トピックス
2021.09.29
緊急事態宣言解除による課外活動の対応について
在学生の皆さま 近隣府県に発令されている緊急事態宣言が9月30日（木）をもって解除されることを受け、本学では活動制限レベルをレベル3からレベル２へ変更します。 課外活動については、「課外活動の段階的な再開のための基準表」における活動基準をSTEP1からSTEP2へ変更します。活動を希望する団体については、必要な手続きを行い、感染防止対策を徹底した上での活動を認めます。 感染防止対策については、日々の検温等の体調管理、マスクの着用（学内では不織布マスクの着用を推奨）、アルコール消毒の徹底、三密回避は当然ながら、不特定多数の人が集まるイベントへの参加や飲み会・会食を慎むこと、不要不急の外出は控えるなど、引き続きより一層のリスク回避の意識を高めて行動するようお願いします。 畿央大学 学生支援センター
2021.09.24
腰痛を持つ就労者における体幹運動障害は過去の痛み経験に由来する恐怖心が原因～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
腰痛を有する就労者は、作業動作中に体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動スピードが緩慢となることが明らかとされています。しかしながら、このような体幹の運動異常が、痛みやそれに関連する心理的要因などによって引き起こされているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏 と 森岡 周 教授らは、腰痛を有する就労者を対象に作業動作中の運動異常と痛み関連因子の評価を行い、重量物を持ち上げる際の体幹の運動速度の低下は、動作中に生じる腰部痛が原因ではなく、過去に生じた痛みの経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain）に掲載されています。 研究概要 腰痛を有する就労者は、重量物を持ち上げる動作などの作業において、体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動速度が低下するなどの特徴を有することが報告されています。この運動範囲の狭小化や運動の緩慢さは、「痛みを回避するための過剰な保護行動」と捉えられており、痛みが慢性化するに至る要因と考えられています。このような腰痛による体幹の運動障害には痛みに対する恐怖心や破局的思考など、様々な痛み関連因子が関与していると考えられていますが、これらの要因がどのように影響しているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏、森岡 周 教授らの研究チームは、三次元動作解析装置を用いて重量物を持ち上げる際の体幹運動の分析と痛み関連因子の評価を行い、媒介分析を用いて運動と痛み関連因子の詳細な関係性を分析しました。その結果、腰痛によって重量物を持ち上げる際に体幹運動速度が緩慢となり、その緩慢さには動作中に腰部に生じる痛みでなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 腰痛を有する就労者を対象に、重量物を持ち上げる際の体幹の運動障害と痛み関連因子の関係を詳細に分析した。 ■ 腰痛によって、重量物を把持して持ち上げる際の体幹伸展方向への運動速度が緩慢となっていた。 ■ 体幹の運動速度の低下には、動作中に生じる痛みではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が関与していることを示した。 研究内容 本研究は、腰痛のない就労者と腰痛のある就労者を対象にしました。三次元動作解析装置を用いて、床に置かれた重量物を持ち上げる動作を遂行している際の体幹運動を定量的に計測しました。身体各部位に貼付したマーカーの位置情報から、体幹の最大屈曲角速度と伸展角速度を算出しました（図1）。あわせて、「運動恐怖」、「破局的思考」、「不安」などの痛み関連因子の評価について質問紙を用いて行いました。 図１．体幹の運動学的分析方法 「重量物を取りにいく場面」に最大となる体幹屈曲角速度と「重量物を把持して持ち上げる場面」に最大となる体幹伸展角速度を算出した。 分析の結果、「重量物を取りにいく場面」の体幹屈曲角速度は両群で有意な差はありませんでしたが、「重量物を把持して持ち上げる場面」の体幹伸展角速度が腰痛群で低値を示しました。つまり、動作課題中に痛みを訴えた者は1名も存在しなかったにも関わらず、体幹の伸展運動が緩慢となっていたということです。 また、この体幹の伸展方向への緩慢さに影響する痛み関連因子を明らかにするために、媒介分析を用いた変数同士の関係性を分析しました。その結果、過去の痛み経験と体幹伸展角速度を媒介する因子として、「運動恐怖」が抽出されました（図2）。つまり、体幹の運動障害は、動作中に生じる痛みの強さによって影響されるのではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が原因であることが示唆されました。 図２．媒介分析の結果 過去4週間のうちに経験した痛みの強度と体幹伸展角速度は、運動恐怖によって媒介されることを示す（完全媒介モデル） 本研究の臨床的意義および今後の展開 就労者に生じる腰痛は、労働障害や労働生産性に悪影響を及ぼすため、その予防は喫緊の課題と位置付けられています。作業動作中に痛みがないにも関わらず、運動恐怖によって体幹の運動障害が出現している場合、いずれ腰痛の再発や遷延化を予兆するサインかもしれません。今後は、運動恐怖を減ずる介入によって運動障害が改善するかどうかを検証する予定です。 論文情報 Ren Fujii, Ryota Imai, Shinichiro Tanaka, Shu Morioka Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain. PLOS ONE 2021 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 藤井 廉（フジイ レン） 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 森岡 周（モリオカ シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600
2021.09.17
台風接近にともなう授業対応について
台風接近に伴う授業対応は以下の通りとなります。 奈良県北葛城郡広陵町に「暴風警報」または「特別警報」が発令されているかが基準となりますので、気象庁の情報等で確認してください。上記の警報が発令されている場合は、授業は休講となります。 発令された上記の警報が解除された場合は、解除された時間により以下のようになります。 6:00以前に解除された場合は、1限から授業を開始します。 8:00以前に解除された場合は、2限から授業を開始します（但し、1・2限連続の授業を除く）。 10:00以前に解除された場合は、3限から授業を開始します。 12:00以前に解除された場合は、4限から授業を開始します（但し、3・4限連続の授業を除く）。 12:00の時点で解除されていない場合は、全日休講となります。 授業開始後に「暴風警報」が発令された場合は、その時限終了までは授業を実施します。 なお、通学区間の公共交通機関の遮断、あるいは居住地域や通学中通過する地域に暴風（特別）警報が発令され、登学が困難になった場合は、登学可能日から3日以内に所定の手続きを行うことで公欠扱いとなります（『学生ハンドブック』p.60参照）。 また、いざという時の回線を確保しておく必要性がありますので、電話での問い合わせは控えてください。 みなさん気象予報や交通情報をよく確認しながら、自身の安全を第一に考え、慎重に行動してください。
2021.09.14
緊急事態宣言の発出に伴う課外活動の対応について
在学生の皆さま 9月30日（木）まで大阪府を含む近隣府県に緊急事態宣言が発出されていることを受け、本学では活動制限レベルを引き続きレベル3としています。 課外活動については、「課外活動の段階的な再開のための基準表」における活動基準を引き続きSTEP1とします。活動を希望する団体については、必要な手続きを行い、感染防止対策を徹底した上での活動を認めます。 感染防止対策については、日々の検温等の体調管理、マスクの着用（学内では不織布マスクの着用を推奨）、アルコール消毒の徹底、三密回避は当然ながら、不特定多数の人が集まるイベントへの参加や飲み会・会食を慎むこと、不要不急の外出は控えるなど、引き続きより一層のリスク回避の意識を高めて行動するようお願いします。 畿央大学 学生支援センター
2021.09.06
就職率、3年連続で関西4位に！～2021年3月卒業生
2021年3月卒業生の就職率について、300人以上の卒業者がいる国公私立大学の中で本学が関西4位にランクインしました（調査／株式会社大学通信）。同ランキングでは、 ３年連続で関西4位（2019~2021年卒） 12年連続で関西8位以内（2010～2021年卒） と景気や新卒の採用動向にかかわらず、コロナ禍でもきわめて高水準で推移しています。 理学療法士・看護師100％、管理栄養士93.9％、小学校教諭71.2％、公立幼・保94.6％、養護教諭36.4％～2021年3月卒業生 なお、1期生以来の全卒業生15年間就職率は95.1％（就職希望者に限れば99.2％）になっています。 全卒業生データ（全卒業生15年間就職率95.1％） また2021年9月に発行されたAERAムック「就職力で選ぶ大学2022」の特集記事「コロナ時代の就職事情」で、特徴をもったキャリア教育を実践している大学として学習院大学、昭和女子大学にならんで畿央大学が紹介されました。クラス・ゼミ担任とキャリアセンター、教採・公務員対策室のスタッフによる本学独自の「ダブル担任制」が取り上げられています。 ▼インタビュー取材を受けた辻谷キャリアセンター長 コロナ禍で学生生活も就職活動も絶えず変化していますが、学生一人ひとりに寄り添う姿勢はそのままに、どんな状況でも「100％進路保証」をめざした教育と支援をつづけてまいります。 【参考リンク】 畿央大学が就職に強い4つの理由 公立学校教員採用試験（1次試験）速報〜2022年3月卒業予定者 関西私大で5校だけ！文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」に認定されました。
2021.09.03
12/11（土）第１回 発達科学と小児リハビリテーション研究会(WEB)を開催します。
2021.09.01
パーキンソン病患者における長期間の理学療法の有効性－システマティックレビュー＆メタアナリシス～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)の運動症状は疾患早期から認め、運動症状に対して抗PD薬や理学療法などのリハビリテーションを早期から継続して行うことが重要であることは広く認識されていますが、長期間の理学療法の効果に関するエビデンスは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同でシステマティックレビュー、メタアナリシスを行うことにより、疾患早期から中期のPD患者に対する長期間（6か月以上）の理学療法は、運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。この研究成果は、Journal of Parkinson’s Disease (Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson's Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis)に掲載されています。 研究概要 パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)は、様々な運動症状や非運動症状を認める緩徐進行性神経変性疾患です。疾患の経過とともに、それらは徐々に進行し日常生活動作の障害が認められるようになります。抗PD薬による治療はそれらの症状を軽減しますが、疾患の進行とともにその内服量は徐々に増加します。抗PD薬の内服量の増加は、症状の日内変動や不随意運動などの副作用のリスクの増加につながります。一方、薬物療法とともに理学療法などのリハビリテーションを継続して長期間行うことが重要であることは広く認識されています。長期間の理学療法を継続して実施することにより、抗PD薬の内服量を過度に増加させることなく、運動症状の増悪を軽減できることが望ましいと考えられます。 これまで、PD患者に対する理学療法の運動症状や日常生活動作を改善する短期効果に関するエビデンスは示されておりましたが、長期間の理学療法の運動症状や抗PD薬内服量に対する効果に関するエビデンスは検証されておりませんでした。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの岡田 洋平 准教授（同 健康科学部理学療法学科、大学院健康科学研究科併任）は、日本全国の研究者と共同で、 PD患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを行い、長期間の理学療法は抗PD薬の薬効状態が悪い状態（オフ期）の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスを初めて示しました。 本研究のポイント ■ パーキンソン病(Parkinson’s disease: PD)患者に対する長期間の理学療法の効果に関するシステマティックレビュー、メタアナリシスを実施した。 ■ 疾患早期から中期のPD患者に対して、長期間（6か月以上）の理学療法を行うことにより、運動症状が改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示された。 研究内容 2020年8月までに出版されたPD患者に対する理学療法の効果に関するランダム化比較対照試験(Randomized controlled trial: RCT)を複数のデータベース(Pubmed，Cochrane Central, PEDro, CINAHL)を用いて検索しました。特定された2940件の研究を対象にペアで厳密にスクリーニングした結果、疾患早期から中期（ヤール分類1-3）のPD患者を対象に、6か月以上の理学療法を行い、運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に対する効果について検証しているRCTが10件同定されました(図1)。 今回のシスティックレビューでは、抗PD薬の薬効状態による運動症状に対する効果の差異について検証するため、評価時の薬効状態が明確なRCTのみを対象としました。 図１．PRISMA声明に基づくシステマティックレビューの過程 © 2021 Yohei Okada 4つのデータベースの検索と、Narrative reviewなど他の情報源から抽出したものを合わせた2940件の研究を対象に、タイトル・抄録、全文にてスクリーニングした結果、10件のRCTが解析の対象となった。 薬効状態の良好なオン期、不良なオフ期の運動症状、日常生活動作、抗PD薬内服量に関する結果を抽出し、メタアナリシスを行いました。その結果、長期間の理学療法はオフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが明らかになりました(図2)。 図2．理学療法の効果(vs 介入なし/コントロール介入)に関するメタアナリシスの結果 長期間の理学療法が、介入なし/コントロール介入と比較して、オフ期の運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることが示された。 研究グループは、PD患者は薬物療法を継続していると、薬の効果が持続せず薬を飲んでいてもオフ期に運動症状の増悪を認めることが多いため、長期間の理学療法によりオフ期の運動症状が改善することのエビデンスが明らかになったことは、PD患者にとって意義深いと考察しています。また、長期間の薬物療法に伴い、抗PD薬の内服量が増加すると、PD患者が症状の日内変動や不随意運動などの副作用が出現・増悪するリスクが高くなり、社会にとっても医療費増大につながる可能性が考えられます。したがって、長期間の理学療法により抗PD内服量が減少することは、抗PD薬内服量増加に伴う副作用の発生リスクや医療費増大の抑制に寄与する可能性があり、PD患者やその家族にとってだけでなく、社会にとっての意義が大きいとも言及しています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究により、PD患者に対する長期間の理学療法が運動症状を改善し、抗PD薬内服量を減少する効果があることのエビデンスが初めて示されました。本研究成果は、PD患者が疾患早期から理学療法を継続して行う動機づけにつながり、抗PD薬内服量増加に伴う副作用出現や増悪のリスクの低下、医療費増大の抑制にも寄与することが期待されます。本研究では、介入方法による長期理学療法の効果の差異についても検討したが、研究数が少なくエビデンスの質としては十分でなかったため、今後有効な介入方法についても再度検証する予定です。また、PD患者に対するより長期間の理学療法の効果や運動療法以外の理学療法介入の効果についても研究する予定です。 論文情報 Yohei Okada, Hiroyuki Ohtsuka, Noriyuki Kamata, Satoshi Yamamoto, Makoto Sawada, Junji Nakamura, Masayuki Okamoto, Masaru Narita, Yasutaka Nikaido, Hideyuki Urakami, Tsubasa Kawasaki, Shu Morioka, Koji Shomoto, Nobutaka Hattori Effectiveness of Long-Term Physiotherapy in Parkinson’s Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis. Journal of Parkinson’s Disease, 2021 関連ページ 本研究のPROSPERO登録 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 岡田 洋平（オカダ ヨウヘイ） E-mail: y.okada@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600
2021.08.27
10/23（土）,24（日）第19回畿央祭「咲～わらう～」を開催します
2021.08.25
畿央大学現代教育研究所主催「学びを結ぶオンラインセミナー」を開催しました。
畿央大学現代教育研究所では、学校現場における教育力向上の一助になる活動の一環として、2013年から研究所研究員による解説と実践を交えたワークショップを7回重ねてきましたが、昨年は夏季を中止し、12月に時期をずらしオンラインで行いました。 本学のオンライン環境の整備も進み、今回はZoomのミーティングとブレイクアウトルームを活用し、小グループのチームで取り組めるオンラインセミナー形式で2021年8月12日（木）に開催いたしました。 チームで進めるポジティブ行動支援－行動支援計画立案を練習するためのワークショップ－ 【講師】現代教育学科 教授 大久保 賢一 行動支援計画は様々な立場の人たちによって協働して作られていくという観点から職種や立場を限定せずに募集し、福祉職、心理職、特別支援学校教員、保護者など幅広い立場から76名がワークショップに参加されました。 講師の大久保教授は、大学では主に特別支援学校教員の育成に携わっていますが、学外では広く人が出会う「困り感」を軽減するにはどのような方略に効果があるかを研究し実践の場での検証に関わっています。 今回のテーマ「チームで取り組む行動支援」は、こうした研究の成果をもとにしたものです。 午前中は２時間の講義です。 「問題行動に対する罰的な対応は適切と言えるのか」という問いかけに始まり、問題行動に対する対応を考えました。人の問題行動を減らすため、「罰的な」対応がなされることが長く続いています。しかし「罰的な」対応には一時的な効果があるものの、「罰的な」対応に慣れてしまうと、より大きな問題行動を起こし、結果的に罰的な対応もエスカレートするなどの副作用を生じさせるとのことです。 そこで大久保教授が研究する「ポジティブ行動支援（Positive Behavior Support（PBS））」が紹介されました。 ポジティブ行動支援とは、アメリカで開発された、当事者のポジティブな行動（本人のQOL向上や本人が価値あると考える成果に直結する行動）をポジティブに（罰的ではない肯定的、教育的、予防的な方法で）支援するための枠組みのことです。また、ポジティブ行動支援は個人の行動のみを標的とするのではなく、その周囲の人々、あるいは周囲の人々を取り巻く様々な状況も分析とアプローチの対象と捉え、持続的な成果を生み出すための仕組みづくりをめざします。（日本ポジティブ行動支援ネットワークホームページより） 大久保教授が作成した架空事例に基づき、問題行動の間接的な要因、行動のきっかけを明らかにし、目標として、望ましい行動を設定し、結果として当事者が「やりがい」や「称賛」を得ることができる行動支援の計画の作成のプロセスが紹介されました。予めメールで配布した「問題行動となる行動の分析」を資料に、問題を具体的に分析し改善の策を具体化するものです。 詳しいことは、大久保教授による著書「３ステップで行動問題を解決するハンドブック―小・中学校で役立つ応用行動分析学 (ヒューマンケアブックス) 2019/4/25でも紹介されているそうです。 午前は大きく以上のような流れで進みました。 午後は、参加者が３人～４人程度の小グループに分かれて、行動支援計画を立案する演習が中心になりました。ここでも大久保教授が作成した架空事案が２例紹介され、予め配布した「行動支援計画の様式」に基づき少人数による検討が重ねられました。このセッションではZoomのブレイクアウトルームを使い、午前中の講義を参考にされた参加者が、それぞれのお立場から熱心に討議されていました。 以下では、セミナー終了後に参加してくださった皆様にお伺いした感想やご意見を紹介したします。50人の方がお答えくださいました。 ◯セミナー全体の満足度について 満足：48、やや満足：2 ◯今後受講したいテーマ ・新学習指導要領に関する内容：11 ・教科教育に関する内容：7 ・プログラミング教育に関する内容：8 ・最新の研究事例に関する内容：22 ・学校運営・学校教育に関する内容：8 ・特別支援教育に関する内容：38 ・その他：7 ◯ご意見、ご要望（記入数25） 「大久保先生の講義、とても分かりやすかったです」といった声をたくさんの方から頂きました。それら以外のご意見・ご要望を抜粋して紹介させていただきます。 ・ABAの理論と方法をこんなに分かりやすく聞きやすく教えていただき感謝します。PBSのよさに少し触れられた気がしました。 ・福祉関係者として、幼稚園や学校の現場で支援をするにあたって、明日からでも使える考え方や工夫を、講義やディスカッションの中でたくさん得ることができました。 ・現場での悩みごとは尽きませんが、迷ったら原点に戻り、一つひとつ丁寧に、楽しくやっていくことを基本にしていきたいと思いました。 ・この内容を無料で実施していただいたことに感謝申し上げます。関わっているお子さんの顔を思い浮かべながら、この学びを日頃の支援に活かすことを考えつつ受講できました。 ・1日とはいえ、これでも少なく感じるくらい。自分の現場にどう生かすか、落とし込んでいくかを自分の課題にしたいと思います。 ・もっともっと広まってほしいと思いました。そして広めるためにどうしたらいいのかを考えていきたいと思いました。問題行動だけに着目せずどうやったらいいのか？を学べたことはとても興味深く、通信教育があるなら入学したいと思いました。 ・日々、生徒の注意引による問題行動があります。小学部では、注意引と分かっていても、わざと騙されて声を掛る指導が主流だと思い、びっくりしています。9月から、代替行動を生徒に教えていこうと思います。 ・個別の支援計画について、講義だけでなく実践的に考えディスカッションする時間があり、その中で他職種の方とお話しすることができて大変参考になりました。 ・難しいのは承知しておりますが可能であれば数日にわけて研修会を行ってもらえるとありがたいです。参加者に支援計画をたててもらうのは非常に良いのですが、一般の方には難しく時間が足りない感じがありました。 ・オンラインでの開催で遠方より参加させていただくことができました。明日からまずは自分の関わり方を見直してみようと思います。 ・随伴性を明確にし、それぞれに対する方略を分けて考えることについて、基本のキではありますが実際に書き出すことで、介入時に想定されることとその対策について具体的に検討して準備することができるのだと改めて思いました（うまくいかないときは想定が足りないし計画と準備が足りない）。 ・事前に配布されたPDFがA4一枚に6枚が集約されたものだったが、書き込みするのに小さすぎた。文字も読みにくい。グループワークは、ちょうど良い人数で全員顔出し、声出し参加で大変活発な意見交換ができた。資料以外の内容は大変満足でした。 今回のテーマ故に、今後受講したいテーマが特別支援教育に関する内容であることは当然だと思いますが、それら以外にも様々な内容のご提案を頂き感謝いたしております。 本学教員の研究成果を教育現場の皆さまのお役に立てるよう発信してまいります。 今後とも、よろしくお願いいたします。ありがとうございました。 【関連記事】 「学びを結ぶワークショップⅠ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅡ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅢ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅣ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅤ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅥ」開催報告 「学びを結ぶワークショップⅦ」開催報告
2021.08.18
広陵町の新型コロナウイルスワクチン集団接種に協力しました。
令和3（2021）年8月16日（月）・17日（火）の2日間にわたって、本学が包括連携協定を結んでいる広陵町のワクチン集団接種会場を学内に設け、受付や誘導を本学の教職員が担当しました。 この取り組みは、若い世代への集団接種を本学でおこなうことでさらなる接種を推進したい広陵町に本学が連携・協力したものです。開学以来、地元広陵町と本学は医療・デザイン・教育を中心とした幅広い分野で連携協力しています。 当日の様子はNHK NEWS WEBでも紹介されています。
2021.08.16
令和3年度教職員のための夏の公開講座をオンライン開催しました。
オンラインで学ぶ「運動器検診と子どもの体力について」 2021年（令和3年）8月12日（木）、令和3年度「教職員のための夏の公開講座」を開催しました。この講座は奈良県教育研究所の依頼に基づき、夏休みの間に現場の先生方に知識を深め、また得意分野はさらに伸ばしていただくことを目的に受講していただく講座です。 例年は対面での開催で実施しており、昨年度はコロナウイルス感染症拡大の影響により中止となりましたが、今年はZoomアプリを用いてオンラインでの講座として実施いたしました。今回は畿央大学理学療法学科 福本貴彦准教授による「運動器検診と子どもの体力について」と題した講座を実施しました。 ▼オンライン講座の様子 講義では、近年の子どもの運動能力の推移を資料としてご覧いただきながら、子どもにとってどれくらいの頻度での運動が（各発達の段階において）適切なのか、また運動習慣を身につけることで脳の運動機能をつかさどる部分がどのように発達するのかなどの内容を解説しました。 講義終了後は、Zoomアプリのブレイクアウトルームという機能を使用し、2グループに分かれて意見交換をしていただきました。短時間ではありましたが、各学校現場での子どもの様子など、異なる地域の現場での情報等も共有していただくことができ、「他の参加者の方の現場の声を聞くことができた貴重な時間でした」とのお声もいただきました。 最後の質疑応答の時間になると、「しゃがみ込みが出来ない児童に対して、何か効果的な運動等はありますか？」等、現場の教員ならではの質問も多くあり、その一つ一つに対して福本准教授が回答しました。 ▼質疑応答の様子 講座終了後のアンケートでは、 「わかりやすくご講演いただき、大変勉強になりました。他の受講生のお話も聞けて良かったです。」 「小学校の段階で運動が好きな子供を増やす取り組みをすることが大事だということと、たくさんの運動をさせたり、たくさんの経験をさせたりすることが子ども達の“やってみよう”という意欲を高めることにつながると感じました。」等、たくさんの感想を頂戴いたしました。 コロナウイルス感染症拡大の終息が未だ見えない中、直接参加型での講座の実施ではありませんでしたが、このようなオンライン形式での情報発信も有効だということを実感することができました。今回ご参加いただきました皆様、誠にありがとうございました。今後も社会情勢に寄り添いながら、受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。 【教職員のための夏の公開講座 開催レポート】 2019年度 2018年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度
2021.08.12
公立学校教員採用試験（1次試験）速報〜2022年3月卒業予定者
2022年度公立学校教員採用試験はピークをむかえ、各都道府県や市で実施された1次試験の結果が続々と発表されています。畿央大学でも多くの学生が１次試験を突破しました。教採・公務員対策室では現在、学生が実際に受験する都道府県や市に対応した2次試験対策講座を実施しています。1人でも多くの学生が所期の目標を達成できることを祈りつつ、これからも様々な支援を行っていく予定です。 一人ひとりの夢がかなうように、大学一丸となって最後まで応援していきます。ゴールは近い。頑張れ、畿央生！ 教採・公務員対策室 公立学校教員採用試験 都道府県・市別の合格者数 公立小学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 42 40 95.2% 大阪府 21 18 85.7％ 大阪市 17 11 64.7％ 堺市 6 4 66.7％ 京都府 2 2 100％ 京都市 1 1 100％ 兵庫県 3 3 100％ 神戸市 1 1 100％ 和歌山県 6 6 100％ 滋賀県 17 12 70.6％ 三重県 12 12 100％ 愛知県 26 26 100％ 岡山県 9 8 88.9％ 岡山市 1 1 100％ 高知県 82 60 73.2％ 愛媛県 1 1 100％ 鳥取県 27 26 96.3％ 島根県 2 2 100％ 東京都 2 2 100％ 神奈川県 2 2 100％ 横浜市 4 4 100％ 千葉県 13 10 76.9% 茨城県 3 3 100％ 北九州市 3 3 100％ 北海道 1 1 100％ 公立学校養護教諭ー現代教育学科・看護医療学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 7 4 57.1% 大阪府 4 1 25.0％ 大阪市 3 1 33.3％ 滋賀県 5 4 80.0％ 三重県 3 3 100％ 高知県 15 3 20.0％ 愛媛県 1 1 100％ 鳥取県 3 2 66.7％ 特別支援学校教諭ー現代教育学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 3 3 100% 大阪府 5 4 80.0％ 滋賀県 1 1 100％ 三重県 1 1 100％ 岡山県 1 1 100％ 高知県 5 5 100％ 鳥取県 4 3 75.0％ 神奈川県 2 2 100％ 栄養教諭ー健康栄養学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 2 2 100％ 滋賀県 1 1 100％ 三重県 3 1 33.3％ 愛知県 1 1 100％ 中学校・高校（家庭科）ー人間環境デザイン学科 都道府県・市 受験者数 1次合格者数 1次合格率 奈良県 1 1 100％ 注1. 過年度卒業生を含みません(すべて2022年3月卒業見込者)。 注2. 2021年8月12日現在の判明者数です。今後変動する場合があります。 注3. 一部試験での1次試験免除者を含みます。
2021.08.06
台風の接近に伴う授業等の対応について
近畿地方に台風の接近が予想されます。本学の対応は下記の通りです。 奈良県北葛城郡広陵町に「暴風警報」または「特別警報」が発令されているかが基準となりますので、気象庁の情報等で確認してください。 発令された上記の警報が解除された場合は、解除された時間により以下のようになります。 6:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は1限から授業を開始します。 8:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は2限から授業を開始します。（但し，1・2限連続の授業を除く） 10:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は3限から授業を開始します。 12:00以前に「暴風警報」または「特別警報」が解除された場合は4限から授業を開始します。（但し，3・4限連続の授業を除く） 12:00の時点で「暴風警報」または「特別警報」が解除されていない場合は全日休講となります。 いざという時の回線を確保しておく必要性がありますので、電話での問い合わせは控えてください。 補講、試験やクラブ・サークル等の正課外活動もこれに準じます。身の安全を優先に、適切な行動をとってください。
2021.08.05
文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」に認定されました。
関西私大では5校が選出！ このたび本学の教養科目「情報処理演習」が、文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（リテラシーレベル）」に認定されました。 このプログラムは通称「MDASH」（Approved for Mathematics, Data science and AI Smart Higher Educationの略）といい、「学生の数理・データサイエンス・ＡＩへの関心を高め、かつ、数理・データサイエンス・ＡＩを適切に理解し、それを活用する基礎的な能力を育成することを目的として、数理・データサイエンス・ＡＩに関する知識及び技術について体系的な教育を行うものを文部科学大臣が認定及び選定して奨励することにより、数理・データサイエンス・ＡＩに関する基礎的な能力の向上を図る機会の拡大に資すること」（文部科学省ホームページより）を目的として今年度から開始されました。 ▼認定校が掲げることのできる「認定ロゴ」 初年度は全国から国公立合わせて66大学、うち関西の私立大学では本学を含め5大学が認定されました（奈良県下の認定は本学のみ）。 ▼関西の採択校一覧（都道府県・アイウエオ順） 種別 大学名都道府県 国立 滋賀医科大学 滋賀県 国立 滋賀大学 滋賀県 国立 京都大学 京都府 私立 京都ノートルダム女子大学 京都府 公立 福知山公立大学 京都府 私立 大阪歯科大学 大阪府 国立 大阪大学 大阪府 私立 阪南大学 大阪府 私立 関西学院大学 兵庫県 国立 神戸大学 兵庫県 私立 畿央大学 奈良県 国立 和歌山大学 和歌山 採択校一覧（文部科学省ホームページ／本学は25ページに記載あり） 本学では2014年度から全学生への貸与PC導入を開始しました。「情報処理演習」の授業では、それを活用しながら「問題解決パターンの会得」「能動的学修」「情報セキュリティ」「ICT活用の背景にあるモデルの理解」「対象や処理の仕組みの理解」「統計学」「データサイエンス及びAI利用・活用の理解と演習」などの演習を行い、大学での専門的な学びの基盤となる情報処理能力の涵養に努めてきました。今回の認定は、まさにそうした取り組みが認められた成果であるといえます。 社会の高度情報化がますます進む中で、文部科学省は「AI戦略2019」において「文理を問わず全ての大学・高専生（約５０万人卒／年）が正規課程にてリテラシーレベルの数理・データサイエンス・ＡＩを修得すること」を目標に掲げています。本学も引き続き時代の流れに即応した意義深い学びを学生の皆さまに提供していけるよう、努めていきたいと考えています。
2021.08.03
日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発
日本初、乳がん術後女性のＱＯＬ向上を支援する「使い捨て入浴着」を開発 ―奈良県でのアンケート調査に基づき健康改善への活用に期待― 畿央大学健康科学部人間環境デザイン学科村田浩子教授、小松智菜美助手、看護医療学科中西恵理講師、理学療法学科福森貢教授、村田ゼミの学生らの研究グループは、乳がん術後女性が着用することにより、手術痕を気にすることなく入浴できる使い捨てタイプの入浴着を開発しました。 近年、日本女性の11人に1人が乳がんに罹患し、女性が家庭や社会で活躍する30歳代後半から急激に増加するがんといわれています。しかし、早期発見であれば約90％の人が治癒しています。このことから、乳がん治癒後の健康改善、QOL向上を支援することを目的に、日常の楽しみの一つである入浴に着目し、温浴施設等で着用できる入浴着を制作しました。 本研究は、奈良県福祉医療部疾病対策課、文化・教育・くらし創造部消費・生活安全課の協力を得て、奈良県内の乳がん術後女性および入浴施設へのアンケート調査等（注）により試作・着用テストを繰り返して行い、着脱がしやすく、お湯切れの良いデザインを実現しました。 （注）本研究に協力いただいた機関等については以下の通りです。 ・奈良県 福祉医療部 医療政策局 疾病対策課 ・奈良県 文化・教育・くらし創造部 消費・生活安全課 ・奈良県がん拠点3病院に通院する乳がん患者の方 45名（奈良県総合医療センター・市立奈良病院・近畿大学奈良病院） ・奈良県内入浴施設 110施設 １．研究の内容 2016年に行った乳がん術後女性への予備調査では、回答者の約半数の人が「温泉に行きたくてもいけない経験をした」と答え、市販されている入浴着についても半数の人が「知らない」と答えていました。入浴施設でも入浴着が認知されてなく、奈良県内の施設ではほとんど知られていませんでした。 再度、2020年に実施したアンケート調査でも、入浴着の認知度は術後女性・施設とも低く、「知らない」「あまり知らない」と回答した女性が57％、施設で88%にも及んでいました。調査から、奈良県における入浴着の認知度は低く、入浴施設での運用状況も徹底されていないことが明らかになり、行政等からの入浴着の着用についての周知が求められていました。 また術後女性そして施設等へのアンケート調査より、必要とされる入浴着のタイプや入浴着に必要な機能・素材等の課題が認められました。 ２．研究成果 研究は、調査結果をもとに株式会社GSIクレオスの支援を受けて、日本初となる「使い捨て入浴着」を制作しました。 入浴着のデザインの特長は、肌に近い色の生地を使用することで着用していることが目立たず、胸の上部の切り替え部分にギャザーを入れることにより左右の胸のバランスをカバーしました。 生地の外側にはっ水性、内側に吸水性の性能を持つ素材を使用し、湯につかっても浮き上がらず、湯船から出た時にも湯切れを良くしました。生地の内層部に伸縮性のあるポリウレタンを使用し、背中をV字型に大きく開けるデザインにすることで身体を洗い易くしました。結果、首、裾部分のどちらからでも、着用時の動作や脱着がしやすくなりました。 入浴着が、公衆浴場、旅館・ホテルの浴場、サウナなどで活用できるよう奈良県は、本年３月、県内すべての施設に「入浴着を着用した入浴に理解を求める」ポスターを制作・配布し、県民への周知と理解を求めました。 ３． 研究の発表 研究の成果を2021年6月19日に開催される日本繊維製品消費科学会2021年次大会（オンライン開催）で発表しました。 ４．今後の展開（予定） 今後は入浴施設での運用を試みるとともに、持ち込みタイプの「マイ入浴着」についても、素材開発を進めていきます。 ※本研究は文部科学省令和元年度科学研究補助金の助成を受けて実施しています。 問い合わせ先 健康科学部 人間環境デザイン学科 教授 村田 浩子 E-mail：h.murata@kio.ac.jp
2021.07.30
令和5年4月「畿央大学付属広陵こども園」を開設予定です。
※外観イメージは変更となる可能性があります 畿央大学は「広陵町と学校法人冬木学園における公私連携幼保連携型認定こども園設置及び運営に関する協定」を締結し、行政と協力しながら、本学の持つ教育および研究の知見やノウハウを生かし、2023年4月に「畿央大学付属広陵こども園」の開設をめざしています。 大学が運営する公私連携幼保連携型認定こども園は奈良県では初となります。 こども園ホームページへ 広陵町は子育て世代の流入により子どもの数が増加傾向にあるものの幼稚園は定員割れになっていることから、保護者の勤務状況にかかわらず利用できる認定こども園の設立を進めており、本学にとってはキャンパスに近い地の利も生かした幼児教育の重要な学びの場となります。地元広陵町で、建学の精神である「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」を具現化した特色ある園づくりを進めてまいります。 【関連資料】 三者協議会設置規定 令和4年度 第2回三者協議会議事録 令和4年度 第2回三者協議会関連資料 令和4年度 第1回三者協議会議事録 令和3年度 第2回三者協議会議事録 令和3年度 第1回三者協議会議事録 令和3年度 第1回三者協議会資料
2021.07.27
地域在住後期高齢者における新規要介護発生の地域内格差：4年間の前向きコホート研究 ～理学療法学科
要介護状態のリスクに1.7倍も地域内格差がある可能性 ～5000名を4年間追跡した調査結果から～ わが国において、健康日本21（第2次）では、健康寿命の延伸に加え、健康格差*の縮小も目標として掲げられています。健康寿命の延伸とは、つまり要介護状態にならないように予防することで、今までに要介護状態になるリスクに関連する要因についての研究は多く行われてきました。一方、健康格差について、都市部・農村部での比較や都道府県・市町村間での結果は示されてきましたが、格差の縮小のためにはそれぞれの市町村でより小地域での検討が必要であると考えられます。理学療法学科の松本大輔 准教授、高取克彦 教授は、要介護状態になるリスクが特に高い後期高齢者を対象に4年間の前向き調査を行い、新規要介護認定について小地域間（小学校区）で格差の存在を我が国で初めて明らかにし、IJERPH 誌(IF:3.39)に発表しました。 *健康格差：地域や社会経済状況の違いによる集団間の健康状態の差 研究概要 A市在住の後期高齢者約5000名を4年間追跡調査し、新規要介護認定に関連する要因について調査しました。 小地域間（小学校区）での4年間での新規要介護発生割合と、新規要介護認定に関連する要因について調整してもなお、小地域格差があるかを分析しました。 本研究のポイント 後期高齢者に対する大規模調査によって、関連要因を調整しても、新規要介護認定に地域内格差があること明らかになりました。 小学校区ごとの新規要介護発生割合は8.1-14.6%と約1.8倍の地域内格差が認められました（図1）。 関連する要因として年齢、性別、病気、フレイルを調整しても、特定の小学校区では要介護状態になるリスクが約1.7倍も高いことがわかりました。さらに、複数の種類の社会参加はリスクを約30％下げることも明らかになりました（図2）。 調査1年後以降から、地域AとKの間に新規要介護発生率の差が見られています。 本研究の意義および今後の展開 本研究は後期高齢者の新規要介護発生における地域内格差を示した大規模かつ前向きに調査した数少ない研究です。今回の結果から、より生活に密着した小地域の実態を把握・分析することで、介護予防の解決の糸口につながる可能性があると考えます。今後は、社会経済的要因や環境要因（Walkability：歩きやすさ）などの視点を加え、地域内格差の原因の解明に向けて研究を続けていきます。 謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、市役所の方々に感謝申し上げます。 論文情報 D. Matsumoto, K. Takatori. Regional Differences Incidence Among Japanese Adults Aged 75 Years and Older: A 4-Year Prospective Cohort Study. Int. J. Environ. Res. Public Health 2021, 18(13), 6791; 問い合わせ先 畿央大学 理学療法学科 准教授 松本 大輔（マツモト ダイスケ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp
2021.07.20
東京五輪に理学療法士として本学教員・卒業生4名が参加します。
「TOKYO2020MEDスタッフ」として東京五輪へ！ 2020東京オリンピック・パラリンピックの理学療法サービス部門で「TOKYO2020MEDスタッフ」として奈良県から参加する4名はすべて本学理学療法学科の教員・卒業生・修了生で、選手村や競技場の救護室に配置されてアスリート支援を行う予定です。各国のオリンピアンがベストパフォーマンスを発揮できるよう、チームKIOで頑張っていただきたいと思います！ 【左から】唄大輔さん、楠元史さん、加納希和子さん、福本貴彦准教授 オリンピック・パラリンピックを目前に控えた今の率直な気持ちを寄稿していただきました。 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#1～加納さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#2～唄さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#3～楠元さん編 東京五輪に参加する理学療法士4人に聞きました！#4～福本先生編 参加後のレポートはこちらから。 福本先生による東京五輪参加レポート 番外編 畿央生が見た東京五輪#1～安浦さん編 プロフィール 福本 貴彦 准教授 畿央大学理学療法学科／健康科学研究科 准教授 理学療法士（運動器専門理学療法士） ■東京2020大会 活動内容 オリンピック・パラリンピック：選手村総合診療所（伊豆分村、河口湖分村） ■社会活動 奈良県理学療法士協会 スポーツメディカルサポート委員会 委員長 奈良県理学療法士協会 学校保健・特別支援担当委員会 委員長 奈良県教育委員会学校保健課題解決ワーキング会議構成員 講師 ・学校における運動器検診について実施要領などを選定 奈良県教育委員会運動部活動指導の工夫・改善支援事業 コンディショニング担当 ・依頼のあった学校の運動部でコンディショニング指導 ・自治体教育委員会からの依頼でスポーツテスト 斑鳩町教育委員会（中学生） 田原本町教育委員会（小学生・幼稚園児） 宇陀市教育委員会（幼稚園児） 三宅町教育委員会（幼稚園児） NPO奈良スポーツ育成選手を守る会 理事 ・奈良県下のスポーツ検診を実施 ■メディカルサポート 全国高等学校野球選手権大会（夏の甲子園大会） センバツ高等学校野球大会（春の甲子園大会） 奈良県高等学校野球連盟主催大会（春季・秋季近畿大会予選、夏大会予選） 奈良マラソン 鳥人間コンテスト（京都大学ShootingStars）パイロット指導 セレッソ大阪、ギラヴァンツ北九州、奈良クラブ、ポルベニル飛鳥、バンビシャス奈良などのサポート 唄 大輔さん 理学療法学科2008年卒業／健康科学研究科2015年修了 理学療法士(運動器専門理学療法士) 社会医療法人 平成記念会 平成記念病院 リハビリテーション課 主任 畿央大学大学院 健康科学研究科 客員研究員 ■東京2020大会 活動内容 オリンピック・パラリンピック：選手村総合診療所(東京：晴海) パラリンピック：選手村総合診療所(静岡：河口湖) 楠元 史さん 理学療法学科2011年卒業／健康科学研究科修士課程2017年修了 理学療法士(運動器認定理学療法士)社会福祉法人 恩賜財団 済生会奈良病院 リハビリテーション部NPO法人ポルベニルカシハラスポーツクラブ/ポルベニル飛鳥 ■東京2020大会 活動内容 パラリンピック：選手村総合診療所(東京：晴海本村)パラリンピック：選手村総合診療所(静岡：河口湖分村) ■メディカルサポートポルベニル飛鳥チームトレーナー奈良マラソン 加納 希和子さん 理学療法学科2012年卒業／健康科学研究科修士課程2019年修了 理学療法士(スポーツ認定理学療法士、中級障がい者スポーツ指導員) 医療法人 勝井整形外科 畿央大学大学院 健康科学研究科 客員研究員 ■東京2020大会 活動内容 オリンピック・パラリンピック：自転車競技(トラック、ロード)の競技会場＠静岡：伊豆ベロドローム、富士スピードウェイ 在学生・卒業生の皆さんにお知らせ 在学生・卒業生限定で福本先生をはじめとするTOKYO2020MEDスタッフによるオンラインセミナーを開催します。 10/13（水）第14回理学療法特別講演会「2020東京五輪の活動報告」 学科は不問ですので、アスリート支援に興味がある方は気軽にご参加ください。