25歳）において最も時間的許容幅が広がることが示され、この時期がSoAの発達における重要な転換点である可能性が示唆されました。この研究成果は、Cognitive Development誌（Developmental changes in the time window for the explicit sense of agency experienced across the lifespan）に掲載されています。 本研究のポイント ■若年成人（20〜25歳）では、SoAの時間的許容幅（PSE）が他の年齢群（学齢期児童、青年期、成人、高齢者）よりも有意に長かった。 ■PSEは非線形的な発達パターンを示し、若年成人期にピークを迎える「逆U字型」の軌跡を描くことが示唆された。 ■SoA判断の「明確さ」（傾き）は、高齢者群において若年成人よりも有意に低下しており、加齢に伴う判断精度の低下も確認された。 研究概要 SoAとは「自分がこの行動を起こし、その結果を生んだ」という主観的な感覚を指し、人の自己認識や運動制御において基盤的な役割を果たします。SoAの発生には、行為と結果の時間的・空間的一致や予測とのズレの有無が重要であり、これまでの研究では発達や老化にともなって変化することが示唆されていましたが、SoAの「時間的許容幅（time window）」の生涯発達的な変化を詳細に検討した研究はありませんでした。本研究では、行為と結果の間に導入された時間遅延に対して「自分が動かした」と感じるかどうかを尋ねるエージェンシー判断課題（agency attribution task）を用いて、SoAの時間的許容幅（PSE）を測定し、各年齢群間で比較しました。 研究内容 6歳から83歳までの189名を対象に、SoAの時間的許容幅を測定するためのエージェンシー判断課題（agency attribution task）（図1）を実施しました。この課題では、参加者がビープ音に合わせてボタンを押すと、画面上の四角い図形が一定の遅延時間の後に跳ね上がる視覚刺激が提示され、「自分の操作によって図形が跳ねた」と感じるかを「はい／いいえ」で回答します。遅延時間は0～1000 msまで11段階で設定されており、行為と結果の間に導入された時間的ずれに対する感受性が評価されます。この「自己の行為によって結果が生じた」と感じられる時間の幅（PSE: Point of Subjective Equality）をSoAの時間的許容幅として定量化しました。 その結果、若年成人（20〜25歳）においてPSEが最も長く、他の年齢群と比較して有意に広い時間的許容幅を示したことが明らかになりました（図2）。また年齢とPSEの関係を非線形回帰モデルで解析した結果、SoAの時間的許容幅は加齢に伴って増加したのち再び短縮し、さらに高齢期にかけて再び緩やかに上昇するという逆U字型の発達パターンを描くことが示されました。この結果から、若年成人期がSoAの柔軟性・適応性の発達における転換点である可能性が示唆されました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、SoAの時間的許容幅が発達により変化することを実証的に示した初めての研究であり、特に若年成人期がSoAの柔軟性や適応性の発達において重要な時期である可能性を示しています。この背景には、前頭頭頂ネットワークの神経成熟、自律性の発達、および遂行機能の向上といった要因が関与していると考えられます。今後は、SoAの時間的許容幅と脳の構造的成熟、自律性の発達、実行機能との関係を縦断的に検討し、より包括的な理解を深めていくことが期待されます。また、SoAの障害がみられる発達障害や高齢期の認知症などにおける早期発見・介入指標としての応用可能性も視野に入れた研究展開が望まれます。 論文情報 Nobusako S, Takamura Y, Koge K, Osumi M, Maeda T, Morioka S. Developmental changes in the time window for the explicit sense of agency experienced across the lifespan. Cognitive Development. 2024 October–December 72, 101503. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp