健康科学専攻（博士後期課程）
2025.12.05
「重り×速度」が脳による歩行修正を促進－重り負荷は「速く歩く」ことで中枢神経系の適応を引き出す－～ニューロリハビリテーション研究センター
歩行には、脚の重さや速さの変化による誤差を感知し、徐々に動きを修正・適応・学習する機能があります。畿央大学大学院健康科学研究科（修了生/現 トヨタ記念病院）の本川剛志氏と森岡周教授（畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター・センター長）らは、健常成人を対象に「片脚への重り」と「歩行速度」の組み合わせが、この学習効果に与える影響を検証しました。その結果、単に重りをつけるだけでなく、「重い×速い」という高強度の条件下でのみ、歩幅や関節運動に顕著な学習（遅延適応）と、重りを外した後も効果が続く現象（残効）が確認されました。これは、リハビリテーションにおいて歩行の修正を促すには、負荷と速度を組み合わせた強度の設計が重要であることを示唆する成果です。この研究成果はHuman Movement Science誌（Effects of Unilateral Leg Weight Perturbation Intensity on Spatiotemporal Gait Parameter Symmetry and Lower Limb Muscle Activity: An Exploratory Laboratory Study in Healthy Adults）に掲載されています。 本研究のポイント 「重い×速い」高強度条件のみで、歩幅や関節角度などの空間的指標に学習効果（遅延適応・後効果）が認められました。 一方、スイング時間などの時間的指標には学習効果が生じず、脳による学習よりも即時的な調整に依存することが示唆されました。 負荷と速度の条件により筋活動パターンが異なることから、リハビリにおける適切な「処方設計（重さ・速さ）」の重要性が示されました。 研究概要 私たちの脳には、歩行中に脚の重さや環境が変化しても、その誤差を感知して少しずつ動きを修正し、最適なパターンを学習する能力（適応）が備わっています。この学習効果は、重りなどの刺激を外した後もしばらく残ることがあり、これを「残効（aftereffects）」と呼びます。 リハビリテーションの現場では、脳卒中などによる歩行の左右非対称性を改善するために、片脚に重りをつけて歩く手法が用いられます。しかし、どのような「重さ」と「歩行速度」の組み合わせが、脳（中枢神経系）による効果的な運動学習を引き出すのかについては、これまで十分に分かっていませんでした。 畿央大学大学院 健康科学研究科（修了生/現所属：トヨタ記念病院）の本川剛志氏、同大学 ニューロリハビリテーション研究センターの森岡周教授らの研究チームは、健常成人15名を対象に、片脚に重りを装着してトレッドミルで歩く実験を行いました。実験では、負荷の強度を変えるために「①軽い×速い」「②重い×遅い」「③重い×速い」という3つの条件を設定し、歩幅（ステップ長）の対称性や関節の角度、筋肉の活動パターンがどのように変化するかを詳細に解析しました。 その結果、最も負荷が高い「③重い×速い」条件においてのみ、歩行中に徐々に対称性が改善していく「遅延適応」という学習プロセスが明確に観察されました。さらに、重りを外した後も強い「残効」が現れ、歩幅や膝・股関節の動きに学習効果が定着しやすいことが示されました。 一方、他の2条件（軽い×速い／重い×遅い）では、重りを外した後の「残効」は見られましたが、歩行中の明確な「遅延適応」は生じませんでした。これは、負荷が不十分な場合、脳が積極的に動きを予測して修正する（フィードフォワード制御）までには至らない可能性を示唆しています。また、歩行のリズム（時間的指標）は空間的な動き（歩幅など）とは異なり、学習効果が残りにくいことも明らかになりました。 本研究の新規性は、歩行の左右差を修正するためには、単に重りをつけるだけでなく、「速く歩く」ことを組み合わせた高い強度の負荷設定が、脳の学習機能を最大限に引き出す鍵であることを体系的に示した点にあります。 この知見は、「どの脚に、どれだけの重さをつけ、どのくらいの速さで歩けばよいか」という、効果的なリハビリテーションプログラムを設計するための科学的な根拠となります。今後は、実際に歩行障害を持つ患者さんへの応用が期待されます。 研究内容 歩行中に脚の重さなどの環境が変化すると、私たちはその誤差を感知して動きを修正し、徐々に新しいパターンを学習します（遅延適応）。この学習効果は、環境が元に戻っても一時的に残存すること（後効果）が知られています。本研究では、リハビリテーションへの応用を見据え、「重さ（負荷量）」と「歩行速度」の組み合わせが、この学習プロセスにどのような影響を与えるかを検証することを目的としました。 健常成人15名を対象に、片脚に重りを装着してトレッドミル歩行を行う実験を実施しました（図1）。条件は、負荷（体重の3%または5%）と速度（3.5 km/hまたは5.0 km/h）を組み合わせた「①軽い×速い」「②重い×遅い」「③重い×速い」の3パターンとし、別日にランダムな順序で測定しました。 各条件のプロトコルは、ベースライン（5分）→ 重りありの適応期（10分）→ 重りなしの脱適応期（5分）とし、ステップ長（歩幅）とスイング時間（脚を振る時間）の対称性、下肢屈伸角度、筋活動を計測しました。 図１．実験環境および条件とプロトコルの概略 データ解析では、各時期（ベースライン：BL、適応期：EA/LA、脱適応期：EP/LP）から10歩ずつを抽出し、統計的に比較しました。 実験の結果、最も高強度である「重い×速い」条件においてのみ、ステップ長の対称性と下肢屈伸角度の両方で、明瞭な遅延適応（徐々に対称性が改善する現象）と、強い後効果が確認されました（図2、3）。 一方、「軽い×速い」や「重い×遅い」条件では、ステップ長には後効果が見られましたが、関節角度の変化に顕著な後効果は認められませんでした。また、時間的な指標である「スイング時間の対称性」は、どの条件でも後効果を示しませんでした。 図2．ステップ長（歩幅）とスイング時間（脚を振る時間）の対称性の変化 ※各時期の定義 ・BL（Baseline）：ベースライン期終盤の10歩 ・EA（Early Adaptation）：適応期開始直後の10歩 ・LA（Late Adaptation）：適応期終了直前の10歩 ・EP（Early Post-adaptation）：重り除去後（脱適応期）開始直後の10歩 ・LP（Late Post-adaptation）：重り除去後（脱適応期）終了直前の10歩 図3．下肢の関節角度（屈伸）における遅延適応と後効果 歩行周期全体を通した関節角度の変化（SPM1D解析）。 上段の**「低重量／高速度」条件では、重り側（摂動側）の振り出し動作において、初期（EA）から後期（LA）にかけて元の動きに戻る遅延適応が見られた（上部赤矢印）。 下段の「高重量／高速度」条件では、重りをつけていない側（非摂動側）において遅延適応**（下部赤矢印）が生じ、重りを外した後には両脚の蹴り出し動作（立脚後半）に強い後効果が出現した（右側赤枠）。これらの結果は、条件によって学習の現れ方が異なることを示している。 これらの結果から、重い負荷と速い歩行の組み合わせは、感覚的な誤差信号と筋肉への出力要求を高め、その場しのぎの修正（フィードバック制御）だけでなく、脳による予測的な制御（フィードフォワード制御）を強く動員させると考えられます。これにより、空間的な運動パターン（歩幅や関節角度）の学習が促進されたと解釈されます。対照的に、時間的なリズム調整は即時的な反応に依存しやすく、学習効果が残りにくい特性があることが示唆されました。 本研究は、歩行のリハビリテーションにおいて、「どの脚に・どれだけの重さを・どの速さで」**という処方設計が、再学習の効果を決定づける重要な要素であることを示しています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、「重さ×速さ」の強度が歩行学習の効果を左右し、特に「高負荷×高速度」条件が空間的パターンの学習を強く促進することを実証しました 。これは、リハビリテーションにおける「どの脚に・どれだけの重さを・どの速さで」という科学的な処方設計の基盤となります 。今後は、脳卒中後の歩行障害に対する安全性を検証しつつ、個々の歩行特性に合わせた負荷設定や、日常歩行への波及効果を含めた臨床ガイドラインの構築を目指します。 論文情報 Motokawa T, Terasawa Y, Nagamori Y, Onishi S, Morioka S. Effects of unilateral leg weight perturbation intensity on spatiotemporal gait parameter symmetry and lower limb muscle activity: An exploratory laboratory study in healthy adults. Hum Mov Sci. 2025 Nov 4;104:103426. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 修士課程修了生（現所属：トヨタ記念病院） 本川剛志 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2025.12.02
第18回理学療法特別講演会「世界を舞台に得た学び － 卒業生へのメッセージ －」を開催しました。
令和7年11月18日（火）19時より、畿桜会（同窓会）主催の「第18回理学療法特別講演会」を開催しました。夜間開催にもかかわらず、95名の方々にご参加いただき、大盛況のうちに終了いたしました。 「世界を舞台に得た学び － 卒業生へのメッセージ －」 今回のテーマは、「世界を舞台に得た学び － 卒業生へのメッセージ －」です。登壇されたのは、本学の松本 大輔准教授と、16期生で海外トレーナーの経験を持つ吉田 昇弘先生のお二人です。 松本 大輔准教授 「国際活動とフランス留学を経て、卒業生に伝えたいこと 日本の強みとこれから必要な力 ― 特に地域・予防分野 ―」 松本先生は、フランス南西部トゥールーズのトゥールーズ大学病院・老年科／加齢研究所（Gérontôpole）に在外研究員として滞在されていました。講演では、現地での研究活動や学術交流、日本との価値観の違いや共通点から、ラグビーの現地取材で取り上げられたエピソードなど、国際的な視点ならではの多彩な話題が紹介されました。 松本先生の在外研究の様子は以下からご覧ください。 https://www.kio.ac.jp/topics_news/85622/ 吉田 昇弘先生（理学療法学科16期生） 「海外トレーナー経験を経て、卒業生に伝えたいこと 若さを武器に、挑戦への一歩を踏み出す」 吉田先生は、総合病院での臨床経験を経て、オーストリア1部リーグの女子サッカーチームを中心に、メディカルトレーナーとして活動されてきた異色のキャリアをお持ちです。講演では、海外へ挑戦するまでの準備、異文化での仕事におけるリアルな体験、若い時期に挑戦することの価値などについて、等身大の言葉で語っていただきました。 吉田先生が卒業後一度大学に来校いただいた様子をブログにしています。 https://www.kio.ac.jp/information/2024/07/80233.html 「海外で活躍する人＝別世界の存在」と感じてしまいがちですが、母校でお世話になった教員、また同じ学び舎で学生生活を過ごした卒業生の経験を聞くことで、海外が身近に感じられた方も多いのではないでしょうか。 講演後は、質疑応答を含めたオンライン懇親会を実施しました。仕事終わりの時間帯にもかかわらず多くの方が残ってくださり、講師への質問が途切れることなく続き、学生・卒業生・外部参加者の垣根を越えて語り合う非常に活発な交流の場となりました。 卒業後は、なかなか大学と関わる機会を持てない方も多いと思います。しかし今回のように、母校が卒後の学びと交流の場を提供してくれることは、畿央大学の大きな魅力の一つではないでしょうか。すでに来年度の企画も動き始めています。 ぜひ次回も、多くの皆さまのご参加をお待ちしております。 理学療法学科 7期生 久保 峰鳴 関連記事 令和7年度 理学療法学科卒業研究発表会を開催！～学生レポート 無印良品あさかつレポート 第2弾「呼吸と姿勢で整うチェアヨガ」 地域リハビリテーション研究室大学院生・研究員の学会での活躍をご紹介~健康科学研究科 第23回日本神経理学療法学会学術大会にて本学関係者が多数登壇・受賞しました！
2025.11.25
脳卒中患者の「二重課題歩行」の安定性、普段の歩行パターンから予測可能に～ニューロリハビリテーション研究センター
脳卒中後、歩行中に同時に他の作業を行うとバランスを崩しやすくなることがあります。畿央大学健康科学研究科の北郷龍也氏、日本福祉大学健康科学部の水田直道助教、畿央大学健康科学研究科の蓮井成仁氏、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの森岡周教授らの研究グループは、通常歩行時の体幹の揺れや筋活動のパターンが、二重課題（歩行中に計算などを行う課題）歩行時の安定性に関係していることを明らかにしました。本研究の新規性は、二重課題歩行中の不安定さを、通常歩行中の特徴から予測できることを実証した点にあります。この成果は、転倒予防や脳卒中患者における歩行リハビリテーションの個別化に貢献するもので、今後の効果的な治療プログラム開発につながると期待されます。この研究成果はJournal of Electromyography and Kinesiology誌（Factors Influencing Instability during Dual-Task Walking in Stroke Patients）に掲載されています。 本研究のポイント 単一課題歩行中の歩行速度、体幹加速度（RMS）、体幹動揺の規則性（サンプルエントロピー）を用いて、二重課題歩行時における不安定性の程度が予測可能であることを明らかにしました。 二重課題歩行時には、単一課題歩行時に比べて体幹の揺れや筋の共収縮が増加し、これらの変化が歩行速度の低下と関連していることが示されました。 本研究では、二重課題歩行中の不安定性を単一課題歩行の特性から予測可能であり、転倒リスク評価や個別化されたリハビリテーション介入の根拠に資する基盤が示されました。 研究概要 脳卒中を経験した多くの方々は、歩く際にバランスを崩しやすくなったり、転びやすくなったりすることがあります。さらに、日常生活では「歩きながら会話する」「考え事をしながら移動する」など、複数のことを同時に行う場面が頻繁にあります。しかし、脳卒中の後遺症を持つ方は、このような“二つのことを同時にこなす”状況、つまり「二重課題」に特に弱く、バランスを崩しやすくなることが知られています。 このような背景のもと、畿央大学健康科学研究科の北郷龍也、日本福祉大学健康科学部の水田直道 助教、畿央大学健康科学研究科の蓮井成仁、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの森岡周 教授らの研究グループは、二重課題歩行時の不安定さを、単一課題歩行時の特性から予測できるかを検証しました。研究には30名の脳卒中患者が参加し、通常歩行（単一課題）と、計算などの課題を同時に行う二重課題歩行を比較。その際の歩行速度や体幹の揺れ、体幹の動きの複雑さなどを計測・分析しました。 その結果、単一課題歩行時の「歩行速度が遅い」「体幹の動きが大きい」「体幹の動きのリズムが不規則」といった特性が、二重課題歩行時の不安定さと強く関係していることが明らかになりました。つまり、複雑なタスクをしながらの歩行に不安がある人は、通常の歩行時にもすでに特有の不安定な動きが表れているということです。 この研究の新規性は、これまで感覚的・経験的に語られがちだった「二重課題に弱い」という問題を、具体的な身体データによってその特徴を定量的に示した点にあります。これにより、転倒リスクの早期発見や、認知と運動を組み合わせた個別リハビリテーション計画の立案が、より科学的な根拠をもって進められる可能性が広がります。 研究内容 脳卒中を経験した多くの方々は、歩く際にバランスを崩しやすくなったり、転びやすくなったりすることが知られています。さらに、歩きながら別の作業（例えば、計算や会話など）を同時に行う二重課題歩行では、よりバランスを失いやすくなります。しかし、脳卒中後の患者がなぜ、このような不安定さを感じやすいのか、通常の歩行との関連性については十分に解明されていませんでした。 本研究では、脳卒中後の患者30名を対象に、単一課題歩行（通常の歩行）と二重課題歩行（歩行中に引き算を行う）の両方において、慣性センサーと筋電図を用いて体幹の動きや筋活動を測定しました。その結果、二重課題歩行時には通常歩行時に比べて歩行速度が低下し、体幹の揺れ（RMS）や体幹動揺の規則性（サンプルエントロピー）、下肢筋の共収縮が増加することが明らかになりました（図1)。 また、単一課題歩行から二重課題歩行における歩行速度低下率は臨床評価と有意な相関を示しませんでしたが、同時収縮指数、サンプルエントロピー、RMSにおいては有意な負の相関を示しました（図2）。 さらに、通常歩行時の歩行速度、体幹の揺れ、体幹動揺の規則性が、二重課題歩行時の不安定性を予測する因子であることを統計的に示しました。 図１．単一課題および二重課題条件下での体幹加速度、下肢筋活動、および歩行評価 左および中央パネル：単一課題歩行時（a）および二重課題歩行時（b）における体幹の前後方向、側方方向、垂直方向の加速度；単一課題歩行時（c）および二重課題歩行時（d）における前脛骨筋およびヒラメ筋の筋活動。右パネル：条件間における単脚支持時間対称性指数（e）；RMS（f）；サンプルエントロピー（g）；同時収縮指数（h）の箱ひげ図。 図2．歩行速度低下率と臨床評価および歩行評価との関連性 この研究の新規性は、これまで歩行中の認知課題が与える影響だけに着目されていた「二重課題における問題」を、通常時の歩行特性データによって予測できる可能性を示した点にあります。これにより、脳卒中リハビリテーションの新戦略や、歩行の個別化治療の設計に貢献できる可能性があります。 本研究の臨床的意義および今後の展開 脳卒中後における歩行不安定性が、単一課題歩行時の特性から予測可能であることを示し、二重課題歩行時の転倒リスク評価に新たな視点を提供しました。今後は、単一課題歩行の指標を活用した新規リハビリテーションの効果検証と、認知機能負荷に対応したトレーニングプログラムの開発を行う予定です。 論文情報 Ryuya Kitago, Naomichi Mizuta, Naruhito Hasui, Shu Morioka Factors Influencing Instability during Dual-Task Walking in Stroke Patients J Electromyogr Kinesiol. 2025 Oct 26;85:103077 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 北郷 龍也 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2025.11.18
【快挙】躍進と深化：第23回日本神経理学療法学会学術大会での圧倒的な成果
2025年10月31日、11月1日に開催された第23回日本神経理学療法学会学術大会（金沢市）が、前回を大きく上回る参加者（2,500名以上）を集め、盛況のうちに閉幕しました。本学関係者が今年も目覚ましい活躍を見せ、神経理学療法学の最前線における本学の存在感を改めて示す大会となりましたので、その成果をご報告いたします。 大学院修了者ならびに在学生の圧倒的な受賞実績 本学大学院健康科学研究科の修了生および在学生が、応募800を超える演題の中から、今年も見事に多数の受賞を獲得しました。 最優秀賞（1名中1名を本学が独占） 田上 友希 氏（畿央大学大学院博士後期課程在籍、森岡周研究室） 演題名：脳卒中後体幹機能評価の統合的構造解明 ― 多尺度因子分析とRasch解析による新評価モデル ― 優秀賞（3名中2名が本学関係者） 寺澤 雄太 氏（西大和リハビリテーション病院、畿央大学大学院博士後期課程在籍、森岡周研究室） 演題名：スペクトログラム形状特徴量を用いた定常歩行からのパーキンソン病のすくみ足の識別：横断研究 本川 剛志 氏（トヨタ記念病院リハビリテーション科、2025年3月修士課程修了、森岡周研究室出身） 演題名：重症虚血性脳卒中患者における注視偏倚と体幹起居能力は脳卒中関連肺炎を独立に予測する 奨励賞（5名中2名が本学関係者） 山崎 雄一郎 氏（畿央大学大学院博士後期課程在籍、森岡周研究室） 演題名：小脳性運動失調歩行における方向特異的・速度依存的な体幹制御特性の定量的解析 堀 めぐみ 氏（畿央大学大学院修士課程在籍、森岡周研究室） 演題名：歩行時視線制御の特異的代償戦略 ― 脳卒中患者における機能・能力と視線パターンの関連 ― 2年連続の圧倒的成果が示すもの 昨年の第22回大会に引き続き、本学は今年も神経理学療法学会において最高位の成果を収めました。最優秀賞の2年連続受賞は、本学の研究力の高さと継続性を如実に示すものです。（昨年の記事） 今大会で特筆すべきは、体幹機能評価の統合的アプローチ、パーキンソン病のすくみ足の客観的識別、脳卒中関連肺炎の予測因子の解明、小脳性運動失調の定量的解析、視線制御の代償戦略という、多様かつ高度な研究テーマが評価されたことです。これらは、昨年の「運動主体感」「主観的意識経験」といった身体性研究とともに、臨床課題の解決に直結する実践的研究の重要性を示しています。 本学の研究・教育の特色 これらの受賞は、以下の本学の教育・研究体制の成果です： ニューロリハビリテーション研究センターを有した研究・教育体制 新学術領域研究およびCREST研究から継続する最先端の研究基盤 修士課程から博士後期課程まで一貫した質の高い研究指導体制 臨床現場と密接に連携した実践的研究アプローチ 最新の計測技術と統計手法ならびに質的研究を駆使した文理融合型の独創的探究 修士課程在籍中の堀氏が奨励賞を受賞したことは、早期からの研究教育の質の高さを物語っています。 未来への挑戦 本学では、これらの成果を踏まえ、さらなる革新的な理学療法およびリハビリテーションに関連する研究・教育を推進してまいります。神経理学療法学ならびにニューロリハビリテーションの分野は、従来の機能障害・回復から、身体性の科学ならびに臨床予測モデルの開発まで、その可能性は無限に広がっています。 学生の皆さんには、先輩たちの背中を追い、自らの「粘り」と「探究心」で、新たな知見を切り開いていってほしいと思います。臨床現場で働く皆さんには、本学での学びが実践と研究を結びつける確かな力になることをお約束します。 謝辞 最後に、今回の成果を支えてくださった全ての関係者の皆様、研究にご協力いただいた患者様、そして日々学生たちを支えてくださる臨床現場の先生方に、心からの感謝を申し上げます。今後も本学は、理学療法学、ならびに世界の科学の発展に寄与し、社会に真に貢献できる人材の育成に全力を尽くしてまいります。 高校生の皆さん、臨床家の皆さん、研究者の皆さん、ぜひ本学の挑戦にご注目ください。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター長 森岡 周 関連記事 第23回日本神経理学療法学会学術大会にて本学関係者が多数登壇・受賞しました！ 【快挙】挑戦と革新：第22回日本神経理学療法学会学術大会での輝かしい成果を収めました！ フランス・リヨン神経科学研究センターのHugo ARDAILLON 氏が畿央大学を訪問されました！～ ニューロリハビリテーション研究センター 神経リハビリテーション学研究室の学生・教員が World Physiotherapy Congress 2025 で発表 ～ 健康科学研究科 森岡研究室の同門会に院生・修了生49名が参加！～健康科学研究科 本学にて第33回奈良県理学療法士学会が開催されました。～健康科学研究科・理学療法学科 第28回 日本ペインリハビリテーション学会 学術大会で大学院生が一般口述演題奨励賞を受賞しました！～健康科学研究科 【快挙】大学院生の研究において、脳卒中患者の物体把持の測定における新しいアプローチを開発しました。 健康科学研究科の記事 理学療法学科の記事 インタビュー記事 活躍する大学院修了生vol.3～大松 聡子さん（株式会社デジリハ 勤務／健康科学研究科博士後期課程修了） 活躍する大学院修了生vol.2～宮脇 裕さん（国立研究開発法人 産業技術総合研究所勤務／健康科学研究科博士後期課程修了） 活躍する大学院修了生vol.1～片山 脩さん（国立長寿医療研究センター勤務／健康科学研究科博士後期課程修了） 【森岡周研究室修了生インタビュー】大学教員をしている皆さんに色々聞いてみました！ 【学生×実習先インタビュー】実習での症例を基にした卒業研究が国際誌に！vol.2～岩佐さん×赤口さん 【学生×実習先インタビュー】実習での症例を基にした卒業研究が国際誌に！vol.1～淡路さん×渕上さん
2025.10.17
11/18(火)第18回理学療法特別講演会「世界を舞台に得た学び」を開催します。
チラシデータ 申込フォーム 過去の理学療法特別講演会レポート 第17回理学療法特別講演会「キャリア開拓とマネージメント事始め」 【開学20周年】12/3（日）理学療法学科記念講演「PTの歩き方～PTが輝けるNew Spotを見つける旅」 第15回理学療法特別講演会「脳卒中急性期のリハビリテーション」 第14回理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」
2025.10.07
歩行中の予測誤差検出－視覚遅延フィードバックを用いた感覚運動不一致－～ニューロリハビリテーション研究センター
運動をより良くするためには、いかに予測誤差を検出できるかが重要となりますが、これまでの研究では上肢運動課題に特化したものがほとんどでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの林田一輝 客員研究員らは、健常成人を対象とした歩行中の予測誤差検出実験により、歩行パラメータや身体の重量感、不一致検出率が遅延時間とともに増加し、これらのデータは観察の視点に依存しないことを明らかにしました。この成果は、Psychological research誌（Sensorimotor incongruence during walking using delayed visual feedback）に掲載されています。 本研究のポイント ■「歩行中」の予測誤差検出能力の評価について視覚遅延フィードバック課題を用いて行いました。 ■歩行パラメータ（ステップ時間・ストライド時間）、身体の重量感、不一致検出率は遅延時間の増加に伴い上昇しました。 ■また、これらのパラメーターは観察する視点に依存しないことが明らかになりました。 研究概要 脳損傷後のリハビリテーションでは、動こうとしたときに脳が予測する感覚と、実際の感覚とのわずかなずれ（誤差）を認識できる能力がとても重要です。これまでの研究では、腕や指の動きを使ってこの能力が調べられてきましたが、実際に患者にとって最も必要とされる「歩行中」での仕組みはよく分かっていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの林田一輝 客員研究員らの研究チームは、歩行中の誤差を認識する能力について実験を行いました。健常な人がトレッドミル上を歩くときに、その歩いている自身の映像の動きを段階的に遅延させ、その「わずかな遅れ」に気づけるかどうかの実験を行いました。その結果、歩くリズムや自分の体の重さの感じ方、そして遅れに気づく割合は、映像の遅延が大きくなるほど高まることが分かりました。さらに、自身の映像を横から見ても後ろから見ても結果は同じで、観察する視点に左右されないことも確認されました。これらの成果は、歩行リハビリにおいて「感覚と運動を統合する力」を新たに評価する方法の開発につながる可能性が示されました。 研究内容 本研究の目的は、健常者を対象としたトレッドミル歩行中の視覚フィードバック遅延実験において、歩行パラメータ、身体の重量感、遅延誤差検出率の影響を臨床でも応用可能な形で調査することでした。また、リハビリ場面で一般的に用いられる歩行中の矢状面（左側）または前額面（後方）による視覚フィードバックが誤差検出課題に与える影響も不明でした。したがって、もう一つの目的として、異なる観察視点によって影響されるかどうかも調査しました（図1）。 図１．実験手続き 参加者は、トレッドミル歩行中の姿をカメラで撮影され、リアルタイムに前方のモニターに映し出された。このフィードバックには遅延が設けられ、その遅延に気づいたかどうかの判断が求められた。遅延判断と同時に身体重量感も聴取された。歩行パラメータは加速度計にて計測された。 実験の結果、歩行パラメータ（ステップ時間・ストライド時間）、身体の重量感、不一致検出率は遅延時間の増加とともに上昇し、これらのデータは観察視点に依存しないことが判明しました。本研究は、歩行中の患者の感覚運動統合機能を評価する手法開発に向けた重要な示唆を提供すると考えられます（図2）。 図2．実験の結果 左：不一致（遅延）検出確率曲線を表す。遅延時間の増加に伴い、遅延判断（Yes）の回答確率が上昇していることがわかる。右上：遅延時間増加に伴う身体重量感の変化を表す（7段階評価）。右下：遅延時間増加に伴うステップ時間の変化を表す。 *p<0.05 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、歩行中の患者の感覚運動統合機能を評価する方法を開発するための重要な手がかりになる可能性が考えられます。今後は脳卒中などの神経疾患患者への応用を行う予定です。 論文情報 Hayashida K, Nishi Y, Inui Y, Morioka S. Sensorimotor incongruence during walking using delayed visual feedback. Psychol Res. 2025 Sep 8;89(5):139. doi: 10.1007/s00426-025-02170-9. 関連する論文情報 Hayashida K, Nishi Y, Matsukawa T, Nagase Y, Morioka S. I am not the cause of this pain: An experimental study of the cognitive processes underlying causal attribution in the unpredictable situation whether negative outcomes. Conscious Cogn. 2024 Jan;117:103622. doi: 10.1016/j.concog.2023.103622. Epub 2023 Dec 14. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 林田 一輝 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2025.10.07
株式会社中尾組と産学連携協定の調印式を行いました。
畿央大学は2025年10月1日（水）、株式会社中尾組と畿央大学健康科学部人間環境デザイン学科による産学連携に係る協定の締結調印式が開催されました。 （左から）人間環境デザイン学科 東実千代学科長、冬木正彦 畿央大学学長、株式会社中尾組 中尾隆成社長 奈良県内で創業110年を迎える総合建設会社である株式会社中尾組とは開学以来、企業インターンシップや卒業生の就職など多方面で交流を深めてきました。今回の協定は、奈良県産材を活用した木造建築や桜井市のまちづくり、建築分野の実証実験、インターンシップ・現場見学会などの体験学習、地域振興・社会活性化、教育・人材育成、SDGsへの取り組みなど、多岐にわたる分野での連携をさらに前に進めることを目的としています。 中尾社長、冬木学長、東学科長からそれぞれ挨拶があり、これまでの連携実績を振り返りつつ、Win-Winの関係で人材育成と地域に根差した活動の進展に対する期待が述べられました。双方が協力し合うことで、地域社会や産業の発展、人材育成への新たな一歩を踏み出すことへの強い意欲を確認する機会となりました。 協定書の締結後は記念撮影が行われ、和やかな雰囲気の中で式が進行しました。 両者の懸け橋となっている人間環境デザイン学科4期生の鈴木理人さんにも駆けつけていただきました。今回の協定を機に、相互協力しながら地域社会の総合的な発展と大学の教育・研究・社会貢献のさらなる深化を進めていく予定です。 関連リンク 自治体等との協定
2025.09.12
新校舎の建設が始まります！
畿央大学では、教育研究環境のさらなる充実を目指し、新校舎の建設を進めています。 その工事の着工に先立ち、2025年9月2日(火)、「地鎮祭」を執り行いました。 まだまだ厳しい暑さが残るなか、神主をお招きし、学園、設計者、施工者の三者がそろって、工事が安全に、そして無事に完成するよう祈願しました。 新校舎には、教育研究活動の成果発表や地域交流イベントなどで幅広く活用できる2層吹き抜けのプレゼンテーションホールを設けます。畿央大学の持つ「知」のリソースを地域へ発信し、繋がりを育む拠点となることをめざしています。 新しい校舎の完成に、どうぞご期待ください！
2025.09.02
子どもの“書きにくさ”を特性ごとに解明―DCD・ADHD・ASDの違いをタブレットで可視化～ニューロリハビリテーション研究センター
学校生活において運筆・書字スキルは学習の基盤ですが、神経発達症のある子どもたちの多くが書く行為に困難を抱えています。発達性協調運動症（Developmental Coordination Disorder：DCD）、注意欠如多動症（Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder：ADHD）、そして自閉スペクトラム症（Autism Spectrum Disorder：ASD）と運筆・書字困難との関連はすでに指摘されていますが、先行研究結果は必ずしも一致しておらず、客観的な指標に基づいた各特性と書く能力との詳細な関連は不明でした。畿央大学大学院博士後期課程の片岡新 氏と信迫悟志 教授らは、診断名で分けるのではなく、各特性の強さに着目する「Dimensional approach（次元的アプローチ）」で解析を行い、デジタル機器で運筆スキルを定量的に評価し、堅牢な書字評価バッテリーで書字スキルを評価することで、特性ごとの運筆および書字運動プロファイルの違いを明らかにすることを目的としました。この研究成果は、Human Movement Science誌（Kinematic and kinetic characteristics of graphomotor skills in children with neurodevelopmental disorders: The impact of DCD, ADHD, and ASD traits）に掲載されています。 本研究のポイント DCD特性が強い子どもほど、描線の正確性（逸脱量）、速度、加速度、ジャーク（動作の滑らかさ）など、多くの運筆指標が悪化することが明らかになった。 ADHD特性が強い場合には、筆圧が強くなり、描線速度も速くなる傾向が認められた。特に曲線や三角波といった複雑な描線条件で顕著であり、一方で直線条件では能力低下との関連は見られなかった。 ASD特性は二面性を示した。すなわち、「注意を細部に向ける特性」が強いと直線課題で速度、加速度、ジャークが悪化する一方、「注意の切り替え能力」が高いと書字スキル（書字流暢性）が向上するという、他の発達特性とは異なる特徴的な結果が得られた。 研究概要 本研究は、DCD、ADHD、ASDと診断された神経発達症の子ども17名（6〜11歳）を対象に、書字スキルおよび運筆スキルと神経発達特性との関連を調べた探索的研究です。書字スキルは Understanding Reading and Writing Skills of Schoolchildren II（URAWSS-II） を用いて「書字流暢性」を測定しました。運筆スキルは TraceCoder®を使用し、直線・正弦波・三角波の3条件（図1）で描線をトレースさせ、基準線からの逸脱量、筆圧、速度、加速度、ジャーク（動作の滑らかさ）、描線面積 の6指標を定量的に測定しました。さらに、神経発達症特性の評価として Developmental Coordination Disorder Questionnaire（DCDQ）、ADHD Rating Scale IV（ADHD-RS）、Autism Spectrum Quotient（AQ） を使用しました。その他の測定項目には、年齢、学年、全検査IQ（FSIQ）、レーヴン色彩マトリシス検査（RCPM）、感覚プロファイル（SSP） を含めました。 図1. Trace coder®を使用した運筆評価 研究内容 本研究では、6～11歳の神経発達症（DCD、ADHD、ASD）の診断を有する児17名を対象に、神経発達症特性と運筆・書字スキルとの関連を検討しました。運筆スキルは、各条件（直線、正弦波、三角波）における基準線からの逸脱量、筆圧、速度、加速度、ジャーク（動作の滑らかさ）、描線面積といった運動学的・運動力学的指標をTraceCoder®により測定し、書字スキルは URAWSS-II によって書字流暢性を評価しました。さらに、知的機能（FSIQ、RCPM）や感覚特性（SSP）も測定項目に含め、相関分析を行いました。 その結果、DCD特性が強い子どもほど、直線・正弦波・三角波といったいずれの描線課題においても、基準線からの逸脱が大きく、速度や加速度、ジャークの安定性が低下するなど、運筆の正確性や滑らかさが一貫して悪化することが示されました（図2、図3）。 一方、ADHD特性が強い場合には、筆圧が強く、描線速度が上がる傾向が認められ、特に複雑な正弦波や三角波課題でその特徴が顕著に現れました（図2，図3）。また、ASD特性については二つの異なる関係が見られました．すなわち，「注意を細部に向ける傾向」が強いと、直線課題における速度や加速度，ジャークが悪化しましたが，「注意の切り替え能力」が高い場合には、逆に書字流暢性（短時間で正確に多くの文字を書ける能力）が向上するというポジティブな効果も確認されました（図2，図3）。 図2．相関ヒートマップ 縦軸に運筆スキル（運筆における運動学的・運動力学的指標）と書字スキル（書字流暢性）を示し、横軸に神経発達症特性（DCD、ADHD、ASD）を示す。 SLC：直線条件、SWC：正弦波条件、TWC：三角波条件 図3. 各神経発達症児の代表的な運筆波形 これらの知見は、書字運動の特性が単なる診断名ではなく、DCD・ADHD・ASDといった発達特性ごとに異なる形で現れることを示しており、子どもの「書きにくさ」に対して、より特性に応じた個別的な評価・支援が重要であることを強調しています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、子どもの「書きにくさ」の背景にある多様なメカニズムを解明し、診断カテゴリーではなく特性に応じた評価と支援の必要性を示しました。特に、タブレット端末による定量的評価と URAWSS-II の標準化された書字評価を組み合わせることで、臨床や教育現場において、子どもの課題点を客観的かつ効率的に把握できる方法を提示しました。 さらに、ASD特性に見られた「注意の切り替え能力」と書字流暢性とのポジティブな関連は、書字困難を単なる弱点としてではなく、特性に応じた強みを生かす視点の重要性を示しています。 今後は、より大規模な調査や縦断的研究を通じて、発達に応じた書字スキルの変化や介入効果を検証し、特性に応じた支援プログラムの開発につなげていくことが期待されます。 論文情報 Kataoka S, Nakai A, Nobusako S. Kinematic and kinetic characteristics of graphomotor skills in children with neurodevelopmental disorders: The impact of DCD, ADHD, and ASD traits. Human Movement Science. 2025 Aug 18;103:103388. doi: 10.1016/j.humov.2025.103388. Epub ahead of print. PMID: 40829511. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 片岡 新 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2025.06.25
地域リハビリテーション研究室主催 OPENLABOセミナー「地域共生社会におけるリハビリテーション専門職の役割～地域包括ケアから地域共生社会へ～」
申込フォームはこちら 研究室HPはこちら
2025.06.06
人工膝関節置換術術後患者における術後QOLに関連する複合的因子を調査～運動器リハビリテーション学分野 瓜谷研究室～
近年、人工膝関節置換術術後患者の術後Quality of Life（QOL）に関連する術前要因として性別、Body Mass Index（BMI）、学歴、膝関節の痛み、合併症の数、心理社会的問題が報告されています。また、システマティックレビューでは女性、合併症が少ない事、高いBMIが人工膝関節置換術術後QOL低下の要因として挙げられていますが、術後QOLへの影響度は弱いことが報告されています。関連が弱い要因でも組み合わさることで、術後QOLへの影響が変化する可能性が考えられますが、これらの関係については十分に明らかになっていませんでした。 畿央大学大学院客員研究員の山藤滉己氏、山野宏章氏（宝塚医療大学）、重藤隼人氏（京都橘大学）、鳥澤幸太郎氏（山内ホスピタル）、高﨑博司氏（埼玉県立大学）、瓜谷大輔教授らは、アメリカの変形性膝関節症データベース（Osteoarthritis Initiative；OAI）を用いて、人工膝関節置換術術後患者を対象に術後QOLに関する研究を行いました。その結果、単独で術後QOLに影響を与える弱い術前因子は、他の関連因子と複合的に組み合わさることで単独因子の影響よりも強くなるという関連性をアソシエーションルール分析で明らかにしました。この研究成果は、PLoS One誌（Exploration of combined factors related to quality of life after knee replacement surgery）に掲載されています。 研究概要 変形性膝関節症は、膝のこわばり・不安定性・疼痛を主訴とする代表的な変性疾患です。60歳以上では、画像上80%以上に変形性変化がみられ、約40%が症状を訴え、約10%が日常生活に支障を来すと報告されています。変形性膝関節症に伴う痛みと機能障害は QOLの低下と強く関連します。痛みや機能を改善する治療として人工膝関節置換術が広く行われ、術後QOLの改善が期待されますが、約30%では術後1年経過しても十分なQOL回復が得られません。 近年、人工膝関節置換術術後患者の術後 QOLを左右する術前要因として、性別、Body Mass Index（BMI）、学歴、膝痛の強さ、合併症の数、心理社会的問題などが報告されています。しかし、これら要因はいずれも単独ではQOLへの影響度が弱いとされ、システマティックレビューでも一貫した結論は得られていません。実際には「単独で弱い要因」同士が複合的に組み合わさることで、術後QOLに強い影響を及ぼす可能性が示唆されますが、その組み合わせや影響度の変化は明らかになっていません。本研究の結果、単独で術後QOLに影響を与える弱い術前因子は、他の関連因子と複合的に組み合わさる事で単独因子の影響よりも強くなるという関連性をアソシエーションルール分析で明らかにしました。 本研究のポイント 人工膝関節置換術術後患者の術後QOLに関わる術前因子の複合的な関連性をアソシエーションルール分析で検討した。 単独因子として、術前の合併症の存在が術後2年の身体的側面のQOLに最も関連する因子として抽出された。 複合的な関連性として、術前の身体的側面のQOLが低値、術前の疼痛高値、術前の身体機能低下、立ち上がり能力低下、高齢は他要因と組み合わさる事で単独因子よりも術後ＱＯＬへの影響度が高くなりました。 研究内容 本研究の対象は米国のKOA患者のデータベースであるOAIに登録されている4796人の内、KR術前から術後2年間追跡可能であった44名を解析対象者としました。 使用した評価項目は、性別、年齢、BMI、立ち上がりテスト、人工膝関節置換術が片側・両側の情報、合併症（Charlson Comorbidity Index；CCI）、抑うつ症状（Center for Epidemiologic Studies Depression Scale；CES-D）、関節症状（Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index version LK 3.1；WOMAC）の疼痛、こわばり、身体機能、QOL尺度（Short Form12；SF12）の身体的側面（Physical Component Score；PCS）および精神的側面（Mental Component Score；MCS）を使用しました。 各変数は等頻度区間法で「高値」・「低値」の2群に分類し、アソシエーションルール分析を用いて、術前因子と術後QOLに対する影響度および術前因子が組み合わさると術後QOLに対する影響度が変化するかといった複合的な関連性を検証しました。アソシエーションルール分析では信頼度：ルールの正確性、支持度：ルールの出現率、リフト値：ルールの有用性、の3つの指標に基づいてルールを抽出しました。複合的な関連ルールの抽出は、ルールの正確性の指標である信頼度が80%以上、リフト値1.1以上であることを条件に抽出しました。 アソシエーションルール分析の抽出条件を満たしたルールについては、ルールの条件に該当した群を「該当群」、該当しない群を非該当群として分類し、条件変数の該当群と非該当群の比率が統計学的に有意であるかを判断する為に、Fisherの正確確率検定またはχ²検定を実施しました。複合的ルールでは、単独ルールで設定した抽出条件を満たし、分割表の検定で関連を認めた要因が別の要因と組み合わさる事で単独ルールと比較して信頼度、リフト値が高値を示すのかを検討しました。 単独ルール 抽出されたルールは合併症(1つ以上)、術前 WOMAC身体機能高値、術前 WOMAC疼痛高値、術前PCS低値、術前立ち上がり動作不良、高齢、術前 WOMACこわばり高値がリフト値の降順に抽出されました(表1)。分割表の検定において条件変数の該当群と非該当群の比率に有意差を認めた項目は合併症、術前WOMAC身体機能低下、術前WOMAC疼痛高値、術前PCS低値、立ち上がり能力低下、高齢であった。信頼度とリフト値が最上位かつ分割表の検定結果において有意差を認めたルールは合併症（信頼度100%、リフト値1。38）でした。一方、術後1年と2年MCS低値の単独ルール、術後1年PCS低値の単独ルールは抽出されませんでした。 複合的ルール 後2年PCS低値単独ルールで関連を認めたルールが含まれているルールを(表2)と(表3)に示しています。術前PCS低値、術前WOMAC疼痛高値、術前WOMAC身体機能低下、立ち上がり能力低下、高齢は他要因と組み合わさる事で信頼度・リフト値が単独ルールよりも高値を示しました。これらのルールは分割表の検定において条件変数の該当群と非該当群の比率に有意差を認めました。 本研究の臨床定義および今後の展開 本研究の結果は人工膝関節置換術術後患者の術後QOLを評価する際には、術前の単独因子のみを考慮するだけでなく、影響を与える要因は組み合わせによって影響度が変化することを示唆する結果です。本研究は後ろ向き研究であり、他の関連因子（心理社会的側面の問題や社会的因子）を考慮できていません。今後は、日本人を対象に前向き研究を実施し、他の交絡因子を含めた場合の影響について調査研究を進めていく予定です。 論文情報 Santoh K, Shigetoh H, Yamano H, Torizawa K, Takasaki H, Uritani D. Exploration of combined factors related to quality of life after knee replacement surgery. PLoS One. 2025 May 7;20(5):e0323007. doi: 10. 1371/journal. pone. 0323007. PMID: 40333812; PMCID: PMC12057852. 問い合わせ先 社会医療法人杏嶺会 一宮西病院 リハビリテーション技術部 畿央大学 大学院 健康科学研究科 客員研究員 山藤 滉己 E-mail：k.santo725725@gmail.com 畿央大学 健康科学部 理学療法学科／大学院 健康科学研究科 教授瓜谷 大輔 E-mail：d.uritani@kio.ac.jp
2025.06.03
6－7歳児における運動イメージの使用は未熟：2つの運動イメージ課題からの証拠～ニューロリハビリテーション研究センター
運動イメージ（motor imagery: MI）とは、実際に身体を動かすことなく、頭の中でその運動を想像する動的な認知プロセスです。MIは「運動の計画と実行に関わる行為表象」とされており、意図形成、運動の計画、運動プログラムの構築という点で、実際の身体運動と機能的に同等であると考えられています。このMIの使用は、成人では十分に発達していることが知られていますが、小児における発達過程は十分に明らかにされていませんでした。畿央大学大学院健康科学研究科の信迫悟志 教授らの研究チームは、6〜13歳の定型発達児を対象に、2種類のMI課題（手の左右識別課題と両手結合課題）を用いて、年齢によるMI能力の発達変化を詳細に検討しました。この研究成果は、Human Movement Science誌（The use of motor imagery in 6–7-year-old children is not robust: Evidence from two motor imagery tasks）に掲載されています。 研究概要 本研究では、6〜13歳の定型発達児50名を対象に、子どもたちがどれだけ正確に手のMIを想起できるかを評価するため、2種類のMI課題を実施しました。1つ目は最も代表的なMI課題である手の左右識別（hand laterality recognition: HLR）課題（図1）で、モニター上に提示されるさまざまな角度・向きの手の画像を見て、それが左手か右手かをMIを用いて判断するものです。この課題では、正答率や正反応時間（RT）に加えて、生体力学的制約（身体の動きにくさ）効果や手の姿勢の効果の有無を指標とし、子どもたちのMIの使用の程度を測定しました。2つ目はニッチなMI課題である両手結合（bimanual coupling: BC）課題（図2）で、次の3条件が含まれます。片手条件：利き手でまっすぐな線を繰り返し描く。両手条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、他方の手で同時に円を描く。MI条件：利き手でまっすぐな線を描きながら、非利き手で円を描いているのを頭の中でイメージする（実際には動かさない）。BC課題では、利き手で描いた反復直線を計測し、各条件で描かれた線の歪みの程度を楕円化指数（ovalization index: OI）として算出し、特にMI条件のOIから片手条件のOIを減算した値（イメージ干渉効果: Imagery Coupling Effect: ICE）は、MIが適切に想起できていることの定量指標となります。さらに、微細運動技能も測定し、MIとの関連性も検討しました。 本研究のポイント 6〜7歳児では、どちらの課題においてもMI使用の証拠が明確には見られなかった。 HLR課題では、年齢が上がるにつれてRTの短縮と正答率の向上が認められ、MI能力が発達的に向上することが示された。 一方で、BC課題では、6〜13歳の間でICEに明確な年齢差は見られず、年齢とICEとの間の相関関係も示されなかった。 どちらのMI能力も微細運動技能と有意に関連していた。 研究内容 HLR課題 6〜13歳の子ども50名を対象に、HLR課題とBC課題、および微細運動技能検査を実施しました。得られたデータは、年齢群（6–7歳、8–9歳、10–11歳、12–13歳）間の比較および相関分析を通じて、MIの発達的変化と、MIと微細運動技能との関連を検討するために用いられました。6〜7歳児では、生体力学的制約効果（身体で取りやすい姿勢の手画像でRTが短くなる効果）が見られず、MIの使用が不十分である可能性が示されました（図3）。一方、8歳以上の群では生体力学的制約効果が明確に観察され、年齢に伴ってMI能力が向上することが示されました（図3）。また、正答率やRTにおいても、年齢とともに有意な改善が確認されました（図4）。 BC課題 ICE（片手で線を描きながら他方の手の円描きをイメージすることで線が歪む効果）は、8歳以上では見られたものの、6〜7歳児では観察されませんでした（図5）。ただしICEは、全体的に年齢差が小さく、HLR課題ほど明確な発達的変化は観察されませんでした（図6）。 これらの結果から、子どものMIの発達変化を捉える上で、HLR課題の方がBC課題よりも感度が高い可能性が示唆されました。実際、HLR課題によって測定されたMI指標は、年齢の増加に伴って指数関数的に向上していました。一方でBC課題は、実際の運動遂行に加えて、実行機能やワーキングメモリといった高次認知機能も求められる二重課題です。そのため、年齢とともにMI能力が向上する一方で、運動機能や認知機能の発達により干渉効果が弱まることで、両者がトレードオフの関係となり、結果として年齢による変化が見えにくくなっていた可能性があります。 さらに、微細運動技能とHLR課題におけるRT、およびBC課題のMI条件におけるOIとの間に有意な相関が見られ、MI能力と微細運動技能が関連していることも明らかになりました（図7、図8）。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、MI能力が6〜7歳児においてはまだ十分に発達しておらず、年齢とともにその能力が向上することを、2種類のMI課題を用いて明らかにしました。特に、HLR課題は、MIの発達的変化を鋭敏に捉えることができる評価手法であり、MI能力の成熟過程を把握するうえで有用であると考えられます。一方で、BC課題もMIと実際の運動や認知機能との統合的な発達を評価できる手法として有用です。特に、干渉効果の変化は、運動制御や実行機能の成熟を反映する指標となり得ます。MI能力単体の評価にはHLR課題が適していますが、BC課題は、より複合的な認知−運動機能の発達過程を捉えるのに適した課題といえます。 また、MI能力は微細運動技能とも関連していることが示されており、MI評価は運動技能の発達指標としても臨床的意義があることが示唆されました。今後、発達性協調運動障害（DCD）や自閉スペクトラム症（ASD）など、神経発達症の子どもたちに対してMI課題を応用することで、運動障害の特性理解や介入効果の評価、さらにはリハビリテーションや運動学習支援への応用が期待されます。 論文情報 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Yokomoto T, Nagakura Y, Sakagami N, Fukunishi T, Takata E, Mouri H, Osumi M, Nakai A, Morioka S. The use of motor imagery in 6–7-year-old children is not robust: Evidence from two motor imagery tasks Hum Mov Sci. 2025;101: 103362. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2025.06.03
行為主体感（Sense of Agency）の時間的許容幅は若年成人期に最大となる～ニューロリハビリテーション研究センター
人は自分の行動とその結果を結びつけ、「自分が動かした」「自分が行なった」という感覚――すなわち行為主体感（Sense of Agency: SoA）を日常的に経験しています。このSoAは、実際の動作とその結果の間にどの程度の時間的ズレがあっても「自分の行為の結果」と感じられるかという「時間的許容幅」によって支えられており、この幅が広いほど柔軟で適応的な行動が可能になると考えられます。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授と慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室の前田貴記 専任講師らの研究チームは、6歳から83歳までの189名を対象に、このSoAの時間的許容幅が生涯発達の中でどのように変化するかを明らかにしました。その結果、若年成人（20〜25歳）において最も時間的許容幅が広がることが示され、この時期がSoAの発達における重要な転換点である可能性が示唆されました。この研究成果は、Cognitive Development誌（Developmental changes in the time window for the explicit sense of agency experienced across the lifespan）に掲載されています。 本研究のポイント ■若年成人（20〜25歳）では、SoAの時間的許容幅（PSE）が他の年齢群（学齢期児童、青年期、成人、高齢者）よりも有意に長かった。 ■PSEは非線形的な発達パターンを示し、若年成人期にピークを迎える「逆U字型」の軌跡を描くことが示唆された。 ■SoA判断の「明確さ」（傾き）は、高齢者群において若年成人よりも有意に低下しており、加齢に伴う判断精度の低下も確認された。 研究概要 SoAとは「自分がこの行動を起こし、その結果を生んだ」という主観的な感覚を指し、人の自己認識や運動制御において基盤的な役割を果たします。SoAの発生には、行為と結果の時間的・空間的一致や予測とのズレの有無が重要であり、これまでの研究では発達や老化にともなって変化することが示唆されていましたが、SoAの「時間的許容幅（time window）」の生涯発達的な変化を詳細に検討した研究はありませんでした。本研究では、行為と結果の間に導入された時間遅延に対して「自分が動かした」と感じるかどうかを尋ねるエージェンシー判断課題（agency attribution task）を用いて、SoAの時間的許容幅（PSE）を測定し、各年齢群間で比較しました。 研究内容 6歳から83歳までの189名を対象に、SoAの時間的許容幅を測定するためのエージェンシー判断課題（agency attribution task）（図1）を実施しました。この課題では、参加者がビープ音に合わせてボタンを押すと、画面上の四角い図形が一定の遅延時間の後に跳ね上がる視覚刺激が提示され、「自分の操作によって図形が跳ねた」と感じるかを「はい／いいえ」で回答します。遅延時間は0～1000 msまで11段階で設定されており、行為と結果の間に導入された時間的ずれに対する感受性が評価されます。この「自己の行為によって結果が生じた」と感じられる時間の幅（PSE: Point of Subjective Equality）をSoAの時間的許容幅として定量化しました。 その結果、若年成人（20〜25歳）においてPSEが最も長く、他の年齢群と比較して有意に広い時間的許容幅を示したことが明らかになりました（図2）。また年齢とPSEの関係を非線形回帰モデルで解析した結果、SoAの時間的許容幅は加齢に伴って増加したのち再び短縮し、さらに高齢期にかけて再び緩やかに上昇するという逆U字型の発達パターンを描くことが示されました。この結果から、若年成人期がSoAの柔軟性・適応性の発達における転換点である可能性が示唆されました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、SoAの時間的許容幅が発達により変化することを実証的に示した初めての研究であり、特に若年成人期がSoAの柔軟性や適応性の発達において重要な時期である可能性を示しています。この背景には、前頭頭頂ネットワークの神経成熟、自律性の発達、および遂行機能の向上といった要因が関与していると考えられます。今後は、SoAの時間的許容幅と脳の構造的成熟、自律性の発達、実行機能との関係を縦断的に検討し、より包括的な理解を深めていくことが期待されます。また、SoAの障害がみられる発達障害や高齢期の認知症などにおける早期発見・介入指標としての応用可能性も視野に入れた研究展開が望まれます。 論文情報 Nobusako S, Takamura Y, Koge K, Osumi M, Maeda T, Morioka S. Developmental changes in the time window for the explicit sense of agency experienced across the lifespan. Cognitive Development. 2024 October–December 72, 101503. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2025.04.15
大阪市西成区における地域在住高齢者の銭湯利用と個人レベルのソーシャル・キャピタルとの関係：介護予防に資する通いの場としての役割の検討～健康科学研究科～
地域在住高齢者の健康に関連する指標としてソーシャル・キャピタル（社会関係資本、以下SCと する）が注目されています。SCは、「人々の協調行動を活発にすることによって、社会の効率性を高めることができる、『信頼』『規範』『ネットワーク』といった社会組織の特徴」と定義されており、地域在住高齢者の介護予防に資する通いの場においても重要視されています。 しかし、様々な問題から通いの場に参加できない地域在住高齢者も多い現状にあります。そこで本研究は地域に古くから存在し、浴室の家庭化が進む現代までは情報共有の場として社会的機能を担っていたとされる「銭湯」に着目しました。日常的に使用する銭湯が介護予防に資する地域在住高齢者の交流の場の一端を担い、地域在住高齢者における個人レベルのSC強度と関連するかを、本学大学院健康科学研究科客員研究員の仲村渠亮、健康科学研究科の高取克彦教授・松本大輔准教授らは、社会的理由から「銭湯」と繋がりの多い西成区を対象に調査をしました。その結果、日常的に銭湯を多く利用することがSCの構成要素である地域への信頼の高さ、近隣住民との交流の多さと独立して関連していることが明らかとなりました。これらのことから、高齢者サロンなどへの社会参加活動が難しい高齢者に対しては、銭湯が介護予防に資する通いの場となる可能性があることが示唆され、その内容が日本地域理学療法学雑誌に掲載されました。 研究概要 大阪市西成区における高齢者の健康行動と地域資源の活用実態に着目し、特に地域コミュニティの場としての銭湯利用が高齢者の健康維持・増進に関係するSCと関係するかを明らかにすることを目的とした。対面式調査（インタビュー）および定量的調査（体組成測定等）を組み合わせた混合研究法を用いて、銭湯利用者の健康状態、生活行動、社会的交流の特徴を分析した。 研究のポイント 高齢化率・要介護認定率が大阪市内でも最も高い西成区を対象地域として選定。 銭湯利用高齢者を対象に、入浴頻度・利用目的・SC（交流状況等）に関する対面式インタビューを実施。 銭湯は単なる入浴施設としてだけでなく、社会的交流や地域コミュニティ形成の場として機能している実態を確認。 銭湯利用が高齢者の心理的ウェルビーイングや地域参加意識の向上に寄与している可能性を示唆。 本研究の臨床的意義及び今後の展開 地域在住高齢者の健康支援においては、個別的な医療的介入のみならず、日常生活に根差した地域資源の活用が重要な戦略となります。本研究は、銭湯という地域固有の生活資源が、高齢者のSCの維持に寄与しうる可能性を示しました。今後は、他地域への適用可能性の検討や、銭湯をはじめとする地域資源を介した介護予防プログラムの開発、地域包括ケアシステムとの連携強化を視野に入れた実装研究が求められると思います。 謝辞 研究にご協力いただきました対象者の皆様、共同研究者の方々に感謝申し上げます。 論文情報 仲村渠亮,高取克彦,松本大輔：大阪市西成区における地域在住高齢者の銭湯利用と個人レベルのソーシャル・キャピタルとの関係：介護予防に資する通いの場としての役割の検討. 地域理学療法学2024;4(2):79-87. 問合せ先 畿央大学大学院健康科学研究科 客員研究員 仲村渠 亮 教授 高取 克彦 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: k.takatori@kio.ac.jp
2025.04.11
令和7年度入学式を行いました。
2025（令和6）年4月2日（水）、健康科学部314名、教育学部178名、健康科学研究科33名（修士課程19名、博士後期課程12名）、教育学研究科修士課程2名、助産学専攻科10名、臨床細胞学別科8名、あわせて555名の新しい畿央生が誕生しました。 学部は午前10時から、大学院・専攻科・別科は午後3時からと2部にわけて入学式を行いました。 午前の学部生入学式は冬木記念ホールに全5学科の新入生が集まり、保護者の皆様はその様子を中継会場から視聴・参加する形で行われました。 冬木正彦学長が学科ごとに入学許可を行い、つづく学長式辞では、”建学の精神である「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」を大切にしながら充実した4年間を過ごしてほしい”という激励のメッセージがありました。 新入学生代表として現代教育学科1回生 高橋愛未さんから入学生宣誓が、在学生代表として健康栄養学科3回生有馬実優さんから歓迎のことばがありました。 続いて畿央大学の学歌をアカペラ部「#ADVANCE」の学生が紹介し、閉式となりました。 式典後は、冬木記念ホールで新入生へオリエンテーションを、また保護者に対しては、各教室にて各学科の教員から挨拶をさせていただきました。 当日は桜も開花し、晴天に恵まれ、あたたかい一日となりました。オリエンテーション後は、恒例の記念撮影、続いてクラブ・サークル紹介ブースに多くの新入生と保護者が訪れていました。 午後3時からは大学院健康科学研究科、教育学研究科、助産学専攻科および臨床細胞学別科の入学式が冬木記念ホールにて行なわれました。入学許可の後、学長、研究科長・専攻科長・別科長から祝辞をいただきました。 新入生の皆さん、入学おめでとうございます！ 畿央大学で充実した時間が過ごせるよう、教職員一同全力でサポートしていきます。
2025.04.07
急性期整形外科疾患患者における超音波エコーを用いたサルコペニアが歩行自立度に与える影響：2つの診断基準の比較～健康科学研究科
サルコペニアは、加齢に伴う骨格筋量および筋力低下と定義され、整形外科疾患患者の術後の死亡率が高く、機能回復の阻害要因になることが明らかにされています。 Asian Working Group for Sarcopenia（AWGS）によるサルコペニアの診断基準（AWGS2019）における骨格筋量の評価として、生体電気インピーダンス法（BIA法）がよく用いられます。しかし、BIA法は、急性期の整形外科疾患患者によくみられる外傷および手術の侵襲に伴う浮腫やインプラントなどの体内金属により骨格筋量を過大評価してしまうことが指摘されています。一方、国際リハビリテーション医学会のサルコペニア専門部会（Sarcopenia Special Interest Group of the International Society of Physical and Rehabilitation Medicin：ISarcoPRM）の診断基準では、上述したBIA法の欠点が少ない超音波画像診断装置（超音波エコー）を用いた骨格筋量評価が採用されています。ISarcoPRMを用いたサルコペニアと高齢の急性期整形外科疾患患者のリハビリテーションにおいて重要なアウトカムとなる歩行自立度との関連性を縦断的に検討した研究はなく、いまだ明らかにされておりません。 本学大学院健康科学研究科の博士後期課程 池本大輝、徳田光紀 客員准教授、松本大輔 准教授らは、AWGS2019を用いたサルコペニアは、退院時の歩行自立度の悪化とは関連しない一方、ISarcoPRMを用いたサルコペニアは歩行自立度の悪化と有意な関連を認めたことを明らかにしました。その研究成果はJournal of Rehabilitation Medicine誌（Impact of sarcopenia on gait independence in older orthopaedic patients: a comparison of 2 diagnostic algorithms.）に掲載されました。 研究概要 急性期病院へ入院された65歳以上の整形外科疾患患者153名を対象に、入院あるいは術後3日以内にAWGS2019とISarcoPRMの2つのサルコペニア診断基準を用いてサルコペニアをそれぞれ判定しました。サルコペニアは、各診断基準の骨格筋量低下と握力に基づく筋力低下の両方に該当した場合に判定しました。退院時にFunctional Ambulation Category（FAC）で評価した歩行自立度が入院前より悪化したかどうか、と各診断基準のサルコペニアとの関連を比較しました。 本研究のポイント ・AWGS2019を用いたサルコペニアの有病率は36.6%、ISarcoPRMを用いたサルコペニアの有病率は56.2%でした。 ・AWGS2019を使用して評価されたサルコペニアと退院時の歩行自立度の悪化との間には、有意な関連を認めませんでしたが、ISarcoPRMを使用して評価されたサルコペニアと退院時の歩行自立度の悪化との間には、有意な関連を認めることが明らかとなりました（図1、2）。 図１．退院時の歩行自立度悪化とサルコペニアの関連（ロジスティック回帰分析：AWGS2019モデル） 図2．退院時の歩行自立度悪化とサルコペニアの関連（ロジスティック回帰分析：ISarcoPRMモデル） 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、ISarcoPRMの診断基準で評価したサルコペニアが、AWGS2019の診断基準で評価したサルコペニアよりも、自立歩行との関連が強いことを示す初の縦断的研究です。本研究の結果より、高齢の急性期整形外科疾患患者では、超音波エコーで骨格筋量を評価するISarcoPRMを用いてサルコペニアを判定することで、退院時の歩行自立度悪化の予後予測の一助になると考えられます。近年、注目されている超音波エコーを用いた骨格筋評価の有用性を示唆する重要な知見であると考えられます。今後も超音波エコーを用いた骨格筋評価およびISarcoPRMを用いたサルコペニアに関するエビデンスの蓄積に貢献できる研究を継続していく所存です。 謝辞 研究にご協力いただきました対象者の皆様、共同研究者の方々に感謝申し上げます。 論文情報 Ikemoto T, Tokuda M, Morikawa Y, Kuroda K, Nakayama N, Terada N, Niina M, Matsumoto D. Impact of sarcopenia on gait independence in older orthopaedic patients: a comparison of 2 diagnostic algorithms. J Rehabil Med. 2025 Mar 28;57:jrm42051. doi: 10.2340/jrm.v57.42051. PMID: 40151090. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 池本大輝 准教授 松本大輔 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp 地域リハビリテーション研究室ホームページ
2025.03.31
令和6年度卒業証書・学位記･修了証書授与式を行いました。
2025年3月13日（木）、春の陽気を感じる温かさのなか「令和6年度卒業証書・学位記・修了証書授与式」が冬木記念ホールで挙行されました。 健康科学部308名（理学療法学科68名・看護医療学科92名・健康栄養学科91名、人間環境デザイン学科57名）、教育学部現代教育学科188名、大学院36名（健康科学研究科修士課程30名、健康科学研究科博士後期課程3名、教育学研究科修士課程3名）、助産学専攻科9名、臨床細胞学別科8名の合計549名が門出の日を迎えました。 冬木記念ホールにて卒業生・修了生全員が一堂に会し、保護者の皆さまには別会場より中継を通じて授与式の様子を見守っていただきました。キャンパスには華やかな袴姿や笑顔があふれ、共に学び高め合った学友たちと手を取り合い写真撮影する様子が見られました。 午前10時に開式し、国歌斉唱、学歌斉唱の後、壇上で学科・大学院・専攻科・別科ごとの代表者に卒業証書・学位記・修了証書が授与されました。引き続いての学長表彰では、特に優秀な成績を修めた各学科学生1名が表彰を受けました。 冬木正彦学長による式辞、広陵町副町長 松井 宏之様、畿央大学後援会長 中永 和美様、畿桜会（同窓会）副会長 川口 忠輝様より祝辞をいただきました。 その後、在校生を代表して健康栄養学科3回生の有馬 実優さんが送辞を、卒業生を代表して現代教育学科4回生の岡 未知さんが答辞を述べ、厳かな雰囲気でおこなわれた式典は、幕を閉じました。 式典終了後は学科・院・別科・専攻科ごとにわかれ、卒業生・修了生一人ひとりに卒業証書・修了証書が手渡され、時間をともに過ごしてきた教員陣から祝辞として今後の社会での活躍に向けてエールが送られました。 午後からは帝国ホテルに会場を移し、学科をこえて教員・卒業生・修了生が卒業パーティーに参加。全員で集まる最後の時間を惜しみながら、4年間を振り返り、交流を深めました。 卒業生・修了生の皆さん、本当におめでとうございます。これからそれぞれの場所に進み、更に成長した姿を見せに母校に戻ってきてくださることを心待ちにしています。 皆さんの新天地でのご活躍を教職員一同、心から祈っています。 【関連記事】 令和5年度卒業証書・学位記･修了証書授与式を行いました。
2025.02.14
脳卒中後の特異な空間認知障害を報告－描画時に左側を過剰に表現する症例－～ニューロリハビリテーション研究センター
脳卒中後、多くの患者さんに見られる半側空間無視は、日常生活動作に支障をきたし、リハビリテーションの大きな課題となっています。この症状が改善した後も残る空間認知の障害は、患者さんの生活の質に影響を与える可能性があります。畿央大学大学院健康科学研究科の吉川里彩氏、大住倫弘准教授、森岡周教授らの研究グループは、右視床出血後の症例を詳細に分析し、半側空間無視が改善した後も、描画時に左側の要素を過剰に表現する「Hyperschematia（空間の過剰表象）」が継続することを発見しました。さらに、詳細な画像解析により、この症状が脳の腹側視覚経路の損傷と関連している可能性を明らかにしました。この研究成果は国際学術誌Cureus（Persistent Hyperschematia With Over-Generation Following Recovery From Unilateral Spatial Neglect: A Case Report）に掲載されています。 研究概要 脳卒中後の空間認知障害の一つである半側空間無視は、脳の右側が損傷を受けた際に起こる症状です。この症状により、患者さんは左側の空間を認識することが困難となり、日常生活に大きな支障をきたします。これまでの研究から、半側空間無視には様々な特徴があることが分かっていますが、回復過程での変化については、まだ十分に解明されていない点が多く残されています。 畿央大学大学院健康科学研究科の吉川里彩氏（西大和リハビリテーション病院言語聴覚士）、南川勇二氏、大住倫弘准教授、森岡周教授らは、右視床出血後の症例を縦断的に詳細に分析しました。その結果、半側空間無視が改善した後も、描画時に左側の要素を過剰に表現する「Hyperschematia（空間の過剰表象）」という特異な症状が継続することを発見しました。例えば、星の左部分を拡大して表現したり、時計の文字盤を描く際に必要以上の数字を書いたり、花の絵を描く際に左側に余分な花びらを加えたりする現象が観察されました。 本研究の新しい発見は以下の2点です。第一に、これまで半側空間無視や身体失認に付随すると考えられていた「Hyperschematia」が、必ずしも半側空間無視の症状と同時に改善するとは限らないことを示しました。第二に、詳細な画像解析技術を用いて、この症状が脳の腹側視覚経路の損傷と関連している可能性を明らかにしました。 この成果は、脳卒中後の空間認知障害の理解を深め、より効果的なリハビリテーション方法の開発につながる重要な知見を提供しています。空間認知の障害に対して、より詳細な評価と個別化された対応の重要性を示唆する発見といえます。 本研究のポイント 右視床出血後の症例において、半側空間無視が改善した後も、描画時に左側の要素を過剰に表現する「Hyperschematia」が継続することを見出しました。 画像解析により、この症状が下前頭後頭束（IFOF）および中縦束（MdLF）という腹側視覚経路の損傷と関連している可能性を明らかにしました。 研究内容 本研究の目的は、脳卒中後の半側空間無視の回復過程における空間認知の変化を明らかにすることでした。研究では、右視床出血後の症例について、約6ヶ月間の詳細な観察を行い、従来の評価に加えて最新の脳画像解析を実施しました。 研究グループは、最新の画像解析技術を用いて脳の神経回路を詳細に分析しました。その結果、本症例では、下前頭後頭束（IFOF）および中縦束（MdLF）という腹側視覚経路に90%以上の重度な損傷があることが判明しました。 行動評価では、特徴的な「Hyperschematia」が半側空間無視の改善後も持続することが明らかになりました。下図に示すように、星の左部分を拡大して表現したり、時計描画では文字盤に必要以上の数字を書き加える、花の絵では左側に余分な要素を追加するなどの現象が観察されました。これらの症状は観察期間を通じて持続しました。 このような詳細な観察と画像解析の結果から、研究グループは以下の重要な結論に達しました： 「Hyperschematia」は、半側空間無視の改善後も残存する可能性がある。 この症状は、腹側視覚経路の損傷と関連している可能性が高い。 これらの知見は、脳卒中後の空間認知障害の評価において、従来の半側空間無視の評価に加えて、より包括的な空間認知機能の評価が必要であることを示唆しています。 このように、神経回路の損傷パターンと行動症状を詳細に対応づけた本研究は、脳卒中後の空間認知障害の理解を深め、より効果的なリハビリテーション方法の確立に向けた重要な一歩となりました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 この症例研究では、半側空間無視の改善後も「Hyperschematia」が持続する可能性と、その症状が脳の特定の神経経路の損傷と関連している可能性を示しました。これは空間認知障害の評価において新たな視点を提供するものです。 論文情報 Yoshikawa R, Minamikawa Y, Osumi M, Morioka S. Persistent Hyperschematia With Over-Generation Following Recovery From Unilateral Spatial Neglect: A Case Report. Cureus. 2025 Jan 25;17(1):e77951. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp