2024.12.04

大阪府立花園高等学校との高大連携協定を締結しました。

  令和6（2024）年11月20日（水）に、本学と大阪府立花園高等学校との間で、高大連携協定の調印式が行われました。本学の高大連携協定は13校目、また大阪府内の公立高校とは3校目の連携協定となりました。本学からは冬木正彦学長、植田政嗣健康科学部長、前平泰志教育学部長、柴浩司教育顧問、小野巧大学事務局長の5名、花園高校からは久郷正征校長、西尾政昭首席、清水亮太進路指導部長の3名の立会のもと調印がかわされました。今後お互いの持つ特色を有効に活用し、それぞれが実施する教育活動への相互支援や、教員、学生、生徒の交流を深めていくことになりました。   ▼久郷校長（右）と冬木学長（左）による調印 同高校は、昭和37（1962）年に大阪府立の47番目の普通科高校として開校し、普通科と国際文化科を設置する高校になります。また令和6年度高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）の採択校の一つです。 今後は本協定を基に、本学と花園高等学校の間で教員、職員、学生、生徒が連携し、相互理解をより一層深めるために、様々な連携を進めていく予定です。     【関連リンク】 大阪府立花園高等学校 自治体との協定 | 畿央大学  

2024.11.29

脳卒中後の運動主体感：定量化と上肢使用量への影響～ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中後の運動障害は、「自分が自分の運動を制御している」という感覚である運動主体感を奪う可能性があります。しかし、運動障害は麻痺肢の重たさやぎこちなさといった不快感も招くため、運動主体感それ自体が患者の行動変容にどのような影響を及ぼしているのかは明らかではありませんでした。国立研究開発法人産業技術総合研究所の宮脇裕氏と本学の森岡周教授らは、脳卒中後運動障害が招く様々な不快感から運動主体感を分離し評価した上で、運動主体感が上肢使用量に影響することを明らかにしました。この研究成果は、Cortex誌（Diminished sense of agency inhibits paretic upper-limb use in patients with post-stroke motor deficits）に掲載されています。   研究概要 脳卒中後運動障害は身体運動の制御を困難にし、「自分が自分の運動を制御している」という感覚、すなわち運動主体感（Sense of Agency）を奪う可能性があります。運動主体感は、運動制御だけでなく、行為の動機付けや注意分配に関与し、この感覚が伴わない行為は実行されにくくなることが示唆されています。これらの知見に基づけば、運動主体感の低下は行為頻度の減少を招き、身体活動量、特に上肢の使用量を減少させる可能性が考えられます。しかし、運動障害は麻痺肢の重たさやぎこちなさなどの不快感も招くため、運動主体感それ自体が上肢使用量に影響するのかは明らかではありません。この検証のためには、不快感から運動主体感を分離し、運動主体感それ自体を定量化する必要があります。 そこで、国立研究開発法人産業技術総合研究所の宮脇裕氏（畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員）と森岡 周 教授らは、不快感と運動主体感の分離を実現する質問紙を独自に開発し、患者の運動主体感を縦断的に評価することで、運動障害が招く運動主体感の低下が上肢使用量に及ぼす影響を精査しました。その結果、不快感ではなく運動主体感の低下が上肢使用量の減少に関連することが示され、運動障害が運動主体感を阻害することで、上肢使用量が減少するという運動主体感の媒介効果が明らかになりました。さらに、運動主体感が低下していた場合、これが向上することで、上肢使用量の改善が大きくなることが示されました。   本研究のポイント ・脳卒中後の運動障害が招く様々な不快感から運動主体感を分離し評価する質問紙を開発した。 ・運動障害が重度なほど、運動主体感が低下することを示した。 ・不快感ではなく運動主体感の低下が、上肢使用量の減少に関連することを示した。 ・運動主体感の向上が、上肢使用量の改善と関連することを示した。   研究内容 独自に開発した質問紙と、Fugl-Meyer Assessmentなどの臨床評価尺度を用いて、脳卒中後患者156名の運動主体感と、感覚運動機能および認知機能を縦断的に評価しました。質問紙には、運動主体感の関連・非関連項目を含み、因子分析後の因子パターンに基づき項目が選定されました。その後、適合度指標に基づき、運動主体感と不快感を分離した2因子モデルと分離しない1因子モデルを比較しました。これらを経て抽出した因子を用いて、構造方程式モデリング（SEM）により臨床アウトカムとの関連を分析し、voxel-based lesion-symptom mapping（VLSM）により損傷部位との関連を分析しました。さらに、縦断的変化を反映する回帰直線の傾きを推定した上で、多母集団同時分析により運動主体感の向上が上肢使用量の改善に関連するかを精査しました。 その結果、適合度指標から2因子モデルが支持され、運動主体感と不快感が因子として分離・抽出されました。SEMおよびVLSMの結果、運動主体感は認知機能や損傷部位ではなく、上肢運動障害の重症度に応じて有意に低下することが示されました（図1）。   図1：運動障害が不快感および運動主体感に及ぼす影響   興味深いことに、上肢使用量は不快感ではなく、運動主体感に有意に関連することが明らかになりました（図2左）。そして、運動障害が運動主体感の低下を介して上肢使用量を減少させるという運動主体感の有意な媒介効果を認めました（図2右）。   図2：運動主体感が上肢使用量に及ぼす影響   さらに、多母集団同時分析の結果、中等度から重度の運動障害を有する患者では、低下していた運動主体感が向上した場合に、上肢使用量の改善が有意に大きくなることが示されました（図3）。   図3：運動主体感の向上が上肢使用量の改善に及ぼす影響   本研究の臨床的意義および今後の展開 これまでの臨床現場では、運動主体感は単一の質問項目によりスクリーニング的に評価されることが多く、不快感などのバイアス混入が懸念されてきました。これに対し本研究は、不快感から運動主体感を分離するための質問紙を開発し、運動主体感それ自体が上肢使用量に影響することを明らかにしました。本成果は、運動主体感という臨床において新たに評価すべき指標を提案するとともに、その評価ツールの臨床実装に向けた基礎的知見を提供します。今後、本質問紙の臨床実装に向けて、その妥当性の検証をさらに進めていく予定です。   論文情報 Yu Miyawaki, Takeshi Otani, Masaki Yamamoto, Shu Morioka, Akihiko Murai Diminished sense of agency inhibits paretic upper-limb use in patients with post-stroke motor deficits Cortex, 2024   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長　森岡 周（モリオカ　シュウ） 客員研究員　宮脇 裕（ミヤワキ ユウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.11.26

2/11(火・祝)教育学研究科プロジェクト研究会「不登校の子どもの気持ちと支援」を開催します

2024.11.25

横断性脊髄炎1症例の異常感覚および上肢運動に対するしびれ同調経皮的電気神経刺激の効果～ニューロリハビリテーション研究センター

脊髄炎は3例/10万人の稀な炎症性神経障害であり、脊髄炎由来の疼痛や異常感覚は治療抵抗性があることが知られています。脊髄炎による神経障害性疼痛・異常感覚に対するリハビリテーションの効果は、希少疾患ゆえに十分に検証されず、症例報告の蓄積は臨床的意義があります。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターおよび長崎大学生命医科学域（保健学系）の西祐樹らは、横断性脊髄炎1症例に対してしびれ同調経皮的電気神経刺激を行うことで異常感覚および上肢活動量が改善したことを明らかにしました。この研究成果はFrontiers in Human Neuroscience誌（Case report: A novel transcutaneous electrical nerve stimulation improves dysesthesias and motor behaviors after transverse myelitis）に掲載されています。   研究概要 脊髄炎は3例/10万人の稀な炎症性神経障害であり、予後は一定せず、60％以上の患者に軽度から重度の後遺症がみられます。また、脊髄炎由来の疼痛や異常感覚は治療抵抗性があることが知られています。しびれ感に対して我々はしびれ感と一致したパラメーターの電気刺激を行うしびれ同調経皮的電気神経刺激（TENS）を開発し、その有効性を報告しています（Nishi et al., 2022）。脊髄炎による神経障害性疼痛・異常感覚に対するリハビリテーションの効果は、希少疾患ゆえに十分に検証されず、症例報告の蓄積は臨床的意義があります。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターおよび長崎大学生命医科学域（保健学系）の西祐樹らは、しびれ感およびアロディニアによりADLが阻害されている横断性脊髄炎1症例に対して、しびれ同調TENSを行いました。その結果、しびれ感、アロディニア、上肢活動量が即時的に改善しました。また、しびれ感での長期効果を示しましたが、アロディニアでは観察されませんでした。上肢活動量や上肢ADLにおいては持続効果を認め、しびれ同調TENSはしびれ感やアロディニアのみならず、ADLの改善に寄与する可能性を示しました。   本研究のポイント ・しびれ感やアロディニアを呈する横断性脊髄炎1症例に対するしびれ同調TENSの効果を検証した。 ・しびれ同調TENSによりしびれ感やアロディニアが改善したが、アロディニアに対する持ち越し効果がみられなかった。 ・主観的および客観的な上肢使用は持ち越し効果が確認された。   研究内容 本研究では、しびれ感およびアロディニアによりADLが阻害されている横断性脊髄炎1症例に対して、しびれ同調TENSを行い、その効果を検証しました。 症例はC4からTh2領域の横断性脊髄炎を診断され、左C8領域にしびれ感とアロディニアを呈していました。常に左手に手袋を着用し、左手の使用に恐怖心があり使用を避けていました。そのため、家事や仕事であるタイピングが左手で十分に行えないことに苦悩していました。介入は、A-B-A-B-Aデザインを使用し、各期は1週間としました。A期はTENS行わず、B期ではしびれ同調TENSを実施しました。しびれ同調TENSは1時間/回を2回/日行いました。症例は週2回の外来理学療法でストレッチや有酸素運動、疼痛教育を各期共通して行いました。評価項目として、しびれ感やアロディニアのNumerical rating scale（NRS）、主観的な上肢使用としてMotor Activity Log（MAL）、客観的な上肢使用として両手関節部に慣性センサを装着し、上肢活動量の左右比を算出しました。 その結果、Tau-Uおよびベイジアン未知変化点モデルにより、しびれ同調TENSのしびれ感やアロディニアへの即時効果およびしびれ感の持ち越し効果が明らかとなりました。一方、アロディニアの持ち越し効果はみられませんでしたが、主観的および客観的な左手の上肢使用は改善し、家事や仕事での左手の使用頻度が向上しました。難渋していたしびれ感やアロディニアがしびれ同調TENSによりコントロールできるようになったことが、ADLの向上に寄与したと考えられます。   図１．しびれ感やアロディニア、上肢活動量の経過 A期はTENSなし、B期はしびれ同調TENSを行った期間を示す。介入前、介入後、介入後1時間はB期のおける評価を示し、A期では同一時刻のNRSを評価した。   本研究の臨床的意義および今後の展開 しびれ同調TENSは服薬治療への抵抗性が高い異常感覚においても効果を示す可能性があり、新たな治療選択の一つとなる可能性があります。今後は、他の疾患におけるしびれ感やアロディニアに対する効果のみならず、ADL等への波及効果を検証していく予定です。 論文情報 Yuki Nishi, Koki Ikuno, Yuji Minamikawa, Michihiro Osumi, Shu Morioka Case report: A novel transcutaneous electrical nerve stimulation improves dysesthesias and motor behaviors after transverse myelitis. Frontiers in Human Neuroscience, 2024   関連論文 Nishi Y, Ikuno K, Minamikawa Y, Igawa Y, Osumi M, Morioka S. A novel form of transcutaneous electrical nerve stimulation for the reduction of dysesthesias caused by spinal nerve dysfunction: A case series. Front Hum Neurosci, 2022. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長　森岡 周（モリオカ　シュウ） 客員研究員　西 祐樹 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.11.15

第22回 畿央祭・ウェルカムキャンパスを開催しました。

247名の実行委員が、昨年をこえる来場者を全力でおもてなし！   2024年10月19日(土)・20日(日)の2日間にわたって、第22回畿央祭・ウェルカムキャンパスを実施しました。『燃えるような熱量で盛り上げたい』という気持ちを込めた赤のつなぎに袖を通した畿央祭実行委員247名が準備から当日の運営、片付けまでを完走。昨年に引き続き各種制限がない開催となりましたが、2日間のべ7,000名をこえる方にご来場いただきました。ご参加いただいた皆さま、ありがとうございました！   第22回畿央祭テーマ『燎～かがりび～』     開会式 初日の9時30分。学長先生、畿央祭実行委員長、畿友会（学生自治会）会長の開会のあいさつに続き、実行委員が色とりどりのバルーンを飛ばして第22回畿央祭がスタート！         ステージ企画 冬木記念ホール、サンクンガーデン、野外ステージでは、2日間にわたりクラブ・サークルや学生有志などが練習の成果を披露しました！20日（日）にはビンゴ大会が開催され、豪華景品をめざして学内外の方が集まり、大盛り上がりでした。                         また今年は2日間ともゲストを招いたイベントを開催！19日（土）は俳優の鈴木伸之さんのトークショー。本学では初めてのトークショーでしたが、来場者で埋め尽くされた会場では質問コーナーもあり、大いに盛り上がりました！ 20日（日）は吉本お笑いライブ。木尾モデル(MC)、ジョックロック、セルライトスパ、ラニーノーズ、ラフ次元の過去最多5組の芸人が野外ステージを盛り上げてくれました。   アリーナ企画 小さなお子さんも一緒に楽しめるイベントがたくさんあるアリーナ企画！ボールプール・魚つり・ガチャガチャスライムづくり・ボーリング・射的・フォトスポットなどの手作りのミニ屋台が家族連れで大盛り上がりでした。           展示企画 キャンパスにいつもと違う彩りを加えてくれたのは、実行委員制作のキャンパス外周とキャンパス内に設置した横断幕やステンドグラスの展示に、書道部の作品展示。畿央祭恒例、地下食堂でのお化け屋敷では、老若男女の叫び声が響き渡りました！             模擬店 今年の模擬店は36店舗。クラス・クラブ・サークル・ゼミ単位など、いろいろなグループが出店しました。今年も長打の列になるブースも続出し、想定外の売れ行きに2日目の補充を急ぐ様子や、2日目早期に完売する店舗も見られました。                     ウェルカムキャンパス 畿央祭と同時開催している「ウェルカムキャンパス」は、畿央大学教員が、地域のみなさまに参加していただき、教員の研究を体験したり、学生の学びを知ってもらえるイベントを企画しています。今年の企画は以下の通りです。   両日開催 学びのギャラリー【人間環境デザイン学科】 ストリート織り機【人間環境デザイン学科】 スマイル交流サロン【看護医療学科】 畿央生といっしょ～あつまれ！キッズチャレンジ～ ボランティアの魅力発見プロジェクト2024     10/21（土）のみ がんカフェ「きらめき」【看護医療学科】 食育SATシステムで簡単バランスチェック【健康栄養学科】 子どもたちの遊びと学びの空間へようこそ！【現代教育学科】 職業体験企画「遊びながら学ぼう!リハビリをする理学療法士ってどんなお仕事？【理学療法学科】         10/22（日）のみ 健康チェックコーナー【理学療法学科】 海外インターンシップ研修報告会―カンボジア―【看護医療学科】 認知症カフェin畿央祭【看護医療学科】 認知症の人と家族の支援者交流会【看護医療学科】 職業体験教室「段ボールでつくる法隆寺五重塔」【人間環境デザイン学科】            畿桜会（同窓会）役員会・総会・同窓会サロン 卒業生とご家族あわせて約300名が母校に帰ってきました！詳しくは、畿桜会HPをご覧ください。     ミニオープンキャンパス in 畿央祭 両日合わせて約100名の方が来場。大学や学科のことも、畿央祭を楽しむ学生の姿も見ることができるオープンキャンパスとなりました。       謝辞 ご来場、ご協力いただいた皆さま、どうもありがとうございました。畿央祭が実行委員のテーマにもある『これまで畿央祭を通して紡がれてきた想いの灯を絶やすことなく受け継ぎ、一人一人が情熱を燃やしてほしい』という思いを感じていただけた2日間でありますように！ 畿央祭実行委員の皆さんも、事前準備から当日の運営、片付けまでお疲れ様でした。                         関連記事 第21回 畿央祭・ウェルカムキャンパスを開催しました。 第20回 畿央祭・ウェルカムキャンパスを開催しました。 【プレイバック畿央祭2021】フォトレポートを掲載しました。

2024.11.13

地域在住フレイル高齢者の運動系社会参加を促進する地域要因の検討～健康科学研究科

フレイルは、健康から障害に至る前段階の状態と位置づけられ、転倒や骨折、要介護、死亡リスクを高めることが明らかになっています。近年のフレイル対策として、社会的側面からのアプローチが注目され、特に運動を主体とする社会参加（運動系社会参加）は、フレイルからの脱却や要介護・死亡リスクを軽減することが報告されてきています。一方で、フレイルであることは社会参加の阻害要因になります。実際に、運動系社会活動の参加者は移動能力が自立した人に限られてしまっているという報告もあり、フレイル高齢者は十分に運動系社会参加ができていない可能性があります。 また、地方自治体が効果的なフレイル対策を講じるためには、同一自治体内の地域内格差の実態を把握し、それぞれの課題に応じた対策が求められています。しかし、同一自治体内での運動系社会参加の地域内格差を調査した報告も少ないのが現状です。 そこで、本学大学院健康科学研究科 客員研究員の中北 智士氏、健康科学研究科の松本 大輔准教授、高取 克彦教授は、地域在住高齢者を対象にした調査を行い、同一自治体内であっても、地区によってフレイル高齢者の運動系社会参加には格差があり、フレイル高齢者の運動系社会参加の推進のためには、近所づきあいのような地域のつながりが重要であることを明らかにしました。 この研究成果は、総合リハビリテーションに掲載されています。フレイル高齢者の運動系社会参加を促進するための一助になることが期待されます。   研究概要 A市在住の要介護認定を受けていない65~80歳の高齢者を対象に、2022年に基本チェックリスト*および社会活動についての郵送調査を行い、6,532名のフレイル高齢者の運動系社会参加に関する地域要因を検討しました。 *基本チェックリスト：二次予防事業対象者の選定のために厚生労働省が作成した。全25項目のうち８項目以上該当するとフレイルと判定される。   本研究のポイント • 運動系社会参加の割合は同一自治体内でも最大1.5倍の地域内格差があることが明らかとなりました。さらに、運動系社会参加者に占めるフレイル高齢者の割合においても、最小地区の6.7%から最大地区の16.5%と地域内格差を認めました。   図1：運動系社会参加者に占めるフレイル高齢者の割合（*p<0.01）   また、フレイル高齢者の運動系社会参加が最も多かったE地区では、共変量を調整しても他の地区とは異なり運動系社会参加の促進要因としてフレイルであること（オッズ比2.2, 95%信頼区間1.17~4.12）、近所づきあいが良好であること（オッズ比2.9, 95%信頼区間1.51~5.47）が採択され、フレイル高齢者が運動系社会参加に参加しやすい地域では、近所づきあいのような地域のつながりが重要である可能性が示唆されました。   図２：E地区における運動系社会参加に対するロジスティック回帰分析   本研究の意義および今後の展開 本研究はフレイル高齢者の運動系社会参加に関する要因を調査した数少ない研究です。一般的にフレイルは社会参加の阻害要因でありますが、E地区においては、フレイル高齢者の運動系社会参加が多い地域は、近所づきあいのような地域のつながりが高いことが明らかとなりました。フレイル高齢者の社会参加は、要介護リスクを軽減することが分かっており、積極的にフレイル高齢者の社会参加を推進することが必要です。通いの場による介護予防推進のためには、フレイル高齢者が地域とのつながりを保つことができるような地域密着型の取り組みが重要であると考えられます。今後は、フレイル高齢者が社会参加できるような地域づくりに加え、本研究の対象者を縦断的に追跡し介護予防効果を検証していきたいと考えています。   謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、役場の方々に感謝申し上げます。   論文情報 中北智士、松本大輔、高取克彦. 地域在住フレイル高齢者の運動系社会参加を促進する地域要因の検討. 総合リハビリテーション.52巻 11号 1213-1222. 公開日2024/11/10.   問合せ先 畿央大学大学院健康科学研究科 客員研究員　中北智士 准教授　松本大輔 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp

2024.11.11

【申込受付中】12/8(日)一般選抜対策講座＆オープンキャンパスを開催します。

2024.11.05

第17回理学療法特別講演会「キャリア開拓とマネージメント事始め」を開催しました。

2024年10月19日（土）、本学で畿桜会（同窓会）主催の理学療法特別講演会が開催されました。今回の講演会は、対面とZoomのハイブリッド形式で行われ、81名の方が参加されました。 講演では、「キャリア開拓とマネジメント事始め」というテーマで、畿央大学健康科学部 理学療法学科長の庄本康治先生にご講義いただきました。前半では、日本の将来展望や国の政策から、理学療法士が今後直面するであろう課題、また、キャリアを積んだ理学療法士に生じる可能性のある問題点や必要とされるスキルの向上についてお話をいただきました。後半では、成長できる組織の特徴や、マネジメントに求められる能力、さらには理学療法士が今後活躍できる分野について幅広い展望が示されました。     どの分野で働く理学療法士にとっても重要な内容が盛り込まれており、非常に現実的で、今後のキャリアを見つめ直す貴重な機会となりました。また、マネジメントの求められるスキルは時代とともに変化することを学び、今後キャリアを重ねる中で、組織運営の機会も増えていくため、時代の変化に敏感に対応し、マネジメントスキルを継続して学んでいく必要性を強く感じました。 庄本先生の講義の後には、畿央大学理学療法学科卒業生で、現在管理業務に携わっている平成記念病院リハビリテーション科の徳田光紀先生（理学療法学科1期生）と、える訪問看護ステーションの伊藤潤平先生（理学療法学科6期生）にも登壇していただき、事前に参加者から寄せられた質問を基にディスカッションが行われました。現場で管理業務を実践されているお二人の回答は、いずれも現場に直結した内容で、すぐに役立つ貴重なアドバイスばかりでした。     今回の講演を通じて、私自身、日々の課題に追われがちな自分の姿を振り返り、長いキャリアを見据えた行動や学びについて改めて考える機会となりました。学生時代に学んだ管理運営について、社会人となった今再び聴くことができたことも、非常に感慨深く感じました。   畿央大学 理学療法学科6期生 森川 菜津

2024.10.31

服装の通年軽装を実施します。

本学では、働きやすい職場環境づくりと省エネルギーの推進を目的とし、下記の通り教職員の「服装の通年軽装」を実施いたします。ご理解ご協力のほど、よろしくお願いします。   取組内容 年間を通じて快適で働きやすい服装を着装することにより、職場環境を向上させ、空調を適切に使用するとともに業務の効率化を図ります。   服装については、職務上適切な服装で業務にあたることを前提とし、教育機関に従事する者として社会常識を逸脱しないよう節度を保ち、TPO（時間・場所・場面）をわきまえたものとします。   式典、入試、学内外の公式行事への出席等、社会通念上必要とされる場合においては、ネクタイ・ジャケットを着用します。   実施日 令和6年11月1日から

2024.10.25

大阪府立布施高等学校との高大連携協定を締結しました。

  令和6（2024）年10月16日（水）に、本学と大阪府立布施高等学校との間で、高大連携協定の調印式が行われました。本学の高大連携協定は12校目となります。また大阪府内の公立高校とは2校目の連携協定となりました。本学からは冬木正彦学長、前平泰志教育学部長、小野巧大学事務局長の3名、布施高校からは村田知子校長、山下健治首席の2名の立会のもと調印がかわされ、今後お互いの持つ特色を有効に活用し、それぞれが実施する教育活動への相互支援や、教員、学生、生徒の交流を深めていくことになりました。   ▼村田校長（右）と冬木学長（左）による調印   同高校は、昭和17（1942）年に大阪府立第十七中学校として設立され、昭和23（1948）年には学制改革により現在の大阪府立布施高等学校となり、大阪府内でも歴史のある学校の一つになります。 今後は本協定を基に、本学と布施高等学校の間で教員、職員、学生、生徒が連携して相互理解をより一層深めるために、様々な取り組みを進めていく予定です。     【関連リンク】 大阪府立布施高等学校 自治体との協定 | 畿央大学