2020.11.11

痛みが予測通りに回復しない症例の特徴～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

「痛み」という症状は、ひとによって回復度合いにバラつきがあり、症状が悪化する場合もあることが報告されています。畿央大学大学院博士後期課程の重藤 隼人氏と森岡 周教授らは、病院やクリニックに通われている筋骨格系の痛みを有する患者を対象に“痛み回復予測モデル”を作成し、「中枢性感作症候群の改善度」が痛みのリハビリテーション予後を悪くすることを明らかにしました。この研究成果は、Pain Research and Management誌（Central Sensitivity Is Associated with Poor Recovery of Pain: Prediction, Cluster, and Decision Tree Analyses）に掲載されています。   研究概要 中枢性感作は、心理的因子とともに痛みを修飾する１つの因子であることが報告されています。しかし、心理的因子と痛みとの関係に中枢性感作が媒介して関与するかどうかは明らかにされていませんでした。本研究では、痛み回復予測モデルを作成し、痛み回復予測値と実測値に基づいた階層的クラスター分析を用いて、①痛みが悪化するグループ、②痛みが予測よりも回復しないグループ、③痛みが予測よりも回復するグループに分類しました。そして、多重比較および決定木分析を用いて、痛みの回復予測に適合する症例と適合しない症例に影響する要因を検証しました。その結果、痛みが予測通りに回復しないグループの特徴として、「中枢性感作症候群の改善度」が抽出されました。   本研究のポイント ■ 痛み回復予測値と実測値に基づいたクラスター分析から、①痛みが悪化するグループ、②痛みが予測よりも回復しないグループ、③痛みが予測よりも回復するグループに分類されました。 ■ 痛みが予測通りに回復しないグループの特徴として、中枢性感作症候群の改善度が抽出されました。   研究内容 入院・外来受診患者を対象に、中枢性感作の評価としてCentral Sensitization Inventory (CSI-9)、疼痛評価としてShort-form McGill Pain Questionnaire-2 (SFMPQ-2)、認知情動因子としてPain Catastrophizing Scale-4 (PCS-4：破局的思考)、Hospital Anxiety and Depression Scale (HADS不安、抑うつ)を評価しました。1-2カ月後の再評価が可能であった患者の結果を用いて、段階的な統計解析を行いました。   ＜段階的な解析手順＞  １．痛みの改善がみられた対象者を抽出する。 ２．痛みの改善がみられた対象者のスコアに基づいて、回帰式を作成する（痛み回復モデル）。 　　痛みの変化量 = −0.52×痛みの初期スコア − 3.34  ３．痛み回復モデルから痛み回復の予測値と実測値を算出する。 ４．痛み回復の予測値と実測値に基づいた階層的クラスター分析を実施する（図1） ５．クラスター分析で分類したサブグループについて、各変数の多重比較を行う。 ６．各変数の変化量の関連性に着目して、相関分析を行う。 ７．痛み回復モデルに適合するグループと適合しないグループの特徴を抽出するために決定木分析を行う。       図１：従属変数をクラスター番号，独立変数を痛み関連因子とした決定木分析 クラスター 1：痛みが悪化するクラスター クラスター 2：痛みが予測より回復しないクラスター クラスター 3：痛みが予測より大きく回復するクラスター   決定木分析の結果、各クラスターに分類に関する予測変数として、中枢性感作症候群初期スコアと中枢性感作症候群スコア変化量が抽出されました。特に、中枢性感作症候群スコア変化量は、全てのクラスター分類に関する予測変数として抽出されました。つまり、痛みが予測通りに回復するかどうかに中枢性感作症候群の変化が関連することが示唆されました。   本研究の意義および今後の展開 本研究成果は、従来の研究で報告されていた初期の認知・情動因子および中枢性感作症候群の状態のみならず、中枢性感作症候群の変化が痛みの回復に影響することを示唆するものです。そのため、今後は中枢性感作症候群をはじめとした、痛み関連因子の変化量と合わせて痛みの変化も検討していくことで、サブタイプ分類を行いサブタイプに応じたハイブリッドアプローチを提唱する臨床研究を進めていく予定です。   論文情報 Shigetoh H, Koga M, Tanaka Y, Morioka S Central Sensitivity Is Associated with Poor Recovery of Pain: Prediction, Cluster, and Decision Tree Analyses Pain Research and Management 2020   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科　 博士後期課程　重藤隼人 E-mail: hayato.pt1121@gmail.com   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2020.11.02

サーモグラフィーカメラの設置・運用について

11月2日（月）からの学生食堂の一部営業再開を受け、全ての利用者を対象に食堂を利用する前のサーモグラフィーカメラによる検温実施を必須としました。マスクを外して飲食をする食堂では感染リスクがより高い状況になると考えられるため、パーテーションの設置と併せて感染防止対策を講じています。     また、後期授業の開始にあたり、本学では登学する際のマスク着用や日々の検温・OpenCEASでの健康管理チェックを必須としていますが、必要に応じて学内でも検温ができるように、サーモグラフィーカメラを運用することとしました。     ▲食堂前入り口付近に設置されたAI顔認証サーモグラフィーカメラと利用の様子   本学では学生の皆さんが安心して登学することができるよう、引き続き感染防止対策を進めてまいります。

2020.10.30

健康栄養学科の学生が考案した弁当レシピ、イオン大和郡山店/亀岡店で配布中！

近畿の農林水産業を応援したい！ 近畿の食材を使用したお弁当写真をSNS公開＆イオンで展示とレシピ配布！   奈良県内の管理栄養士養成課程（畿央大学・近畿大学・帝塚山大学・奈良女子大学）の学生で構成された食育ボランティアサークル「ヘルスチーム菜良(なら)」に所属する畿央nutrition egg team（畿央大学ヘルスチーム菜良）は、学生のアイデア・若きチカラで新型コロナウイルス感染症の影響を受けている近畿管内の農林水産業を応援することを目的に開催している「【近畿農政局】学生おべんとうコンクール2020」に賛同し、大和郡山産、京亀岡野菜をはじめとした近畿の食材を使用した学生手作りのお弁当をインスタグラムで公開しています。これらのお弁当の写真展示とレシピ配布をイオン大和郡山店「大和郡山フェア」とイオン亀岡店でも協賛実施いたします。   ※画面をクリックすると詳細が確認できます。     日　時 2020年10月30日（金）～11月3日(火・祝日) 場　所 イオン大和郡山店(大和郡山市下三橋町741） イオン亀岡店（京都府亀岡市古世町西内坪101）   近畿農政局では、新型コロナウイルス感染症の影響を受けている近畿管内の農林水産業を少しでも応援するため、学生のアイデア、若いチカラのこもったお弁当を近畿農政局ホームページに掲載して情報発信することで、近畿の食材の消費拡大及び食育の推進を目指し「学生おべんとうコンクール2020」を開催しています。その一環として、管理栄養士をめざす学生で構成された食育ボランティアサークルである４大学（畿央大学、近畿大学、帝塚山大学、奈良女子大学）ヘルスチーム菜良協議会に所属している畿央nutriton egg team（畿央大学ヘルスチーム菜良）が、コンクールに賛同し、フロントランナーとしてInstagramを通して情報発信しています。     ▼考案したお弁当写真       【問い合わせ先】 畿央大学 健康科学部 健康栄養学科 野原　潤子 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1603 E-mail: j.nohara@kio.ac.jp   →イオン大和郡山店 →イオン亀岡店

2020.10.30

12/5（土）現代教育研究所主催「学びを結ぶオンラインセミナー」を開催します。

畿央大学現代教育研究所は、設立の主旨である、学校現場における教育力向上の一助になる活動の一環として、2013年から研究所研究員による解説と実践を交えたワークショップを実施しています。   今年度は「小学校学習指導要領改訂のポイントを踏まえた指導と評価の実際」をテーマに、オンラインセミナー形式での開催となりました。多くの皆様のご参加を心よりお待ちしております。   【日時】2020年12月5日（土）13:00～14:45　 【開催形式】ZOOMを利用したオンラインセミナー 【参加費】無料 【定員】各回先着90名 第1部 13:00～13:45 国語科の学習課題について考える 講師：八木　義仁（畿央大学教育学部現代教育学科　准教授） 「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善が求められています。国語科において、主体的な学習を支えるのは、学習課題です。しかし、現状では「～しよう」「～考えよう」という方向だけを示すめあてに留まり、また、その提示の仕方も「めあてを書くので写しなさい」のように、一方的なものになっている場面にも出くわします。これで、子どもが「やってみたい」「おもしろそう」「勉強になりそう」と思うものになっているでしょうか。子どもが関心をもったり、価値を感じたりする学習課題について考えたいと思います。 第2部 14:00～14:45 体育科運動領域の指導と評価－『指導と評価の一体化』の視点から－ 講師：辰巳　智則（畿央大学教育学部現代教育学科　教授） 「学校に体育の授業があるのはどうしてですか？」「体育の授業で子供達はどんなことをしているのですか？」。このような素朴な質問が、地域の人々や児童の保護者から皆さんに投げかけられたと仮定します。その時、皆さんはどう答えますか？また、クラスのある児童から「先生、僕、走るのを頑張ったのに、どうして成績が良くないの？」との質問を受けたと仮定します。この時、皆さんはこの児童にどのように応じ、次の学習への希望を与えるのでしょうか？これらの問いについて、「指導と評価の一体化」の視点から一緒に考えていきましょう。   ▼クリックで拡大します   申込方法  専用申込フォーム（下記QRコード）　からお申込みください（メールアドレス必須）。 開催前に参加用URLを申込メールアドレス宛に送信します。 【QRコード】   申込締切 2020年12月2日（水）   問合せ先 畿央大学現代教育研究所　TEL：0745-54-1602（受付：総務部）

2020.10.28

携帯用消毒スプレーの配付と食堂の抗菌・抗ウイルス加工の実施について

本学では、後期授業から対面授業とオンデマンドの遠隔授業の併用を進めており、学内の各所（各棟の入り口や教室）に手指消毒のためのアルコールスプレーを設置していましたが、11月以降、より多くの対面授業を実施していくにあたって、全学生を対象に携帯用消毒スプレーを配付することにいたしました。     10月15日（木）から11月末まで、学生支援センター窓口及びC棟エントランスにて配付しています。     また、登学する学生数が増えることに伴い、11月2日（月）より食堂・売店の一部営業再開を決定しました。座席数を間引く、換気をするなどの基本的な対策に加えて、食堂内全てのテーブルへ飛沫感染防止パーテーションを設置し、食堂内のテーブルや椅子をはじめ空間全体に光触媒抗菌・抗ウイルス剤コーティング施工（抗菌・抗ウイルス加工） (※)を実施することにしました。           ※安全性試験によりSIAA（抗菌製品技術協議会）の安全基準をクリアした製品です。     学生の皆さんが安心して登学することができるよう、今後も感染防止対策を進めてまいります。

2020.10.22

発達性協調運動障害を有する児の改変された運動主体感～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

予測された感覚フィードバックが実際の感覚フィードバックと時間的に一致する時、その行動は自己によって引き起こされたと経験されます。このように私が自分の行動のイニシエーターでありコントローラーであるという経験のことを運動主体感と呼びます。運動主体感は、ヒトの意欲的な行動に強く関連する重要な経験であり、この経験の重要性は、多くの神経障害・精神障害（脳卒中後病態失認、統合失調症、不安障害、抑うつ、脳性麻痺、自閉症スペクトラム障害）で強調されています。しかしながら、発達性協調運動障害（Developmental Coordination Disorder: DCD）を有する児における運動主体感については、明かになっていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らは、中井昭夫 教授（武庫川女子大学）、前田貴記 講師（慶應義塾大学）らと共同で、DCDを有する児の運動主体感について調べる初めての研究を実施しました。 この研究成果は、Research in Developmental Disabilities誌（Altered sense of agency in children with developmental coordination disorder）に掲載されています。   研究概要 DCDとは、協調運動技能の獲得や遂行に著しい低下がみられる神経発達障害の一類型であり、その症状は、字が綺麗に書けない、靴紐が結べないといった微細運動困難から、歩行中に物や人にぶつかる、縄跳びができない、自転車に乗れないといった粗大運動困難、片脚立ちができない、平均台の上を歩けないといったバランス障害まで多岐に渡ります。DCDの頻度は学童期小児の5-6%と非常に多く、自閉症スペクトラム障害、注意欠陥多動性障害、学習障害などの他の発達障害とも頻繁に併存することが報告されています。またDCDと診断された児の50-70％が青年期・成人期にも協調運動困難が残存し、頻繁に精神心理的症状（抑うつ症状、不安障害）に発展することも明らかになっています。 DCDのメカニズムとしては、運動学習や運動制御において重要な脳の内部モデルに障害があるのではないかとする内部モデル障害説が有力視されており、それを裏付ける多くの研究報告があります。一方で、内部モデルは「その行動を引き起こしたのは自分だ」という運動主体感の生成に関与していることが分かっています。すなわち内部モデルにおいて、自分の「行動の結果の予測」と「実際の結果」との間の時間誤差が少なくなると、その行動は自分が引き起こしたものだと感じられ、時間誤差が大きくなると、その行動は自分が引き起こしたものではないと感じられます。したがって、 DCDを有する児では、内部モデル障害のために、この運動主体感が変質している可能性がありますが、それを調査した研究は存在しませんでした。 そこで畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らの研究チームは、定型発達児（Typically developing: TD群）とDCDを有する児（DCD群）に参加して頂き、運動主体感の時間窓を調査しました。その結果、TD群とDCD群の両者ともに、運動とその結果との間の時間誤差が大きくなるのに伴って、運動主体感は減少していきました。しかしながら、その時間窓は、TD群よりもDCD群の方が延長していたのです。このことは、DCDを有する児では、行動とその結果の間に大きな時間誤差があったとしても、結果の原因を誤って自己帰属（誤帰属）したことを意味しました。加えて、TD群では、運動主体感の時間窓と微細運動機能との間に相関関係が認められたのに対して、DCD群では、運動主体感の時間窓と抑うつ症状との間に相関関係が認められました。 この研究は、DCDを有する児の運動主体感が変質していることを定量的に明らかにし、その運動主体感の変質と内部モデル障害、および精神心理的症状との間には、双方向性の関係がある可能性を示唆しました。   本研究のポイント ■ DCDを有する児の運動主体感の時間窓は、TD児よりも延長していた。 ＝DCDを有する児では、行動とその結果の間に大きな時間誤差があったとしても、結果の原因を誤って自己帰属（誤帰属）した。 ■ DCDを有する児の運動主体感の時間窓は、抑うつ症状と相関していた。 ＝誤った自己帰属（誤帰属）が大きくなるほど、抑うつ症状が重度化していた。 ■ DCDを有する児において、内部モデル障害、精神心理的症状、および運動主体感との間には双方向性の関係があるかもしれない。   研究内容 8～11歳までのDCDを有する児15名とTD児46名が本研究に参加し、Agency attribution task＊（Keio method: Maeda et al。 2012、 2013、 2019）を実施してもらいました（図1）。この課題は、参加児のボタン押しによって画面上の■がジャンプするようにプログラムされています。そして、ボタン押しと■ジャンプの間に時間的遅延を挿入することができ、この遅延時間として100、 200、 300、 400、 500、 600、 700、 800、 900、 1000ミリ秒の10条件を設定しました。そして、参加児には“自分が■をジャンプさせた感じがするかどうか”を回答するように求められ、参加児がどのくらいの遅延時間まで運動主体感が維持されるのか（運動主体感の時間窓）を定量化しました。さらに参加児はDCD国際標準評価バッテリー（M-ABC-2）や小児用抑うつ評価（DSRS-C）などの評価も受けました。     図1：Agency attribution task（Keio method: Maeda et al。 2012、 2013、 2019） ＊Keio Method: Maeda T。 Method and device for diagnosing schizophrenia。 International Application No。PCT/JP2016/087182。 Japanese Patent No。6560765、 2019。   結果として、DCD群の運動主体感の時間窓は、TD群と比較して、有意に延長しました（図2）。このことは、DCDを有する児では、行動とその結果の間に大きな時間誤差があったとしても、結果の原因を誤って自己帰属（誤帰属）したことを意味しました。この結果には2つの理由が考えられました。一つは、以前の研究（Nobusako et al。 Front Neurol、 2018）から、DCDを有する児では、TD児と比較して、内部モデルにおける感覚-運動統合機能が低下しているためであると考えられました。もう一つは、DCDを有する児では、意図した動きと実際の動きが完全に一致しない状況（すなわち運動の失敗）を頻繁に経験するためであると考えられました。   図2：DCDを有する児とTD児における運動主体感の時間窓の違い   加えて、TD児の運動主体感の時間窓と微細運動機能との間には、有意な相関関係がありました。このことは、内部モデルが、学童期児童の運動主体感の生成に比較的大きな貢献をしていることを示した以前の研究（Nobusako et al。 Cogn Dev、 2020）と一致していました。 一方、重要なことに、DCDを有する児における運動主体感の時間窓と抑うつ症状との間には、有意な相関関係があり、このことは誤った自己帰属（誤帰属）が大きくなるほど、抑うつ症状が重度化したことを意味しました（図3）。     図3：DCDを有する児における運動主体感の時間窓と抑うつ症状との相関関係   本研究の意義および今後の展開 本研究は、DCDを有する児では、運動主体感が変質している（時間窓が延長している）ことを定量的に初めて明らかにし、この運動主体感の変質と内部モデル障害、そして精神心理的症状との間には双方向性の関係があることを強く示唆しました。 今後、本研究で提起されたいくつかの限界点を考慮して、DCDを有する児における改変された運動主体感が、運動の不器用さ、そして精神心理的問題の発生に、どのように関与しているのかを調べるさらなる研究が必要です。   関連する先行研究 ■ Nobusako S, Sakai A, Tsujimoto T, Shuto T, Nishi Y, Asano D, Furukawa E, Zama T, Osumi M, Shimada S, Morioka S, Nakai A. Deficits in Visuo-Motor Temporal Integration Impacts Manual Dexterity in Probable Developmental Coordination Disorder. Frontiers in Neurology. 2018 Mar 5; 9: 114. ■ Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Shuto T, Hashimoto Y, Furukawa E, Osumi M, Nakai A, Maeda T, Morioka S. The time window for sense of agency in school-age children is different from that in young adults. Cognitive Development. 2020 Apr–Jun; 54: 100891.   論文情報 Nobusako S，Osumi M， Hayashida K， Furukawa E， Nakai A， Maeda T， Morioka S. Altered sense of agency in children with developmental coordination disorder. Research in Developmental Disabilities. 2020; 107: 103794.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 准教授　信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp

2020.10.15

新型コロナウイルス感染者の発生について（10/15更新）

2020年10月14日（水）に、本学の学生1名が、新型コロナウイルス感染症の陽性と判定されましたのでお知らせいたします。感染が確認された方の一刻も早い回復を願っております。感染者及びご家族等の人権尊重と個人情報保護に関して、十分なご理解とご配慮をお願いいたします。 保健所からは、当該学生の登学の状況や当該授業の様子、本学の感染対策などから、現在のところ休講等の措置の必要性はないとのご判断をいただいております。今後も引き続き感染症対策を進め、一人ひとりが感染しない、感染させない行動を徹底するよう、より一層、啓発に努め対策等を講じてまいります。

2020.09.30

課外活動の段階に応じた活動再開について（第2報）

在学生の皆さまへ   本学公認のクラブ・サークル団体は、2020年7月15日（水）より「課外活動の段階的な再開のための基準-STEP1-」に則り、事前に「活動計画書兼誓約書」を提出し、許可を得た団体のみその活動を認めてきました。   コロナウイルス感染症についてはまだ予断を許さない状況ではありますが、奈良県及び近畿地区の新規感染者数が落ち着いてきていること、大学の活動制限のガイドライン対応レベルが「レベル2」に緩和されたことを受けて、10月1日（木）より課外活動の段階的な再開のための基準をSTEP2へ移行することとしました。   STEP2から活動再開を希望する団体については、STEP1と同じく活動再開の許可を得る必要があります。必要な手続きや活動するための条件については、以前KiTssにてお知らせした通りです。更に詳細について、9月28日（月）・29日（火）に実施したクラブ・サークル代表者会議で各代表者にお伝えしました。   活動を許可された団体は、大学から許可を受けた活動内容・感染防止対策に従い、細心の注意を払いながら活動をしてください。 畿央大学　学生支援センター   【関連記事】 飲食店等におけるクラスター発生の防止について（2020.7.31） 課外活動の段階に応じた活動再開について（2020.7.15）

2020.09.29

ルールへの気づきが行為主体感を増幅させる～ニューロリハビリテーション研究センター

自身の行為を制御している感覚を行為主体感といいます。畿央大学大学院博士後期課程の林田一輝 氏と森岡 周 教授はルールへの気づきが行為主体感を増幅させるのかどうかについて検証しました。この研究成果は、Brain Sciences誌（Intentional Binding Effects in the Experience of Noticing the Regularity of a Perceptual-Motor Task）に掲載されています。   研究概要 運動制御は、予測と結果を比較照合する繰り返しによって精緻になります。このモデルは、行為主体感の生成でも同じことが考えられています。行為主体感とは、自身の行為を制御している感覚のことであり、予測と結果の誤差が小さいと「この行為は自分で起こしたものである」という経験をすることができます。我々は過去の研究で、知覚運動能力が高いと行為主体感が増幅することを報告しました（Morioka et al. 2018）。しかしながら、どのような要素が行為主体感に影響したのかは不明でした。本研究では、運動課題中の気づき経験が行為主体感へ与える影響を調査することを目的としました。参加者は、暗黙的なルールを含む知覚運動課題とintentional binding課題（行為主体感を定量的に測定できる方法）を同時に実行しました。実験終了後にルールに気づいたかどうかを聴取することで「気づきあり群」と「気づき無し群」に分けることができました。実験の結果、「気づき無し群」と比較して「気づきあり群」は、intentional binding効果が徐々に増幅しました．つまり，法則性（ルール）への気づきが行為主体感を増幅させることが明らかになりました。   本研究のポイント ■ 気づき経験が行為主体感に影響する可能性がある．   研究内容 29名の健常人が実験に参加しました。参加者は水平方向に反復運動する円形オブジェクトをキー押しによって画面の中央で止める知覚運動課題を行いました。キーを押すとすぐに円形オブジェクトが止まり、そのキー押しから数100ms遅延して音が鳴りました．参加者は，キーを押してから音が聞こえるまでの時間間隔を推定しました。この時間間隔を短く感じるほど行為主体感が増幅していることを示します（intentional binding効果）。知覚運動課題のルールへの気づき経験を与えるために、円形オブジェクトの移動速度を暗黙的なルールに基づいて変更しました。移動速度は5段階（速度1:7.09度/秒，速度2:14.13度/秒、速度3:21.06度/秒，速度4:27.84度/秒，速度5:34.43度/秒）であり、速度は1秒ごとに速度1から速度5に徐々に変更されました。速度5の後，速度は再び速度1に設定されました。このループは、参加者がキーを押すまで繰り返されました。すべての試行終了後、参加者は暗黙の規則性に気づいたかどうか聴取されました。本実験は1ブロック18試行、全10ブロックで構成され、3つの段階（初期、中期、後期）に分けることで運動課題とbinding効果の時系列的な変化を調査しました（図1）。   図１：知覚運動課題とintentional binding課題（行為主体感を定量的に測定できる方法）   「気づきあり群」17名、「気づき無し群」12名に分けられました。「気づきあり群」における高い知覚順応効果は参加者がルールに気づいていた結果であることを示しています（図２a）．さらに、「気づきあり群」は徐々にbinding効果が増幅したのに対して，「気づき無し群」は徐々にbinding効果が減少していました（図２b）。   図2a．知覚運動課題の成績：気づきあり群はタスク数を重ねるほど成績が高まっています 図2b．Binding効果（＝行為主体感の数値）：気づきあり群はタスク数を重ねるほど行為主体感は高まっていきます＊緑バーが低くなるほど行為主体感が高くなっていることを意味します   本研究の意義および今後の展開 本研究は，気づきが行為主体感に影響を及ぼす可能性を示唆しました．本研究結果は行為主体感の変容プロセス解明の一助になることが期待されます．   関連する先行研究 Morioka S, Hayashida K, Nishi Y, Negi S, Nishi Y, Osumi M and Nobusako S. Changes in intentional binding effect during a novel perceptual-motor task. PeerJ 2018, 6, e6066.   論文情報 Hayashida K, Nishi Y, Masuike A and Morioka S.　Intentional Binding Effects in the Experience of Noticing the Regularity of a Perceptual-Motor Task. Brain Sci. 2020   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 林田　一輝（ハヤシダ　カズキ） E-mail: kazuki_aka_linda@yahoo.co.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600

2020.09.23

令和2年度SD研修「感染予防対策による新生活・勤務を共に生き抜く」を実施しました。

令和2（2020）年9月4日（金）、本学事務職員を対象としたSD研修会が開催され、36名が参加しました。SDとはStaff Developmentの略で「事務職員や技術職員の資質向上のための取り組み」を意味しています。   畿央大学では例年9月上旬に職員を対象にした全体研修が行われています。今回のテーマは、「感染予防対策による新生活・勤務を共に生き抜く」です。新型コロナウイルスの影響により遠隔授業がスタートする未曾有の事態に、職員もこれまでの経験がまったく通用しないイレギュラー対応に追われる毎日を送っています。本研修では、業務を離れていったん立ち止まり、上半期を振り返りながら自己開示をし、職員同士でそれを共有することで新たな気付きと相互理解を得る機会にするべく、企画されました。   感染予防対策による新生活・勤務を生き抜くための力をつけることを長期的なねらいとし、以下の３つを具体的な目的に掲げ、ヒューマニスティックな心理療法※のひとつであるゲシュタルト療法の概念を参考に、「今、ここ」での気持ちや感情、思考についての気づきを促し、また、それを言語化することによりあるがままの自己・自らの生きざまに気づいていくということを大切にした研修を計画しました。   ① 個人における安定した心身の健康をめざす＝ストレスマネジメント ② 個人の成長や変化につながると言われている気付きの促進 ③ チームワークの形成・強化   ※臨床心理学的な3大流派のひとつ。精神分析（第一勢力）、行動療法（第二勢力）、そしてヒューマニスティック心理療法／人間性心理学（第3の勢力）が挙げられる。   なお本研修は、十分な感染予防対策を講じた上で実施いたしました。     自己開示をキーワードに小グループ（4人1組）になり、今回の新型コロナウイルス感染予防対策による新生活・勤務において、「私生活や仕事における変化」「変化により感じたこと」について、グループワークを行いました。直後にその経験を振り返り、さらにそのグループメンバーと今回のグループワークでの体験を分かち合うというプログラムで進めました。     本研修を企画・運営したプロジェクトメンバーからは、 「他部署の業務における対応の現状を知ることができた。」 「生活環境が違う立場の人の意見を聞くことができた。」 「自分の気持ちを言語化して他者に伝えることで、自分の感じているストレスが明確になった」 「研修を機にこれまでの振り返りをすることができ、気持ちの整理をすることができた。」 「つながりを感じられる良い研修になった。これからも、他のメンバーとも交流を深めていきたい。」 などといった声が挙がりました。   この研修を実施し、これまで自分自身が抱えてきたストレスだけでなく、共有をすることによって職員同士多くの気付きを得られたと共に、前向きな意見が想定よりも多く見られました。これから後期へ進むにおいて、この時期に振り返りを行い、各々が気付きを得られたことはとても貴重な機会となりました。   今回の研修で参加者から出た気づきについては、今後個々にとどめることなく、本学内で改善すべき点を共有し、反映できるよう努めることで、これからも学生の皆さんのより質の高い「学び」を提供していく予定です。