2020.08.12

第62回日本老年医学会学術集会で大学院生と教員2名が発表！～健康科学研究科

2020年8月4日(火)～6日(木)にかけて第62回日本老年医学会学術集会がweb開催されました。今回はコロナウイルス感染症の影響で現地(東京都)での開催は中止となり、畿央大学からは一般演題で発表する予定であった松本大輔准教授と高取研究室の私(博士課程２年 武田)がスライド、ポスターを学術大会サイトに登録することで発表という形式になりました。 また、高取教授は優秀演題候補セッションであったため，オンライン発表をされました。惜しくも優秀演題賞とはなりませんでしたが、非常に関心を集める研究内容でした。     <高取克彦教授> 「後期高齢者におけるフレイル脱却者の特性：２年間の前向きコホート調査より」     高取先生は約3700名の後期高齢者を対象にフレイル脱却者の特性を分析されました。フレイルの脱却要因としては①活動の広がり(IADL、社会参加)、②身体機能の改善(運動、口腔、認知)、③精神・心理機能の改善(主観的健康観)に分類され、フレイル脱却者の特性は「生活空間の広がりによりフレイルサイクルを予防できた者」と結論づけられていました。   <松本大輔准教授> 「後期高齢者における新規要介護発生は小地域間で異なるか？－４年間の前向きコホート調査より－」     松本先生は約5000名の後期高齢者を対象に小学校区間での新規要介護発生率の違いを分析されました。多種の社会参加がリスクを低減させるが、社会参加の要因を調整したとしても、新規要介護発生率が有意に高い地域があるということを明らかにされました。   ＜健康科学研究科　武田広道＞ 「要支援・要介護後期高齢者の介護度変化と身体機能の関係　～リハビリテーション機能特化型通所介護利用者を対象とした２年間の追跡調査～」     本研究はデイサービスを利用されている後期高齢者を対象に身体機能のどの要因が要介護度の改善と関連しているかを分析したものです。要介護度の改善には通常歩行速度と膝関節伸展筋力が有意な関連因子であったという結果を報告しました。   本学会は「健康長寿社会の実現へ向けた老年医学の役割」というテーマで開催されました。講演や演題の内容はフレイル、サルコペニア、認知症、栄養に関連するものが中心の内容となっていました。フレイルは身体的、精神・心理的、社会的な側面があり、それぞれの関連要因や介入効果について明らかになっていることや今後の課題などが報告されていました。高齢化が進む中でフレイル予防、介護予防は非常に重要な社会課題であるため、有用な研究や活動をしていくことが改めて大事だと感じることができる機会になりました。   健康科学研究科　博士後期課程2年 武田広道   【関連記事】 第30回日本老年学会・第59回日本老年医学会の合同総会でプロジェクト研究の成果を発表！～健康科学研究所

2020.07.17

理学療法学科教員および大学院修了生が家庭用低周波治療器「DRIVE-HOME」に開発協力！

本学理学療法学科長・健康科学研究科の庄本康治教授および大学院健康科学研究科博士後期課程修了生で現在は大学院客員研究員を務める生野公貴さん（西大和リハビリテーション病院）が、株式会社デンケンより今月発売された家庭用低周波治療器「DRIVE-HOME」に開発協力しました。     開発に携わったお二人に、機器の特長や臨床・自宅での活用について語っていただきました。   庄本教授（写真左）コメント DRIVE-HOMEは、電気刺激による筋力増強トレーニングを家庭で実施可能に設計したコンパクトな機器です。高齢になると下肢筋の筋力低下が増悪しますが、何らかの疾患、手術後ではさらに顕著になります。自分自身で筋力増強トレーニングを定期的に実施できれば良いのですが、様々な問題で筋力増強トレーニングを実施困難な方が多いのが現状です。そのような方を対象とした我々の研究では、下肢筋に約2ヶ月間DRIVE-HOMEを実施して頂くと、かなりの筋力増強が起こり、結果的に動きやすくなることがわかっています。 機器本体を刺激的な赤色にしてユーザーのやる気を誘発し、機器インターフェースは文字も大きく、操作も簡単です。また、理学療法士などの専門家による指導を定期的に受けることによって、最大の効果を得ることが可能であると考えています。     生野さん（写真右）コメント 脳卒中後に生じる麻痺、骨折後での安静、人工関節手術時の切開による侵襲など様々な要因で著明な筋力の低下が生じてしまいます。この筋力低下によって日常の生活に大きな支障をきたします。その筋力低下に対して、リハビリでは積極的な筋力増強練習を実施しますが、麻痺や骨折後で痛みがあれば十分な負荷をかけることが難しく、よい効果が得られないことをよく経験します。電気刺激療法は麻痺や骨折、人工関節手術後の筋力増強練習により高い効果があることが科学的に証明されています。しかしながら、従来の電気刺激装置は高価なものが多く、かつ管理された医療機器のため患者さんが手軽に扱うことはできず、治療時間は限られたものでした。     DRIVE-HOMEは筋力増強に特化した刺激パターンを搭載しているため、医療現場においても十分実施することが可能です。また小型で携帯性に優れているため、病室などどこでもトレーニングすることが可能です。また、DRIVE-HOMEの強みは、病院で実施した練習をそのまま自宅に退院した後も継続できることです。操作が簡単で、かつ筋肉の萎縮の改善に特化した電気刺激のパターンを搭載しているため、自宅でお手軽に、かつ安全に専門的なトレーニングが実施できます。 DRIVE-HOMEは現状のリハビリ医療における問題点をシンプルに解決しており、より効果的なリハビリを可能にする機器であると期待しています。   ▶理学療法学科 ▶健康科学研究科（修士課程） ▶健康科学研究科（博士後期課程）

2020.07.17

脳卒中患者における運動まひの重症度と歩行速度の関係性～ニューロリハビリテーション研究センター

古くから、脳卒中患者の歩行速度は下肢の運動まひの重症度に依存すると言われています。しかし、個々の症例毎に観察すると、運動まひが軽症であるにもかかわらず、歩行速度が低下している症例が存在しています。畿央大学大学院 博士後期課程 水田 直道氏と 森岡 周 教授らは、運動まひの重症度が軽症であるにもかかわらず、歩行速度が低下している症例の歩行特性について検証しました。この研究成果は、Scientific Reports誌（Walking characteristics including mild motor paralysis and slow walking speed in post-stroke patients）に掲載されています。   研究概要 脳卒中患者の歩行速度は、日常生活能力や生活範囲を担保する重要な要因ですが、下肢の運動まひの重症度に強く影響されています。一方で、運動まひが軽症であっても歩行が遅い症例が存在すると考えられており、運動まひの重症度が歩行速度に関係していないといった乖離している症例が一定数存在していることも臨床上明らかですが、なぜかは分かっていませんでした。博士後期課程の水田 直道氏らは、運動まひの重症度と歩行速度の関係性から、クラスター分析を用いてサブグループを特定し、「運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例の歩行特性」を明らかにしました。この特徴的なグループにおいては、歩行時における不安定性や下腿筋の同時収縮が高値であることが分かりました（関節を動かす筋と動きのブレーキをかける筋が同時に収縮していて運動効率が悪い状態）。加えて、大脳皮質からの干渉を反映する筋間コヒーレンスが高く、運動まひの重症度からみても過剰な皮質制御が歩行速度を低下させていることが考えられました。   本研究のポイント ■ 脳卒中患者を対象に、下肢の運動まひの重症度と歩行速度は概ね関連するが、この関係性から乖離する症例群が一定数存在することが分かりました。 ■ 運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例は、歩行時の不安定性や下腿筋の同時収縮、大脳皮質からの過剰な干渉が原因であることが分かりました。   研究内容 介助なく歩行可能な脳卒中患者を対象としました。 対象者は運動まひの重症度評価および快適速度での10m歩行テストを行いました。運動まひの重症度と歩行速度の関係性をもとにクラスター分析を行い、運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例を抽出しました（図1）。      図1：運動まひの重症度と歩行速度の関係性   運動まひの重症度と歩行速度は正の相関関係を認めましたが、それらの分布を確認すると運動まひの重症度と歩行速度の関係性から乖離している症例が確認されました。そこで階層的クラスター分析を行い、5つのサブグループを抽出しました。 クラスター1 ：運動まひは軽症から中等症、歩行速度は低値 クラスター2 ：運動まひは重症、歩行速度は低値 クラスター3 ：運動まひは重症、歩行速度は中等度 クラスター4 ：運動まひは軽症、歩行速度は中等度 クラスター5 ：運動まひは軽症、歩行速度は高値    図2：各クラスターにおける体幹加速度と筋活動波形、筋間コヒーレンスの結果   （A）運動まひが軽症から中等症にもかかわらず、歩行速度が低下しているクラスター1は、立脚期（図２のDS1，SS，DS2の区間）の体幹加速度が高値を示し、体幹動揺が大きい状態でした．またクラスター1の前脛骨筋および腓腹筋の筋活動は、歩行周期の各相に応じた筋活動の増減が少なく、同時収縮指数が高いことがわかりました。 （B）beta帯域のコヒーレンスは筋活動の起源が大脳皮質由来であることを示します。コヒーレンスは各クラスターによって大きく異なり、クラスター1が最もコヒーレンスが高いことがわかりました。   本研究の意義および今後の展開 この研究では、運動まひが比較的軽症にもかかわらず、歩行速度が低下している症例の歩行特性について、運動学的ならびに運動力学的に検証しました。結果として、そのような特性を有する症例では、運動機能は比較的残存しているにもかかわらず、体幹の不安定性や下肢筋の同時収縮、過剰な大脳皮質制御によって残存機能がマスクされている可能性が考えられました。今後は、クラスター別に歩行能力の回復へ貢献する要因について調査する予定です。   論文情報 Mizuta N, Hasui N, Nakatani T, Takamura Y, Fujii S, Tsutsumi M, Taguchi J, Morioka S. Walking characteristics including mild motor paralysis and slow walking speed in post-stroke patients. Scientific Reports. 2020   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　水田 直道（ミズタ ナオミチ） Tel: 0745-54-1601　Fax: 0745-54-1600 peace.pt1028@gmail.com

2020.05.12

森岡教授の学術論文が「TOP DOWNLOADED PAPER」に選出されました。

  ニューロリハビリテーション研究センター長の森岡　周 教授が筆頭著者の学術論文「Motor-imagery ability and function of hemiplegic upper limb in stroke patients」が、American Neurological Associationのオフィシャルな学術雑誌である「Annals of Clinical and Translational Neurology（Impact factor 4.656）」の2018-2019年で最も多くダウンロードされた論文に選ばれました。日頃から森岡教授は「社会に求められる研究を」と公言されています。畿央大学では、今後も多くの方々に読まれ、使われて、幅広く社会に役立つ研究を実践していきます。 森岡教授、おめでとうございます！   論文情報 Morioka S, Osumi M, Nishi Y, Ishigaki T, Ishibashi R, Sakauchi T, Takamura Y, Nobusako S. Motor-imagery ability and function of hemiplegic upper limb in stroke　patients. Ann Clin Transl Neurol. 2019 Feb 17; 6(3): 596-604.   PubMed https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/30911582#

2020.05.01

「変形性膝関節症」に関する共同研究が論文として公表されました！～理学療法学科教員

オーストラリアの研究者との共同研究が論文として公表されました！ ～変形性膝関節症患者さんの日々の身体活動量と心理的側面の特徴との関係～   この度、オーストラリアのメルボルン大学およびモナシュ大学の研究者との共同研究が、筋骨格系の疾患や障害に関する国際学術誌「BMC Musculoskeletal Disorders」に掲載されました。論文のタイトルは「The association between psychological characteristics and physical activity levels in people with knee osteoarthritis: a cross-sectional analysis」（変形性膝関節症患者における心理的側面の特徴と身体活動レベルとの関係：横断的研究）です。 この研究では、変形性膝関節症（以下、膝OA）の患者さんの心理的側面の特徴と、万歩計を用いて測定した日常の身体活動量との関係について調べています。 心理的側面の特徴については「うつ症状」「膝OAの症状への対処についての自己効力感（注1）」「運動恐怖（注2）」「痛みに対する破局的思考（ネガティブな考え）」を取り上げ、それらの程度と身体活動量との関係を調査しました。 その結果、運動への恐怖心が少ない人や痛みに対するネガティブな考えが少ない人ほど、身体活動量は多くなっていました。うつ症状が少ない人や痛みや症状に対処する自己効力感が高い人ほど身体活動量が多い傾向もみられましたが、今回の研究結果からははっきりと結論づけることはできませんでした。   また、身体活動量は患者さんの心理的な側面だけでなく、患者さんのその他さまざまな内的・外的な要因と関連することが考えられます。今回の研究結果からは因果関係までは言及できませんが、患者さんの状況に応じて、もし運動を過度に避けようとしている方がおられたり、痛みに対して過剰に反応するような方がおられたりする場合には、そういった側面の問題を和らげるような関わりをすることによって、日々の活動量を増やしていくことができるかもしれません。   （注1）自己効力感：自分がある状況において必要な行動をうまく遂行できるという、自分の可能性についての認知や自信。 （注2）運動恐怖：運動することによって現在身体に現れている痛みなどの症状が増悪してしまうのではないかという思いから、運動を避けようとする考え。   Uritani D, Kasza J, Campbell PK, Metcalf B, Egerton T. The association between psychological characteristics and physical activity levels in people with knee osteoarthritis: a cross-sectional analysis. BMC Musculoskeletal Disorders 21. 269. 2020. （無料で閲覧、ダウンロードすることが可能です）   【関連記事】 変形性膝関節症に関する研究の途中経過が学会誌に掲載されました～理学療法学科教員 理学療法学科卒業生の卒業研究が国際学術雑誌に掲載！~理学療法学科 「足趾握力」に関する論文が国際誌に掲載！～理学療法学科教員

2020.04.27

博士後期課程の宮脇さんが日本学術振興会の特別研究員に採用されました。

本学大学院健康科学研究科博士後期課程の宮脇 裕さんが、日本学術振興会の特別研究員に採用されることが決定しました。     「特別研究員」制度は優れた若手研究者に、日本の学術研究の将来を担う創造性に富んだ研究者の養成・確保に資することを目的とする制度です。   本学からは開学以来2人目の採用となりました。 最初の採用は本学博士後期課程を修了された中野 英樹さんで、現在は京都橘大学健康科学部理学療法学科の准教授として活躍されています。 日本の学術研究をリードする若手研究者の育成に大きく貢献できることとなり、研究機関として喜ばしい限りです。宮脇さんの今後の活躍に期待いたします。   日本学術振興会　令和2年度特別研究員採用者 健康科学研究科博士後期課程　宮脇 裕 受入研究者：健康科学研究科　教授　森岡 周 研究課題名：「脳卒中患者における自己・外界由来感覚の自他帰属変容と身体機能回復との関連」         【関連リンク】 日本学術振興会ホームページ（DC2採用者一覧を参照ください） 大学院生の中野さんが日本学術振興会特別研究員に

2020.04.02

令和２年度入学生に学生証を交付しました。

2020年4月2日（木）、令和２年度の入学生に対して学生証等が交付されました。健康科学部349名（理学療法学科76名、看護医療学科99名、健康栄養学科101名、人間環境デザイン学科73名）、教育学部197名、健康科学研究科38名（修士課程35名、博士後期課程３名）、教育学研究科修士課程2名、助産学専攻科10名、臨床細胞学別科5名、あわせて601名の新しい畿央生が誕生しました。     新型コロナウイルス感染症の拡大を防止するため、今年度は残念ながら式典を見合わせ、学科等の単位で講義室に分かれ、開講に向けて必要な手続きを短時間でおこないました。新入生と教職員だけのこじんまりとした雰囲気の中でしたが、キャンパス周辺の桜とともに、新たな門出を祝う一日となりました。   保護者の皆様、ご親戚の皆様にはお子様の晴れの姿を見届けていただけず、大変申し訳ございませんでした。心よりお詫び申し上げます。   本日、人生の新たな一歩を踏み出すことになった皆さま、おめでとうございます。このような形になりましたが、教職員一同心より歓迎の意を表するとともに、皆さまが入学当初の目標を達成することができるよう、全力を尽くしてまいります。厳しいスタートとなりましたが、夢を力に変えて、ともにがんばりましょう。    

2020.03.19

脳卒中後に自他帰属のエラーが生じることを上肢運動タスクで解明～ニューロリハビリテーション研究センター

私たちが動作の中で得ている感覚は、自分自身の運動により生じた「自己由来感覚」と、他者や外界から生じた「外界由来感覚」に大別できることが知られています。そして、これらの感覚を適切に区別する自他帰属のプロセスは、正確な運動を達成するために不可欠であることが明らかにされています。畿央大学大学院博士後期課程の宮脇裕氏と森岡周教授は、仁寿会石川病院リハビリテーション部の大谷武史室長と共同し、感覚運動障害を有する脳卒中患者が、運動に対する感覚フィードバックを適切に自他帰属できているのかを検証しました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Agency judgments in post-stroke patients with sensorimotor deficits）に掲載されています。 研究概要 私たちは、日常生活において常に何らかの感覚刺激を得ながら動作を遂行しています。得られた感覚は、自分自身の運動によって生み出された感覚なのか、または自分が関与していない他者や外界から生じた感覚なのか、脳内で区別されると言われています。この区別は「自他帰属」と呼ばれており、これが上手くいかなくなると、「自分が運動を制御している感じ」である運動主体感が損なわれたり、不必要な感覚に基づいて運動を遂行してしまったりすることが明らかにされています。自他帰属の障害を招く疾患の一つとして脳卒中が疑われていますが、運動麻痺などの感覚運動障害が自他帰属に及ぼす影響は十分に明らかになっていません。 宮脇裕氏（畿央大学大学院博士後期課程、慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室）と森岡周教授は、大谷武史室長（仁寿会石川病院リハビリテーション部）と共同し、上肢運動課題を用いて、感覚運動障害を有する脳卒中患者の自他帰属について検証しました。その結果、健常高齢者に比べ脳卒中患者では、他者運動を自分の運動と判断してしまう誤った自他帰属をすることが示されました。また、興味深いことに、この誤帰属は非麻痺肢における運動でも同様に観察されました。 本研究のポイント ・脳卒中患者は、たとえ高次脳機能障害を有していなくとも、感覚フィードバックの誤帰属を起こしうる ・誤帰属は、非麻痺肢の運動でも起こりうる 研究内容 参加者は、モニタ上に水平に表示されたターゲットラインをなぞるように、ペンタブレット上で水平運動を遂行しました（図1）。この際、視覚フィードバックとしてカーソルが表示されました。カーソルの動きに、自分のリアルタイムの運動が反映されている場合（自己運動条件）と、事前に記録した他者運動が反映されている場合（他者運動条件）がありました。参加者は、自分の実際のペン運動とカーソル運動の時空間的な一致性に基づいて、カーソルが自己運動と他者運動のどちらを反映しているか判断することを求められました。       図1：実験装置   結果として、健常高齢者に比べ脳卒中患者では、他者運動条件において有意に誤帰属（他者運動のカーソルを自分の運動と判断）したことが示されました（図2）。また、この誤帰属は非麻痺肢で運動を遂行したときでさえ観察されました（図3）。     図2：脳卒中患者と健常高齢者間の比較       図3：麻痺肢と非麻痺肢間の比較 本研究の意義および今後の展開 正確な運動制御を達成するためには、適切な感覚の自他帰属が不可欠です。脳卒中患者の誤帰属がなぜ起こっているのか、またその影響はどのようなものなのかさらに精査することで、脳卒中リハビリテーションの新たな可能性を今後も探求していく必要があります。 論文情報 Yu Miyawaki, Takeshi Otani, Shu Morioka: Agency judgments in post-stroke patients with sensorimotor deficits. PLoS One, 2020. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　宮脇裕（みやわき　ゆう） E-mail: yu.miyawaki.reha1@gmail.com Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600

2020.03.07

【学生・保護者の皆さまへ】卒業証書等授与式に関するご案内（3/11･12追記）

既にお知らせいたしました通り、新型コロナウイルスによる感染症の拡大を受けて、今年度は卒業生、修了生全体での卒業式典および卒業パーティの実施を見送ることといたしました。   充実した学生生活の最後を飾る皆さんが楽しみにしてくださっている行事を見送ることは、本学といたしましてもまことに残念でなりませんが、現状では何よりも皆様の安全を守ることこそ第一と考え、このような結論に至りました。ご理解を賜れましたら幸甚に存じます。   なお、3月13日（金）には、各学科・専攻科・別科・研究科単位で卒業証書等授与式を、以下の通り実施することにいたしました。いずれも卒業生、修了生、教職員のみの場としますので、保護者等の付き添いの方の登学は控えていただきますようにお願いいたします。   【3月12日追記】 感染拡大防止を鑑み、下記に該当される方は出席をとりやめてください。 ・発熱等の風邪や咳などの呼吸器症状がみられる方 ・中国、韓国、イラン、イタリア、サンマリノなど新型コロナウイルスの感染が確認されている国から帰国して2週間以内の方 ◆3/13（金）卒業証書等授与式　会場◆ 【学部】 健康科学部 　理学療法学科　　10:00より　P301講義室 　看護医療学科　　10:00より P201講義室 　健康栄養学科　　10:00より　L101講義室 　人間環境デザイン学科　10:00より　R201講義室 教育学部 　現代教育学科　　10:00より　KB04講義室   【大学院】 健康科学研究科　　11:00より　P302講義室   【専攻科】 助産学専攻科　　　11:00より　P202講義室 【3月11日追記】 上記、本学会場で実施される卒業証書等授与式にお越しになる方は、遅くとも13:00までに学外へ退出、交通機関が空いている間に帰宅してください。 【別科】 臨床細胞学別科　　16:00より　於：CTC梅田   ※本学各講義室は30分前より入室可能です。 ※出席を必須とする式典ではありません。ご自身の判断でお越しください。欠席された場合でも後日、学生支援センター窓口へお越しいただければ、卒業証書等は個別にお渡しいたします。 ※風邪の症状や発熱等がある場合は出席をお控えください。なお、マスク等のご用意もいたしかねますので、ご了承ください。 ※式の終了後は速やかに帰宅し、以後不要不急の外出は控えるようにしてください。 ※本学周辺の道路や、商業施設駐車場への駐停車は、短時間であっても地域住民の皆さまのご迷惑になりますので、厳にお慎みください。 ※在学生も登学の自粛期間ですので、残念ではありますが改めて登学自粛をお願いします。 ※今後、政府の方針を含めた情勢の変化によっては上記の予定の変更が生じる可能性はございます。その際にはホームページ等でお知らせをいたします。   新型コロナウイルスの動向はいまだ予断を許さぬものがあります。皆様くれぐれも体調管理にはお気を付けください。　 　

2020.02.26

子どものメディア視聴は知覚バイアスと微細運動機能に悪影響を与えるわけではない～ニューロリハビリテーション研究センター

TV、DVD、インターネット、ゲームなどのメディア視聴は、子どもたちの認知発達（注意、言語、記憶、学習、実行機能）や運動発達に良い影響と悪い影響を与えることが知られています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らは、中井昭夫 教授（武庫川女子大学）、前田貴記 講師（慶應義塾大学）らと共同で、メディア視聴が子どもにおける知覚バイアスと微細運動機能に与える影響を調査しました。この研究成果は、Brain Sciences誌（Manual dexterity is not related to media viewing but is related to perceptual bias in school-age children）に掲載されています。 研究概要 メディア視聴は、子どもにおいて、肥満や睡眠障害など健康状態の悪化を引き起こすだけでなく、注意力の低下、言語発達の遅れなど認知機能にも悪影響があることが知られています。一方で、メディア視聴であっても、子供の年齢、親の養育態度、メディア・デバイス／コンテンツの種類、親との共同視聴などの要因によっては、認知機能や運動機能に良い影響をもたらすことも明らかになっています。しかしながら、メディア視聴が子どもの知覚バイアスや微細運動機能に与える影響は不明でした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らの研究チームは、学童期の子どもにおけるメディア視聴時間、メディア嗜好度、知覚バイアス、微細運動機能との関係を調査しました。その結果、年齢の増加に伴いメディア視聴時間が増加し、メディア視聴時間が増加するほどメディア嗜好度が増加することが確認されましたが、メディア視聴時間／メディア嗜好度は知覚バイアスや微細運動機能とは関連していないことが明らかにされました。一方で、知覚バイアスと微細運動機能との間には重要な関係性があることが示されました。※ ちなみに、ここでいう“知覚バイアス”とは、「身体からの情報（体性感覚）と目からの情報（視覚）のどちらを偏って知覚しやすいか？」についての指標です。 本研究のポイント ■ 学童期の子どもにおいて、メディア視聴は知覚バイアスや微細運動機能とは関連していない。 ■学童期の子どもにおいて、触覚情報と視覚情報がほぼ同時に提示されるときに、視覚情報を優先してしまう特性 （視覚バイアス）は、微細運動機能の低下と関連しているが、それとメディア視聴時間などは関係なかった。 研究内容 6～12歳の学童期の定型発達児100名を対象に、メディア視聴時間、メディア嗜好度、知覚バイアス、微細運動機能を測定しました。メディア視聴時間は、1日あたりの平均視聴時間を抽出し、メディア嗜好度は“とても好き”から“とても嫌い”までの7件法で抽出されました。知覚バイアスは「視覚-触覚時間順序判断課題*（下図左）」用いて測定されました。この課題では、様々な時間間隔で視覚刺激（緑色LEDの点滅）と触覚刺激（振動）が呈示され、子どもたちは視覚と触覚のどちらの刺激が早く（先に）呈示されたのかを回答します。例えば、実際には触覚刺激が先に呈示されたのに、「視覚刺激の方が早かった」と回答すれば、それは視覚バイアスが強いというように、視覚と触覚のどちらに偏り（バイアス）があるかを定量的に表す課題です。微細運動機能は、国際標準評価バッテリー（M-ABC-2）の手先の器用さテストが使用されました。 ＊Keio Method: Maeda T. Method and device for diagnosing schizophrenia. International Application No.PCT/JP2016/087182. Japanese Patent No.6560765, 2019.         左図：視覚-触覚時間順序判断課題 右図：知覚バイアスと微細運動機能との相関関係     結果として、年齢の増加とメディア視聴時間の増加、メディア視聴時間の増加とメディア嗜好度の増加には、相関関係がありました。しかしながら、メディア視聴時間／メディア嗜好度と知覚バイアス／微細運動機能との間には相関関係は認められませんでした。一方で、相関分析と階層的重回帰分析の結果、視覚への偏り（視覚バイアス）が強くなるほど、微細運動機能が低下するという関係性が認められ、微細運動機能が比較的低い子どもでは、視覚バイアスが強いことが示されました（図右）。 本研究の意義および今後の展開 一般的にも、メディア視聴は、子どもの発達に悪影響を与えると考えられており、実際に肥満、睡眠障害、摂食障害などの健康への影響をはじめ、様々な認知機能・運動機能への負の影響が示されています。しかしながら、本研究では、メディア視聴が子どもの知覚バイアスや微細運動機能に与える悪影響は認められませんでした。興味深いことに、本研究では、メディア嗜好度の7件法において、メディアについて少しでも嫌いと答えた児は皆無であり、子どもにおけるメディア嗜好の高さが窺えました。近年では、アクティブビデオゲームを用いた介入が、脳性麻痺や発達性協調運動障害といった運動障害に効果的であることも報告されています。これらのことは、メディア自体ではなく、メディアの使い方が重要であることを示唆しており、どのような要因が交絡因子となるのかについての更なる研究が求められます。 本研究では、視覚バイアスの増加が微細運動機能の低下と関連していることが示されました。しかしながら、図右の散布図を見ても分かるように、決して触覚バイアスの増加が微細運動機能の向上につながるわけではなく、知覚バイアスがどちらにも偏っていないことが、微細運動機能の向上につながる可能性が示唆されました。 論文情報 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Shuto T, Furukawa E, Osumi M, Nakai A, Maeda T, Morioka S. Manual Dexterity is not Related to Media Viewing but is Related to Perceptual Bias in School-Age Children. Brain Sci. 2020, 10(2), 100.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター准教授　信迫悟志Tel: 0745-54-1601Fax: 0745-54-1600E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp