2021.08.16

令和3年度教職員のための夏の公開講座をオンライン開催しました。

オンラインで学ぶ「運動器検診と子どもの体力について」   2021年（令和3年）8月12日（木）、令和3年度「教職員のための夏の公開講座」を開催しました。この講座は奈良県教育研究所の依頼に基づき、夏休みの間に現場の先生方に知識を深め、また得意分野はさらに伸ばしていただくことを目的に受講していただく講座です。   例年は対面での開催で実施しており、昨年度はコロナウイルス感染症拡大の影響により中止となりましたが、今年はZoomアプリを用いてオンラインでの講座として実施いたしました。今回は畿央大学理学療法学科 福本貴彦准教授による「運動器検診と子どもの体力について」と題した講座を実施しました。   ▼オンライン講座の様子     講義では、近年の子どもの運動能力の推移を資料としてご覧いただきながら、子どもにとってどれくらいの頻度での運動が（各発達の段階において）適切なのか、また運動習慣を身につけることで脳の運動機能をつかさどる部分がどのように発達するのかなどの内容を解説しました。     講義終了後は、Zoomアプリのブレイクアウトルームという機能を使用し、2グループに分かれて意見交換をしていただきました。短時間ではありましたが、各学校現場での子どもの様子など、異なる地域の現場での情報等も共有していただくことができ、「他の参加者の方の現場の声を聞くことができた貴重な時間でした」とのお声もいただきました。   最後の質疑応答の時間になると、「しゃがみ込みが出来ない児童に対して、何か効果的な運動等はありますか？」等、現場の教員ならではの質問も多くあり、その一つ一つに対して福本准教授が回答しました。   ▼質疑応答の様子   講座終了後のアンケートでは、 「わかりやすくご講演いただき、大変勉強になりました。他の受講生のお話も聞けて良かったです。」 「小学校の段階で運動が好きな子供を増やす取り組みをすることが大事だということと、たくさんの運動をさせたり、たくさんの経験をさせたりすることが子ども達の“やってみよう”という意欲を高めることにつながると感じました。」等、たくさんの感想を頂戴いたしました。   コロナウイルス感染症拡大の終息が未だ見えない中、直接参加型での講座の実施ではありませんでしたが、このようなオンライン形式での情報発信も有効だということを実感することができました。今回ご参加いただきました皆様、誠にありがとうございました。今後も社会情勢に寄り添いながら、受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。   【教職員のための夏の公開講座　開催レポート】 2019年度 2018年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度

2021.08.12

公立学校教員採用試験（1次試験）速報〜2022年3月卒業予定者

  2022年度公立学校教員採用試験はピークをむかえ、各都道府県や市で実施された1次試験の結果が続々と発表されています。畿央大学でも多くの学生が１次試験を突破しました。教採・公務員対策室では現在、学生が実際に受験する都道府県や市に対応した2次試験対策講座を実施しています。1人でも多くの学生が所期の目標を達成できることを祈りつつ、これからも様々な支援を行っていく予定です。 一人ひとりの夢がかなうように、大学一丸となって最後まで応援していきます。ゴールは近い。頑張れ、畿央生！   教採・公務員対策室   公立学校教員採用試験　都道府県・市別の合格者数 公立小学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数  1次合格者数 1次合格率 奈良県 42 40 95.2% 大阪府 21 18 85.7％ 大阪市 17 11 64.7％ 堺市 6 4 66.7％ 京都府 2 2 100％ 京都市 1 1 100％ 兵庫県 3 3 100％ 神戸市 1 1 100％ 和歌山県 6 6 100％ 滋賀県 17 12 70.6％ 三重県 12 12 100％ 愛知県 26 26 100％ 岡山県 9 8 88.9％ 岡山市 1 1 100％ 高知県 82 60 73.2％ 愛媛県 1 1 100％ 鳥取県 27 26 96.3％ 島根県 2 2 100％ 東京都 2 2 100％ 神奈川県 2 2 100％ 横浜市 4 4 100％ 千葉県 13 10 76.9% 茨城県 3 3 100％ 北九州市 3 3 100％ 北海道 1 1 100％   公立学校養護教諭ー現代教育学科・看護医療学科 都道府県・市 受験者数  1次合格者数 1次合格率 奈良県 7 4 57.1% 大阪府 4 1 25.0％ 大阪市 3 1 33.3％ 滋賀県 5 4 80.0％ 三重県 3 3 100％ 高知県 15 3 20.0％ 愛媛県 1 1 100％ 鳥取県 3 2 66.7％     特別支援学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 3 3 100% 大阪府 5 4 80.0％ 滋賀県 1 1 100％ 三重県 1 1 100％ 岡山県 1 1 100％ 高知県 5 5 100％ 鳥取県 4 3 75.0％ 神奈川県 2 2 100％     栄養教諭ー健康栄養学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 2 2 100％ 滋賀県 1 1 100％ 三重県 3 1 33.3％ 愛知県 1 1 100％     中学校・高校（家庭科）ー人間環境デザイン学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 1 1 100％     注1. 過年度卒業生を含みません(すべて2022年3月卒業見込者)。 注2. 2021年8月12日現在の判明者数です。今後変動する場合があります。 注3. 一部試験での1次試験免除者を含みます。

2021.08.06

台風の接近に伴う授業等の対応について

近畿地方に台風の接近が予想されます。本学の対応は下記の通りです。   奈良県北葛城郡広陵町に「暴風警報」または「特別警報」が発令されているかが基準となりますので、気象庁の情報等で確認してください。   発令された上記の警報が解除された場合は、解除された時間により以下のようになります。 6:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は1限から授業を開始します。 8:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は2限から授業を開始します。（但し，1・2限連続の授業を除く） 10:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は3限から授業を開始します。 12:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は4限から授業を開始します。（但し，3・4限連続の授業を除く） 12:00の時点で「暴風警報」または「特別警報」が解除されていない場合は全日休講となります。    いざという時の回線を確保しておく必要性がありますので、電話での問い合わせは控えてください。 補講、試験やクラブ・サークル等の正課外活動もこれに準じます。身の安全を優先に、適切な行動をとってください。  

2021.08.05

文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」に認定されました。

関西私大では5校が選出！     このたび本学の教養科目「情報処理演習」が、文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に認定されました。 このプログラムは通称「MDASH」（Approved for Mathematics, Data science and AI Smart Higher Educationの略）といい、「学生の数理・データサイエンス・ＡＩへの関心を高め、かつ、数理・データサイエンス・ＡＩを適切に理解し、それを活用する基礎的な能力を育成することを目的として、数理・データサイエンス・ＡＩに関する知識及び技術について体系的な教育を行うものを文部科学大臣が認定及び選定して奨励することにより、数理・データサイエンス・ＡＩに関する基礎的な能力の向上を図る機会の拡大に資すること」（文部科学省ホームページより）を目的として今年度から開始されました。   ▼認定校が掲げることのできる「認定ロゴ」       初年度は全国から国公立合わせて66大学、うち関西の私立大学では本学を含め5大学が認定されました（奈良県下の認定は本学のみ）。   ▼関西の採択校一覧（都道府県・アイウエオ順）  種別 大学名都道府県 国立 滋賀医科大学 滋賀県 国立 滋賀大学 滋賀県 国立 京都大学 京都府 私立 京都ノートルダム女子大学 京都府 公立 福知山公立大学 京都府 私立 大阪歯科大学 大阪府 国立 大阪大学 大阪府 私立 阪南大学 大阪府 私立 関西学院大学 兵庫県 国立 神戸大学 兵庫県 私立 畿央大学 奈良県 国立 和歌山大学 和歌山 採択校一覧（文部科学省ホームページ／本学は25ページに記載あり）   本学では2014年度から全学生への貸与PC導入を開始しました。「情報処理演習」の授業では、それを活用しながら「問題解決パターンの会得」「能動的学修」「情報セキュリティ」「ICT活用の背景にあるモデルの理解」「対象や処理の仕組みの理解」「統計学」「データサイエンス及びAI利用・活用の理解と演習」などの演習を行い、大学での専門的な学びの基盤となる情報処理能力の涵養に努めてきました。今回の認定は、まさにそうした取り組みが認められた成果であるといえます。   社会の高度情報化がますます進む中で、文部科学省は「AI戦略2019」において「文理を問わず全ての大学・高専生（約５０万人卒／年）が正規課程にてリテラシーレベルの数理・データサイエンス・ＡＩを修得すること」を目標に掲げています。本学も引き続き時代の流れに即応した意義深い学びを学生の皆さまに提供していけるよう、努めていきたいと考えています。

2021.08.03

日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発

日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発 ―奈良県でのアンケート調査に基づき健康改善への活用に期待―     畿央大学健康科学部人間環境デザイン学科村田浩子教授、小松智菜美助手、看護医療学科中西恵理講師、理学療法学科福森貢教授、村田ゼミの学生らの研究グループは、乳がん術後女性が着用することにより、手術痕を気にすることなく入浴できる使い捨てタイプの入浴着を開発しました。   近年、日本女性の11人に1人が乳がんに罹患し、女性が家庭や社会で活躍する30歳代後半から急激に増加するがんといわれています。しかし、早期発見であれば約90％の人が治癒しています。このことから、乳がん治癒後の健康改善、QOL向上を支援することを目的に、日常の楽しみの一つである入浴に着目し、温浴施設等で着用できる入浴着を制作しました。   本研究は、奈良県福祉医療部疾病対策課、文化・教育・くらし創造部消費・生活安全課の協力を得て、奈良県内の乳がん術後女性および入浴施設へのアンケート調査等（注）により試作・着用テストを繰り返して行い、着脱がしやすく、お湯切れの良いデザインを実現しました。   （注）本研究に協力いただいた機関等については以下の通りです。 ・奈良県 福祉医療部 医療政策局 疾病対策課 ・奈良県 文化・教育・くらし創造部 消費・生活安全課 ・奈良県がん拠点3病院に通院する乳がん患者の方 45名（奈良県総合医療センター・市立奈良病院・近畿大学奈良病院） ・奈良県内入浴施設 110施設     １．研究の内容 2016年に行った乳がん術後女性への予備調査では、回答者の約半数の人が「温泉に行きたくてもいけない経験をした」と答え、市販されている入浴着についても半数の人が「知らない」と答えていました。入浴施設でも入浴着が認知されてなく、奈良県内の施設ではほとんど知られていませんでした。 再度、2020年に実施したアンケート調査でも、入浴着の認知度は術後女性・施設とも低く、「知らない」「あまり知らない」と回答した女性が57％、施設で88%にも及んでいました。調査から、奈良県における入浴着の認知度は低く、入浴施設での運用状況も徹底されていないことが明らかになり、行政等からの入浴着の着用についての周知が求められていました。   また術後女性そして施設等へのアンケート調査より、必要とされる入浴着のタイプや入浴着に必要な機能・素材等の課題が認められました。   ２．研究成果 研究は、調査結果をもとに株式会社GSIクレオスの支援を受けて、日本初となる「使い捨て入浴着」を制作しました。 入浴着のデザインの特長は、肌に近い色の生地を使用することで着用していることが目立たず、胸の上部の切り替え部分にギャザーを入れることにより左右の胸のバランスをカバーしました。　　 生地の外側にはっ水性、内側に吸水性の性能を持つ素材を使用し、湯につかっても浮き上がらず、湯船から出た時にも湯切れを良くしました。生地の内層部に伸縮性のあるポリウレタンを使用し、背中をV字型に大きく開けるデザインにすることで身体を洗い易くしました。結果、首、裾部分のどちらからでも、着用時の動作や脱着がしやすくなりました。 入浴着が、公衆浴場、旅館・ホテルの浴場、サウナなどで活用できるよう奈良県は、本年３月、県内すべての施設に「入浴着を着用した入浴に理解を求める」ポスターを制作・配布し、県民への周知と理解を求めました。   ３． 研究の発表 研究の成果を2021年6月19日に開催される日本繊維製品消費科学会2021年次大会（オンライン開催）で発表しました。   ４．今後の展開（予定） 今後は入浴施設での運用を試みるとともに、持ち込みタイプの「マイ入浴着」についても、素材開発を進めていきます。   ※本研究は文部科学省令和元年度科学研究補助金の助成を受けて実施しています。   問い合わせ先 健康科学部 人間環境デザイン学科  教授　村田 浩子 E-mail：h.murata@kio.ac.jp  

2021.07.30

令和5年4月「畿央大学付属広陵こども園」を開設予定です。

※外観イメージは変更となる可能性があります   畿央大学は「広陵町と学校法人冬木学園における公私連携幼保連携型認定こども園設置及び運営に関する協定」を締結し、行政と協力しながら、本学の持つ教育および研究の知見やノウハウを生かし、2023年4月に「畿央大学付属広陵こども園」の開設をめざしています。 大学が運営する公私連携幼保連携型認定こども園は奈良県では初となります。   こども園ホームページへ     広陵町は子育て世代の流入により子どもの数が増加傾向にあるものの幼稚園は定員割れになっていることから、保護者の勤務状況にかかわらず利用できる認定こども園の設立を進めており、本学にとってはキャンパスに近い地の利も生かした幼児教育の重要な学びの場となります。地元広陵町で、建学の精神である「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」を具現化した特色ある園づくりを進めてまいります。   【関連資料】 三者協議会設置規定   令和4年度 第2回三者協議会議事録 令和4年度 第2回三者協議会関連資料 令和4年度 第1回三者協議会議事録   令和3年度 第2回三者協議会議事録 令和3年度 第1回三者協議会議事録 令和3年度 第1回三者協議会資料

2021.07.27

地域在住後期高齢者における新規要介護発生の地域内格差：4年間の前向きコホート研究 ～理学療法学科

要介護状態のリスクに1.7倍も地域内格差がある可能性 ～5000名を4年間追跡した調査結果から～   わが国において、健康日本21（第2次）では、健康寿命の延伸に加え、健康格差*の縮小も目標として掲げられています。健康寿命の延伸とは、つまり要介護状態にならないように予防することで、今までに要介護状態になるリスクに関連する要因についての研究は多く行われてきました。一方、健康格差について、都市部・農村部での比較や都道府県・市町村間での結果は示されてきましたが、格差の縮小のためにはそれぞれの市町村でより小地域での検討が必要であると考えられます。理学療法学科の松本大輔 准教授、高取克彦 教授は、要介護状態になるリスクが特に高い後期高齢者を対象に4年間の前向き調査を行い、新規要介護認定について小地域間（小学校区）で格差の存在を我が国で初めて明らかにし、IJERPH 誌(IF:3.39)に発表しました。   *健康格差：地域や社会経済状況の違いによる集団間の健康状態の差   研究概要 A市在住の後期高齢者約5000名を4年間追跡調査し、新規要介護認定に関連する要因について調査しました。 小地域間（小学校区）での4年間での新規要介護発生割合と、新規要介護認定に関連する要因について調整してもなお、小地域格差があるかを分析しました。   本研究のポイント 後期高齢者に対する大規模調査によって、関連要因を調整しても、新規要介護認定に地域内格差があること明らかになりました。   小学校区ごとの新規要介護発生割合は8.1-14.6%と約1.8倍の地域内格差が認められました（図1）。       関連する要因として年齢、性別、病気、フレイルを調整しても、特定の小学校区では要介護状態になるリスクが約1.7倍も高いことがわかりました。さらに、複数の種類の社会参加はリスクを約30％下げることも明らかになりました（図2）。     調査1年後以降から、地域AとKの間に新規要介護発生率の差が見られています。   本研究の意義および今後の展開 本研究は後期高齢者の新規要介護発生における地域内格差を示した大規模かつ前向きに調査した数少ない研究です。今回の結果から、より生活に密着した小地域の実態を把握・分析することで、介護予防の解決の糸口につながる可能性があると考えます。今後は、社会経済的要因や環境要因（Walkability：歩きやすさ）などの視点を加え、地域内格差の原因の解明に向けて研究を続けていきます。   謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、市役所の方々に感謝申し上げます。   論文情報 D. Matsumoto, K. Takatori. Regional Differences Incidence Among Japanese Adults Aged 75 Years and Older: A 4-Year Prospective Cohort Study. Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18(13), 6791;    問い合わせ先 畿央大学　理学療法学科 准教授　松本　大輔（マツモト　ダイスケ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp

2021.07.20

東京五輪に理学療法士として本学教員・卒業生4名が参加します。

「TOKYO2020MEDスタッフ」として東京五輪へ！   2020東京オリンピック・パラリンピックの理学療法サービス部門で「TOKYO2020MEDスタッフ」として奈良県から参加する4名はすべて本学理学療法学科の教員・卒業生・修了生で、選手村や競技場の救護室に配置されてアスリート支援を行う予定です。各国のオリンピアンがベストパフォーマンスを発揮できるよう、チームKIOで頑張っていただきたいと思います！   【左から】唄大輔さん、楠元史さん、加納希和子さん、福本貴彦准教授     オリンピック・パラリンピックを目前に控えた今の率直な気持ちを寄稿していただきました。 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#1～加納さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#2～唄さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#3～楠元さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#4～福本先生編 参加後のレポートはこちらから。 福本先生による東京五輪参加レポート 番外編 畿央生が見た東京五輪#1～安浦さん編 プロフィール 福本 貴彦 准教授 畿央大学理学療法学科／健康科学研究科 准教授 理学療法士（運動器専門理学療法士） ■東京2020大会　活動内容 オリンピック・パラリンピック：選手村総合診療所（伊豆分村、河口湖分村） ■社会活動 奈良県理学療法士協会　スポーツメディカルサポート委員会　委員長 奈良県理学療法士協会　学校保健・特別支援担当委員会　委員長 奈良県教育委員会学校保健課題解決ワーキング会議構成員　講師 ・学校における運動器検診について実施要領などを選定 奈良県教育委員会運動部活動指導の工夫・改善支援事業　コンディショニング担当 ・依頼のあった学校の運動部でコンディショニング指導 ・自治体教育委員会からの依頼でスポーツテスト 斑鳩町教育委員会（中学生） 田原本町教育委員会（小学生・幼稚園児） 宇陀市教育委員会（幼稚園児） 三宅町教育委員会（幼稚園児） NPO奈良スポーツ育成選手を守る会　理事 ・奈良県下のスポーツ検診を実施 ■メディカルサポート 全国高等学校野球選手権大会（夏の甲子園大会） センバツ高等学校野球大会（春の甲子園大会） 奈良県高等学校野球連盟主催大会（春季・秋季近畿大会予選、夏大会予選） 奈良マラソン 鳥人間コンテスト（京都大学ShootingStars）パイロット指導 セレッソ大阪、ギラヴァンツ北九州、奈良クラブ、ポルベニル飛鳥、バンビシャス奈良などのサポート     唄 大輔さん 理学療法学科2008年卒業／健康科学研究科2015年修了 理学療法士(運動器専門理学療法士) 社会医療法人　平成記念会　平成記念病院　リハビリテーション課　主任 畿央大学大学院　健康科学研究科　客員研究員   ■東京2020大会　活動内容 オリンピック・パラリンピック：選手村総合診療所(東京：晴海) パラリンピック：選手村総合診療所(静岡：河口湖)     楠元 史さん 理学療法学科2011年卒業／健康科学研究科修士課程2017年修了 理学療法士(運動器認定理学療法士)社会福祉法人　恩賜財団　済生会奈良病院　リハビリテーション部NPO法人ポルベニルカシハラスポーツクラブ/ポルベニル飛鳥 ■東京2020大会　活動内容 パラリンピック：選手村総合診療所(東京：晴海本村)パラリンピック：選手村総合診療所(静岡：河口湖分村) ■メディカルサポートポルベニル飛鳥チームトレーナー奈良マラソン     加納 希和子さん 理学療法学科2012年卒業／健康科学研究科修士課程2019年修了 理学療法士(スポーツ認定理学療法士、中級障がい者スポーツ指導員) 医療法人　勝井整形外科 畿央大学大学院　健康科学研究科　客員研究員 ■東京2020大会　活動内容 オリンピック・パラリンピック：自転車競技(トラック、ロード)の競技会場＠静岡：伊豆ベロドローム、富士スピードウェイ   在学生・卒業生の皆さんにお知らせ 在学生・卒業生限定で福本先生をはじめとするTOKYO2020MEDスタッフによるオンラインセミナーを開催します。 10/13（水）第14回理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」 学科は不問ですので、アスリート支援に興味がある方は気軽にご参加ください。

2021.07.20

すくみ足があるパーキンソン病患者における歩行中の前方不安定性～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

歩行時に足が地面にくっついたようになって前に進めなくなる症状を「すくみ足」といいます。すくみ足があるパーキンソン病患者は前方に転倒しやすいことが知られていますが、歩行中に前方へ不安定となっているかについては客観的に明らかにされていませんでした。畿央大学大学院修士課程の浦上英之氏と岡田洋平准教授らは、三次元動作解析装置を用いて、すくみ足があるパーキンソン病患者は、すくみ足がないパーキンソン病患者よりも歩行中に前方へ不安定となっていることし、また、その前方不安定性はすくみ足に関連する歩幅の低下や歩行リズムの上昇と関連することを実験的検証により初めて明らかにしました。この研究成果は、Neuroscience Research誌（Forward gait instability in patients with Parkinson's disease with freezing of gait）に掲載されています。   研究概要 パーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性は、すくみ足によるものと、前屈姿勢によるものの2つの表現型があるとされてきました。すくみ足は、パーキンソン病患者でみられる特徴的な歩行障害であり、すくみ足が出現する直前には歩幅の低下や歩行率の上昇がみられることが知られています。近年、すくみ足があるパーキンソン病患者は前方への転倒頻度が高いことが報告されていましたが、歩行中の前方不安定性については、客観的な検証が行われていませんでした。 歩行中の前方不安定性の客観的指標には、踵接地時における身体質量中心（COM）と支持基底面（BOS）までの距離（COM-BOS距離）や、Margin of Stability（MOS）が用いられています。COM-BOS距離は前方へ転倒するリスクの程度を示し、MOSはCOMの位置と速度の両方を考慮した動的安定性を示します。 畿央大学大学院修士課程の浦上英之氏と岡田洋平准教授らは、すくみ足があるパーキンソン病患者11名、すくみ足がないパーキンソン病患者9名および高齢者13名を対象に三次元動作解析装置を用いて歩行解析を行い、前方不安定性について検討しました。その結果、①すくみ足があるパーキンソン病患者は、すくみ足がないパーキンソン病患者と比較して、歩行中に前方へ平衡を失うリスクが高く、動的に不安定となっていることと、②その前方不安定性はすくみ足に関連する歩行指標（歩幅減少と歩行率上昇）と関連することが示されました。   本研究のポイント ■ すくみ足があるパーキンソン病患者の歩行時の前方不安定性について三次元動作解析装置を用いてを客観的に検証した。 ■ すくみ足があるパーキンソン病患者はすくみ足がないパーキンソン病患者と比較して、歩行時に前方に平衡を失うリスクが高く、前方への動的不安定性が高いことが明らかになった。 ■ すくみ足があるパーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性は、歩幅の低下や歩行リズムの上昇と関連があることが明らかにされた。   研究内容 本研究では、すくみ足があるパーキンソン病患者11名、すくみ足がないパーキンソン病患者9名および高齢者13名を対象に三次元動作解析を用いて歩行解析を行い、前方不安定性について検証しました。対象者は、40点の赤外線反射マーカーを貼付した状態で、快適歩行速度で5ｍの歩行路を歩行し、赤外線カメラにて取得したマーカーの三次元座標情報から時空間歩行指標（歩幅、歩行率）と運動学的指標（体幹前傾角度、後続肢の股関節伸展角度）、さらに前方不安定性指標（COM-BOS距離、MOS）を算出しました（図１）。   図1：歩行の前方不安定性指標 右踵接地時におけるCOM-BOS距離、MOSの算出方法を示す。いずれの指標も、低値であれば前方へ不安定であると解釈される。   その結果、すくみ足があるパーキンソン病患者のCOM-BOS距離は低い値を示しました。また、疾患重症度を調整した群間比較において、すくみ足があるパーキンソン病患者はすくみ足がないパーキンソン病患者よりもMOSが低い値を示しました（図２）。   図2：歩行の前方不安定性指標の群間比較 (*p<0.05) PD+FOG：すくみ足があるパーキンソン病患者群、PD-FOG：すくみ足がないパーキンソン病患者群、Control：健常高齢者  *有意な群間差あり（ANOVA, p<0.05）　†有意な群間差あり（ANCOVA 疾患重症度で調整, p<0.05）   また、すくみ足があるパーキンソン病患者群において、COM-BOS距離は歩幅と正の相関を示し、MOSは歩行率と負の相関を示しました（図３）。   図３：各群における歩行中の前方不安定性指標とすくみ足関連指標の散布図 ●すくみ足のあるパーキンソン病患者　〇すくみ足のないパーキンソン病患者　△健常高齢者   この結果は、すくみ足があるパーキンソン病患者において、歩幅の減少はCOM-BOS距離の減少と関連し、前方への転倒リスクが高まること、また歩行率の上昇は、MOSの減少と関連し、動的安定性が低下することを示しています。これは、すくみ足のあるパーキンソン病患者における歩行時の前方不安定性があること、すくみ足に関連する歩幅の低下や歩行率の上昇は前方不安定性と関連することを実験的検証により初めて示したことになります。これらの結果から、すくみ足と関連する歩幅の減少や歩行率の上昇を、投薬治療やリハビリテーションにより改善することが、すくみ足があるパーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性の軽減につながることが期待されます。   本研究の臨床的意義および今後の展開 パーキンソン病患者の歩行中の前方不安定性は、すくみ足によるものと、前屈姿勢によるものの2つの表現型があるとされてきましたが、本研究では、すくみ足があるパーキンソン病患者の前方不安定性を実験的検証により初めて明らかにしました。今後は、もう1つの表現型である前屈姿勢のあるパーキンソン病患者の前方不安定性について検証する予定です。   論文情報 Hideyuki Urakami, Yasutaka Nikaido, Kenji Kuroda, Hiroshi Ohno, Ryuichi Saura, Yohei Okada Forward gait instability in patients with Parkinson’s disease with freezing of gait. Neuroscience Research, 2021   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 岡田洋平（オカダヨウヘイ） E-mail: y.okada@kio.ac.jp   Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600  

2021.07.09

新型コロナウイルス感染症 陽性者の発生状況について

このたび、本学の学生複数名が新型コロナウイルスに感染していることが判明いたしました。感染者や濃厚接触となった学生は特定されており、療養中または経過観察中です。   保健所及び本学の調査により、学外での行動を共にしたことにより感染が拡がったものと考えております。7月7日（水）より、該当学生が属する学年・学科については登学を停止し、全ての授業を遠隔授業に切り替えております。   また保健所とは適宜連携をとっており、その他の学年・学科では、対面授業と遠隔授業を併用しつつ、感染拡大防止に全力で取り組んでおります。   「感染リスクが高まる５つの場面」で提唱されている、『飲酒を伴う懇親会』、『大人数や長時間に及ぶ飲食』、『マスクなしでの会話』、『狭い空間での共同生活』、『居場所の切り替わり』については十分気を付けるように指導をしてまいりましたが、今後も保健所、関係諸機関と連携し、感染予防対策の徹底にさらに尽くしてまいります。   感染者及び関係者の人権尊重と個人情報の保護にご理解とご配慮を賜りますよう、お願いいたします。   感染された学生の一日も早い回復をお祈りいたします。   7月9日 畿央大学 新型コロナウイルス対策本部   【7月16日追記】 今回濃厚接触となった全ての学生のPCR検査が陰性と判明しております。現時点で、学内での接触による感染は確認されておりません。