2021.09.15

変形性膝関節症の患者さんは自らの病状とどのように向き合っているのか？～理学療法学科教員

研究成果が、筋骨格系の疾患や障害に関する国際学術誌に掲載されました！ ～保存的治療中の日本人変形性膝関節症患者の認識・考え・欲求～   日本人の変形性膝関節症（膝OA）の患者さんは自分自身の病状をどのように捉え、どのように向き合っているのか？という疑問に対して、質的研究という手法を用いて調査した研究成果が、筋骨格系の疾患や障害に関する国際学術誌「BMC Musculoskeletal Disorders」に掲載されました。 論文のタイトルは「Perceptions, beliefs, and needs of Japanese people with knee osteoarthritis during conservative care: a qualitative study」（保存的治療中の日本人変形性膝関節症患者の認識・考え・欲求：質的研究）です。この研究は本学非常勤講師の香芝旭ヶ丘病院整形外科 藤井唯誌医師、奈良学園大学 池田耕二教授と瓜谷ゼミの学部生と共に行いました。   　 一般的になじみのある研究は主に「量的研究」と呼ばれるもので、数値化されたデータを収集し、その平均を求めたり、数値を比較したりすることで対象とする事象を明らかにしています。一方今回の研究は、膝OA患者さん一人一人に実施したインタビューデータを一言一句文字に起こし、患者さんの言動の内容を「質的研究」という手法によって分析しました。   ▲分析中のデータ   その結果、インタビュー参加者の方々は、「膝OAになった原因の自己分析」をし、「膝の症状による日常生活での動きや動作に様々な困難」を経験しながら、徐々に活動に対して慎重になったり、他人に迷惑をかけたくないという思いを強めたりしながら、徐々に「心理的なバリア」を形成しておられました。一方でそのような状況に自分自身で対処するために、「痛みや動きにくさに対して自分なりの工夫」もしておられました。そのための情報として理学療法士など「医療専門者からの科学的根拠に基づいた情報」を求めている反面、現実は「メディアからの情報や口コミ」などに頼っていることが分かりました。また、心身の負担を軽減するために「同じような境遇の他者との繋がり」を求めていることも分かりました。   今回の研究成果を基に日々の臨床での患者さんとの関わり方や、今後の患者さんの教育や自己管理の手助けになるような手段を掘り下げて考えていきたいと思います。   Uritani D, Ikeda A, Shironoki T, Matsubata K, Mutsura Y, Fujii T, Ikeda K. Perceptions, beliefs, and needs of Japanese people with knee osteoarthritis during conservative care: a qualitative study. BMC Musculoskeletal Disorders volume 22. 754. 2021. （無料で閲覧、ダウンロードが可能です） 健康科学研究科准教授 健康科学部理学療法学科准教授 瓜谷　大輔   【関連記事】 患者教育プログラムは変形性膝関節症患者さんの自己効力感の向上に有効か？～理学療法学科教員 「変形性膝関節症」に関する共同研究が論文として公表されました！～理学療法学科教員 変形性膝関節症に関する研究の途中経過が学会誌に掲載されました～理学療法学科教員 理学療法学科卒業生の卒業研究が国際学術雑誌に掲載！~理学療法学科 「足趾握力」に関する論文が国際誌に掲載！～理学療法学科教員

2021.09.13

第15回パーキンソン病・運動障害疾患コングレスで優秀演題賞を受賞！～理学療法学科教員

2021年7月1日（木）～3日（土）に開催された第15回パーキンソン病運動障害疾患コングレスで、理学療法学科の岡田洋平准教授が優秀演題賞　臨床部門（シニア）を受賞しました！岡田先生からレポートが届きました。     この学会は、パーキンソン病や運動障害疾患に関する国内の中心的な学会です。第15回は「根治への道標：見えてきた克服への道」という非常に力強いテーマで、対面とオンラインのハイブリッドで開催されました。様々な講演やプログラムは、疾患の原因、進行抑制に迫る非常に最新のトピックスから諸疾患やその診療に関する教育的な内容、数多くの演題発表と、非常に充実したものでした。   私は、「パーキンソン病の運動症状およびレボドパ換算量に対する長期理学療法の効果～メタアナリシス～」という演題で発表し、優秀演題賞　臨床部門（シニア）を受賞いたしました。今回の研究は、私がパーキンソン病の診療に関わり始めたころから長年取り組みたいと考えていたものです。内容は、パーキンソン病患者さんに6か月以上の理学療法を長期間実施することにより、運動症状を改善し、抗パーキンソン病薬の内服量を減少する効果があることに関するエビデンスを示したものです。今回の研究は、日本全国の研究者の先生方と共同で、研究の計画段階から実施まで先生方と話し合いを重ねながら実施しました。先生方と一緒にすることでやり遂げられた研究ですので、共同研究者の先生方には本当に感謝しております。今回の発表の内容は、先日Journal of Parkinson’s Diseaseから出版された論文のメタアナリシスまでの内容です。     パーキンソン病の発症を予防することとともに、発症した方のお身体の状態をいかに良い状態に保っていただくかも非常に重要なことだと考えております。私は理学療法士ですので、リハビリテーションの立場からできることを、他職種の方々と連携、共同しながら模索し、進めることができればと思います。今回の学会は、神経内科の先生方だけでなく、リハビリテーション専門職種、看護師、研究者（臨床、基礎）も参加されています。パーキンソン病・運動障害に関する最新の情報を得て、様々な人とつながることを通して新たなことが創発されうる場だと思います。学会長が、ご挨拶の中で「大事なことは会議室の外で決まる」と述べられた一言がとても印象的でした。COVID-19の影響は続いておりますが、気兼ねなく対面で話し合える日を楽しみにしつつ、今できることに精進したいと思います。   理学療法学科　准教授　岡田洋平   【関連記事】 パーキンソン病患者における長期間の理学療法の有効性－システマティックレビュー＆メタアナリシス すくみ足があるパーキンソン病患者における歩行中の前方不安定性

2021.09.03

12/11（土）第１回 発達科学と小児リハビリテーション研究会(WEB)を開催します。

2021.09.01

パーキンソン病患者における長期間の理学療法の有効性－システマティックレビュー＆メタアナリシス～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)の運動症状は疾患早期から認め、運動症状に対して抗PD薬や理学療法などのリハビリテーションを早期から継続して行うことが重要であることは広く認識されていますが、長期間の理学療法の効果に関するエビデンスは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同でシステマティックレビュー、メタアナリシスを行うことにより、疾患早期から中期のPD患者に対する長期間（6か月以上）の理学療法は、運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。この研究成果は、Journal of Parkinson’s Disease (Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson's Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis)に掲載されています。   研究概要 パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)は、様々な運動症状や非運動症状を認める緩徐進行性神経変性疾患です。疾患の経過とともに、それらは徐々に進行し日常生活動作の障害が認められるようになります。抗PD薬による治療はそれらの症状を軽減しますが、疾患の進行とともにその内服量は徐々に増加します。抗PD薬の内服量の増加は、症状の日内変動や不随意運動などの副作用のリスクの増加につながります。一方、薬物療法とともに理学療法などのリハビリテーションを継続して長期間行うことが重要であることは広く認識されています。長期間の理学療法を継続して実施することにより、抗PD薬の内服量を過度に増加させることなく、運動症状の増悪を軽減できることが望ましいと考えられます。 これまで、PD患者に対する理学療法の運動症状や日常生活動作を改善する短期効果に関するエビデンスは示されておりましたが、長期間の理学療法の運動症状や抗PD薬内服量に対する効果に関するエビデンスは検証されておりませんでした。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（同　健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同で、 PD患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを行い、長期間の理学療法は抗PD薬の薬効状態が悪い状態（オフ期）の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。   本研究のポイント ■ パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを実施した。 ■ 疾患早期から中期のPD患者に対して、長期間（6か月以上）の理学療法を行うことにより、運動症状が改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示された。   研究内容 2020年8月までに出版されたPD患者に対する理学療法の効果に関するランダム化比較対照試験(Randomized controlled trial: RCT)を複数のデータベース(Pubmed，Cochrane Central, PEDro, CINAHL)を用いて検索しました。特定された2940件の研究を対象にペアで厳密にスクリーニングした結果、疾患早期から中期（ヤール分類1-3）のPD患者を対象に、6か月以上の理学療法を行い、運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に対する効果について検証しているRCTが10件同定されました(図1)。 今回のシスティックレビューでは、抗PD薬の薬効状態による運動症状に対する効果の差異について検証するため、評価時の薬効状態が明確なRCTのみを対象としました。     図１．PRISMA声明に基づくシステマティックレビューの過程 © 2021 Yohei Okada   4つのデータベースの検索と、Narrative reviewなど他の情報源から抽出したものを合わせた2940件の研究を対象に、タイトル・抄録、全文にてスクリーニングした結果、10件のRCTが解析の対象となった。   薬効状態の良好なオン期、不良なオフ期の運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に関する結果を抽出し、メタアナリシスを行いました。その結果、長期間の理学療法はオフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが明らかになりました(図2)。   図2．理学療法の効果(vs 介入なし/コントロール介入)に関するメタアナリシスの結果   長期間の理学療法が、介入なし/コントロール介入と比較して、オフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが示された。   研究グループは、PD患者は薬物療法を継続していると、薬の効果が持続せず薬を飲んでいてもオフ期に運動症状の増悪を認めることが多いため、長期間の理学療法によりオフ期の運動症状が改善することのエビデンスが明らかになったことは、PD患者にとって意義深いと考察しています。また、長期間の薬物療法に伴い、抗PD薬の内服量が増加すると、PD患者が症状の日内変動や不随意運動などの副作用が出現・増悪するリスクが高くなり、社会にとっても医療費増大につながる可能性が考えられます。したがって、長期間の理学療法により抗PD内服量が減少することは、抗PD薬内服量増加に伴う副作用の発生リスクや医療費増大の抑制に寄与する可能性があり、PD患者やその家族にとってだけでなく、社会にとっての意義が大きいとも言及しています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究により、PD患者に対する長期間の理学療法が運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示されました。本研究成果は、PD患者が疾患早期から理学療法を継続して行う動機づけにつながり、抗PD薬内服量増加に伴う副作用出現や増悪のリスクの低下、医療費増大の抑制にも寄与することが期待されます。本研究では、介入方法による長期理学療法の効果の差異についても検討したが、研究数が少なくエビデンスの質としては十分でなかったため、今後有効な介入方法についても再度検証する予定です。また、PD患者に対するより長期間の理学療法の効果や運動療法以外の理学療法介入の効果についても研究する予定です。   論文情報 Yohei Okada, Hiroyuki Ohtsuka, Noriyuki Kamata, Satoshi Yamamoto, Makoto Sawada, Junji Nakamura, Masayuki Okamoto, Masaru Narita, Yasutaka Nikaido, Hideyuki Urakami, Tsubasa Kawasaki, Shu Morioka, Koji Shomoto, Nobutaka Hattori Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson’s Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis. Journal of Parkinson’s Disease, 2021   関連ページ 本研究のPROSPERO登録   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 岡田　洋平（オカダ　ヨウヘイ）   E-mail: y.okada@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.08.30

令和3年度「チーム医療ふれあい実習」レポート

畿央大学では、理学療法学科1回生、看護医療学科1回生、健康栄養学科臨床栄養コース2回生の学生が、入学後早期にチーム医療の実際にふれ、職種間の協働の重要性にについて学ぶ「チーム医療ふれあい実習」を行っています。昨年度に引き続き今年度も新型コロナウイルス感染症拡大の影響から、ほとんどの学生が臨床の場で実習を行うことが困難となりました。そのため、学内という限られた環境であっても学生にとって有意義な学びの機会となるよう、各教員が工夫を凝らしたプログラムを実施しました。 今回、看護実習室を模擬病棟と見立てて、病気を体験した方やそのご家族にご協力いただき「病を持つ人へのインタビュー」を実施しましたので、ご紹介します。     事前学習として闘病記を読み、病を持つ人とはどのような人なのか、そのような人を支える医療者のあり方についてグループワークを行います。病気を体験したことがない学生にとっては、このグループワークが病気を体験した方の想いを知る機会となります。 インタビュー当日は、このグループワークでの学びや疾患について学習した内容をもとに、各グループで質問内容を考え何度もインタビューの練習を行いました。また、学生自身がベッドメイキングをし、模擬病棟として看護実習室の環境を整えました。 インタビュー前は、かなり緊張した様子の学生たちでしたが、ご協力いただいた皆様方の温かい笑顔に緊張もほぐれた様子でした。積極的に質問するだけでなく、学習したコミュニケーション技術を活用することができた反面、フェイスシールドとマスクを着用してのコミュニケーションの難しさを実感した場面もありました。また、お子さんが小児科病棟で長期入院されていた方は、入院中のお子さんの記録、看護師さんからプレゼントされたカード、「勇気のビーズ（Beads of Courage®）」を見せてくださり、医療者に励まされた体験を語ってくださいました。 どのグループも設定していた時間では足りないほど、充実したインタビューを実施できました。     参加した学生からは、以下のような感想がありました。   今回病を持つ方々にお話を聞いて、医療従事者が実際に行っていることや、視点の違いについて学ぶことができました。また、コミュニケーション能力について改めて見直すきっかけになりました。どれだけ教科書の勉強をしていてもいざ行動に移すとなると難しく、実際に体験することで感じることや学ぶことが大きかったです。今後は話を聞いて考えたことを、考えて終わりではなく、自分が何をできるのかを常に考え、行動していきたいと思います。貴重な時間をありがとうございました。 池上　真由   病をもつ方に直接お話しを聞く機会は今回が初めてでした。病気に気づいた時の気持ちや病の経験についてお話を聞くことができ、とても良い経験になりました。また、医療者に求めることについても聞くことができ、自分たちがめざすべき医療者像をイメージすることができました。貴重な時間を割いていただきありがとうございました。 上垣　穂乃佳   初めて実際に病を持つ方とお話をする機会を用意してくださり、教科書で学習するだけではわからなかった、実際の医療現場のイメージやそれぞれの患者さんが抱く思いを知ることができました。今回の実習で、立派な医療従事者になろうと改めて強く思い、頑張ろうと思うことができました。 梅澤　津柚乃   病を持つ方々から話を聞いて、自分たちが想像していたことよりももっと細かいところや、身近なところで辛さを感じていることがわかりました。私は病名を聞いた時には、その治療の際の副作用などが辛いと予想していました。しかし話を聞いて、治療の前段階や、外見での辛さなど、予想していなかった答えが返ってきました。このことから、私たちは患者さんとは違う視点で見ていることがわかりました。話を聞いて、今まで自分が見ていた視点とは違う視点から病を持つ方々の気持ちを知ることができました。そして、病を持つ方自身が前向きな気持ちでいることができるのは、身近な人の支えのおかげという話も聞かせていただきました。家族の次に患者さんの気持ちの近くにいるのは看護師であり、少しだけの会話であっても積み重ねていくと大きいものになっていくので、小さなことの積み重ねで患者さんに寄り添っていくことが大切であると思いました。今後医療従事者になるにあたって、今日お話していただいたことを生かして、患者さんから信頼してもらえるような看護師になります。 吉森　玖実     今回の実習は「学内でどれだけのことが学べるのだろうか」と、教員自身も不安を抱えながらのスタートとなりました。しかし、多くの皆様方にご協力をいただき、学生自身の「学びたい」という強い想いも相まって、実習開始時には想像もしなかったような学生の成長を見ることができました。一人ひとりの学生がしっかりと自分の役割を果たし、まさに「チーム医療」という姿を見せてもらいました。 今回の実習での学びを忘れずに、患者さんを尊重し、患者さん中心のチーム医療が提供できる医療者となってくれることを願っています。   理学療法学科　准教授　前岡浩 健康栄養学科　助教　柴田満 看護医療学科　講師　中西恵理   【関連記事】 令和元年度「チーム医療ふれあい実習」実践発表会を開催！～理学療法・看護医療・健康栄養学科 平成30年度「チーム医療ふれあい実習」実践発表会を開催しました！ 平成29年度「チーム医療ふれあい実習」実践発表会を開催しました！ 平成28年度「チーム医療ふれあい実習」を終えて

2021.08.25

TASK（健康支援学生チーム）活動レポートvol.86～オープンキャンパスで健康チェック！

こんにちは。TASK※（健康支援学生チーム）、理学療法学科3回生の吉田衣里です。令和３年８月14日（土）、15日（日）に行われたオープンキャンパスにて、学生さんや保護者さんを対象としたカラダチェックコーナーをTASKが担当しました。 ※TASKはThink, Action, Support for Health by Kio Universityの略称です。学科の枠を超えて協力し合いながら、地域住民の方々や畿央生の健康支援を目的として活動しています。   今回実施した測定内容は、体組成、足趾握力、骨密度、ヘモグロビンの４項目です。   ▼骨密度測定の様子 悪天候にも関わらず、多くの方がカラダチェックコーナーに足を運んでくださいました。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、換気、こまめなアルコール消毒の徹底、定員を減らしての開催となりましたが、その分来ていただいた方一人ひとりへの丁寧な対応を心がけ、またTASKスタッフ同士で連携することでスムーズな運営ができたという印象です。   測定結果のフィードバックも一人ひとり丁寧に行うように心がけ、一人でも多くの方に自身の健康状態に興味を持っていただけるような声掛けを行いました。実際、フィードバック終盤では「もう少し運動してみます！」や「どのような筋トレをすればよいですか？」という声も聞かれ、来場者さんの積極的な姿勢を見ることができて嬉しかったです。   また、学科に関する相談や大学生活に関する疑問、受験に関する悩みに対しても時間の許す限り直接お話させていただきました。スタッフからは自身の受験期を思い出すことで、モチベーションが上がったとの声もあり、私たちにとっても非常に有意義な時間になりました。   新型コロナウイルス感染症の影響で実際に測定する機会はかなり減ってしまい、今回久しぶりに実施することができてとても嬉しかったです。感覚を取り戻すまではスタッフ全員が緊張しているような雰囲気でしたが、時間が経つにつれて来場者の方との心の距離も縮まっていったような気がしました。また今回の経験は、感染対策を徹底することで活動できるという自信にもつながりました。いろいろな制約があるご時世ですが、今後もこのような活動を積極的に実施していきたいと考えています。   ▼計測の様子（体組成） ▼最後はお決まりのTASKの「T」ポーズ！ さて、このコロナ禍の現在、本来のTASKの活動（測定会や勉強会、新入生歓迎会など）が行えていない状況です。TASK存続のためにも、このような勉強会に参加していただきたいです。対面とオンラインの併用も考えていますので、在学生の参加お待ちしております！　 「TASKって何？」という方は、畿央大学のホームページからTASKの過去の取り組みを見てみてください！ 「参加してみたい！」という方はOutlookのメールから検索ディレクトリを使用して、「task」と検索し、連絡してきてください。 参加申し込みだけでなく、質問もこちらのメールで受け付けています。気になったらいつでも連絡ください！   ◆メールアドレス　task@kio.ac.jp ◆Twitter　@kio_TASK   理学療法学科3回生　吉田衣里   ●TASK関連の情報はTASK（健康支援学生チーム）活動レポートで、詳しくご覧になれます。

2021.08.18

畿央生が見た東京五輪#1～安浦さん編

理学療法士として東京五輪に参加した畿央大学卒業生に、それぞれの思いを語っていただきました。 第1弾は女子ソフトボールをサポートした安浦さんです！   安浦 優佳さん 理学療法学科2018年卒業／大学院健康科学研究科2021年修了 理学療法士(赤十字救急法救急員) 医療法人はぁとふる　運動器ケア しまだ病院　勤務     ▶今は何を？ 運動器ケア しまだ病院に入職し、現在臨床5年目です。外来に勤務しており、術後・保存の整形疾患のリハビリテーションを行っています。 普段は臨床を行いながら、畿央大学チアリーディング部TINKERS、阪南大学チアリーディング部GARNETSのメディカルサポートをし、その他にも、奈良高校野球予選大会、野球肘検診、奈良マラソンなどに参加させて頂いています。   ▼TINKERSの公演　学生達・コーチと一緒に     ▶なぜ、どうやって五輪に？ オリンピックのメディカルスタッフの募集がきた当時、私は臨床2年目でした。年数の浅い私は、理学療法協会からの【募集時に5年目以上であること】という要項には当てはまっておらず…しかし、スポーツに携わりたくて理学療法士をめざした私は、オリンピックへの参加を諦めることができませんでした。そんな時、職場の先輩から「ソフトボールのメディカルスタッフをしてみないか？」と声をかけてもらい、推薦していただけることになりました。そして、書類選考を通過して、オリンピックに携わるチャンスを得ることができました。   参加の目的としては、もちろん自身の理学療法士としてのスキルアップのために。また、世界レベルの大会への参加やトップアスリートのサポートを経験することで、現在サポートを行っている学生達や病院の患者様に少しでも還元したかったからです。   ▶五輪に向けてのどんな準備を？ 救急対応、英会話、テーピング等です。元々、赤十字の救急法救急員の資格を持っていたので、救急対応については進めやすかったですが、一番苦労したのは英会話でした。海外の選手を対応することが予想されるため、英語でのメディカル対応を何度も練習しました。英語の苦手な私は、英会話の有料アプリを始め、アメリカにいる友人に週1回リモートで英会話をしてもらい、病院のスタッフと現場を想定した英会話練習を行い… 何より、畿央大学のムース先生には沢山ご指導頂き、福本先生、唄先生、加納先生と一緒に症例を想定したデモンストレーション英会話練習を行いました。 本当に多くの方々に助けていただきながら準備を進めてきました。日本語では容易にできる評価が、英語になるとニュアンスが伝えづらく、言語という大きな壁はとても大きかったです。今後も続けて英会話練習は行っていきたいと思います。   ▶五輪ではどこで何を？ 横浜スタジアムで女子ソフトボールを対応させて頂きました。私は公式練習日の担当で、本番を目の前にした各国の選手が練習を行っている姿をフィールドのすぐ横に待機し、緊急事態にはすぐに動けるように選手のサポートを行っていました。その他にも導線の配置・物品の整理など、大会本番に向けた準備を進めていきました。あまり詳細には言えませんが、本当に勉強になることばかりで、有意義な時間を過ごすことができました。   ▶五輪に参加してみて 見事に女子ソフトボール日本代表は金メダルを獲得しました！どの試合もどの場面でも、選手たちのプレーに心が奮い立たされ、試合が終わった時には涙が出ました。自分が関わった大会で歴史に残る結果が出た事は、本当に私の人生の誇りです。今後の理学療法士として大きな自信に繋がりました。   選手が持つ100％の力を、私達が関わる事で、120%にも200%にもしていきたい。 これが私がメディカルスタッフとしてスポーツ選手に関わる思いです。経験値はまだまだ浅いですが、強い思いを持って今後も選手達に関わっていきたいです！   ▼運動器ケア しまだ病院からメディカルスタッフとしてサポートに参加した４人     【関連リンク】 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#4～福本先生編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#3～楠元さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#2～唄さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#1～加納さん編 東京五輪に理学療法士として本学教員・卒業生4名が参加します。

2021.08.16

令和3年度教職員のための夏の公開講座をオンライン開催しました。

オンラインで学ぶ「運動器検診と子どもの体力について」   2021年（令和3年）8月12日（木）、令和3年度「教職員のための夏の公開講座」を開催しました。この講座は奈良県教育研究所の依頼に基づき、夏休みの間に現場の先生方に知識を深め、また得意分野はさらに伸ばしていただくことを目的に受講していただく講座です。   例年は対面での開催で実施しており、昨年度はコロナウイルス感染症拡大の影響により中止となりましたが、今年はZoomアプリを用いてオンラインでの講座として実施いたしました。今回は畿央大学理学療法学科 福本貴彦准教授による「運動器検診と子どもの体力について」と題した講座を実施しました。   ▼オンライン講座の様子     講義では、近年の子どもの運動能力の推移を資料としてご覧いただきながら、子どもにとってどれくらいの頻度での運動が（各発達の段階において）適切なのか、また運動習慣を身につけることで脳の運動機能をつかさどる部分がどのように発達するのかなどの内容を解説しました。     講義終了後は、Zoomアプリのブレイクアウトルームという機能を使用し、2グループに分かれて意見交換をしていただきました。短時間ではありましたが、各学校現場での子どもの様子など、異なる地域の現場での情報等も共有していただくことができ、「他の参加者の方の現場の声を聞くことができた貴重な時間でした」とのお声もいただきました。   最後の質疑応答の時間になると、「しゃがみ込みが出来ない児童に対して、何か効果的な運動等はありますか？」等、現場の教員ならではの質問も多くあり、その一つ一つに対して福本准教授が回答しました。   ▼質疑応答の様子   講座終了後のアンケートでは、 「わかりやすくご講演いただき、大変勉強になりました。他の受講生のお話も聞けて良かったです。」 「小学校の段階で運動が好きな子供を増やす取り組みをすることが大事だということと、たくさんの運動をさせたり、たくさんの経験をさせたりすることが子ども達の“やってみよう”という意欲を高めることにつながると感じました。」等、たくさんの感想を頂戴いたしました。   コロナウイルス感染症拡大の終息が未だ見えない中、直接参加型での講座の実施ではありませんでしたが、このようなオンライン形式での情報発信も有効だということを実感することができました。今回ご参加いただきました皆様、誠にありがとうございました。今後も社会情勢に寄り添いながら、受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。   【教職員のための夏の公開講座　開催レポート】 2019年度 2018年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度

2021.08.06

東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#4～福本先生編

2020東京オリンピック・パラリンピックの理学療法サービス部門で「TOKYO2020MEDスタッフ」として奈良県から参加する4名はすべて本学理学療法学科の教員・卒業生・修了生で、選手村や競技場の救護室に配置されてアスリート支援を行っています。東京に出発する前に福本准教授に東京五輪への想いや意気込みを語っていただきました！   福本 貴彦先生 畿央大学理学療法学科／健康科学研究科 准教授 理学療法士(運動器専門理学療法士) オリンピック・パラリンピック：選手村総合診療所（伊豆分村、河口湖分村）   ▼福本准教授（右から2番目）     ＜福本准教授の社会活動＞ 奈良県理学療法士協会　スポーツメディカルサポート委員会　委員長 奈良県理学療法士協会　学校保健・特別支援担当委員会　委員長 奈良県教育委員会学校保健課題解決ワーキング会議構成員　講師 ー学校における運動器検診について実施要領などを選定 奈良県教育委員会運動部活動指導の工夫・改善支援事業　コンディショニング担当 ー依頼のあった学校の運動部でコンディショニング指導 ー自治体教育委員会からの依頼でスポーツテスト 斑鳩町教育委員会（中学生） 田原本町教育委員会（小学生・幼稚園児） 宇陀市教育委員会（幼稚園児） 三宅町教育委員会（幼稚園児） NPO奈良スポーツ育成選手を守る会　理事 ー奈良県下のスポーツ検診を実施 ＜メディカルサポート＞ 全国高等学校野球選手権大会（夏の甲子園大会） センバツ高等学校野球大会（春の甲子園大会） 奈良県高等学校野球連盟主催大会（春季・秋季近畿大会予選、夏大会予選） 奈良マラソン 鳥人間コンテスト（京都大学ShootingStars）パイロット指導 セレッソ大阪、ギラヴァンツ北九州、奈良クラブ、ポルベニル飛鳥、バンビシャス奈良などのサポートなど     ▶（五輪前に）今思うことは？ 本番を前にして、とにかく「感謝」の気持ちであふれています。   【感謝1】教育学部のムース先生へ 救命措置を含む応急処置、コンディショニング、テーピングなどの治療技術も多くの研修を受けてきましたが、やはり重要となるのは英会話でした。 組織委員会が準備してくれた英語教材を教育学部のムース先生に確認いただいたところ、ネイティブの表現と違うところを指摘していただきました。英語教材を作成したのが理学療法士なので、どうしても専門用語が入ってしまっているようです。私たちが臨床する際に、カルテ情報と患者様へ伝える言葉は変えて、患者様へはなるべく医学用語を使わず、伝わりやすいように話をするよう心がけています。これが英語となると大変です。 そこで、 〇組織委員会が用意してくれた教材 〇私どもが事前研修で得た情報をもとに作成した仮想台本（臨床編）（事務手続き編） トータルA4で20枚ほどの資料について、英訳→音声ファイル化をムース先生にしていただきました。 また、台本を元に実技を交えた英会話レッスンを90分×4コマ＋α実施していただきました。 ムース先生にお力添えいただいたことを十分に発揮できるようしっかりと復習をして大会に臨んで行こうと思います。     感謝２：大学教職員の皆さんへ つい先日、人権教育のパンフレットを学生に配布するとともに、少しだけ学生に話をさせていただきました。コロナ差別に対し、法務省が動き始めるなど新型コロナウイルス感染症やワクチンに関する誤解や偏見に基づく不当な差別が社会問題となっています。 TOKYO2020組織委員会もボランティア向けコピーで『東京をブルーに染めましょう！』というのがありました。スタッフユニフォームがブルーなので、家を出るときからユニフォームを来て会場入りしてください！と義務付けられていました。しかし、大会スタッフがユニフォームを着ていることであらぬ差別を受けているということが起こり、結局は会場まで私服で移動し、会場内でユニフォームに着替えることになりました。 このような状況のなか、大学内で多くの教職員の方から温かいお声掛けをいただきます。『頑張って』『大変だけど負けるな』『まず自分自身の体調に気を付けて』などなどなど…本当にありがとうございます。学内では誤解や偏見に基づく不当な差別はみじんも感じません。素晴らしい畿央スピリッツだと思います！   ▼理学療法学科教員陣   【感謝3】勤務調整について 今大会は1年延期からの緊急事態宣言下での実施など、組織委員会もバタバタした中での準備でした。実際、私たちのシフト決定や入管証明の発行などは選手村開村後も行われているようです。そのような状況下で、学科長をはじめ学科内教職員、総務部の方など、シフト決定が遅れていることに関し、ご配慮いただいています。急に『来週から3週間東京に行ってきます！』なんて、普通に考えるとおかしいですよね…『いつから行くの？』『まだ組織委員会から確定シフト届いてないんです』という会話を多くの方としてきました。 現在はオリンピック期間のシフトは確定しました。パラリンピック期間はざっくり確定し、追加シフトの確定を待っている状況です。 （このブログを書いている）選手村開村から6日、開会式を4日後に控えた7月19日現在、まだシフト確定していないという状況であることをお認めいただき、温かく送り出していただける環境に感謝申し上げます！   東京での経験は、10月13日（水）に開催される理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」（在学生・卒業生対象）でお伝えします。 アスリート支援に興味がある畿央大学の皆さん、気軽にご参加ください！     【関連記事】 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#2～唄さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#1～加納さん編 東京五輪に理学療法士として本学教員・卒業生4名が参加します。

2021.07.27

地域在住後期高齢者における新規要介護発生の地域内格差：4年間の前向きコホート研究 ～理学療法学科

要介護状態のリスクに1.7倍も地域内格差がある可能性 ～5000名を4年間追跡した調査結果から～   わが国において、健康日本21（第2次）では、健康寿命の延伸に加え、健康格差*の縮小も目標として掲げられています。健康寿命の延伸とは、つまり要介護状態にならないように予防することで、今までに要介護状態になるリスクに関連する要因についての研究は多く行われてきました。一方、健康格差について、都市部・農村部での比較や都道府県・市町村間での結果は示されてきましたが、格差の縮小のためにはそれぞれの市町村でより小地域での検討が必要であると考えられます。理学療法学科の松本大輔 准教授、高取克彦 教授は、要介護状態になるリスクが特に高い後期高齢者を対象に4年間の前向き調査を行い、新規要介護認定について小地域間（小学校区）で格差の存在を我が国で初めて明らかにし、IJERPH 誌(IF:3.39)に発表しました。   *健康格差：地域や社会経済状況の違いによる集団間の健康状態の差   研究概要 A市在住の後期高齢者約5000名を4年間追跡調査し、新規要介護認定に関連する要因について調査しました。 小地域間（小学校区）での4年間での新規要介護発生割合と、新規要介護認定に関連する要因について調整してもなお、小地域格差があるかを分析しました。   本研究のポイント 後期高齢者に対する大規模調査によって、関連要因を調整しても、新規要介護認定に地域内格差があること明らかになりました。   小学校区ごとの新規要介護発生割合は8.1-14.6%と約1.8倍の地域内格差が認められました（図1）。       関連する要因として年齢、性別、病気、フレイルを調整しても、特定の小学校区では要介護状態になるリスクが約1.7倍も高いことがわかりました。さらに、複数の種類の社会参加はリスクを約30％下げることも明らかになりました（図2）。     調査1年後以降から、地域AとKの間に新規要介護発生率の差が見られています。   本研究の意義および今後の展開 本研究は後期高齢者の新規要介護発生における地域内格差を示した大規模かつ前向きに調査した数少ない研究です。今回の結果から、より生活に密着した小地域の実態を把握・分析することで、介護予防の解決の糸口につながる可能性があると考えます。今後は、社会経済的要因や環境要因（Walkability：歩きやすさ）などの視点を加え、地域内格差の原因の解明に向けて研究を続けていきます。   謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、市役所の方々に感謝申し上げます。   論文情報 D. Matsumoto, K. Takatori. Regional Differences Incidence Among Japanese Adults Aged 75 Years and Older: A 4-Year Prospective Cohort Study. Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18(13), 6791;    問い合わせ先 畿央大学　理学療法学科 准教授　松本　大輔（マツモト　ダイスケ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp