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2022.09.12
【Q&Aを公開しました】畿央大学現代教育研究所主催「学びを結ぶオンラインセミナー」を開催しました。
記事の最後にセミナーでいただいたご質問に対する講師の回答を追加させていただきました。あわせてご参考にしていただければ幸いです。 畿央大学現代教育研究所では、学校現場における教育力向上の一助になる活動の一環として、2013年から研究所研究員による解説と実践を交えたワークショップを重ねてきました。今年度はコロナ禍のため、昨年度に引き続いてオンライン形式で、2022年8月12日(金)に開催いたしました。 今年度のセミナーは、テーマ「GIGAスクール時代のICT活用実践」と題して、午前はICT活用に関する講義、午後からは道徳科と算数科に分かれて、のべ24(15+9)名の先生方に参加いただきました。 当日の様子をご紹介させていただきます。 「ICT活用に関する講義」 講師:西端 律子(畿央大学教育学部 教授/教育学研究科 教授) 近年、全国の小中学校ではタブレット端末で「何ができるか」ではなくタブレット端末をもちいて効果的な授業実践を行うため、学年や学校としてどのように取り組むべきかが課題となっています。 その課題について、畿央大学のコロナ前からの先進的な取り組みや西端先生が関わっておられる地域の小学校のICTに関する取り組みが紹介されました。ここ数年間で教育現場のICT化が進み、子どもたちが情報機器を使い慣れていることがよく分かりました。 以下、講義の概略を紹介します。 情報活用能力の定義 初等教育の根幹で3R’s( =Read, Write, Arithmetic)として示された「よみ」、「かき」、「計算」の能力に、情報化の時代とともに情報活用能力「情報及び情報手段を主体的に選択し、活用していくための個人の基礎的資質 (昭和62年・1987年) 」が追加されました。さらに平成20年(2008年)告示の学習指導要領では情報教育に関する内容の充実が示され、学校現場での児童生徒の学習用、教員の業務用ともにコンピュータの整備が進められました。 平成29年(2017年)告示の学習指導要領で示された「主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善につなぐ「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な充実に欠かせない資質・能力の一つとして示されるようになっています。 ICTの活用と合理的配慮 令和2年(2020年)後半より、多くの自治体で一人1台のコンピュータと普通教室の無線LANが使用できる環境が整備されました。こうした状況において、ICT環境は、従来のコンピュータと同じ目的での使用、他のメディア方法との組合せによる使用、児童・生徒の学習環境としてカスタマイズしての使用と展開してきました。 また、社会や学校における合理的配慮の必要性が増すにつれ、従来の紙の教科書を基本に検索や動画などの機能を追加し、学習者個別にカスタマイズできるデジタル教科書の開発と導入なども実現しています。そこでは、多くの人にとって読みやすいUD(ユニバーサルデザイン)フォント、文字と背景色の反転機能なども可能になっています。 大学での教員養成 学校でのICT環境整備に伴い、教員養成にも情報分野に関わる資質・能力が求められるようになっています。 2021年実施の教員採用試験では、情報分野の筆記試験の実施、ICT実技の試験、プログラミング系の資格を有する受験者への加点などが導入され、2022年度からは「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」 が教員養成課程の免許で必修科目として新設されました。 情報活用能力のさらなる育成に向けて 文部科学省は、学習の基盤となる資質・能力としての情報活用能力の育成体系表例とカリキュラム・マネジメントモデルの活用(令和2年 2020年) において、例えば小学校における、情報の発信、情報の整理のための「知識及び技能」、情報を活用するための「思考力、判断力、表現力等」、情報と情報をつくりだす人を大切にしようとする「学びに向かう力、人間性」等の資質・能力を働かせる児童の姿で情報活用能力を示しています。 大学でも、情報に関わる資質・能力の指導ができる学生の育成に取り組んでいくことになります。 小学校現場でも、6年間を通して育てる情報活用能力に関する教育課程表を作成する試みが行われるなど、課題は「ICT環境でなにができる」から「ICT環境をどう活用する」に移っています。 ただ「何かのメディアを使って教える」ということそのものは昭和34年(1959)頃の学校現場へのテレビと教育番組の普及から継続的に発展してきたものでもあります。 映像がテープからディスクに保存できるようになり、カメラがデジタル化されることによりフィルムが無くなり、様々な身近な機器のデジタル化が進んできましたが、私達学校や学校の教員は(ときに戸惑いながらも)対応してきました。 私達大学の研究組織が、今後も発展を重ねていくICT環境とその活用について、学校現場の先生方の取り組みに資することができるよう研究と成果の発信を重ねていきたいと考えています。 受講された先生方も、現場ですでにICTを活用されている方が多く、講師の西端先生に質問をされたり、受講生同士でもアプリの情報共有をしたりするなど積極的な意見交換がされました。 本セミナーにて見つけた成果を各学校でも実践いただければと思います。 午後からは、算数コース、道徳コースに分かれ、具体的な実践づくりとその運用について協議をしました。各コースの活動を紹介します。 「算数科における活用」 講師:椎名 美穂子(畿央大学教育学部 教授) 実際に小学校算数のデジタル教科書(体験版)を用いて、①第2学年(すきなあそびしらべ)②第4学年(直方体と立方体)課題に取り組みました。 数学的活動で重視されている問題発見に焦点を当て、数学的に考えるための算数科における体験的なICT活用の研修を行いました。データの活用と図形の2領域を中心に、Microsoft Excelを用いたデータ処理・グラフ表現から問いを引き出す発問を考え、連続的な図形の変化における導入場面の指導案作成とその共有をしました。また、参加者からは「立体図形」の先進的な教材を通して、立体構造や空間認知につながる問題発見について協議し、数学的な思考のプロセスの重要性を実感していたことがうかがえました。 「道徳科における活用」 講師:塩家 崇生(畿央大学 客員研究員/伊丹市立鴻池小学校主幹教諭) 道徳科における一人一台端末を活用した授業実践が増えてきています。その中でも共有機能を用いた活用が多いことがうかがえます。児童生徒の考えを視覚的に捉えることができるようになったことで、教師はそこで知り得た情報を授業で生かしていくことが求められるようにもなっています。 全員で自己紹介を兼ねて、それぞれの地域や学校種別・学年等における実際の道徳の授業のあり方を情報共有することから始まりました。 塩家先生の行っている実例を題材にして、端末活用で集められた子供たちの考えをどのように生かし、授業の展開に結びつけていくのかについて参加者で考えました。 また、端末活用における効果だけではなく課題にも触れ、それを活用することの意義についても考えるきっかけとなりました。 セミナー終了後、ご参加の皆様にはアンケートを通してご意見を頂きました。その中からいくつかを紹介します。 ●講話と共に、グループワークで具体的な授業づくりを基に他地域の先生方と交流できたことがとても嬉しかったです。「無料」というのもありがたかったです。他の教員も誘ったのですが、お盆前という時期で参加できない方が多かったのが残念でした。大変勉強になる研修会をありがとうございました。 ●少人数での受講となり講師の先生方とのやり取りができたり、発言させて頂く機会が多くあったりと主体的にセミナーに参加させていただくことができました。今回初めて貴校のセミナーに参加させていただきましたが、今後開催される予定でしたら継続的に参加していきたいと思いました。ご準備や運営をありがとうございました。 ●この度は、研修会ありがとうございました。コロナ禍ですので、オンラインでしていただけてとてもありがたかったです。オンラインですることにより、遠隔地であっても参加できますので、今後もこの方法でしていただけるとありがたいです。講師の先生には、出向いていただきありがとうございました。道徳の研修、とてもためになりました。特別支援の先生が多く、普通校の先生にも、もっと参加していただきたいですね。そのためには、現地とオンラインのハイブリットが良いのかもしれません。また、時期ですが、研修前に学校に出勤すると、2年目研修、中堅研修と何人かの先生がおっしゃっていたので、その方たちは申し込みできないなあと思いました。 ●西端先生に、今回の午前中の研修で色々アプリ等も紹介していただきありがとうございました。とても参考になりました。その中で、私は現在重度重複の肢体不自由の生徒を担当していますがいます。ビックマックを使って画面を動かしたり、音を聴いたりするアプリ(花火、金魚を動かす)を使っていますが、なかなか画面が見れないのが現状です。テレビにつなげば良いですが、テレビにも数に限りがあります。また、画面を直接触っているのを観ながらできればと思うのですが、両方の手のひらが上を向いている状態です。何か良い方法があればよろしくお願いいたします。また、特別支援学校の先生を対象とした、研修等も考えていただけるとありがたいです。今回の研修ですが、午前、特に午後の道徳人数が少なかったのは残念でした。特に小学校、中学校の先生方のお話も聞きたかったです。以上色々と書かせていただきましたが、もっと沢山の先生方に畿央大学の先生のお話を聴いていただきたかったです。私は再任用出先が限られていますので。また、来年楽しみにしております。ありがとうございました。 【9/12追加】アンケートでいただいたご質問への回答を公開しました 西端教授への質問と回答 Q:私は現在重度重複の肢体不自由の生徒を担当しています。ビックマックを使って画面を動かしたり、音を聴いたりするアプリ(花火、金魚を動かす)を使っていますが、なかなか画面が見られないのが現状です。テレビにつなげば良いですが、テレビにも数に限りがあります。また、画面を直接触っているのを観ながらできればと思うのですが、両方の手のひらが上を向いている状態です。何か良い方法があればよろしくお願いいたします。 A:ご質問ありがとうございます。 まず、全体の状況、特にご質問の生徒の状況を把握できておりませんので、不適切な部分もあるかもしれませんが、ご容赦いただければ幸いです。 タブレットの画面を見ながら、自分の手で操作したい、ということでよいでしょうか。 掌が上向きということですので、例えば、指の第二関節あたりで接触することは可能でしょうか。扉をノックするときに指を曲げるイメージです。他の指も触ってしまうようであれば、軍手をはめて、該当の指のところのみ穴をあけるという方法もあります。 またペンを挟めるようであれば、逆手(手の甲側にペン先がくる)で持つ方法もありかと思います。 おそらくiPadをお使いなのでは?と思いますが、もし、視線入力装置が学校にあるのであれば、そちらをトライしてみる方法もあるのではないでしょうか。 いろいろなノウハウをお持ちの先生もいらっしゃいますので、機会がありましたら、情報共有の場を提供したいと思います。 今回はご参加ありがとうございました。 重ねて御礼申し上げます。 塩家研究員への質問と回答 Q1:道徳の授業で障害者問題についてどのような題材で授業をされていますか。 A:基本的には、教科書の教材を使って授業をおこなっております。 車いすにのって生活している人物、事故で身体の機能が奪われてしまった実在の人物やパラリンピックに出場されている選手等が教材になっています。教科書会社が、それぞれの教材ごとに関連する内容項目を設定しておりますので、それを基にしてねらいを設定し、授業を展開させています。 Q2:重度、重複(胃ろう、気管切開)のものを含む児童、生徒に対しての道徳の授業はどのような内容をするか。 A:私自身は、重度、重複のものを含む児童に対しての指導経験がありません。ただし、基本的には授業にはねらいがあり、子どもたちの対話を通してどうやって深めていくかが重要だと考えます。環境にもよるかと思いますが、特別支援学級の子供たちのみで授業をおこなうのか、またそうでないのかによっても変わります。 前者なら、教材選びから考えられるかなと思います。特別支援学級の担任の先生が特別支援学級の6年生の児童3名に対して1年生の教材を使って道徳科授業を行っているという話を聞きました。目の前の子どもたちの実態に応じた教材選びと展開を考えることが重要でしょう。 後者なら、インクルーシブ的視点が必要だと考えます。板書、ICT機器の活用、思考ツール、グループ活動等の工夫が必要です。 Q3:いじめ等の問題を道徳の授業でどのように取り上げているか。 A:道徳の教科化には、大津市のいじめ事件が大きく影響を与えています。ただ、道徳科では、「いじめ」を行う行動や言葉について指導する時間ではありません。行動や言動等の奥底にある心の部分(内面的資質)を育成する時間です。 「いじめ」はしない、させない、許さない…これは子どもたちも分かっています。だからこそ、「いじめは絶対しない」という決意表明だけで、本当に豊かな心の育成につながるとは思えません。 教科書会社によって内容は違いますが、いじめを想起させる教材は存在します。そこにはQ1-Aでも述べました内容項目が設定されています。それを基にねらいを設定し授業を展開していきます。 Q4:先生の学校で道徳の授業時間を年間どれぐらい取っておられるか、1年生と6年生を特にお聞きしたいです。私自身、道徳は教科化になったものの、コロナ禍になって、なおざりになっているように思えてなりません。 A:教科化となったことで、年間35時間(1年生は34時間)の道徳科授業【量的確保】と、「考え、議論する」道徳に向けた授業改善【質的転換】が求められています。 道徳科は、各教科や特別活動等の道徳教育の要です。 道徳科は、考える道徳教育。 そして、各教科や特別活動等では、体験による道徳教育です。 学習指導要領解説にも書かれている通り、道徳科の指導は、学校の道徳教育の目標を達成するために行うものであることから、学校においては、校長が道徳教育の方針を明確にし、指導力を発揮して、全教師が協力して道徳教育を展開するため、道徳教育の推進を主に担当する教師(道徳教育推進教師)を中心として、道徳教育の全体計画に基づく道徳科の年間指導計画を作成する必要があります。 私の勤務校では、学校評価で「内容項目を意識して道徳科授業をおこなっているか」という項目があります。 その結果から、学校全体で道徳教育について見直したり、また校内研修をおこなったりしました。 まずは、学校の先生が道徳科授業に対してどのような意識をもっておられるのかの実態調査、そしてそのデータからどうやって改善を図っていくのかを管理職や、教育課程、学校評価担当等と連携を図っていかれるのがよいかと思います。 畿央大学現代教育研究所では、今後も研究成果を現場の先生方のお役に立てるようなイベントを企画してまいります。 引き続き、よろしくお願いいたします。 【関連記事】 「学びを結ぶオンラインセミナー」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅦ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅥ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅤ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅣ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅢ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅡ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅠ」開催報告
2022.09.07
令和4年度SD研修を実施しました。
令和4(2022)年9月2日(金)、本学事務職員を対象としてSD研修会を実施しました。SDとはStaff Developmentの略で「職員が大学などの運営に必要な知識・技能を身に付け能力・資質を向上させるための研修」を意味しています。 第1部 上半期の総括や自己点検、トピックスの共有 事務局各部署、プロジェクトチームなどからの報告により情報の共有を行いました。 第2部 救急処置研修 教育学部の髙田恵美子教授(専門:健康教育・学校保健)、毛利春美准教授(専門:看護学・学校看護)、そして健康支援センターの西尾明子先生の3人を講師に迎え、救急処置研修を行いました。 本研修では万が一の事故や災害が発生した場合、被害を必要最小限にするため、適正かつ迅速に対処できるよう胸骨圧迫やAED、止血法といった応急手当について学びました。 講義の後は、小グループにわかれての実践です。 いつ、どのような事故や災害等で応急手当を必要とする場面に遭遇するかはわかりません。もし、第一発見者となった場合には、冷静に状況を判断することが大切です。傷病者のそばを離れない、周囲の人に助けを求める、状況を記録するなど適切に対処するためにも救急処置に必要な正しい知識・技術を身につけることが必要不可欠であることを全職員で共有しました。 発生時に迅速かつ適正に応急手当をすることで、救命できる可能性が高まります。 常に起こりうる状況として意識し、日頃から危機管理意識をもって業務に取り組んでいきます。 【過去のSD研修】 令和2年度SD研修「感染予防対策による新生活・勤務を共に生き抜く」を実施しました。 全教職員対象「FD・SD研修会」を開催しました。
2022.08.25
しびれ感に対する新たな経皮的神経電気刺激の効果~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
しびれ感は「感覚神経伝導路の障害によって起こる自発性異常感覚」と定義される神経症状であり、ADL(日常生活動作)やQOLが著しく阻害されます。長崎大学生命医科学域(保健学系)および畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員の西 祐樹らは、しびれ感に対する新たなリハビリテーション介入として“しびれ同調TENS”を開発し、脊髄機能不全症例における即時効果を明らかにしました。この研究成果はFrontiers in Human Neuroscience(A novel form of transcutaneous electrical nerve stimulation for the reduction of dysesthesias caused by spinal nerve dysfunction: A case series)に掲載されています。 研究概要 脊髄損傷や頚椎症性脊髄症等の脊髄機能不全を呈する多くの患者において、ビリビリ、チクチク、ヒリヒリと表現されるしびれ感が生じます。しびれ感は「感覚神経伝導路の障害によって起こる自発性異常感覚」と定義され、ADLやQOLが著しく阻害されます。そのため、しびれ感に対する治療介入の必要性は極めて高いといえます。しかしながら、しびれ感に対する薬物療法は効果が乏しく、有害事象のリスクが高いことがシステマティックレビューにおいて報告されています。また、リハビリテーションによる改善は困難とされており、しびれ感に対する体系的な介入は十分に確立されていないのが現状でした。 長崎大学生命医科学域(保健学系)および畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員 西 祐樹らは、経皮的神経電気刺激(TENS)の周波数と強度をしびれ感に同調させる“しびれ同調TENS”を開発し、即時的効果を検証しました。その結果、しびれ同調TENSによりしびれ感が著明に改善したことを明らかにしました。加えて、しびれ感の改善に伴い、感覚障害や触るだけで痛い症状(アロディニア)の改善も認めました。 本研究のポイント ■脊髄機能不全によるしびれ感に対して、TENSの周波数と強度をしびれ感に一致させる”しびれ同調TENS”を行った。 ■その結果、しびれ感だけでなく、感覚障害やアロディニアも改善した。 ■既存のTENSの理論では説明できない新たな作用機序による効果の可能性がある。 研究内容 脊髄損傷や頚椎症性脊髄症等の脊髄機能不全症例9名に対して、まず電気刺激に対するしびれ感の評価を行いました。具体的には経皮的神経電気刺激(TENS)の周波数と強度を、主観的なしびれ感の細かさ(ビリビリ、チクチクの間隔)と強度に同調させる手続きを行います。これにより、しびれ感をニューロンの発火頻度を反映する「周波数」と動員される神経線維数を反映する「刺激強度」というパラメータにて定量的にしびれ感を評価することが可能になります。そして、しびれ感に同調したTENS(しびれ同調 TENS)の実施前および実施中にマクギル痛み質問票ならびに定量的感覚検査(QST)を行いました。 図1.しびれ同調TENSによる効果 しびれ感や感覚障害、アロディニアに対して、しびれ同調TENSが従来の高周波TENSよりも効果があることを示しています。 その結果、しびれ同調TENSにより即時的にしびれ感の著明な改善が観察されました。多くの症例において「しびれ感とTENSによる電気が流れる感覚が打ち消し合ってどちらもなくなった」と表現しており、感覚障害や触るだけで痛いアロディニアも有意に改善されました。このしびれ感とともにTENSの感覚までも減弱する現象は、従来の下降性疼痛抑制系やゲートコントロール理論では説明できず、新たなメカニズムによりしびれ感が改善している可能性があります。一方、体性感覚誘発電位が消失している、つまり重度感覚障害の症例においては、しびれ感にTENSを同調させることができず、適応とはなりませんでした。これらのことから、知覚に関連した脳領域におけるしびれ感の抑制や、しびれ感に関連した末梢神経線維を選択的に遮断するbusy line effectが作用メカニズムとして推察されます。 本研究の臨床的意義および今後の展開 しびれ同調TENSは、治療に難渋してきたしびれ感に対する新たな介入手法であり、リハビリテーションの介入領域を拡大する可能性があります。今後はしびれ同調TENSの長期的効果の検証や作用機序の解明に取り組む予定です。 論文情報 Nishi Y, Ikuno K, Minamikawa Y, Igawa Y, Osumi M, Morioka S A novel form of transcutaneous electrical nerve stimulation for the reduction of dysesthesias caused by spinal nerve dysfunction: A case series Frontiers in Human Neuroscience, 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 西 祐樹 センター長 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 Mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.08.12
8/21(日)つなげるマーケットにて、学生が考案した大和伝統野菜「大和丸なす」を使ったメニューを販売します。
大和伝統野菜「大和丸なす」を使った新メニューを開発! 「冷やし揚げ出しなす」をつなげるマーケットで販売! 健康栄養学科 野原研究室では大和伝統野菜「大和丸なす」のおいしさを家庭に身近な料理として伝達することにより奈良県内の個人消費を拡大し販路を多様化させ、県内消費を向上させるべく、研究しております。この研究成果として、健康栄養学科岩田研究室でも大和丸なすの美味しい食べ方研究で提案されたレシピをもとに「フライドナス」「冷やし揚げ出しなす」の2品のメニューを改良開発しました。 今回はその1品である「冷やし揚げ出しなす」を、大和郡山市三橋地区の生産者組合である「丸三出荷組合」と協働で「丸三×Kio」として、金魚すくい選手権大会全国大会と同日の8月21日(日)10時~15時に、大和郡山市つなげる広場で開催されている「つなげるマーケット」にて、150食限定で販売されます(販売価格200円)。レシピも無料配布します。 「冷やし揚げ出しなす」は、大和丸なすを1/3個分贅沢に使用し、なんとこれだけで1日の1/3の野菜が摂取できます。また、苦手な人も多いなすの「トロっ」とした食感ではなく、濃い出汁につけても崩れない、しっかりとした大和丸なす特有の食感で、暑い真夏の日でも冷たく美味しく頂けますので、ぜひ食べに来てください! *(注)雨天中止・少雨決行 大和郡山市三橋地区で戦後まもなくから栽培されている大和の伝統野菜「大和丸なす」は、東京、大阪、京都の料亭などでも用いられる高級食材として好評を得ていますが、地元奈良では販売機会が少なく、知名度アップが課題となっています。これに加え、一昨年度からのコロナ禍で県外料亭等での消費が減り、地元での消費が緊急の課題となっています。 また、奈良県では特定農業振興ゾーンとして「大和丸なす」の生産地である大和郡山市三橋地区が設定され「新たなレシピ開発による個人消費(大和丸なすファン)の拡大」を目指して取り組んでいることから、奈良県と地産地消・野菜摂取向上・特産品でのまちづくりを目指す大和郡山市から支援を受け、畿央大学野原研究室では「大和丸なす」のおいしさを家庭に身近な料理として伝達することにより奈良県内の個人消費を拡大し販路を多様化させ、県内消費を向上させるべく、研究しております。 ※画像をクリックすると、PDFデータが開きます。 【問い合わせ先】 畿央大学 健康科学部 健康栄養学科 野原 潤子 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: j.nohara@kio.ac.jp
2022.08.12
公立学校教員採用試験(1次試験)速報〜2023年3月卒業予定者
2023年度公立学校教員採用試験はピークをむかえ、各都道府県や市で実施された1次試験の結果が続々と発表されています。畿央大学でも多くの学生が1次試験を突破しました。教採・公務員対策室では現在、学生が実際に受験する都道府県や市に対応した2次試験対策講座を実施しています。1人でも多くの学生が所期の目標を達成できることを祈りつつ、これからも様々な支援を行っていく予定です。 一人ひとりの夢がかなうように、大学一丸となって最後まで応援していきます。ゴールは近い。頑張れ、畿央生! 教採・公務員対策室 公立学校教員採用試験 都道府県・市別の合格者数 公立小学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 37 36 97.3% 大阪府 14 14 100% 大阪市 12 11 91.7% 堺市 8 8 100% 豊能地区 1 1 100% 京都府 3 3 100% 京都市 1 1 100% 兵庫県 5 5 100% 神戸市 1 1 100% 和歌山県 11 11 100% 滋賀県 29 15 51.7% 三重県 4 4 100% 愛知県 31 31 100% 岡山県 18 11 61.1% 鳥取県 20 19 95.0% 高知県 74 69 93.2% 香川県 2 2 100% 神奈川県 4 4 100% 千葉県 3 3 100% 静岡市 1 1 100% 北九州市 5 5 100% 宮崎県 1 1 100% 公立中学・高校(英語)教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 大阪府 3 3 100% 大阪市 1 1 100% 茨城県 1 1 100% 公立学校養護教諭ー現代教育学科・看護医療学科・教育学研究科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 4 4 100% 大阪府 5 2 40.0% 大阪市 5 3 60.0% 京都府 1 1 100% 兵庫県 1 1 100% 和歌山県 2 2 100% 三重県 3 2 66.7% 愛知県 4 2 50.0% 広島県 3 1 33.3% 島根県 4 1 25.0% 鳥取県 7 6 85.7% 高知県 18 6 33.3% 愛媛県 2 1 50.0% 東京都 1 1 100% 埼玉県 1 1 100% 北海道 2 2 100% 福岡県 1 1 100% 北九州市 1 1 100% 鹿児島県 1 1 100% 特別支援学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 1 1 100% 大阪府 1 1 100% 広島県 1 1 100% 高知県 2 2 100% 愛媛県 1 1 100% 鳥取県 3 3 100% 神奈川県 1 1 100% 長崎県 1 1 100% 栄養教諭ー健康栄養学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 4 4 100% 大阪府 3 3 100% 滋賀県 5 1 20.0% 三重県 1 1 100% 愛知県 4 3 75.0% 広島県 3 1 33.3% 静岡県 1 1 100% 北海道 5 5 100% 注1. 過年度卒業生を含みません(すべて2023年3月卒業見込者)。 注2. 2022年8月10日現在の判明者数です。今後変動する場合があります。 注3. 一部試験での1次試験免除者を含みます。
2022.08.04
就職率は4年連続で関西4位に!~2022年3月卒業生
2022年3月卒業生の就職率ランキングが発表され、300人以上の卒業者がいる国公私立大学の中で本学が関西4位にランクインしました(調査/株式会社大学通信)。 同ランキングでは 4年連続で関西4位(2019~2022年卒) 13年連続で関西8位以内(2010~2022年卒) と安定してきわめて高い水準を維持しており、全卒業生16年間就職率は95.3%(就職希望者に限ると99.2%)になっています。 めざす業界や職種により就職活動や採用試験の内容は大きく異なりますが、さらにコロナ禍で対面・オンライン両面での対策も求められています。畿央大学はどんな状況でも「100%進路保証」をめざして、学生一人ひとりに寄り添う教育とサポートをつづけてまいります。 【参考リンク】 2023年、教育学部が「深化」します! 理学療法士98.7%、看護師・保健師・助産師100%、管理栄養士98.9%、小学校教諭77.8%、公立幼・保97.0%、養護教諭40.0%が現役合格!~2022年3月卒業生 畿央大学が就職に強い4つの理由 関西私大で5校だけ!文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」に認定されました。
2022.08.04
歩行速度が遅いと「まるで人間ではないみたい」と感じてしまう~畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
脳卒中患者は、歩行中の自身のことを「まるでロボットみたい」「人間ではないみたい」と訴えることがあります。しかしながら、どのような要因がそのような経験をしているのかは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 林田 一輝 客員研究員 と 森岡 周 教授らは、歩行速度が主観的な人間らしさと関係していることを明らかにしました。この研究成果はRehabilitation Process and Outcome誌(Association Between Self-Perceived General Human-Likeness During Walking and Walking Speed in Stroke Patients: A Preliminary Study)に掲載されています。 研究概要 多くの脳卒中患者において、社会生活で自立した生活を送るために、歩行能力の回復を優先していることがわかっており、特に歩行速度が日常生活に重要な要因となることが多くの先行研究で明らかとなっています。しかし、たとえ歩行を再獲得することができたとしても運動麻痺などの影響で、健常人と同じような速度で歩くことが難しいことも事実です。他方、脳卒中患者は、歩行中の自身について「まるでロボットみたい」「人間ではないみたい」といった悲観的な感情について頻繁に訴えることがあります。このような悲観的な感情は、身体に障害を患った自分自身と健康的な人たちとを比べてしまうことで湧き上がってしまうと考えられ、他者との交流が必須である社会参加を妨げてしまう可能性があります。しかしながら、どのような要因が脳卒中患者の歩行中の「人間らしさ」に関わっているのか、これまでの研究では全く検討がなされていませんでした。 そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 林田 一輝 客員研究員ら の研究チームは、歩行中の主観的人間らしさには、歩行速度が関連すると仮説を立て、脳卒中患者を対象とした横断調査を行いました。その結果、脳卒中患者の歩行中の主観的人間らしさと歩行速度に正の相関関係があることを示しました。 本研究のポイント ・脳卒中患者の歩行中の人間らしさの主観的側面を評価した。 ・主観的な人間らしさは速く歩く能力が高い人ほど感じられる。 研究内容 32名の脳卒中患者を対象にして、10m歩行テストを快適歩行速度と最大歩行速度の2条件で測定し、歩行直後に人間らしさについて、7段階のリッカート尺度にて評価しました。臨床的評価では、運動麻痺の指標であるFugl-Meyer assessment、自身に対する主観に影響しうる抑うつSelf-Rating Depression ScaleとアパシーApathy Scaleについて評価しました。 その結果、快適歩行速度および最大歩行速度において、主観的な人間らしさとそれぞれ正の相関関係があることが示されました(図1)。つまり、歩行速度が遅い程、人間らしさを感じにくい傾向があることが示されました。一方で、抑うつやアパシーといった心理バッテリーと人間らしさには相関関係を認めませんでした。先行研究での報告では、健康な高齢者の快適歩行速度と最大歩行速度の差は約0.45m/sですが、本研究で確認された脳卒中患者の快適歩行速度と最大歩行速度の差は0.23m/sでした。このように、快適歩行速度と最大歩行速度との幅が狭いことは、歩行速度を自由に選択できないことを示しており、今回の対象者は人間らしい歩行に対する主観的な認識を低下させている可能性が示唆されます。 上田ら(2003)は、ICF(International Classification of Functioning, Disability and Health, 国際生活機能分類)の観点において患者の主観的体験を理解することの重要性が強調されている。本研究では、歩行時の人間らしさに対する認識が、ICFにおける活動制限の主観的側面と関連する可能性を示唆しています。歩行時のネガティブな主観的体験による参加制限の可能性を理解することは、患者の地域活動への参加を促す上で有用な情報となり得る、と主張されています。 図1:歩行中の人間らしさと歩行速度との関係 脳卒中患者における歩行中の人間らしさと歩行速度に正の相関関係があることを示す。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果は、歩行中の人間らしさについて調査した初めての研究です。このような主観的側面は、社会参加を妨げる一つの要因となる可能性があり、今後は、このような主観的側面と社会参加との関連性について研究される予定です。 論文情報 Kazuki Hayashida, Ryota Nakazono, Nami Yamamichi, Masa Narita, Koichiro Onishi and Shu Morioka Association Between Self-Perceived General Human-Likeness During Walking and Walking Speed in Stroke Patients: A Preliminary Study Rehabilitation Process and Outcome, 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 林田一輝 センター長 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 Mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.07.29
【オンデマンド配信】「教職員のための夏の公開講座」を開催します。
※当初、対面での開催を予定していましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大状況を鑑みて、開催方法を対面実施から「オンデマンド配信」に変更しました。ご了承のほどよろしくお願いいたします。 校内研修では経験できないような「教育課題」について、大学の教員による講義を開催し、教職員の方々に日々の教育実践に役立つ研修の機会を提供します。参加を希望される先生方におかれましては、実施要項をご確認の上、お申し込みください。 公開講座テーマ 子どもたちの成長と適応を支えるポジティブ行動支援 「やってほしいことを、やってくれない」、「やめてほしいことを、やめてくれない」。子どもに関わる中でそのような問題に直面することはありませんか?行動の成り立ちを理解し、適切に対応するための方法は、実はかなりの部分科学的に明らかにされてきています。本講座は、罰に頼ることのない肯定的で積極的な「ポジティブ行動支援」に関する内容が多く含まれている講座です。 開催日時 令和4年8月18日(木) 14:00~16:00(受付13:30開始) 新型コロナウイルス感染症の拡大状況を鑑みて、開催方法を対面実施からオンデマンド配信に変更しました。動画配信スケジュール等は以下の通りです。 動画公開日時 令和4年8月18日(木)〜9月30日(金) 動画の視聴後、質問をMicrosoft Formsにて8月20日(土)まで受付いたします。全ての質問に回答することは難しいかもしれませんが、大久保先生より回答用の動画を作成いただき、8月中には公開いたします。回答用動画も9月30日(金)まで公開しますので、繰り返しの学びにぜひご活用ください。 講師 畿央大学教育学部 現代教育学科 教授 大久保賢一 対象 県内の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、高等学校 特別支援学校の教職員 開催形式 オンデマンド配信にて開催 お申し込みいただいていたメールアドレスに、動画配信用のURLをお送りします。 申込方法 下記のQRコードもしくは申込ページより必要箇所を入力し、お申込みください。 ※7/22(金)で申し込みを終了しましたが、開催方法がオンデマンド配信となったため、8/5(金)まで受付期間を延長します。遠方の方も参加しやすくなりましたので、是非お申込みください。 申込ページ 定員 特になし 申込締切 令和4年8月5日(金) 主催 畿央大学 後援 奈良県教育委員会 お問い合わせ 畿央大学教育推進部 教職員向け公開講座係 Tel:0745-54-1601 E-mail:info@kio.ac.jp
2022.07.11
8/12(金)畿央大学現代教育研究所主催「学びを結ぶオンラインセミナー」を開催します。
2022.07.10
地域在住障害高齢者におけるバディスタイル介入が身体活動に与える効果:ランダム化比較試験の24週間追跡調査~健康科学研究科
障害のある高齢者でも身体活動には多くの利点があるにも関わらず、身体活動レベルの持続的な改善は報告されていません。そのため、身体活動を継続できるような取り組みが必要となります。 モニタリングやフィードバック、ソーシャルサポート等の行動変容介入は身体活動レベルの改善に有効である可能性があるとされています。また、これらの行動変容技法が含まれる取り組みとしてバディスタイル(二人一組でペアを組む)を用いる方法の有効性も報告されています。しかし、先行研究で報告されているバディスタイル介入は医療専門職の直接的な介入やバディになるボランティアの育成が必要でした。 そこで地域リハビリテーション研究室では、障害高齢者同士のバディスタイル介入が在宅運動プログラムの実施頻度を向上させるかどうかを検証し、その有効性を報告しました(https://doi.org/10.1177/02692155211041104)。しかし、運動の実施時間や介入終了後の持続効果については明らかになっていませんでした。 そこで畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 武田広道 氏と高取克彦 教授 らは、障害高齢者同士のバディスタイル介入研究の追跡調査として、運動の実施時間と介入終了後の持続効果について明らかにすることを目的に本研究を行いました。 この研究成果はClinical Rehabilitation に掲載されています。 研究概要 通所介護事業所を利用している障害高齢者65名に12週間の在宅運動プログラムを実施してもらいました。その際、無作為にバディスタイル介入群と対照群に分けて実施し、バディスタイル介入を追加することで在宅運動の実施時間が向上するかとその効果が持続するかどうかを分析しました。 本研究のポイント 障害高齢者同士のバディスタイル介入は12週間の在宅運動プログラムにおける運動実施時間が向上し、介入終了12週間後まで効果が持続することが分かりました。 研究内容 データ解析の結果、バディスタイル介入群は対照群と比較して12週間後の屋外歩行時間が増加し、その効果は介入後12週間経過した時点でも持続していました。 本研究の意義および今後の展開 今回の研究はバディスタイル介入が身体活動に与える持続効果を検討したものです。障害高齢者同士でバディを組み12週間の在宅運動プログラムを実施することで、介入終了後も効果が持続することを示唆しました。今後も地域高齢者の健康に資する研究をしていきたいと思います。 論文情報 Hiromichi Takeda, Katsuhiko Takatori https://doi.org/10.1177/02692155221111924 Clinical Rehabilitation, 2022. 地域リハビリテーション研究室HP: https://kio-community-rehab.studio.site/