2021.10.22

理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」をアーカイブ配信します（在学生・卒業生限定）

11月末までの見逃し配信が決定！   理学療法学科卒業生のリカレント教育として、畿桜会（同窓会）主催で実施されている「理学療法特別講演会」。第14回となる今回のテーマは『2020東京五輪の活動報告～理学療法サービス部門としてのレガシー～』とし、TOKYO2020MEDスタッフとして参加した教員・卒業生3名を講師に招いて、2021年10月13日（水）19時30分よりオンライン開催されました。     都合が合わずに参加できなかったという声を受けて、講演会（約60分）のアーカイブ配信を行うことになりました。お申込みいただいた方（在学生・卒業生・修了生・教職員）にのみメールにて視聴用URLをお送りしますので、希望される方は下記からお申込みください。   ※視聴期間は11月末までです。  ※今後のイベント企画の参考とするため、視聴後にはアンケート回答をお願いいたします。 ※後半の座談会についてはアーカイブ配信の対象外となります。   ▶アーカイブ配信を申込む   【関連記事】 第14回理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」を開催しました。 10/13（水）第14回理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」を開催します。 東京五輪に理学療法士として本学教員・卒業生4名が参加します。

2021.10.22

第14回理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」を開催しました。

東京五輪に参加した教員・修了生による講演＋座談会を開催 講演会の【見逃し配信】も決定！   理学療法学科卒業生のリカレント教育として、畿桜会（同窓会）主催で実施されている「理学療法特別講演会」。第14回となる今回のテーマは『2020東京五輪の活動報告～理学療法サービス部門としてのレガシー～』とし、TOKYO2020MEDスタッフとして参加した教員・卒業生3名を講師に招いて、2021年10月13日（水）19時30分よりオンライン開催されました。   全国的な緊急事態宣言も解除され、徐々に新型コロナウイルス感染者数が減少傾向にありましたが、まだまだ油断のできないコロナ禍であることから、今年はzoomを利用したオンライン開催となりました。例年は卒業生以外の医療関係者にもご参加いただいておりますが、今回は学部学科を問わず、畿央大学の在学生・卒業生・修了生・教職員に限定して募集し、約80名の方々に参加いただきました。   同じく東京五輪にスタッフとして参加し、今回は視聴者として参加した理学療法学科5期生の楠元 史さんに、ご自身の体験も交えながらレポートしていただきます！   （左から）唄さん、楠元さん、加納さん、福本先生       ■講演会について 今回はまず、TOKYO2020オリンピック・パラリンピック大会に参加した理学療法学科准教授の福本貴彦先生に、スタッフ選定から実際の現場での活動の様子についてお話いただきました。     2013年9月、アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれたIOC（国際オリンピック委員会）の総会にて、56年ぶりに日本にオリンピック・パラリンピックが開催されることが決まりました。その総会にて当時のジャック・ロゲ会長が「TOKYO」と書かれたカードを裏返す姿は、ニュースなどで多くの方々が目にした光景だと思います。   それからの日本は全世界を対象とした「お・も・て・な・し」の体制を整えてきました。しかし、2019年の1月から新型コロナウイルスが世界中で猛威をふるい、その影響は歴史上初のオリンピックパラリンピックの1年延期というところまで及んできました。   世界最大級の大会が日本にやってくるということで、NOC（日本オリンピック委員会）/NPC（日本パラリンピック委員会）から、日本理学療法士協会へ理学療法士派遣の依頼がきて、実際の募集が始まったのは、コロナによるパンデミックが始まる前の2018年でした。       日本理学療法士協会経由で畿央大学関係者から今大会に参加させていただいたのは、福本先生・唄先生・加納先生・楠元（私）の4人でした。その他にも、この大会には畿央大学の卒業生が多く参加したとうかがっています。     スタッフ選定には研修会の参加の有無や英語能力などを問われた書類選考があり、そこから面談形式の選考を経てスタッフとして確定するという長い道のりとなりました。その中で、一番動揺したのが、面談の中で2分間自己紹介を英語でするというものでした。実際の面談が始まった時に告げられた項目ですので、英語で、、、しかも、2分間も自分一人で話し続けなければならないと思うと、逃げ出したくなる気持ちでしたが、なんとかやりきるしかないと腹をくくり、やりきった結果がスタッフとして選ばれるという喜びでした。   2019年の12月にスタッフに選ばれたという嬉しいニュースの一方で、本当にオリンピックパラリンピックが開催されるのかという不安もあったのを覚えています。その不安は的中し、1年延期となった2021年になっても活動日程や活動場所の連絡は一向に来ず、大会組織委員会も大変な時期を過ごしていたことが垣間見えました。     そのような状態でしたが、なんとかオリンピックが2021年7月23日に、パラリンピックが8月22日に開会式を迎えることができました。福本先生はオリンピックパラリンピック両方で修善寺分村（トラックサイクリング選手村）・パラリンピックの河口湖分宿（ロードサイクリング選手村）、パラリンピックの富士スピードウェイ（ロードサイクリング会場）という3つの場所で活動され、唄先生はオリンピックパラリンピック期間のほとんどを東京晴海にある選手村本村（よくテレビに映っていた選手村）で、加納先生はオリンピックパラリンピック両方で伊豆ベロドローム（トラックサイクリング会場）・パラリンピックの富士スピードウェイ（ロードサイクリング会場）の2つの会場で活動されていました。私はパラリンピックの河口湖分宿と東京の本村で活動させていただきました。       ■座談会 その後、座談会として同じくオリパラに参加された客員研究員（理学療法学科卒業生・大学院修了生）の唄大輔先生と加納希和子先生に加わっていただき、事前に皆さんからいただいた質問に答える形式で、オリパラでの貴重な経験や素敵な出会い、それぞれの現場での活動の内容をお話しいただきました。司会は同じく卒業生・修了生で現在は大阪行岡医療大学医療学部理学療法学科で教員を務める山野宏章先生が担当。座談会にいる4名全員が福本ゼミということで、畿央大学らしい一体感の伝わる場になりました。        「選手村や会場ではどのようなことをしていましたか？」という質問が多く出ました。唄先生や加納先生も言及されていた通り、どこに問題があり、どうして欲しいのかということをしっかり聞き、物理療法や運動療法などを行い問題を解決していったり、スポーツの現場で遭遇するようなその場でのアクシデントに対応し、担架で運び出したり、手当てをしたりといった普段の臨床や普段のスポーツ現場での対応をそのまま行っていたという言葉がしっくりくると思います。 しかし、少し違っていたのが、そこには日本中から選出された理学療法士や世界の理学療法士またはドクターがいて、普段の臨床では使わない機器があって、アクシデントの大きさも生命に関わるようなものであった、ということでした。それはこのような大きな大会だからこそ体験できる・感じることができるものでした。   今大会に参加させていただいた中で、普段の臨床でみたことのないような疾患の方でも（特にパラリンピックにおいて）、その場にいる理学療法士が一丸となって意見を交わし、その選手に対して行える最善のリハビリを提供することや、世界の理学療法士と交流すること、世界的な大会に出場している選手でありながらも物理療法の機器やテーピング・リハビリといったものを一度も受けたことがないといった選手がいるということを経験し、現在の自分の理学療法士としての技量や未熟さに気がつくことができただけでなく、日本の理学療法士の立ち位置も確認することができたのではないかと思います。また、日本中から集められた理学療法士の精鋭と繋がれたこと、理学療法士だけでなく全世界の方に対して心からこの大会を楽しんでほしいという思いをもって参加していたスタッフに出会えたことなど、これらはすべて今後に繋がる大切なレガシー（財産・遺産）となっていくのではないかと感じています。   最後になりましたが、このような報告会の場を設けていただき、また、オリンピックパラリンピック参加あたり、参加の前から言語や実技研修会開催や広報の記事を掲載していただくなどサポートいただきました畿央大学や畿桜会、そして、学外におきましても所属病院はじめサポートいただきました皆様に感謝申し上げます。ありがとうございました。   理学療法学科5期生（2011年3月卒）　楠元 史     【アーカイブ（見逃し）配信開始のお知らせ】 都合が合わずに参加できなかったという声を受けて、講演会（約60分）のみアーカイブ配信を行うことになりました。お申込みいただいた方（在学生・卒業生・修了生・教職員）にのみ視聴用URLをお送りしますので、希望される方は下記からお申込みください。視聴期間は11月末までです。   ▶アーカイブ配信申込ページへ

2021.10.05

健康科学研究科の庄本康治教授と冬木正紀准教授の発明が特許を取得しました。

本学大学院健康科学研究科の庄本康治教授と冬木正紀准教授が発明したリハビリテーション用肩装具により、冬木学園が特許権を取得しました。この発明は本学が推進している次世代研究開発プロジェクトにおける萌芽的研究の成果であり、脳卒中片麻痺による肩関節下方亜脱臼に対するリハビリテーションの効果を高める発明です。   特許第6940549号「肩装具、肩装具を用いたリハビリテーション方法」     庄本教授と冬木准教授からのコメント 本発明では、脳卒中片麻痺により亜脱臼した肩関節を整復させる力が飛躍的に向上したリハビリ用肩装具を発明しました。 人間の腕は数kg、重い人では10kg程度の重さが有るため、脳卒中により半身が麻痺すると肩関節の亜脱臼が起きます。多くの場合、脳卒中後一定期間が過ぎると麻痺の程度が軽くなり、自分の筋肉の力で腕を動かすことが出来るようになります。しかし、数十%以上の人が肩関節の痛みを抱えたまま脳卒中片麻痺後の人生を送っています。 この肩の痛みは、脳卒中後に上腕の骨が正常に肩関節にはまっていないまま肩や腕の筋肉が固まってしまうため起こります。この痛みを防ぐためには、脳卒中後のリハビリ期間に麻痺した腕を持ち上げて上腕の骨が肩関節にはまるようにしておく（整復しておく）ことが重要です。しかしながら、従来のリハビリ装具では十分な力で腕を持ち上げることが出来ないため、正常に肩がはまっていない状態で関節が固まってしまい、痛みが残る方も多くいます。 従来のリハビリ装具では腕を持ち上げる力が弱い理由は、ベルトを用いて持ち上げているためです。そこで、人間の筋肉と同じくらい収縮し、はるかに収縮力の強い人工筋肉を導入したのが本発明です。   ▲脳卒中片麻痺を原因とする肩関節下方亜脱臼用のリハビリテーション装具   従来の引っ張りベルトの代わりに複数本の人工筋肉を用いることにより、麻痺している腕を持ち上げるための十分な力を得ることが出来ます。     ▲西大和リハビリテーション病院の患者様による、本発明の試作品の装着風景   現在は、西大和リハビリテーション病院にて本発明の試作品を試験して頂いています。同院の生野公貴リハビリテーション部技師長（本学健康科学研究科 客員研究員）、辻本直秀先生（本学理学療法学科卒業生）、中田佳佑先生（本学健康科学研究科修士課程修了）をはじめとするスタッフの方々の御協力のもと、脳卒中後のリハビリテーションにいらっしゃる患者の方々に試作品を装着して頂き、従来品との比較を行っています。患者の方々による使用感の向上、肩関節の安定による上肢運動スキルの向上、そして歩行の向上等が確認されています。今後は試験数を増やし、改善を重ねながら開発を続ける予定です。 また、本装具を装着した状態において肩周囲の筋肉に機能的電気刺激（ＦＥＳ）を加えることにより、リハビリテーションの質のさらなる向上も期待されます。この相乗効果も今後研究する予定です。   【関連記事】 冬木特任准教授の発明が新たに特許を取得しました～教育学習基盤センター 冬木特任准教授の発明が特許を取得しました。～教育学習基盤センター 教育学習基盤センター

2021.09.24

腰痛を持つ就労者における体幹運動障害は過去の痛み経験に由来する恐怖心が原因～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

腰痛を有する就労者は、作業動作中に体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動スピードが緩慢となることが明らかとされています。しかしながら、このような体幹の運動異常が、痛みやそれに関連する心理的要因などによって引き起こされているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏 と 森岡 周 教授らは、腰痛を有する就労者を対象に作業動作中の運動異常と痛み関連因子の評価を行い、重量物を持ち上げる際の体幹の運動速度の低下は、動作中に生じる腰部痛が原因ではなく、過去に生じた痛みの経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain）に掲載されています。   研究概要 腰痛を有する就労者は、重量物を持ち上げる動作などの作業において、体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動速度が低下するなどの特徴を有することが報告されています。この運動範囲の狭小化や運動の緩慢さは、「痛みを回避するための過剰な保護行動」と捉えられており、痛みが慢性化するに至る要因と考えられています。このような腰痛による体幹の運動障害には痛みに対する恐怖心や破局的思考など、様々な痛み関連因子が関与していると考えられていますが、これらの要因がどのように影響しているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏、森岡 周 教授らの研究チームは、三次元動作解析装置を用いて重量物を持ち上げる際の体幹運動の分析と痛み関連因子の評価を行い、媒介分析を用いて運動と痛み関連因子の詳細な関係性を分析しました。その結果、腰痛によって重量物を持ち上げる際に体幹運動速度が緩慢となり、その緩慢さには動作中に腰部に生じる痛みでなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。   本研究のポイント ■ 腰痛を有する就労者を対象に、重量物を持ち上げる際の体幹の運動障害と痛み関連因子の関係を詳細に分析した。 ■ 腰痛によって、重量物を把持して持ち上げる際の体幹伸展方向への運動速度が緩慢となっていた。 ■ 体幹の運動速度の低下には、動作中に生じる痛みではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が関与していることを示した。   研究内容 本研究は、腰痛のない就労者と腰痛のある就労者を対象にしました。三次元動作解析装置を用いて、床に置かれた重量物を持ち上げる動作を遂行している際の体幹運動を定量的に計測しました。身体各部位に貼付したマーカーの位置情報から、体幹の最大屈曲角速度と伸展角速度を算出しました（図1）。あわせて、「運動恐怖」、「破局的思考」、「不安」などの痛み関連因子の評価について質問紙を用いて行いました。   図１．体幹の運動学的分析方法  「重量物を取りにいく場面」に最大となる体幹屈曲角速度と「重量物を把持して持ち上げる場面」に最大となる体幹伸展角速度を算出した。   分析の結果、「重量物を取りにいく場面」の体幹屈曲角速度は両群で有意な差はありませんでしたが、「重量物を把持して持ち上げる場面」の体幹伸展角速度が腰痛群で低値を示しました。つまり、動作課題中に痛みを訴えた者は1名も存在しなかったにも関わらず、体幹の伸展運動が緩慢となっていたということです。 また、この体幹の伸展方向への緩慢さに影響する痛み関連因子を明らかにするために、媒介分析を用いた変数同士の関係性を分析しました。その結果、過去の痛み経験と体幹伸展角速度を媒介する因子として、「運動恐怖」が抽出されました（図2）。つまり、体幹の運動障害は、動作中に生じる痛みの強さによって影響されるのではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が原因であることが示唆されました。   図２．媒介分析の結果 過去4週間のうちに経験した痛みの強度と体幹伸展角速度は、運動恐怖によって媒介されることを示す（完全媒介モデル）   本研究の臨床的意義および今後の展開 就労者に生じる腰痛は、労働障害や労働生産性に悪影響を及ぼすため、その予防は喫緊の課題と位置付けられています。作業動作中に痛みがないにも関わらず、運動恐怖によって体幹の運動障害が出現している場合、いずれ腰痛の再発や遷延化を予兆するサインかもしれません。今後は、運動恐怖を減ずる介入によって運動障害が改善するかどうかを検証する予定です。   論文情報 Ren Fujii, Ryota Imai, Shinichiro Tanaka, Shu Morioka Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain. PLOS ONE 2021   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 藤井 廉（フジイ　レン）   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 森岡 周（モリオカ　シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600

2021.09.13

第15回パーキンソン病・運動障害疾患コングレスで優秀演題賞を受賞！～理学療法学科教員

2021年7月1日（木）～3日（土）に開催された第15回パーキンソン病運動障害疾患コングレスで、理学療法学科の岡田洋平准教授が優秀演題賞　臨床部門（シニア）を受賞しました！岡田先生からレポートが届きました。     この学会は、パーキンソン病や運動障害疾患に関する国内の中心的な学会です。第15回は「根治への道標：見えてきた克服への道」という非常に力強いテーマで、対面とオンラインのハイブリッドで開催されました。様々な講演やプログラムは、疾患の原因、進行抑制に迫る非常に最新のトピックスから諸疾患やその診療に関する教育的な内容、数多くの演題発表と、非常に充実したものでした。   私は、「パーキンソン病の運動症状およびレボドパ換算量に対する長期理学療法の効果～メタアナリシス～」という演題で発表し、優秀演題賞　臨床部門（シニア）を受賞いたしました。今回の研究は、私がパーキンソン病の診療に関わり始めたころから長年取り組みたいと考えていたものです。内容は、パーキンソン病患者さんに6か月以上の理学療法を長期間実施することにより、運動症状を改善し、抗パーキンソン病薬の内服量を減少する効果があることに関するエビデンスを示したものです。今回の研究は、日本全国の研究者の先生方と共同で、研究の計画段階から実施まで先生方と話し合いを重ねながら実施しました。先生方と一緒にすることでやり遂げられた研究ですので、共同研究者の先生方には本当に感謝しております。今回の発表の内容は、先日Journal of Parkinson’s Diseaseから出版された論文のメタアナリシスまでの内容です。     パーキンソン病の発症を予防することとともに、発症した方のお身体の状態をいかに良い状態に保っていただくかも非常に重要なことだと考えております。私は理学療法士ですので、リハビリテーションの立場からできることを、他職種の方々と連携、共同しながら模索し、進めることができればと思います。今回の学会は、神経内科の先生方だけでなく、リハビリテーション専門職種、看護師、研究者（臨床、基礎）も参加されています。パーキンソン病・運動障害に関する最新の情報を得て、様々な人とつながることを通して新たなことが創発されうる場だと思います。学会長が、ご挨拶の中で「大事なことは会議室の外で決まる」と述べられた一言がとても印象的でした。COVID-19の影響は続いておりますが、気兼ねなく対面で話し合える日を楽しみにしつつ、今できることに精進したいと思います。   理学療法学科　准教授　岡田洋平   【関連記事】 パーキンソン病患者における長期間の理学療法の有効性－システマティックレビュー＆メタアナリシス すくみ足があるパーキンソン病患者における歩行中の前方不安定性

2021.09.03

12/11（土）第１回 発達科学と小児リハビリテーション研究会(WEB)を開催します。

2021.09.01

パーキンソン病患者における長期間の理学療法の有効性－システマティックレビュー＆メタアナリシス～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)の運動症状は疾患早期から認め、運動症状に対して抗PD薬や理学療法などのリハビリテーションを早期から継続して行うことが重要であることは広く認識されていますが、長期間の理学療法の効果に関するエビデンスは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同でシステマティックレビュー、メタアナリシスを行うことにより、疾患早期から中期のPD患者に対する長期間（6か月以上）の理学療法は、運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。この研究成果は、Journal of Parkinson’s Disease (Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson's Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis)に掲載されています。   研究概要 パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)は、様々な運動症状や非運動症状を認める緩徐進行性神経変性疾患です。疾患の経過とともに、それらは徐々に進行し日常生活動作の障害が認められるようになります。抗PD薬による治療はそれらの症状を軽減しますが、疾患の進行とともにその内服量は徐々に増加します。抗PD薬の内服量の増加は、症状の日内変動や不随意運動などの副作用のリスクの増加につながります。一方、薬物療法とともに理学療法などのリハビリテーションを継続して長期間行うことが重要であることは広く認識されています。長期間の理学療法を継続して実施することにより、抗PD薬の内服量を過度に増加させることなく、運動症状の増悪を軽減できることが望ましいと考えられます。 これまで、PD患者に対する理学療法の運動症状や日常生活動作を改善する短期効果に関するエビデンスは示されておりましたが、長期間の理学療法の運動症状や抗PD薬内服量に対する効果に関するエビデンスは検証されておりませんでした。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（同　健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同で、 PD患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを行い、長期間の理学療法は抗PD薬の薬効状態が悪い状態（オフ期）の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。   本研究のポイント ■ パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを実施した。 ■ 疾患早期から中期のPD患者に対して、長期間（6か月以上）の理学療法を行うことにより、運動症状が改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示された。   研究内容 2020年8月までに出版されたPD患者に対する理学療法の効果に関するランダム化比較対照試験(Randomized controlled trial: RCT)を複数のデータベース(Pubmed，Cochrane Central, PEDro, CINAHL)を用いて検索しました。特定された2940件の研究を対象にペアで厳密にスクリーニングした結果、疾患早期から中期（ヤール分類1-3）のPD患者を対象に、6か月以上の理学療法を行い、運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に対する効果について検証しているRCTが10件同定されました(図1)。 今回のシスティックレビューでは、抗PD薬の薬効状態による運動症状に対する効果の差異について検証するため、評価時の薬効状態が明確なRCTのみを対象としました。     図１．PRISMA声明に基づくシステマティックレビューの過程 © 2021 Yohei Okada   4つのデータベースの検索と、Narrative reviewなど他の情報源から抽出したものを合わせた2940件の研究を対象に、タイトル・抄録、全文にてスクリーニングした結果、10件のRCTが解析の対象となった。   薬効状態の良好なオン期、不良なオフ期の運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に関する結果を抽出し、メタアナリシスを行いました。その結果、長期間の理学療法はオフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが明らかになりました(図2)。   図2．理学療法の効果(vs 介入なし/コントロール介入)に関するメタアナリシスの結果   長期間の理学療法が、介入なし/コントロール介入と比較して、オフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが示された。   研究グループは、PD患者は薬物療法を継続していると、薬の効果が持続せず薬を飲んでいてもオフ期に運動症状の増悪を認めることが多いため、長期間の理学療法によりオフ期の運動症状が改善することのエビデンスが明らかになったことは、PD患者にとって意義深いと考察しています。また、長期間の薬物療法に伴い、抗PD薬の内服量が増加すると、PD患者が症状の日内変動や不随意運動などの副作用が出現・増悪するリスクが高くなり、社会にとっても医療費増大につながる可能性が考えられます。したがって、長期間の理学療法により抗PD内服量が減少することは、抗PD薬内服量増加に伴う副作用の発生リスクや医療費増大の抑制に寄与する可能性があり、PD患者やその家族にとってだけでなく、社会にとっての意義が大きいとも言及しています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究により、PD患者に対する長期間の理学療法が運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示されました。本研究成果は、PD患者が疾患早期から理学療法を継続して行う動機づけにつながり、抗PD薬内服量増加に伴う副作用出現や増悪のリスクの低下、医療費増大の抑制にも寄与することが期待されます。本研究では、介入方法による長期理学療法の効果の差異についても検討したが、研究数が少なくエビデンスの質としては十分でなかったため、今後有効な介入方法についても再度検証する予定です。また、PD患者に対するより長期間の理学療法の効果や運動療法以外の理学療法介入の効果についても研究する予定です。   論文情報 Yohei Okada, Hiroyuki Ohtsuka, Noriyuki Kamata, Satoshi Yamamoto, Makoto Sawada, Junji Nakamura, Masayuki Okamoto, Masaru Narita, Yasutaka Nikaido, Hideyuki Urakami, Tsubasa Kawasaki, Shu Morioka, Koji Shomoto, Nobutaka Hattori Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson’s Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis. Journal of Parkinson’s Disease, 2021   関連ページ 本研究のPROSPERO登録   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 岡田　洋平（オカダ　ヨウヘイ）   E-mail: y.okada@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.08.16

令和3年度教職員のための夏の公開講座をオンライン開催しました。

オンラインで学ぶ「運動器検診と子どもの体力について」   2021年（令和3年）8月12日（木）、令和3年度「教職員のための夏の公開講座」を開催しました。この講座は奈良県教育研究所の依頼に基づき、夏休みの間に現場の先生方に知識を深め、また得意分野はさらに伸ばしていただくことを目的に受講していただく講座です。   例年は対面での開催で実施しており、昨年度はコロナウイルス感染症拡大の影響により中止となりましたが、今年はZoomアプリを用いてオンラインでの講座として実施いたしました。今回は畿央大学理学療法学科 福本貴彦准教授による「運動器検診と子どもの体力について」と題した講座を実施しました。   ▼オンライン講座の様子     講義では、近年の子どもの運動能力の推移を資料としてご覧いただきながら、子どもにとってどれくらいの頻度での運動が（各発達の段階において）適切なのか、また運動習慣を身につけることで脳の運動機能をつかさどる部分がどのように発達するのかなどの内容を解説しました。     講義終了後は、Zoomアプリのブレイクアウトルームという機能を使用し、2グループに分かれて意見交換をしていただきました。短時間ではありましたが、各学校現場での子どもの様子など、異なる地域の現場での情報等も共有していただくことができ、「他の参加者の方の現場の声を聞くことができた貴重な時間でした」とのお声もいただきました。   最後の質疑応答の時間になると、「しゃがみ込みが出来ない児童に対して、何か効果的な運動等はありますか？」等、現場の教員ならではの質問も多くあり、その一つ一つに対して福本准教授が回答しました。   ▼質疑応答の様子   講座終了後のアンケートでは、 「わかりやすくご講演いただき、大変勉強になりました。他の受講生のお話も聞けて良かったです。」 「小学校の段階で運動が好きな子供を増やす取り組みをすることが大事だということと、たくさんの運動をさせたり、たくさんの経験をさせたりすることが子ども達の“やってみよう”という意欲を高めることにつながると感じました。」等、たくさんの感想を頂戴いたしました。   コロナウイルス感染症拡大の終息が未だ見えない中、直接参加型での講座の実施ではありませんでしたが、このようなオンライン形式での情報発信も有効だということを実感することができました。今回ご参加いただきました皆様、誠にありがとうございました。今後も社会情勢に寄り添いながら、受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。   【教職員のための夏の公開講座　開催レポート】 2019年度 2018年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度

2021.08.06

東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#4～福本先生編

2020東京オリンピック・パラリンピックの理学療法サービス部門で「TOKYO2020MEDスタッフ」として奈良県から参加する4名はすべて本学理学療法学科の教員・卒業生・修了生で、選手村や競技場の救護室に配置されてアスリート支援を行っています。東京に出発する前に福本准教授に東京五輪への想いや意気込みを語っていただきました！   福本 貴彦先生 畿央大学理学療法学科／健康科学研究科 准教授 理学療法士(運動器専門理学療法士) オリンピック・パラリンピック：選手村総合診療所（伊豆分村、河口湖分村）   ▼福本准教授（右から2番目）     ＜福本准教授の社会活動＞ 奈良県理学療法士協会　スポーツメディカルサポート委員会　委員長 奈良県理学療法士協会　学校保健・特別支援担当委員会　委員長 奈良県教育委員会学校保健課題解決ワーキング会議構成員　講師 ー学校における運動器検診について実施要領などを選定 奈良県教育委員会運動部活動指導の工夫・改善支援事業　コンディショニング担当 ー依頼のあった学校の運動部でコンディショニング指導 ー自治体教育委員会からの依頼でスポーツテスト 斑鳩町教育委員会（中学生） 田原本町教育委員会（小学生・幼稚園児） 宇陀市教育委員会（幼稚園児） 三宅町教育委員会（幼稚園児） NPO奈良スポーツ育成選手を守る会　理事 ー奈良県下のスポーツ検診を実施 ＜メディカルサポート＞ 全国高等学校野球選手権大会（夏の甲子園大会） センバツ高等学校野球大会（春の甲子園大会） 奈良県高等学校野球連盟主催大会（春季・秋季近畿大会予選、夏大会予選） 奈良マラソン 鳥人間コンテスト（京都大学ShootingStars）パイロット指導 セレッソ大阪、ギラヴァンツ北九州、奈良クラブ、ポルベニル飛鳥、バンビシャス奈良などのサポートなど     ▶（五輪前に）今思うことは？ 本番を前にして、とにかく「感謝」の気持ちであふれています。   【感謝1】教育学部のムース先生へ 救命措置を含む応急処置、コンディショニング、テーピングなどの治療技術も多くの研修を受けてきましたが、やはり重要となるのは英会話でした。 組織委員会が準備してくれた英語教材を教育学部のムース先生に確認いただいたところ、ネイティブの表現と違うところを指摘していただきました。英語教材を作成したのが理学療法士なので、どうしても専門用語が入ってしまっているようです。私たちが臨床する際に、カルテ情報と患者様へ伝える言葉は変えて、患者様へはなるべく医学用語を使わず、伝わりやすいように話をするよう心がけています。これが英語となると大変です。 そこで、 〇組織委員会が用意してくれた教材 〇私どもが事前研修で得た情報をもとに作成した仮想台本（臨床編）（事務手続き編） トータルA4で20枚ほどの資料について、英訳→音声ファイル化をムース先生にしていただきました。 また、台本を元に実技を交えた英会話レッスンを90分×4コマ＋α実施していただきました。 ムース先生にお力添えいただいたことを十分に発揮できるようしっかりと復習をして大会に臨んで行こうと思います。     感謝２：大学教職員の皆さんへ つい先日、人権教育のパンフレットを学生に配布するとともに、少しだけ学生に話をさせていただきました。コロナ差別に対し、法務省が動き始めるなど新型コロナウイルス感染症やワクチンに関する誤解や偏見に基づく不当な差別が社会問題となっています。 TOKYO2020組織委員会もボランティア向けコピーで『東京をブルーに染めましょう！』というのがありました。スタッフユニフォームがブルーなので、家を出るときからユニフォームを来て会場入りしてください！と義務付けられていました。しかし、大会スタッフがユニフォームを着ていることであらぬ差別を受けているということが起こり、結局は会場まで私服で移動し、会場内でユニフォームに着替えることになりました。 このような状況のなか、大学内で多くの教職員の方から温かいお声掛けをいただきます。『頑張って』『大変だけど負けるな』『まず自分自身の体調に気を付けて』などなどなど…本当にありがとうございます。学内では誤解や偏見に基づく不当な差別はみじんも感じません。素晴らしい畿央スピリッツだと思います！   ▼理学療法学科教員陣   【感謝3】勤務調整について 今大会は1年延期からの緊急事態宣言下での実施など、組織委員会もバタバタした中での準備でした。実際、私たちのシフト決定や入管証明の発行などは選手村開村後も行われているようです。そのような状況下で、学科長をはじめ学科内教職員、総務部の方など、シフト決定が遅れていることに関し、ご配慮いただいています。急に『来週から3週間東京に行ってきます！』なんて、普通に考えるとおかしいですよね…『いつから行くの？』『まだ組織委員会から確定シフト届いてないんです』という会話を多くの方としてきました。 現在はオリンピック期間のシフトは確定しました。パラリンピック期間はざっくり確定し、追加シフトの確定を待っている状況です。 （このブログを書いている）選手村開村から6日、開会式を4日後に控えた7月19日現在、まだシフト確定していないという状況であることをお認めいただき、温かく送り出していただける環境に感謝申し上げます！   東京での経験は、10月13日（水）に開催される理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」（在学生・卒業生対象）でお伝えします。 アスリート支援に興味がある畿央大学の皆さん、気軽にご参加ください！     【関連記事】 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#2～唄さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#1～加納さん編 東京五輪に理学療法士として本学教員・卒業生4名が参加します。

2021.07.27

地域在住後期高齢者における新規要介護発生の地域内格差：4年間の前向きコホート研究 ～理学療法学科

要介護状態のリスクに1.7倍も地域内格差がある可能性 ～5000名を4年間追跡した調査結果から～   わが国において、健康日本21（第2次）では、健康寿命の延伸に加え、健康格差*の縮小も目標として掲げられています。健康寿命の延伸とは、つまり要介護状態にならないように予防することで、今までに要介護状態になるリスクに関連する要因についての研究は多く行われてきました。一方、健康格差について、都市部・農村部での比較や都道府県・市町村間での結果は示されてきましたが、格差の縮小のためにはそれぞれの市町村でより小地域での検討が必要であると考えられます。理学療法学科の松本大輔 准教授、高取克彦 教授は、要介護状態になるリスクが特に高い後期高齢者を対象に4年間の前向き調査を行い、新規要介護認定について小地域間（小学校区）で格差の存在を我が国で初めて明らかにし、IJERPH 誌(IF:3.39)に発表しました。   *健康格差：地域や社会経済状況の違いによる集団間の健康状態の差   研究概要 A市在住の後期高齢者約5000名を4年間追跡調査し、新規要介護認定に関連する要因について調査しました。 小地域間（小学校区）での4年間での新規要介護発生割合と、新規要介護認定に関連する要因について調整してもなお、小地域格差があるかを分析しました。   本研究のポイント 後期高齢者に対する大規模調査によって、関連要因を調整しても、新規要介護認定に地域内格差があること明らかになりました。   小学校区ごとの新規要介護発生割合は8.1-14.6%と約1.8倍の地域内格差が認められました（図1）。       関連する要因として年齢、性別、病気、フレイルを調整しても、特定の小学校区では要介護状態になるリスクが約1.7倍も高いことがわかりました。さらに、複数の種類の社会参加はリスクを約30％下げることも明らかになりました（図2）。     調査1年後以降から、地域AとKの間に新規要介護発生率の差が見られています。   本研究の意義および今後の展開 本研究は後期高齢者の新規要介護発生における地域内格差を示した大規模かつ前向きに調査した数少ない研究です。今回の結果から、より生活に密着した小地域の実態を把握・分析することで、介護予防の解決の糸口につながる可能性があると考えます。今後は、社会経済的要因や環境要因（Walkability：歩きやすさ）などの視点を加え、地域内格差の原因の解明に向けて研究を続けていきます。   謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、市役所の方々に感謝申し上げます。   論文情報 D. Matsumoto, K. Takatori. Regional Differences Incidence Among Japanese Adults Aged 75 Years and Older: A 4-Year Prospective Cohort Study. Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18(13), 6791;    問い合わせ先 畿央大学　理学療法学科 准教授　松本　大輔（マツモト　ダイスケ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp