2021.06.16

【研究成果】要支援・要介護高齢者の身体活動量とアパシーとの関連を明らかに～健康科学研究科

定期的な身体活動が早期死亡や慢性疾患、心身機能低下の予防に効果があることはこれまでに多く報告されています。しかし、本邦では運動習慣者や日常生活上の歩数を増加させる取り組みが行われているにも関わらず、長年改善に至っていない現状があります。 これまでの身体活動量に関連する要因についての研究では、一般高齢者を対象にしたものが多く、要支援・要介護高齢者の身体活動量に影響を及ぼす要因について明らかとなっていません。畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 武田広道 氏と高取克彦 教授 らは介入研究のベースライン評価のデータを使用し、要支援・要介護高齢者の身体活動量とアパシー（意欲ややる気の著しい低下）、身体機能、心理機能の関連について明らかにすることを目的に本研究を行いました。 この研究成果は(公社)日本理学療法士協会の協会誌「理学療法学」に掲載されています。   研究概要 通所介護事業所を利用している要支援・要介護高齢者65名に対して身体活動量、身体機能、精神心理機能の評価を行い、身体活動量と関連している要因についての分析を行いました。   本研究のポイント ■要支援・要介護高齢者の身体活動量に関連している要因が明らかになった。 ■身体活動量に関連しているのは年齢や性別に関わらず、アパシー（意欲ややる気の著しい低下）と歩行速度が関連していることが分かった。   研究内容 データ解析の結果、身体活動量が高い高齢者と比較し、身体活動量が低い高齢者は、通常歩行速度、意欲低下や無関心を示す指標であるアパシー、健康統制感（Health locus of control: HLC）が有意に悪い値を示していました。     ※HLCとは社会的学習理論に基づくLocus of control（統制の所在）の考えを保健行動の領域に適用したものです．内的統制の者は健康を自分自身の努力によって得られると信じ，外的統制の者は医療従事者や運によって得られると信じる傾向があるとされています。   また、身体活動量に影響を及ぼす要因についての分析では、対象者の年齢と性別を調整した後で、アパシーと通常歩行速度が重要な因子であることが分かりました。   本研究の意義および今後の展開 今回の研究は要支援・要介護高齢者の身体活動量に影響を及ぼす要因について検討したものです。現在は本研究の対象者に12週間の在宅運動プログラムを実施してもらい、要支援・要介護高齢者同士で運動状況のモニタリング、フィードバック、情緒的サポートの介入を行うことの運動継続効果についての分析が済んでいます。また、介入を終了してさらに12週間経過した時点で、介入効果が維持できているかも追跡調査をしています。今後は高齢者の運動継続や身体活動量向上に効果がある取り組みについて、明らかにしたいと考えています。   論文情報 武田広道・高取克彦　要支援・要介護高齢者の身体活動量とアパシーの関連 理学療法学（J-STAGEでの早期公開日：2021年6月9日）   問い合わせ先 畿央大学　理学療法学科 教授　 高取　克彦（タカトリ　カツヒコ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: k.takatori@kio.ac.jp

2021.06.16

患者教育プログラムは変形性膝関節症患者さんの自己効力感の向上に有効か？～理学療法学科教員

研究成果が、筋骨格系の疾患や障害に関する国際学術誌に掲載されました！ ～変形性膝関節症におけるセルフマネージメント教育プログラムの自己効力感に対する効果～   変形性膝関節症（膝OA）の患者さんに対する患者教育プログラムは患者さんの自己効力感を高めることが出来るのか？という疑問についてシステマティックレビューという手法を用いて調査した研究成果が、筋骨格系の疾患や障害に関する国際学術誌「BMC Musculoskeletal Disorders」に掲載されました。 論文のタイトルは「Effects of self-management education programmes on self-efficacy for osteoarthritis of the knee: a systematic review of randomised controlled trials」（変形性膝関節症におけるセルフマネージメント教育プログラムの自己効力感に対する効果：無作為化比較試験のシステマティックレビュー）です。     膝OAの患者さんに対する理学療法の効果はこれまでに多くの研究で報告されています。例えば運動は膝OA患者さんにとって最も重要で有効な介入手段の一つであることが明らかにされています。しかし同時に運動を継続して行うことが難しいことも多く報告されています。運動が続かない原因については様々な要因が考えられますが、我々はその一つとである“自己効力感”に注目しました。自己効力感とは、“自分がある状況において必要な行動をうまく遂行できるという、自分の可能性についての認知や自信”のことを言います。 我々の先行研究では自己効力感が高い膝OA患者さんほど日々の身体活動量が多い傾向があることを報告しています。     今回の研究は既に公表されている無作為化比較試験（RCT）など複数の臨床研究を、一定の基準と一定の方法に基づいて集めて、系統的にまとめる、システマティックレビューという方法を用いて行いました。今回は対面で行われる医療専門家による教室形式の患者教育プログラムを対象に研究を行いました。その結果、患者教育プログラムは膝OAの痛みやその他の症状に対する自己効力感を高める可能性が示唆されました。 一方で集められた研究の数が少なく、また研究のデザインがまちまちであったため、研究の疑問に対してはっきりと結論付けることができる結果は得られませんでした。     日本では膝OA患者さん向けの系統立った共通の患者教育プログラムはみられませんが、今後は日本人向けの患者教育プログラムの構築も必要であると考えています。   Uritani D, Koda H, Sugita S. Effects of self-management education programmes on self-efficacy for osteoarthritis of the knee: a systematic review of randomised controlled trials. BMC Musculoskeletal Disorders. 22. 515. 2021. （無料で閲覧、ダウンロードが可能です）   健康科学研究科准教授 健康科学部理学療法学科准教授 瓜谷　大輔 【関連記事】 「変形性膝関節症」に関する共同研究が論文として公表されました！～理学療法学科教員 変形性膝関節症に関する研究の途中経過が学会誌に掲載されました～理学療法学科教員 理学療法学科卒業生の卒業研究が国際学術雑誌に掲載！~理学療法学科 「足趾握力」に関する論文が国際誌に掲載！～理学療法学科教員

2021.06.16

痛みへの恐怖は運動のプログラム中枢を変容させる～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

ヒトは痛みを怖がるとうまく身体を動かせなくなりますが、その脳メカニズムは明らかになってはいませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 大住倫弘 准教授、森岡 周 教授らは、東京大学医学部付属病院緩和ケア診療部 住谷昌彦 准教授らと共同で、痛みを怖がりながら運動を継続していく時の脳活動を調べ、身体を動かそうと意識をすると運動プログラム中枢の活動に異常が生じることを明らかにしました。この研究成果は、Behavioural Brain Research誌（Fear of movement-related pain disturbs cortical preparatory activity after becoming aware of motor intention）に掲載されています。   研究概要 痛みを怖がると身体をうまく動かせなくなることは多くの研究で明らかにされてきており、これは運動をプログラムしている “脳” の活動異常によるものだと考えられてきました。しかしながら、具体的に脳にどのような活動異常が生じるのかは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 大住倫弘 准教授らは、健常成人18名を対象に、ボタンを押したら痛みが与えられる実験状況を設定して、ボタンを押すことを怖がっている時（ボタンを押す直前）の脳波活動を計測しました（図１）。 その結果、痛みを怖がりながらボタンを押す条件では、ボタンを押す直前に出現する「運動準備電位」の波形に異常が認められました。さらに詳細に分析すると、この時には、行動抑制の機能がある前頭領域の過活動と、運動プログラム中枢である補足運動野・帯状皮質の過活動が同時に認められました。これは、いわば、『ブレーキを踏みながらアクセルと強く踏んでいるような状態』で、自らで行動を抑制しながらも、無理をして行動を起こしている状態だと考えられます。おそらく、この脳の活動異常が続くことで、運動の異常パターンが出現するのだと考えられます。 加えて、興味深いことに、この実験では、被験者に「自分がボタンを押そうとおもった瞬間」をLibet paradigmで記録しており、上記のような脳の活動異常は「ボタンを押そうと思った」 という自らの意思が顕在化した後から生じていることが明らかになりました。つまり、運動を意識すればするほど、あるいは痛みを意識すればするほど、脳の活動が異常になりやすいことを示唆しています。 参考：Libet paradigm（YouTube）   本研究のポイント ■ 痛みを怖がりながら身体を動かすと運動のプログラム中枢に活動異常が生じる ■ そのような脳の活動異常は、運動の意思が顕在化された後から生じる   研究内容 以下の図１のような手順で実験を進めました。被験者は、目の前に用意された特殊な時計（2550ミリ秒で１周する時計）をみながら、好きなタイミングでボタンを押すように指示されました。ボタンを押すと痛みをともなう電気刺激が与えられ、これを続けると被験者はボタンを押すことを怖がるようになります。また、ボタンを押した後には、「時計の針がどこの時にボタンを押したいと思ったか？」に対して回答をします。多くの被験者は、実際にボタンを押した時間の0.2 – 0.5秒前の時間を回答しました。   図１：実験手順   このような実験タスクをすると、ボタンを押す直前に「運動準備電位」という図２のような波形が観察されました。この運動準備電位は、運動のプログラムを反映しており、この振幅や潜時に異常が生じるということは、運動プログラム中枢に何らかの異常が生じていることを意味します。実験の結果では、痛い条件での運動準備電位は、痛くない条件での運動準備電位よりも振幅が大きかったです。また、この振幅の異常は、自分でボタンを押そうという意思が顕在化した後（＝自分の運動意図に気づいた後）に生じていました。     図２：各条件における運動準備電位   この時間帯でSource解析を進めると、図３のような行動抑制の機能がある前頭領域の過活動と、運動プログラム中枢である補足運動野・帯状皮質の過活動が同時に認められました。   図３：痛みへの恐怖によって運動プログラム中枢に認められた異常な脳活動   本研究の臨床的意義 痛みへの恐怖が運動を悪くする脳メカニズムの一端が明らかになりました。また、これは運動の意思が顕在化された後に生じる脳活動の異常であることから、運動／痛みを過度に顕在化させないようなリハビリテーションの重要性を示唆していると考えます。   論文情報 Osumi M, Sumitani M, Nishi Y, Nobusako S, Dilek B, Morioka S. Fear of movement-related pain disturbs cortical preparatory activity after becoming aware of motor intention. Behav Brain Res. 2021 May 26;411:113379.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 准教授　大住倫弘（オオスミ　ミチヒロ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: m.ohsumi@kio.ac.jp  

2021.06.04

条件付けられた痛みの恐怖は運動制御を変調させる～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

筋骨格系の障害を持つ患者さんの中には、目標に向かって手を伸ばす動作により繰り返し痛みを感じることで、運動に対する恐怖を感じる方が数多くいます。そのような痛みや運動恐怖は生活の質に大きな不利益をもたらします。畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 西 祐樹と森岡 周 教授らは、東京大学 住谷 昌彦 准教授を中心とする研究グループと共同で、痛みの恐怖条件付けモデルを用いて、痛みに対する予期や恐怖に関連した恐怖によって、到達把握運動の制御が変調することが明らかにしました。この研究成果はScientific Reports誌（Kinematic Changes in Goal-directed Movements in a Fear-conditioning Paradigm）に掲載されています。   研究概要 筋骨格系の障害を持つ患者さんの中には、何かの動作をするたびに繰り返し痛みを経験することで、運動に対して恐怖心を抱くようになります。運動恐怖が生じると、痛みを最小限に抑えるために身体の運動戦略を適応させていきます。例えば、ゆっくり動かすと痛みがマシになるなら、患者さんは肢をゆっくり動かすように適応させていきます。一方で、保護的な運動戦略は、身体の器質的な障害や痛みを助長し、より大きな障害につながることがあります。畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 西 祐樹らの研究チームは、痛みの恐怖条件付けモデルを用いて、目標指向性到達における運動軌跡や筋収縮の変化を調査しました。その結果、運動に伴う痛みに対する予期や恐怖によって、得られた感覚に基づいて運動を調整するフィードバック運動制御が先行して緩慢化し、その後、予測的に運動を遂行するフィードフォワード運動制御が緩慢化することを明らかにしました。また、運動に伴う痛みがなくなると、フィードバック制御が先行して元に戻り、その後、フィードフォワード制御が元に戻りました。加えて、そのフィードフォワードやフィードバック運動制御の変調の背景には主動作・拮抗筋の共収縮が関与していることを明らかにしました。   本研究のポイント ■ 痛みの恐怖条件付けを用いて、到達把握運動の運動軌跡と筋収縮を計測した。 ■ 運動に伴う痛みの予期や恐怖によって、運動が緩慢化し、主動作・拮抗筋の共収縮が増加した。 ■ 運動に伴う痛みがなくなると、運動の緩慢化や共収縮が徐々に元に戻った。   研究内容 到達把握運動における痛みの恐怖条件付けとして、練習段階では痛み刺激は与えられませんが、次の獲得段階では運動に伴って痛みが与えられたり、与えられなかったりしました。その後の消去段階では練習段階と同様に、運動に伴う痛みが与えられませんでした（図１）。     図１．到達把握運動における痛みの恐怖条件付け（© 2021 Yuki Nishi） 被験者は到達把握運動を行い、運動を完了した直後に痛みが与えられる。   運動制御の指標として、到達把握運動をフィードフォワード制御とフィードバック制御に分類し、それぞれに要した時間を算出しました。また、上腕二頭筋と上腕三角筋の筋電図を計測し、時間周波数解析という解析方法を用いて、筋収縮の様相を評価しました。その結果、運動に伴う痛みに対する予期や恐怖によって、得られた感覚に基づいて運動を調整するフィードバック運動制御が先行して緩慢化し、その後、予測的に運動を遂行するフィードフォワード運動制御が緩慢化することを示しました。また、運動に伴う痛みがなくなると、フィードバック制御が先行して元に戻り、その後、フィードフォワード制御が元に戻りました。加えて、そのフィードフォワードやフィードバック運動制御の変調の背景には主動作・拮抗筋の共収縮が関与していることを明らかにしました。これらの結果は、筋骨格系の障害における保護的なフィードフォワードおよびフィードバック運動の異常を説明できる可能性を示唆します。加えて、痛みの慢性化に影響を及ぼす要因を特定するためには、運動制御障害が生じるプロセスを詳しく評価することが重要であるということを示唆しています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 筋骨格系の障害における保護的な運動の異常を詳細に説明できる可能性を示唆し、痛みの慢性化に影響を及ぼす要因を特定するために、運動制御障害の獲得過程を評価することの重要性を示しました。今後は筋骨格系の障害による運動制御や筋出力の詳細な分析を行い、その結果に基づいた介入を研究する予定です。   論文情報 Yuki Nishi, Michihiro Osumi, Masahiko Sumitani, Arito Yozu, Shu Morioka Kinematic Changes in Goal-directed Movements in a Fear-conditioning Paradigm Scientific Reports, 2021   関連する論文・記事 Nishi Y, Osumi M, Nobusako S, Takeda K, Morioka S. Avoidance Behavioral Difference in Acquisition and Extinction of Pain-Related Fear. Front Behav Neurosci. 2019 Oct 11;13:236.   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　西 祐樹（ニシ ユウキ）   教授 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2021.05.31

【症例報告】疼痛律動性と身体活動量に焦点を当てた患者教育の効果～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

近年、日内で疼痛強度が変動する疼痛律動性の存在が報告されています。こうした疼痛律動性を把握することは、慢性疼痛への治療戦略を考えるうえで有用であり、様々な疾患で律動性の調査が行われています。しかし、これまでの研究では疼痛律動性を考慮した治療介入に関する報告はされておらず、律動性を考慮することで具体的にどのような効果があるのかは検討されていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程 田中 陽一 氏 と森岡 周 教授 らは、慢性疼痛症例を対象に疼痛律動性、身体活動量の詳細な評価に基づいた患者教育介入を行い、介入後の疼痛律動性、身体活動量に良好な変化が得られたことを報告しました。この研究成果は、World Journal of Clinical Cases誌 (Effectiveness of patient education focusing on circadian pain rhythms: A case report and review of literature）に掲載されています。   研究概要 慢性疼痛への介入では、患者のQOLとADLの向上を目指すべきであり、疼痛管理に重点を置くことが重要である。本研究では、疼痛律動性と日中の身体活動量との関係に基づいて患者教育介入を行った。症例は約8年前から神経障害性疼痛を呈している60歳代の男性であった。日常生活活動の重要性、疼痛律動性、身体活動量について初期評価を行った結果、軽強度活動（light-intensity physical activity：LIPA）を多く行った日の方が、LIPAをあまり行わなかった日よりも日中の痛みが低いことが明らかとなった。そのため、患者教育では、午後に悪化しがちな痛みを軽減する方法を中心に説明し、午後のLIPAを維持するために、重要度評価で重要度が高かった「散歩」を具体的な手段として提示し、症例の行動変容を促した。再評価では、注目していた午後のLIPAが増加し、疼痛律動性にも変化が見られた。複合的評価に基づく患者教育は、疼痛律動性と身体活動に対し肯定的な結果を引き出すことができた。   本研究のポイント ■ 慢性疼痛を有する１症例の疼痛律動性、身体活動量を中心とした複合的評価に基づく患者教育を実施し、介入後の痛みの律動性と身体活動の変化を検討した。 ■ 本症例では、LIPAが痛みの律動性に関与していることを示した。 ■ LIPAに加え、本人が重要と感じている活動（ex. 散歩）を行動変容の具体的手段に活用することの重要性を示した。   研究内容 慢性疼痛を有する１症例を対象に、疼痛律動性と身体活動量の評価と、日常生活の重要度評価を行った。疼痛律動性は1日6時点を7日間評価した。身体活動量は7日間身体活動量計を装着し、装着時間内のMETSを算出した。初期評価の結果、LIPAが日中の疼痛強度に影響を与える可能性を示唆した（図1）。初期評価に基づいて、午後からの疼痛増悪に着目し、午後のLIPAを維持するために、重要度評価で重要度が高かった「散歩」を具体的な手段として提示し行動変容を促した。再評価では、注目していた午後のLIPAが増加し、疼痛律動性にも変化が見られた（図2、3）。   図１：軽強度活動（LIPA）の高い日と低い日における疼痛律動性の比較 LIPAが高い日の方が午後からの疼痛強度が低値を示した     図2：各時間帯における身体活動量の変化 再評価では着目していた午後からのLIPAが増加した（右図）   図3：疼痛律動性の変化 再評価では日内の痛みの最弱点が18時に変化した（右図）   本研究の意義および今後の展開 本研究成果は、慢性疼痛患者への具体的な治療介入のために、疼痛律動性を評価する意義を示したものです。そのため、今後はサンプルサイズを増やし、様々なタイプの律動性、疼痛性質を持った慢性疼痛患者においても治療介入による効果検証を進めていく予定です。   論文情報 Tanaka Y, Sato G, Imai R, Osumi M, Shigetoh H, Fujii R, Morioka S Effectiveness of patient education focusing on circadian pain rhythms: A case report and review of literature World Journal of Clinical Cases. 2021   関連する論文 田中 陽一、 大住 倫弘、 佐藤 剛介、 森岡 周. 日中の活動が慢性疼痛の日内変動に及ぼす影響 ─右腕神経叢損傷後疼痛を有する1症例での検討─. 作業療法 2019; 38: 117-122, 2019   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 田中 陽一（タナカ　ヨウイチ） E-mail: kempt_24am@yahoo.co.jp   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 森岡 周（モリオカ　シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600

2021.05.31

サーマルグリル錯覚経験は、脳卒中後や脊髄損傷後に生じる痛みの性質と似ている～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

温かいモノと冷たいモノを同時に触ると、本当は熱くないはずなのに、それを「熱い」とか「痛い」と経験することがあり、この経験は “サーマルグリル錯覚” と呼ばれています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 大住倫弘 准教授、森岡 周 教授らは、東京大学医学部付属病院緩和ケア診療部 住谷昌彦 准教授らと共同で、サーマルグリル錯覚での「痛みの性質」を分析し、その痛みの性質が、脳卒中後や脊髄損傷後に生じる痛みの性質と似ていることを明らかにしました。この研究成果はScand J Pain誌（Pain quality of thermal grill illusion is similar to that of central neuropathic pain rather than peripheral neuropathic pain）に掲載されています。   研究概要 “サーマルグリル錯覚” とは、温かい棒と冷たい棒が交互に並べられているグリルに手を置くと、痛みをともなう灼熱感、ズキズキする痛み、しびれたような痛みが惹起される現象です（図１）。この現象は、脊髄－大脳皮質における中枢神経メカニズムによって生じると説明されていますが、実際に、そのような中枢神経が損傷した患者さんの痛みと類似しているのかは明らかにされていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 大住倫弘 准教授らは、まずは健常者137名を対象に、サーマルグリル錯覚によって生じる痛みの性質を分析し、その痛みの性質が、帯状疱疹後神経痛（PHN）、三叉神経痛（TN）、脊髄損傷後疼痛（SCI）、脳卒中後疼痛（Stroke）における痛みの性質と似ているのか／異なっているのかを調査しました。その結果、サーマルグリル錯覚における痛みの性質は、末梢神経メカニズムに起因するような帯状疱疹後神経痛（PHN）、三叉神経痛（TN）とは類似しておらず、中枢神経メカニズムに起因するような脊髄損傷後疼痛（SCI）、脳卒中後疼痛（Stroke）と類似していることが明らかになりました。この研究は、サーマルグリル錯覚が中枢神経メカニズムによって生じるという説を支持したことになります。       図１：サーマルグリル錯覚を誘発するための実験セット   本研究のポイント ■ 温かい棒と冷たい棒が交互に並べられているグリルの上に手を置くと痛みを感じる（サーマルグリル錯覚） ■ サーマルグリル錯覚における痛みの性質は、中枢神経システムに問題がある脊髄損傷後疼痛（SCI）、脳卒中後疼痛（Stroke）と類似している   研究内容 研究１：健常者137名を対象にして、サーマルグリル錯覚によって生じる痛みの性質を分析しました。 その結果、「焼けるような痛み」のほかにも、「ずきんずきん」、「うずくような」、「しびれるような」などの痛みがサーマルグリル錯覚によって経験されました。      図２：健常者がサーマルグリル錯覚で経験する痛みの種類   研究２：帯状疱疹後神経痛（PHN）131名、三叉神経痛（TN）83名、脊髄損傷後疼痛（SCI）42名、脳卒中後疼痛（Stroke）31名における痛みの性質が、研究１で抽出されたサーマルグリル錯覚によって生じる痛みの性質とどれだけ類似／相違しているのかをMultiple correspondence analysis (MCA) と cross tabulation analysisを組み合わせて分析しました。その結果、サーマルグリル錯覚に特異的な痛みの性質は、脊髄損傷後疼痛（SCI）、脳卒中後疼痛（Stroke）の性質と類似していることが明らかになりました（図３）。     図３：痛みの性質の類似性／相違性 Multiple correspondence analysis (MCA)   本研究の意義および今後の展開 サーマルグリル錯覚の痛みが、脊髄損傷後疼痛あるいは脳卒中後疼痛と類似していることが明らかになったことから、この実験的疼痛を利用して、脊髄損傷後疼痛あるいは脳卒中後疼痛の新規リハビリテーションを考案することが可能であると考えています。加えて、このような実験手続きによって、「脊髄損傷後疼痛・脳卒中後疼痛を有する方がどのような痛みを経験しているのか？」を健常者が疑似的に体験することができるため、リハビリテーション専門家と患者さんの痛みが共有されやすくなると考えています。   論文情報 Osumi M, Sumitani M, Nobusako S, Sato G, Morioka S. Pain quality of thermal grill illusion is similar to that of central neuropathic pain rather than peripheral neuropathic pain. Scand J Pain. 2021   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 准教授　大住倫弘（オオスミ　ミチヒロ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: m.ohsumi@kio.ac.jp  

2021.05.19

第25回日本ペインリハビリテーション学会学術大会でダブル受賞！！～健康科学研究科

2021年5月15日（土）、16日（日）にWebにて開催されました第25回日本ペインリハビリテーション学会学術大会において、西祐樹さん（博士後期課程）が最優秀賞、林田一輝さん（客員研究員）が優秀賞を受賞しました。今回は、その二人からレポートをいただきました。     第25回日本ペインリハビリテーション学会学術大会において、発表してまいりました。 本学会では、「難治性疼痛の挑戦」というテーマで、痛みの難治化に対する予防と対策についての適応と限界を議論し、解決すべき課題を明らかにしていくという明確なビジョンのもと、特別講演や教育講演、シンポジウムが催されました。登壇された先生方の痛みに対する病態評価に基づいた薬物療法やニューロリハビリテーション、認知行動療法等への介入の視点に感銘を受けるとともに、ポジティブな面ばかりに囚われず、評価・介入の限界点などのネガティブな面を明確化することも、次の臨床につながるのだと再考致しました。 また、一般演題は110演題が登録され、積極的なディスカッションがweb上で繰り広げられました。   私は、「慢性腰痛者における歩行時の体幹運動制御の変調は環境に依存する―非線形解析を用いて―」という演題で発表を行い、最優秀賞を受賞いたしました。カオス解析を用いて日常生活環境における歩行を質的に分析した結果を報告いたしました。数多くの演題の中から最優秀賞に選んでいただけたことは、大変光栄に思います。今後もペインリハビリテーションの発展に貢献できるよう、日々精進致します。また、当研究室の林田一輝さん（客員研究員）も「他者に強制された行為に伴う痛みは行為主体感を減弱させる」という演題で優秀賞を受賞されており、大変うれしく思います。 加えて、初の座長を務めさせていただき、様々なことに気を配りながら、的確な発言が求められ、その大変さを身に染みて感じました。座長ならではの視点で発表を聴講することができ、貴重な経験をさせていただきました。     最後になりましたが、今回の発表にあたりご指導いただきました森岡周教授と、研究室の皆さま、研究データ収集を手伝ってくださった皆様に深く感謝申し上げます。   健康科学研究科博士後期課程　西佑樹     第25回日本ペインリハビリテーション学会学術大会において研究成果を発表してまいりました。私は本学術大会には初めての発表であり、新たに触れる情報が多く新鮮な気持ちで参加することができました。   本大会は平川大会長の下、「難治性疼痛への挑戦」というテーマで開催されました。どの特別公演やシンポジウムも現場へのメッセージ性が強く、臨床にいる私にとってまだまだ勉強不足であることを痛感させられました。 一般演題においては、科学的妥当性が欠けていると質疑応答ですぐさま指摘が入り、web開催でしたが緊張感が保たれている印象を受けました。   私は「他者に強制された行為に伴う痛みは行為主体感を減弱させる」という題で発表し、優秀賞を受賞させていただくことができました。内容を簡単に述べると、運動課題を自分で選択した時と比較して他者に強制された時は、運動に伴う痛みを他者のせいにしてしまうということを実験的に明らかにしました。オンラインのため、どれだけの質問者がいるか把握できず、一つの質問にどれだけの時間をかけて答えるべきかわからない、といったオンラインならではの難しさを感じました。賞をいただくことは初めての事であり非常に嬉しく思います。   発表の準備に際してたくさんの指摘を頂いた森岡周教授ならびに研究室のメンバーには本当に感謝しています。みんなで作り上げた感じがあり、何倍も嬉しく思っております。     また、同研究室の西祐樹（博士後期課程）さんは、「慢性腰痛者における歩行時の体幹運動制御の変調は環境に依存する―非線形解析を用いて 一」という演題で最優秀賞を受賞しました。西さんは私の演題の共同演者でもあり、二冠達成は素晴らしいことだと思います。   本学術大会に参加し、発表準備を含めて非常に貴重な経験をさせていただきました。本研究領域の発展のためにも益々努力していこうと思います。   ニューロリハビリテーション研究センター　客員研究員　林田一輝

2021.05.06

7/3（土）第１回 痛みのニューロリハビリテーション研究会―THE FIRST TAKE―（WEB）を開催します。

2021.05.06

【研究成果発表】姿勢バランスに重要な前庭脊髄路機能の評価の再現性、左右差および立位バランスとの関連性を調査～健康科学研究科

ヒトは多くの場合、姿勢バランスを非自覚的にコントロールしています。前庭脊髄路は非自覚的な姿勢のコントロールを行う上で重要な役割を果たす神経機構の一つです。前庭脊髄路の機能は、経皮的に前庭系を電気刺激することによってH波と言われる脊髄前角細胞の興奮性の変化の程度を計測することで評価されてきていました。しかし、この方法の再現性や左右差、姿勢バランスとの関連については明らかにされていませんでした。畿央大学大学院の中村潤二客員准教授(西大和リハビリテーション病院)、岡田洋平准教授らの研究チームは、ヒトにおける前庭脊髄路の機能評価の再現性や左右差、立位バランスとの関連性を明らかにする研究を行いました。この研究成果はNeuroscience Letters誌(Reliability and laterality of the soleus H-reflex following galvanic vestibular stimulation in healthy individuals)に掲載されています。   研究概要 前庭脊髄路は抗重力姿勢を保持する上での抗重力筋の制御に重要な役割を果たすと考えられています。ヒトにおいて非侵襲的に前庭脊髄路興奮性を評価する方法として、ヒラメ筋H反射を誘発する脛骨神経刺激の前に直流前庭電気刺激(galvanic vestibular stimulation (GVS)を条件刺激として与えることによるヒラメ筋Ｈ反射の促通率を評価するという神経生理学的方法があります。この方法は、耳後部に電極を貼付し直流電流で経皮的に前庭系を刺激し(GVS)、前庭神経、前庭脊髄路を介して、脊髄の抗重力筋の運動ニューロン群の興奮性の変化を評価していると考えられています。畿央大学大学院の中村潤二客員准教授(西大和リハビリテーション病院)、岡田洋平准教授らの研究チームは、本手法による計測を左右で行った後に、再度左右で計測しました。 その結果、1セッション目と2回目の計測におけるセッション間再現性は十分であり、いずれの計測でも前庭脊髄路興奮性に左右差がないことを示しました。また立位での重心動揺計の計測を行い、前庭感覚への依存度が高くなる条件における立位荷重偏移位置と前庭脊髄路興奮性が関連することを示しました。   本研究のポイント ■GVSとヒラメ筋H反射を併用した前庭脊髄路興奮性の計測の再現性は十分だった。 ■健常者の前庭脊髄路興奮性の左右差はほとんどみられなかった。 ■前庭感覚の依存度が高い立位では、前庭脊髄路興奮性が高い下肢の方へ荷重偏移する。   研究内容 15名の健常者が研究に参加し、 GVSを行うことによるヒラメ筋H反射の促通率について検証しました(図1, 2)。計測は無作為の順番で左右それぞれ計測し、休息の後に再度左右それぞれ、合計2セッションの計測を行いました。その結果、1セッション目と2セッション目の左右のGVSにおけるH反射促通の程度のセッション間再現性は十分であり、各セッション共に左右差はないことが示されました(表1)。 また、重心動揺計を用いて4条件(開眼位、閉眼位、ラバーマット上での開眼位、ラバーマット上での閉眼位)での立位姿勢を計測した結果、前庭感覚への依存度が高いラバーマット上での閉眼立位における足圧中心の内外側の偏移位置とヒラメ筋H反射促通率の左右比との間に正の相関関係があることが示されました(図3)。   図1. GVSによるH反射の変化の測定   図2. GVSの有無でのH反射の波形の変化   表1.GVSによるH反射の変化の計測結果   セッション間の左右の促通率の計測の再現性は十分であり、系統的誤差が生じなかったことを示しました。     図3. 1セッション目のヒラメ筋H反射促通率の左右比とラバーマット上での閉眼立位でのCOPの内外側偏移位置   中等度の正の相関がみられ、前庭感覚への依存度の高い立位における荷重偏移と前庭脊髄路興奮性の間には関連がある可能性を示しました。2セッション目のH反射促通率の左右比とは有意な相関なし(r = ―0.19, p=0.51)   本研究の意義および今後の展開 本研究成果は、GVSによるヒラメ筋H反射の促通率を評価するという前庭脊髄路興奮性の神経生理学的方法の臨床応用可能性を示唆するものであり、姿勢制御に異常のある方で特に左右差の顕著な症候を呈する方に適用する上で重要な知見であると考えられます。 今後は脳卒中やパーキンソン病、前庭疾患などの対象に前庭脊髄路興奮性の評価を行い、姿勢制御異常の病態と前庭脊髄路機能の関連性について検証し、介入可能性についても模索していきたいと考えています。   関連する論文 Okada Y, Shiozaki T, Nakamura J, Azumi Y, Inazato M, Ono M, Kondo H, Sugitani M, Matsugi A. Influence of the intensity of galvanic vestibular stimulation and cutaneous stimulation on the soleus H-reflex in healthy individuals. Neuroreport. 2018 Sep 5;29(13):1135-1139.   Tanaka H, Nakamura J, Siozaki T, Ueta K, Morioka S, Shomoto K, Okada Y. Posture influences on vestibulospinal tract excitability. Exp Brain Res. 2021 Jan 21.   論文情報 Nakamura J, Okada Y, Shiozaki T, Tanaka H, Ueta K, Ikuno K, Morioka S, Shomoto K. Reliability and laterality of the soleus H-reflex following galvanic vestibular stimulation in healthy individuals. Neuroscience Letters. 2021 June 11.

2021.04.28

日本初、後期高齢者のフレイル脱却因子を大規模かつ前向きに調査～理学療法学科

「加齢とともに心身が老い衰えた状態」をあらわすフレイルは、健常高齢者に比較して要介護状態に陥る危険性が高いことが多くの研究で明らかにされています。しかしフレイルは、早く介入して対策を行えば元の健常な状態に戻る可能性「可逆性」を前提とした用語でもあります。 これまでフレイルに関する研究では要介護状態に移行する危険因子に焦点をあてたものが多く、フレイルからの脱却に影響する要因は明らかにされていません。本学理学療法学科の高取克彦教授、松本大輔准教授は、フレイルの危険性や発生率が特に高い後期高齢者を対象にフレイルからの脱却に影響する因子を明らかにすることを目的にした研究を行いました。   研究概要 地域在住の後期高齢者約5,000人を２年間追跡し、フレイルのステージ変化を調査しました。初回調査時にフレイルと判定された方で２年後に健常（ロバスト）またはプレフレイル（フレイルの手前の状態）に改善した方に焦点を当て、フレイルからの脱却に独立して影響した因子と、フレイル脱却者の特性を分析しました。     本研究のポイント ■ 後期高齢者に対する大規模調査によってフレイルからの脱却因子が明らかになった。 ■ フレイルから脱却した人は近隣者との交流が多く、地域に対する信頼が高いなどの特徴を有する事がわかった。   研究内容 データ解析の結果、対象者の基本属性を調整した後、フレイル脱却に影響する独立した因子として「高い主観的健康感」、高齢者サロンでの運動や体操教室への参加など「運動系社会参加活動」が重要であることが分かりました。       またフレイル脱却者の社会生活機能の因子特性を分析した結果において、フレイル脱却者は「近隣住民との交流が強い」「住んでいる地域への信頼が強い」「社会参加活動を行なっている」ことなどが主要な因子であることが分かり、その構成概念は「活動的な地域活動を行うための個人レベルのソーシャルキャピタルの強さ」と解釈されます。     本研究の意義および今後の展開 今回の研究は後期高齢者のフレイルの脱却因子を大規模かつ前向きに調査した初めての研究です。現在、初回調査から４年後までの追跡データがあり、今後はフレイルであっても要介護状態に至らない方の特性などを分析し、フレイルの負の側面だけでなくポジティブなステージ変化（transition）に資する基礎データを示すことで、今後のフレイル予防、介護予防に役立てる研究を継続していきたいと考えています。   論文情報 PLoS One. 2021 Mar 3;16(3):e0247296.doi: 10.1371/journal.pone.0247296. eCollection 2021.