2021.09.01

パーキンソン病患者における長期間の理学療法の有効性－システマティックレビュー＆メタアナリシス～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)の運動症状は疾患早期から認め、運動症状に対して抗PD薬や理学療法などのリハビリテーションを早期から継続して行うことが重要であることは広く認識されていますが、長期間の理学療法の効果に関するエビデンスは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同でシステマティックレビュー、メタアナリシスを行うことにより、疾患早期から中期のPD患者に対する長期間（6か月以上）の理学療法は、運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。この研究成果は、Journal of Parkinson’s Disease (Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson's Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis)に掲載されています。   研究概要 パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)は、様々な運動症状や非運動症状を認める緩徐進行性神経変性疾患です。疾患の経過とともに、それらは徐々に進行し日常生活動作の障害が認められるようになります。抗PD薬による治療はそれらの症状を軽減しますが、疾患の進行とともにその内服量は徐々に増加します。抗PD薬の内服量の増加は、症状の日内変動や不随意運動などの副作用のリスクの増加につながります。一方、薬物療法とともに理学療法などのリハビリテーションを継続して長期間行うことが重要であることは広く認識されています。長期間の理学療法を継続して実施することにより、抗PD薬の内服量を過度に増加させることなく、運動症状の増悪を軽減できることが望ましいと考えられます。 これまで、PD患者に対する理学療法の運動症状や日常生活動作を改善する短期効果に関するエビデンスは示されておりましたが、長期間の理学療法の運動症状や抗PD薬内服量に対する効果に関するエビデンスは検証されておりませんでした。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（同　健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同で、 PD患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを行い、長期間の理学療法は抗PD薬の薬効状態が悪い状態（オフ期）の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。   本研究のポイント ■ パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを実施した。 ■ 疾患早期から中期のPD患者に対して、長期間（6か月以上）の理学療法を行うことにより、運動症状が改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示された。   研究内容 2020年8月までに出版されたPD患者に対する理学療法の効果に関するランダム化比較対照試験(Randomized controlled trial: RCT)を複数のデータベース(Pubmed，Cochrane Central, PEDro, CINAHL)を用いて検索しました。特定された2940件の研究を対象にペアで厳密にスクリーニングした結果、疾患早期から中期（ヤール分類1-3）のPD患者を対象に、6か月以上の理学療法を行い、運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に対する効果について検証しているRCTが10件同定されました(図1)。 今回のシスティックレビューでは、抗PD薬の薬効状態による運動症状に対する効果の差異について検証するため、評価時の薬効状態が明確なRCTのみを対象としました。     図１．PRISMA声明に基づくシステマティックレビューの過程 © 2021 Yohei Okada   4つのデータベースの検索と、Narrative reviewなど他の情報源から抽出したものを合わせた2940件の研究を対象に、タイトル・抄録、全文にてスクリーニングした結果、10件のRCTが解析の対象となった。   薬効状態の良好なオン期、不良なオフ期の運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に関する結果を抽出し、メタアナリシスを行いました。その結果、長期間の理学療法はオフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが明らかになりました(図2)。   図2．理学療法の効果(vs 介入なし/コントロール介入)に関するメタアナリシスの結果   長期間の理学療法が、介入なし/コントロール介入と比較して、オフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが示された。   研究グループは、PD患者は薬物療法を継続していると、薬の効果が持続せず薬を飲んでいてもオフ期に運動症状の増悪を認めることが多いため、長期間の理学療法によりオフ期の運動症状が改善することのエビデンスが明らかになったことは、PD患者にとって意義深いと考察しています。また、長期間の薬物療法に伴い、抗PD薬の内服量が増加すると、PD患者が症状の日内変動や不随意運動などの副作用が出現・増悪するリスクが高くなり、社会にとっても医療費増大につながる可能性が考えられます。したがって、長期間の理学療法により抗PD内服量が減少することは、抗PD薬内服量増加に伴う副作用の発生リスクや医療費増大の抑制に寄与する可能性があり、PD患者やその家族にとってだけでなく、社会にとっての意義が大きいとも言及しています。   本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究により、PD患者に対する長期間の理学療法が運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示されました。本研究成果は、PD患者が疾患早期から理学療法を継続して行う動機づけにつながり、抗PD薬内服量増加に伴う副作用出現や増悪のリスクの低下、医療費増大の抑制にも寄与することが期待されます。本研究では、介入方法による長期理学療法の効果の差異についても検討したが、研究数が少なくエビデンスの質としては十分でなかったため、今後有効な介入方法についても再度検証する予定です。また、PD患者に対するより長期間の理学療法の効果や運動療法以外の理学療法介入の効果についても研究する予定です。   論文情報 Yohei Okada, Hiroyuki Ohtsuka, Noriyuki Kamata, Satoshi Yamamoto, Makoto Sawada, Junji Nakamura, Masayuki Okamoto, Masaru Narita, Yasutaka Nikaido, Hideyuki Urakami, Tsubasa Kawasaki, Shu Morioka, Koji Shomoto, Nobutaka Hattori Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson’s Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis. Journal of Parkinson’s Disease, 2021   関連ページ 本研究のPROSPERO登録   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 岡田　洋平（オカダ　ヨウヘイ）   E-mail: y.okada@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.08.27

10/23（土）,24（日）第19回畿央祭「咲～わらう～」を開催します

2021.08.25

畿央大学現代教育研究所主催「学びを結ぶオンラインセミナー」を開催しました。

畿央大学現代教育研究所では、学校現場における教育力向上の一助になる活動の一環として、2013年から研究所研究員による解説と実践を交えたワークショップを7回重ねてきましたが、昨年は夏季を中止し、12月に時期をずらしオンラインで行いました。 本学のオンライン環境の整備も進み、今回はZoomのミーティングとブレイクアウトルームを活用し、小グループのチームで取り組めるオンラインセミナー形式で2021年8月12日（木）に開催いたしました。     チームで進めるポジティブ行動支援－行動支援計画立案を練習するためのワークショップ－ 【講師】現代教育学科 教授　大久保 賢一       行動支援計画は様々な立場の人たちによって協働して作られていくという観点から職種や立場を限定せずに募集し、福祉職、心理職、特別支援学校教員、保護者など幅広い立場から76名がワークショップに参加されました。   講師の大久保教授は、大学では主に特別支援学校教員の育成に携わっていますが、学外では広く人が出会う「困り感」を軽減するにはどのような方略に効果があるかを研究し実践の場での検証に関わっています。 今回のテーマ「チームで取り組む行動支援」は、こうした研究の成果をもとにしたものです。   午前中は２時間の講義です。 「問題行動に対する罰的な対応は適切と言えるのか」という問いかけに始まり、問題行動に対する対応を考えました。人の問題行動を減らすため、「罰的な」対応がなされることが長く続いています。しかし「罰的な」対応には一時的な効果があるものの、「罰的な」対応に慣れてしまうと、より大きな問題行動を起こし、結果的に罰的な対応もエスカレートするなどの副作用を生じさせるとのことです。 そこで大久保教授が研究する「ポジティブ行動支援（Positive Behavior Support（PBS））」が紹介されました。     ポジティブ行動支援とは、アメリカで開発された、当事者のポジティブな行動（本人のQOL向上や本人が価値あると考える成果に直結する行動）をポジティブに（罰的ではない肯定的、教育的、予防的な方法で）支援するための枠組みのことです。また、ポジティブ行動支援は個人の行動のみを標的とするのではなく、その周囲の人々、あるいは周囲の人々を取り巻く様々な状況も分析とアプローチの対象と捉え、持続的な成果を生み出すための仕組みづくりをめざします。（日本ポジティブ行動支援ネットワークホームページより）   大久保教授が作成した架空事例に基づき、問題行動の間接的な要因、行動のきっかけを明らかにし、目標として、望ましい行動を設定し、結果として当事者が「やりがい」や「称賛」を得ることができる行動支援の計画の作成のプロセスが紹介されました。予めメールで配布した「問題行動となる行動の分析」を資料に、問題を具体的に分析し改善の策を具体化するものです。 詳しいことは、大久保教授による著書「３ステップで行動問題を解決するハンドブック―小・中学校で役立つ応用行動分析学 (ヒューマンケアブックス) 2019/4/25でも紹介されているそうです。 午前は大きく以上のような流れで進みました。   午後は、参加者が３人～４人程度の小グループに分かれて、行動支援計画を立案する演習が中心になりました。ここでも大久保教授が作成した架空事案が２例紹介され、予め配布した「行動支援計画の様式」に基づき少人数による検討が重ねられました。このセッションではZoomのブレイクアウトルームを使い、午前中の講義を参考にされた参加者が、それぞれのお立場から熱心に討議されていました。     以下では、セミナー終了後に参加してくださった皆様にお伺いした感想やご意見を紹介したします。50人の方がお答えくださいました。   ◯セミナー全体の満足度について 満足：48、やや満足：2   ◯今後受講したいテーマ ・新学習指導要領に関する内容：11 ・教科教育に関する内容：7 ・プログラミング教育に関する内容：8 ・最新の研究事例に関する内容：22 ・学校運営・学校教育に関する内容：8 ・特別支援教育に関する内容：38 ・その他：7   ◯ご意見、ご要望（記入数25） 「大久保先生の講義、とても分かりやすかったです」といった声をたくさんの方から頂きました。それら以外のご意見・ご要望を抜粋して紹介させていただきます。 ・ABAの理論と方法をこんなに分かりやすく聞きやすく教えていただき感謝します。PBSのよさに少し触れられた気がしました。 ・福祉関係者として、幼稚園や学校の現場で支援をするにあたって、明日からでも使える考え方や工夫を、講義やディスカッションの中でたくさん得ることができました。 ・現場での悩みごとは尽きませんが、迷ったら原点に戻り、一つひとつ丁寧に、楽しくやっていくことを基本にしていきたいと思いました。 ・この内容を無料で実施していただいたことに感謝申し上げます。関わっているお子さんの顔を思い浮かべながら、この学びを日頃の支援に活かすことを考えつつ受講できました。 ・1日とはいえ、これでも少なく感じるくらい。自分の現場にどう生かすか、落とし込んでいくかを自分の課題にしたいと思います。 ・もっともっと広まってほしいと思いました。そして広めるためにどうしたらいいのかを考えていきたいと思いました。問題行動だけに着目せずどうやったらいいのか？を学べたことはとても興味深く、通信教育があるなら入学したいと思いました。 ・日々、生徒の注意引による問題行動があります。小学部では、注意引と分かっていても、わざと騙されて声を掛る指導が主流だと思い、びっくりしています。9月から、代替行動を生徒に教えていこうと思います。 ・個別の支援計画について、講義だけでなく実践的に考えディスカッションする時間があり、その中で他職種の方とお話しすることができて大変参考になりました。 ・難しいのは承知しておりますが可能であれば数日にわけて研修会を行ってもらえるとありがたいです。参加者に支援計画をたててもらうのは非常に良いのですが、一般の方には難しく時間が足りない感じがありました。  ・オンラインでの開催で遠方より参加させていただくことができました。明日からまずは自分の関わり方を見直してみようと思います。 ・随伴性を明確にし、それぞれに対する方略を分けて考えることについて、基本のキではありますが実際に書き出すことで、介入時に想定されることとその対策について具体的に検討して準備することができるのだと改めて思いました（うまくいかないときは想定が足りないし計画と準備が足りない）。 ・事前に配布されたPDFがA4一枚に6枚が集約されたものだったが、書き込みするのに小さすぎた。文字も読みにくい。グループワークは、ちょうど良い人数で全員顔出し、声出し参加で大変活発な意見交換ができた。資料以外の内容は大変満足でした。   今回のテーマ故に、今後受講したいテーマが特別支援教育に関する内容であることは当然だと思いますが、それら以外にも様々な内容のご提案を頂き感謝いたしております。 本学教員の研究成果を教育現場の皆さまのお役に立てるよう発信してまいります。 今後とも、よろしくお願いいたします。ありがとうございました。     【関連記事】 「学びを結ぶワークショップⅠ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅡ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅢ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅣ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅤ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅥ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅦ」開催報告

2021.08.18

広陵町の新型コロナウイルスワクチン集団接種に協力しました。

  令和3（2021）年8月16日（月）・17日（火）の2日間にわたって、本学が包括連携協定を結んでいる広陵町のワクチン集団接種会場を学内に設け、受付や誘導を本学の教職員が担当しました。       この取り組みは、若い世代への集団接種を本学でおこなうことでさらなる接種を推進したい広陵町に本学が連携・協力したものです。開学以来、地元広陵町と本学は医療・デザイン・教育を中心とした幅広い分野で連携協力しています。     当日の様子はNHK NEWS WEBでも紹介されています。    

2021.08.16

令和3年度教職員のための夏の公開講座をオンライン開催しました。

オンラインで学ぶ「運動器検診と子どもの体力について」   2021年（令和3年）8月12日（木）、令和3年度「教職員のための夏の公開講座」を開催しました。この講座は奈良県教育研究所の依頼に基づき、夏休みの間に現場の先生方に知識を深め、また得意分野はさらに伸ばしていただくことを目的に受講していただく講座です。   例年は対面での開催で実施しており、昨年度はコロナウイルス感染症拡大の影響により中止となりましたが、今年はZoomアプリを用いてオンラインでの講座として実施いたしました。今回は畿央大学理学療法学科 福本貴彦准教授による「運動器検診と子どもの体力について」と題した講座を実施しました。   ▼オンライン講座の様子     講義では、近年の子どもの運動能力の推移を資料としてご覧いただきながら、子どもにとってどれくらいの頻度での運動が（各発達の段階において）適切なのか、また運動習慣を身につけることで脳の運動機能をつかさどる部分がどのように発達するのかなどの内容を解説しました。     講義終了後は、Zoomアプリのブレイクアウトルームという機能を使用し、2グループに分かれて意見交換をしていただきました。短時間ではありましたが、各学校現場での子どもの様子など、異なる地域の現場での情報等も共有していただくことができ、「他の参加者の方の現場の声を聞くことができた貴重な時間でした」とのお声もいただきました。   最後の質疑応答の時間になると、「しゃがみ込みが出来ない児童に対して、何か効果的な運動等はありますか？」等、現場の教員ならではの質問も多くあり、その一つ一つに対して福本准教授が回答しました。   ▼質疑応答の様子   講座終了後のアンケートでは、 「わかりやすくご講演いただき、大変勉強になりました。他の受講生のお話も聞けて良かったです。」 「小学校の段階で運動が好きな子供を増やす取り組みをすることが大事だということと、たくさんの運動をさせたり、たくさんの経験をさせたりすることが子ども達の“やってみよう”という意欲を高めることにつながると感じました。」等、たくさんの感想を頂戴いたしました。   コロナウイルス感染症拡大の終息が未だ見えない中、直接参加型での講座の実施ではありませんでしたが、このようなオンライン形式での情報発信も有効だということを実感することができました。今回ご参加いただきました皆様、誠にありがとうございました。今後も社会情勢に寄り添いながら、受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。   【教職員のための夏の公開講座　開催レポート】 2019年度 2018年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度

2021.08.12

公立学校教員採用試験（1次試験）速報〜2022年3月卒業予定者

  2022年度公立学校教員採用試験はピークをむかえ、各都道府県や市で実施された1次試験の結果が続々と発表されています。畿央大学でも多くの学生が１次試験を突破しました。教採・公務員対策室では現在、学生が実際に受験する都道府県や市に対応した2次試験対策講座を実施しています。1人でも多くの学生が所期の目標を達成できることを祈りつつ、これからも様々な支援を行っていく予定です。 一人ひとりの夢がかなうように、大学一丸となって最後まで応援していきます。ゴールは近い。頑張れ、畿央生！   教採・公務員対策室   公立学校教員採用試験　都道府県・市別の合格者数 公立小学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数  1次合格者数 1次合格率 奈良県 42 40 95.2% 大阪府 21 18 85.7％ 大阪市 17 11 64.7％ 堺市 6 4 66.7％ 京都府 2 2 100％ 京都市 1 1 100％ 兵庫県 3 3 100％ 神戸市 1 1 100％ 和歌山県 6 6 100％ 滋賀県 17 12 70.6％ 三重県 12 12 100％ 愛知県 26 26 100％ 岡山県 9 8 88.9％ 岡山市 1 1 100％ 高知県 82 60 73.2％ 愛媛県 1 1 100％ 鳥取県 27 26 96.3％ 島根県 2 2 100％ 東京都 2 2 100％ 神奈川県 2 2 100％ 横浜市 4 4 100％ 千葉県 13 10 76.9% 茨城県 3 3 100％ 北九州市 3 3 100％ 北海道 1 1 100％   公立学校養護教諭ー現代教育学科・看護医療学科 都道府県・市 受験者数  1次合格者数 1次合格率 奈良県 7 4 57.1% 大阪府 4 1 25.0％ 大阪市 3 1 33.3％ 滋賀県 5 4 80.0％ 三重県 3 3 100％ 高知県 15 3 20.0％ 愛媛県 1 1 100％ 鳥取県 3 2 66.7％     特別支援学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 3 3 100% 大阪府 5 4 80.0％ 滋賀県 1 1 100％ 三重県 1 1 100％ 岡山県 1 1 100％ 高知県 5 5 100％ 鳥取県 4 3 75.0％ 神奈川県 2 2 100％     栄養教諭ー健康栄養学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 2 2 100％ 滋賀県 1 1 100％ 三重県 3 1 33.3％ 愛知県 1 1 100％     中学校・高校（家庭科）ー人間環境デザイン学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 1 1 100％     注1. 過年度卒業生を含みません(すべて2022年3月卒業見込者)。 注2. 2021年8月12日現在の判明者数です。今後変動する場合があります。 注3. 一部試験での1次試験免除者を含みます。

2021.08.06

台風の接近に伴う授業等の対応について

近畿地方に台風の接近が予想されます。本学の対応は下記の通りです。   奈良県北葛城郡広陵町に「暴風警報」または「特別警報」が発令されているかが基準となりますので、気象庁の情報等で確認してください。   発令された上記の警報が解除された場合は、解除された時間により以下のようになります。 6:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は1限から授業を開始します。 8:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は2限から授業を開始します。（但し，1・2限連続の授業を除く） 10:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は3限から授業を開始します。 12:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は4限から授業を開始します。（但し，3・4限連続の授業を除く） 12:00の時点で「暴風警報」または「特別警報」が解除されていない場合は全日休講となります。    いざという時の回線を確保しておく必要性がありますので、電話での問い合わせは控えてください。 補講、試験やクラブ・サークル等の正課外活動もこれに準じます。身の安全を優先に、適切な行動をとってください。  

2021.08.05

文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」に認定されました。

関西私大では5校が選出！     このたび本学の教養科目「情報処理演習」が、文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に認定されました。 このプログラムは通称「MDASH」（Approved for Mathematics, Data science and AI Smart Higher Educationの略）といい、「学生の数理・データサイエンス・ＡＩへの関心を高め、かつ、数理・データサイエンス・ＡＩを適切に理解し、それを活用する基礎的な能力を育成することを目的として、数理・データサイエンス・ＡＩに関する知識及び技術について体系的な教育を行うものを文部科学大臣が認定及び選定して奨励することにより、数理・データサイエンス・ＡＩに関する基礎的な能力の向上を図る機会の拡大に資すること」（文部科学省ホームページより）を目的として今年度から開始されました。   ▼認定校が掲げることのできる「認定ロゴ」       初年度は全国から国公立合わせて66大学、うち関西の私立大学では本学を含め5大学が認定されました（奈良県下の認定は本学のみ）。   ▼関西の採択校一覧（都道府県・アイウエオ順）  種別 大学名都道府県 国立 滋賀医科大学 滋賀県 国立 滋賀大学 滋賀県 国立 京都大学 京都府 私立 京都ノートルダム女子大学 京都府 公立 福知山公立大学 京都府 私立 大阪歯科大学 大阪府 国立 大阪大学 大阪府 私立 阪南大学 大阪府 私立 関西学院大学 兵庫県 国立 神戸大学 兵庫県 私立 畿央大学 奈良県 国立 和歌山大学 和歌山 採択校一覧（文部科学省ホームページ／本学は25ページに記載あり）   本学では2014年度から全学生への貸与PC導入を開始しました。「情報処理演習」の授業では、それを活用しながら「問題解決パターンの会得」「能動的学修」「情報セキュリティ」「ICT活用の背景にあるモデルの理解」「対象や処理の仕組みの理解」「統計学」「データサイエンス及びAI利用・活用の理解と演習」などの演習を行い、大学での専門的な学びの基盤となる情報処理能力の涵養に努めてきました。今回の認定は、まさにそうした取り組みが認められた成果であるといえます。   社会の高度情報化がますます進む中で、文部科学省は「AI戦略2019」において「文理を問わず全ての大学・高専生（約５０万人卒／年）が正規課程にてリテラシーレベルの数理・データサイエンス・ＡＩを修得すること」を目標に掲げています。本学も引き続き時代の流れに即応した意義深い学びを学生の皆さまに提供していけるよう、努めていきたいと考えています。

2021.08.03

日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発

日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発 ―奈良県でのアンケート調査に基づき健康改善への活用に期待―     畿央大学健康科学部人間環境デザイン学科村田浩子教授、小松智菜美助手、看護医療学科中西恵理講師、理学療法学科福森貢教授、村田ゼミの学生らの研究グループは、乳がん術後女性が着用することにより、手術痕を気にすることなく入浴できる使い捨てタイプの入浴着を開発しました。   近年、日本女性の11人に1人が乳がんに罹患し、女性が家庭や社会で活躍する30歳代後半から急激に増加するがんといわれています。しかし、早期発見であれば約90％の人が治癒しています。このことから、乳がん治癒後の健康改善、QOL向上を支援することを目的に、日常の楽しみの一つである入浴に着目し、温浴施設等で着用できる入浴着を制作しました。   本研究は、奈良県福祉医療部疾病対策課、文化・教育・くらし創造部消費・生活安全課の協力を得て、奈良県内の乳がん術後女性および入浴施設へのアンケート調査等（注）により試作・着用テストを繰り返して行い、着脱がしやすく、お湯切れの良いデザインを実現しました。   （注）本研究に協力いただいた機関等については以下の通りです。 ・奈良県 福祉医療部 医療政策局 疾病対策課 ・奈良県 文化・教育・くらし創造部 消費・生活安全課 ・奈良県がん拠点3病院に通院する乳がん患者の方 45名（奈良県総合医療センター・市立奈良病院・近畿大学奈良病院） ・奈良県内入浴施設 110施設     １．研究の内容 2016年に行った乳がん術後女性への予備調査では、回答者の約半数の人が「温泉に行きたくてもいけない経験をした」と答え、市販されている入浴着についても半数の人が「知らない」と答えていました。入浴施設でも入浴着が認知されてなく、奈良県内の施設ではほとんど知られていませんでした。 再度、2020年に実施したアンケート調査でも、入浴着の認知度は術後女性・施設とも低く、「知らない」「あまり知らない」と回答した女性が57％、施設で88%にも及んでいました。調査から、奈良県における入浴着の認知度は低く、入浴施設での運用状況も徹底されていないことが明らかになり、行政等からの入浴着の着用についての周知が求められていました。   また術後女性そして施設等へのアンケート調査より、必要とされる入浴着のタイプや入浴着に必要な機能・素材等の課題が認められました。   ２．研究成果 研究は、調査結果をもとに株式会社GSIクレオスの支援を受けて、日本初となる「使い捨て入浴着」を制作しました。 入浴着のデザインの特長は、肌に近い色の生地を使用することで着用していることが目立たず、胸の上部の切り替え部分にギャザーを入れることにより左右の胸のバランスをカバーしました。　　 生地の外側にはっ水性、内側に吸水性の性能を持つ素材を使用し、湯につかっても浮き上がらず、湯船から出た時にも湯切れを良くしました。生地の内層部に伸縮性のあるポリウレタンを使用し、背中をV字型に大きく開けるデザインにすることで身体を洗い易くしました。結果、首、裾部分のどちらからでも、着用時の動作や脱着がしやすくなりました。 入浴着が、公衆浴場、旅館・ホテルの浴場、サウナなどで活用できるよう奈良県は、本年３月、県内すべての施設に「入浴着を着用した入浴に理解を求める」ポスターを制作・配布し、県民への周知と理解を求めました。   ３． 研究の発表 研究の成果を2021年6月19日に開催される日本繊維製品消費科学会2021年次大会（オンライン開催）で発表しました。   ４．今後の展開（予定） 今後は入浴施設での運用を試みるとともに、持ち込みタイプの「マイ入浴着」についても、素材開発を進めていきます。   ※本研究は文部科学省令和元年度科学研究補助金の助成を受けて実施しています。   問い合わせ先 健康科学部 人間環境デザイン学科  教授　村田 浩子 E-mail：h.murata@kio.ac.jp  

2021.07.30

令和5年4月「畿央大学付属広陵こども園」を開設予定です。

※外観イメージは変更となる可能性があります   畿央大学は「広陵町と学校法人冬木学園における公私連携幼保連携型認定こども園設置及び運営に関する協定」を締結し、行政と協力しながら、本学の持つ教育および研究の知見やノウハウを生かし、2023年4月に「畿央大学付属広陵こども園」の開設をめざしています。 大学が運営する公私連携幼保連携型認定こども園は奈良県では初となります。   こども園ホームページへ     広陵町は子育て世代の流入により子どもの数が増加傾向にあるものの幼稚園は定員割れになっていることから、保護者の勤務状況にかかわらず利用できる認定こども園の設立を進めており、本学にとってはキャンパスに近い地の利も生かした幼児教育の重要な学びの場となります。地元広陵町で、建学の精神である「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」を具現化した特色ある園づくりを進めてまいります。   【関連資料】 三者協議会設置規定   令和4年度 第2回三者協議会議事録 令和4年度 第2回三者協議会関連資料 令和4年度 第1回三者協議会議事録   令和3年度 第2回三者協議会議事録 令和3年度 第1回三者協議会議事録 令和3年度 第1回三者協議会資料