プレスリリース
2022.06.21
脳卒中後運動障害は予測誤差と運動主体感の関係性を変容させる～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
「自分が自分の運動を制御している」という感覚である運動主体感は、運動の感覚フィードバックとその内的な予測の比較照合から得られる予測誤差に基づくことが報告されています。畿央大学大学院博士後期課程 修了生の宮脇裕氏（現・国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター）と森岡周教授は、仁寿会石川病院リハビリテーション部の大谷武史室長と共同し、2名の脳卒中患者を対象に、脳卒中後の運動障害が予測誤差と運動主体感の関係性に及ぼす影響を検証しました。この研究成果は、Journal of Clinical Medicine誌（Impaired Relationship between Sense of Agency and Prediction Error Due to Post-Stroke Sensorimotor Deficits）に掲載されています。 研究概要 自己由来感覚と外界由来感覚を区別することは自他帰属と呼ばれ、感覚結果を自己帰属したときに「自分が自分の運動を制御している」という運動主体感が生じます。運動主体感は、運動の感覚フィードバックとその内的な予測の比較照合から得られる予測誤差に基づき、この誤差が小さい場合に生じることが報告されています。しかし、脳卒中後患者では、感覚運動障害を通した比較照合システムの破綻により、予測誤差と運動主体感の関係性が変容している可能性が提唱されています。 この可能性を精査するために、宮脇裕氏と森岡周教授は、大谷武史室長（仁寿会石川病院リハビリテーション部）と共同し、2名の脳卒中後患者および３名の健常成人を対象に、脳卒中後運動障害が予測誤差と運動主体感の相関関係に及ぼす影響を予備的に検証しました。その結果、運動障害がごく軽度の患者や健常者に比べて、強い運動障害を有する患者では、自他帰属のエラーが大きく、自他帰属と予測誤差間の相関が低いことが示されました。 本研究のポイント ■運動障害が軽度の患者に比べ、より強い運動障害を有する患者では、自他帰属に大きなエラーを認めた。 ■この患者では自他帰属に対する予測誤差の許容範囲が拡大しており、脳卒中後運動障害が自他帰属と予測誤差の関係性を変容させることが示唆された。 研究内容 中等度の運動障害を有する患者Aと運動障害がごく軽度の患者B、および3名の健常成人が実験に参加しました。本研究では、運動障害の影響を検証するために、高次脳機能障害を招きうる皮質損傷を有さない患者を対象としました（図1）。麻痺肢の運動機能については、上肢の脳卒中後運動障害の包括的評価法であるFugl-Meyer Assessment of upper extremityやAction Research Arm Testなどを用いて評価しました。 図1：患者A・Bの脳損傷部位 参加者は、モニタ上に表示されたターゲットラインをなぞるようにペンタブレット上で正弦曲線運動を遂行しました（図2）。この際、視覚フィードバックとしてカーソルが表示されました。カーソルの動きに、自分のリアルタイムの運動が反映されている場合（SELF条件）と、事前に記録した運動が反映されている場合（FAKE条件）がありました。参加者は、自分の実際のペン運動とカーソル運動の時空間的な一致性に基づいて、カーソルを自分が制御していると感じるかを「1（他者）～9（自己）」のスケールで主観的に判断することを求められました。この課題中に、参加者のペン位置とカーソル位置間の距離を予測誤差の指標として測定し、自他判断スコアとの相関係数を算出しました。 図2：実験セットアップ 結果として、患者Bや健常者に比べて患者Aでは、FAKE条件において自他判断のエラー（誤帰属）が大きく（図3）、予測誤差の指標であるペン-カーソル間距離と自他判断スコアの相関係数が低いことが示されました（図4）。一方で、SELF条件では、参加者間で自他判断のエラーに著明な差を認めませんでした。 図3：SELF条件とFAKE条件における誤帰属 図4：FAKE条件におけるペン-カーソル間距離（予測誤差）と自他判断スコアの相関関係 本研究の臨床的意義および今後の展開 これらの結果は、運動障害を有する患者では自他帰属に対する予測誤差の許容範囲が拡大している可能性を示し、脳卒中後運動障害が予測誤差と運動主体感の関係性を変容させることを示唆しています。さらなる研究により、運動障害を有する患者がどのように自他帰属をなしているのか、またその変容が身体機能などにどのような影響を及ぼすのかを明らかにする必要があると考えられます。 論文情報 Miyawaki Y, Otani T, Morioka S Impaired Relationship between Sense of Agency and Prediction Error Due to Post-Stroke Sensorimotor Deficits. Journal of Clinical Medicine, 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 宮脇 裕 センター長 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 Mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.06.01
2023年、教育学部が「深化」します！
健康と教育のフロントランナーとして走り続けている畿央大学。 公立小学校教諭3年連続70%超、公立幼稚園教諭・保育士4年連続90%超など関西屈指の教員・公務員採用試験現役合格率で、「資格・就職に強い大学」として評価されています。 教育学部現代教育学科は、入学時に選べる4コース制、ダブル担任制、現場に即した実践的教育などの畿央大学らしさを継続しながら、さらに「深化」します。 今年も関西トップクラスの現役合格率を達成！ 小学校教諭85.4%、養護教諭64.7％、公立幼・保100％！~2023年卒 1. 中・高教諭（数学）一種免許状の取得が可能に！ 学校教育コースで新たに、中学校・高校教諭（数学）が取得可能に！小学校教諭、中・高教諭（英語）、特別支援学校教諭、幼稚園教諭に加え、めざす免許の選択の幅がさらに広がります。 学校教育コース 2. キャンパス近くに畿央大学付属広陵こども園を開設！ 2023年4月、地元広陵町と連携協力した新しい形の認定こども園を開設します。大学の近くに現場を直接体験できる機会が増えることで、より実践的な幼児教育の学びの場が広がります。 幼児教育コース こども園について 3. データサイエンスにも強い教員・保育士に！ ノートPCの4年間無償貸与に加え、関西私大で5校のみとなる「数理・データサイエンス・AI教育プログラム（MDASH）」に「情報処理演習」が認定（2021年度）。教育現場で知っておきたいICTスキルを、バランスよく修得できます。 また、本学では正課科目と「次世代教育センター」で展開するプログラムとを相互に関連づけることによって、より質の高いデータサイエンス教育の実現を図っています。 ＞データサイエンス科目と次世代型教養プログラムの相関図（2022年度現代教育学科の例） ノートPC無償貸与 MDASHについて 4. 養護教諭のための学びが充実！ より実践的なロールプレイや看護実習室での演習、健康科学部との垣根をこえた授業、現場で活躍する卒業生との交流など、養護教諭をめざす学生のためのカリキュラムがさらにバージョンアップ！ 保健教育コース 5. 大阪教育大学と連携協定を締結！ 「教員養成フラッグシップ大学」に採択された大阪教育大学と連携協定を結んでいます。相互授業履修など新しい教員養成や卒後教育などの在り方を、連携して模索していきます。 教員養成フラッグシップ大学構想 （大阪教育大学） 【NEWS】2022年、英語教育コース1・2期生が初のセメスター留学へ！ 4年で英語教諭取得と半年間の海外留学を実現！2022年9月から1期生となる11名がカナダへの留学とホームステイへ。現地の様子は学生が毎月レポートしていく予定です。 セメスター留学blog 英語教育コース すべては、学生の未来のために。 教員・保育士をめざすなら、 畿央大学で！ 関西トップクラスの現役合格率で、あなたの夢をバックアップします。 コロナ禍でもきわめて高い現役合格率を継続して実現しています。 ▼教員採用試験、公務員採用試験の現役合格率（3年間推移） 試験種別 2020年卒 2021年卒 2022年卒 公立小学校教諭 75.6％ (62/82) 71.2％ (52/73) 77.8％ (70/90) 公立幼稚園教諭・保育士 100％ (27/27) 94.6％ (35/37) 97.0％ (32/33) 公立学校養護教諭※ 46.2％ (6/13) 36.4％ (8/22) 40.0％ (6/15) 特別支援学校教諭 50.0％ (2/4) 83.3％ (5/6) 100% (6/6) ※2022年卒の公立学校養護教諭は、看護医療学科の現役合格者1名を含みます 現代教育学科ページへ
2022.05.30
慢性腰痛患者の筋活動分布には痛みの性質と疼痛部位が影響する～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
痛みは筋活動を変化させますが、慢性腰痛患者では屈曲位から体幹を伸展させる(おじぎをした状態から体を起こす)時に、痛みにより腰の筋肉の活動が増強もしくは減弱することが報告されています。しかしながら、痛みの強さと部位が筋活動にどのように影響するかは明らかにされていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員 重藤 隼人らは、慢性腰痛症例を対象に、痛みの性質に着目して痛みの強さ・部位と筋活動分布の関連性を調査し、痛み強度が増すにつれて、痛みを感じている部位周囲の筋活動を抑制する運動適応が痛みの性質に依存することを明らかにしました。 この研究成果は、Pain Research and Management誌 (The pain intensity/quality and pain site associate with muscle activity and muscle activity distribution in patients with chronic low back pain: Using a generalized linear mixed model analysis）に掲載されています。 研究概要 慢性腰痛患者の筋活動の特徴として、立位で体幹を屈曲した時に、屈曲位から体幹を伸展させる時に背筋群の筋活動が増強もしくは減弱することが報告されています。また、痛みによって筋活動分布を変化させることも報告されています。しかし、疼痛強度と部位が筋活動にどのように影響するかは明らかにされておらず、そして疼痛の性質による筋活動への影響も検証されておらず、疼痛強度・部位および疼痛の性質と筋活動分布の関連性は明らかにされていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員の重藤隼人らの研究チームは、疼痛の性質・強度・部位と筋活動分布の評価を行い、一般化線形混合モデル分析を用いて、疼痛の性質に着目して疼痛強度と部位がどのように筋活動分布に影響するかといった関連性を検証しました。 その結果、神経障害性疼痛の強度が増すと体幹屈曲位から伸展する時の背筋群の筋活動は抑制されることが明らかになりました。また、持続痛・間欠痛・神経障害性疼痛・感情表現に該当する疼痛の性質に依存して疼痛強度が増すにつれて、疼痛部位周囲の筋活動を抑制する運動適応が存在することを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 疼痛の性質に着目して、疼痛強度・部位と筋活動分布の関係を調査した。 ■ 神経障害性疼痛の強度が増すと、屈曲位から伸展する時の背筋群の筋活動が抑制されることが明らかにされた。 ■ 疼痛強度が増すにつれて、疼痛部位周囲の筋活動を抑制する運動適応が痛みの性質に依存することが明らかにされた。 研究内容 慢性腰痛患者を対象に、疼痛部位・性質の評価と筋活動の評価を行いました。痛みの性質はSFMPQ-2を用いて評価しました。筋活動は表面筋電図を用いて、立位体前屈課題時（図1）の脊柱起立筋の筋活動を測定し、主動作筋の筋活動として体幹屈曲位から伸展させる時の筋活動と筋活動分布の重心を算出しました。また、疼痛部位と筋活動分布の重心との間の距離を算出しました。 図１．立位体前屈課題 © 2022 Hayato Shigetoh 一般化線形混合モデル分析という解析方法を用いて、疼痛強度・性質、疼痛部位および筋活動の関係を検証しました。筋活動に対する疼痛強度・性質の影響を検証した結果、「神経障害性疼痛」・「軽く触れるだけで生じる痛み」の疼痛強度が増すと背筋群の筋活動が抑制される関係が認められました。疼痛部位と筋活動分布の重心との間の距離に対する疼痛強度・性質の影響を検証した結果、「間欠痛」・「ずきんずきんする痛み」・「割れるような痛み」・「拷問のように苦しい」・「軽く触れるだけで生じる痛み」の疼痛強度が増すと距離が増大する関係が認められました。筋活動分布の重心は筋活動が高い部位を示していることから、疼痛強度が増大すると疼痛部位に近い部位の筋活動が抑制される反応が、疼痛性質に依存しているということを示しています（図2）。 図２．疼痛強度・部位と筋活動の相互作用を説明したモデル © 2022 Hayato Shigetoh 特定の疼痛性質の強度が増大すると、主動作筋の筋活動が抑制された。疼痛部位と筋活動分布の関係性に着目すると、特定の疼痛性質の強度が増大することによって疼痛部位近くの主動作筋の筋活動が抑制された。 研究グループは、この結果について、疼痛による主動作筋の筋活動の抑制を示す疼痛適応モデル(pain adaptation model)のメカニズムが反映された結果であり、疼痛性質に依存した筋活動の変化は、腰痛関連組織に由来した疼痛性質が筋活動に影響した結果であると考察しています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果は、疼痛の性質によって疼痛強度・部位による筋活動分布の変化が異なることが示され、痛みの性質に着目して痛みと運動制御の関連性を捉える重要性が示されました。今後は慢性腰痛患者の運動制御のメカニズムについて研究される予定です。 論文情報 Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M, Morioka S The pain intensity/quality and pain site associate with muscle activity and muscle activity distribution in patients with chronic low back pain: Using a generalized linear mixed model analysis Pain Research and Management, 2022 関連する先行研究 1. Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M, Morioka S. Combined abnormal muscle activity and pain-related factors affect disability in patients with chronic low back pain: An association rule analysis. PLoS One. 2020 Dec 17;15(12):e0244111. 2. Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M, Morioka S. Temporal associations between pain-related factors and abnormal muscle activities in a patient with chronic low back pain: A cross-Lag correlation analysis of a single case. J Pain Res. 2020 Dec 3;13:3247-3256. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 重藤 隼人 センター長 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 Mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.05.16
手先の不器用な子供は物体把持における空間的安定性が低下している～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
発達性協調運動障害（DCD）は「運動の不器用さ」を特徴とし、字を書くことやボールを使うスポーツ等、協調的な把持制御が要求される日常生活動作に障害をきたします。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター客員研究員の西祐樹らは、手先が不器用な子どもは、物体を持ち上げ、保持する際に把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下することを明らかにしました。この研究成果はBrain Sciences誌の特集号（New Insights in Developmental Coordination Disorder (DCD)）Spatial Instability during Precision Grip–Lift in Children with Poor Manual Dexterityに掲載されています。 研究概要 発達性協調運動障害（DCD）は「運動の不器用さ」を特徴とし、字を書くことやボールを使うスポーツ等、協調的な把持制御が要求される日常生活動作に障害をきたします。このような把持制御障害は思春期から成人期まで続くため、臨床的問題となっています。一般的に物体を持ち上げ保持する場合、物体の傾きを最小限にするために、物体の中心近くを把持し、物体が滑らないように十分な把持力を発揮する必要があります。また、物体の重さによって把持力を調整する必要があります。このような複雑な把持制御は内部モデルにおける感覚―運動統合が基盤となっています。DCDでは内部モデルが障害されていることが知られており、物体把持における把持力の変動が大きくなることが報告されています。しかしながら、把持制御の重要な構成要素である空間的安定性については明らかになっていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 西 祐樹ら の研究チームは、手先が器用あるいは不器用な子どもにおける物体を持ち上げ、保持する際の把持制御を調査しました。その結果、手先が不器用な子どもは、把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下していることが明らかになりました。 加えて、不器用な子どもは物体の重さの違いによって、柔軟に把持力を調整していましたが、空間的安定性は適応できないことも明らかになりました。 本研究のポイント ■ 手先が器用あるいは不器用な子どもを対象に物体把持課題における空間的安定性を評価した。 ■ 手先が不器用な子どもは把持位置のずれや物体の傾き、指の滑りといった空間的安定性が低下していた。 ■ 手先が不器用な子どもは重量の違いによっても空間的安定性は変化した。 研究内容 6-12歳の子どもたちは、M-ABC2のよって手先が器用・不器用な群に分けられ、物体（不透明の箱を取り付けた特注の6分力フォースプレート）を持ち上げ、保持する課題を行いました（図1）。箱の中に重錘を入れることができ、重量条件（計800g）および軽量条件（計300g）をそれぞれ10試行行いました。計測されたデータから、平均把持力、変動性、圧中心（COP）の軌跡（指の滑り、転がりを反映）、把持位置、物体の傾きを算出しました。 図１．本研究における計測データ （A）計測機器．（B）物体把持課題中の把持力、負荷力、物体の傾きの経時的データ。（C）物体把持課題中のCOPデータ その結果、手先が不器用な子どもは把持力の変動性に加え、把持位置のずれや物体の傾き、指の滑り・転がりといった空間的安定性が低下しました。 また、不器用な子どもは物体の重さの違いによって、柔軟に把持力を調整していましたが、軽量条件ではCOPの軌跡が延長しました。また、平均把持力とCOPの軌跡は有意な負の相関関係を、物体の傾きと把持位置は有意な負の相関関係を示しました。内部モデルにおいて運動予測（握力など）と実際の感覚フィードバック（重さ、摩擦、トルクなどの触覚情報、物体の滑りや転がりなどの視覚情報）の不一致により誤差信号が発生し、把持制御をリアルタイムで修正しています。一方、手先が不器用な子どもは内部モデルにおけるフィードバック情報と運動指令の統合が損なわれており、触覚情報を効果的に運動に利用する能力が低下していることが知られています。したがって、本研究の結果において、手先が不器用な子どもは感覚―運動統合の欠損によるオンライン運動制御の障害によって、空間的安定性が低下している可能性があります。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、手先の不器用さに関して、空間的不安定性の観点から明らかにした点で臨床的意義があります。今後は、触覚の感度が向上し感覚―運動統合を改善させる介入研究を行う予定です。 論文情報 Nishi Y, Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Nakai A, Morioka S Spatial Instability during Precision Grip–Lift in Children with Poor Manual Dexterity Brain Sciences 2022 関連する先行研究 1. Nobusako, S.; Sakai, A.; Tsujimoto, T.; Shuto, T.; Nishi, Y.; Asano, D.; Furukawa, E.; Zama, T.; Osumi, M.; Shimada, S.; et al. Deficits in visuo-motor temporal integration impacts manual dexterity in probable developmental coordination disorder. Front. Neurol. 2018, 9, 114. 2. Nobusako, S.; Sakai, A.; Tsujimoto, T.; Shuto, T.; Nishi, Y.; Asano, D.; Furukawa, E.; Zama, T.; Osumi, M.; Shimada, S.; et al. Manual Dexterity is a strong predictor of visuo-motor temporal integration in children. Front. Psychol. 2018, 9, 948. 3. Nobusako, S.; Osumi, M.; Matsuo, A.; Furukawa, E.; Maeda, T.; Shimada, S.; Nakai, A.; Morioka, S. Subthreshold vibrotactile noise stimulation immediately improves manual dexterity in a child with developmental coordination disorder: A single-case study. Front. Neurol. 2019, 10, 717. 4. Nobusako, S.; Osumi, M.; Matsuo, A.; Furukawa, E.; Maeda, T.; Shimada, S.; Nakai, A.; Morioka, S. Influence of Stochastic Resonance on Manual Dexterity in Children with Developmental Coordination Disorder: A Double-Blind Interventional Study. Front. Neurol. 2021, 12, 626608. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 西 祐樹 畿央大学大学院健康科学研究科 准教授 信迫 悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2022.04.28
恐怖文脈が身体所有感と疼痛閾値に及ぼす影響～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
身体的あるいは精神的な苦痛を有する人は「自分の身体」を自分のものと感じられなくなることがあり、 これは身体所有感（sense of ownership）が低下した状態と考えられています。身体所有感の低下は、 リハビリテーション効果を阻害するため、 身体所有感に影響する要因を検証することは重要です。 畿央大学大学院 修士課程 修了生 田中 智哉 氏 （市立福知山市民病院）と 森岡 周 教授らは、ラバーハンド錯覚実験を用いて、外傷のある偽物の腕に対して身体所有感を惹起させる際に、その腕に対して恐怖を生じさせる言語情報を与え、その影響を検証しました。その結果、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい人ほど、痛みを感じやすくなることを明らかにしました。この研究成果はFrontiers in Human Neuroscience誌（Verbal suggestion modulates the sense of ownership and heat pain threshold during the “injured” rubber hand illusion）に掲載されています。 研究概要 身体的および精神的な苦痛を有する人は「自分の身体」を自分のものと感じられなくなることがあり、これは身体所有感が低下した状態と考えられています。身体所有感の低下は、リハビリテーション過程において回復を阻害する因子であると考えられていることから、身体所有感に影響を与える要因を検証することは重要です。一般的に、身体所有感は視覚、触覚、固有感覚（位置情報）といった情報など、ボトムアップ情報を統合することによって生まれると考えられています。一方で近年では、文脈などのトップダウン要因も関与することが議論されています。文脈の操作として言語情報が最も簡易に用いられますが、身体所有感に与える影響は十分に検証されていませんでした。畿央大学大学院 修士課程 修了生 田中 智哉 氏（市立福知山市民病院）と 森岡 周 教授ら の研究グループは、ラバーハンド錯覚という錯覚現象を用いて、外傷のある偽物の腕に対して身体所有感を生じさせる際に、トップダウン要因の操作として、その腕に対して恐怖を生じさせる言語情報を与えました。その結果、客観的な身体所有感には影響を与えませんでしたが、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい者ほど疼痛閾値は低下し、その影響度合いには個人差があることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ラバーハンド錯覚時に恐怖を生じさせる言語情報を与えると、偽物の手に対する主観的な身体所有感が増加しました。 ■ラバーハンド錯覚時に恐怖を生じさせる言語情報を与えると、主観的な身体所有感と疼痛閾値には有意な負の相関関係を認め、言語情報の影響には個人差があることがわかりました。 研究内容 ラバーハンド錯覚：参加者からは偽物の手のみが見えている状況（図1a）で、実験者は筆を用いて参加者の本物の手と偽物の手に対して同じタイミングで触覚刺激を加えると、参加者は徐々に偽物の手を自分自身の手であると錯覚します(錯覚条件）。一方、異なるタイミングで触覚刺激を与えると、錯覚が生じにくくなります（非錯覚条件）。本研究においても、錯覚条件と非錯覚条件の2条件が、第一実験では各偽物の手に対して、第二実験では各参加者に対して行われました。第一実験：15名の健常人が参加し、ラバーハンド錯覚によって惹起された外傷のある偽物の腕に対する身体所有感と、錯覚後の疼痛閾値の程度を、外傷を有していない健常な偽物の腕のそれらの程度と比べました（図1b）。その結果、錯覚条件における主観的な身体所有感は、外傷のある偽物の腕と健常な腕は同程度惹起されることがわかり、外傷のある偽物の腕を用いるラバーハンド錯覚は実験として成り立つことをまず確認しました。 図1：ラバーハンド錯覚の実験セット(a) と使用したラバーハンド (b) 第二実験：30名の健常人が参加し、外傷のある偽物の手のみを用いたラバーハンド錯覚を行いました。その際、参加者はランダムに「恐怖文脈あり」と「恐怖文脈なし」の2グループ（それぞれ、15名ずつ）に分けられました。「恐怖文脈あり」は、ラバーハンド錯覚を行う際に、その偽物の腕に対して恐怖文脈を生じさせる言語情報を与えました。一方、「恐怖文脈なし」は、その腕に対して恐怖文脈を引き起こさない言語情報を提示しました（図2）。 図2：言語情報の要約 釘が刺さっている腕の背景について各グループ「恐怖文脈あり」と「恐怖文脈なし」で異なる説明を行った。その結果、「恐怖文脈あり」の錯覚条件では、主観的な身体所有感を増加させ、その増加の程度が大きい参加者ほど、痛みを感じやすくなることが明らかになりました（図3b）。 図3：主観的な身体所有感 (質問紙) の結果および疼痛閾値との相関関係 ラバーハンドの所有感と痛みの感じやすさについては、「恐怖文脈あり」×錯覚条件のみ有意な負の相関関係を認めた。＊p<0.05 本研究の臨床的意義および今後の展開 身体所有感と痛みに影響する要因の一つとして、言語情報が関与することがわかりました。これは、医療者による対象者への病態説明などの言語情報が、身体所有感や痛みにも影響する可能性が示唆される知見と考えています。しかし、慢性的な痛みを有する者と健常者では、ラバーハンド錯覚に対する反応が異なることが報告されています。そのため、今回明らかになったことが臨床において、そのまま応用できる訳ではありませんので、今後は、健常者と筋骨格系疼痛を有する方の身体所有感の違いに関して検証していこうと考えています。 論文情報 Tomoya Tanaka, Kazuki Hayashida, Shu Morioka Verbal Suggestion Modulates the Sense of Ownership and Heat Pain Threshold during the “Injured” Rubber Hand Illusion Frontiers in Human Neuroscience, 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel：0745-54-1601 Fax：0745-54-1600 E-mail：s.morioka@kio.ac.jp
2022.04.22
長期間の理学療法が脊髄損傷後の神経障害性疼痛に及ぼす影響～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
ヒトには、痛みの感受性を低下させる疼痛抑制メカニズムが備わっています。有酸素運動は疼痛抑制メカニズムを賦活することが知られており、慢性疼痛の治療にも用いられています。脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対しても、有酸素運動により痛みが即時的に軽減することが報告されていますが、単回の介入による検討に限られています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 佐藤 剛介 客員准教授ら は、長期間の理学療法（有酸素運動）が脊髄損傷後の神経障害性疼痛に及ぼす影響を頚髄不全損傷の単一症例を通して検証しました。 この研究成果は、Spinal cord series and cases誌（Long-term physical therapy for neuropathic pain after cervical spinal cord injury and resting state electroencephalography: a case report）に掲載されています。 研究概要 脊髄損傷後の神経障害性疼痛は、約半数近くで認められ様々な健康指標の低下を引き起こすことが知られています。脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対する介入として、様々なものが提唱されており、その中の一つに有酸素運動があげられます。車椅子駆動による有酸素運動は、脊髄損傷後の神経障害性疼痛に対する即時的な鎮痛効果が得られることが明らかにされています（Sato et al. J Rehabil Med, 2017）。しかし、これまでの研究では、単回の介入による即時的な効果に限局されており、長期間の介入による鎮痛効果は検討されておらず、不明瞭なままでした。 本研究では、頚髄不全損傷者一例に対して、有酸素運動を含む長期間の理学療法が脊髄損傷後の神経障害性疼痛におよぼす影響を検証しました。加えて、本研究では、鎮痛効果の機序を明らかにするために、神経障害性疼痛のバイオマーカーである安静時脳波活動から得られるPeak alpha frequency（PAF）を指標として測定しました。 本研究のポイント ■ 長期間の理学療法により頚髄不全損傷者の上肢の神経障害性疼痛が軽減された ■ 有酸素運動として集中的歩行トレーニング（体重免荷式トレッドミル歩行トレーニング）を行い、痛み強度の軽減と運動野周辺で測定したPAFの高周波域へのシフトが確認された ■ 疼痛がある部位（上肢）に直接接触することなく、他の身体部位の運動を介して疼痛強度の軽減が得られた 研究内容 C5レベル残存の頚髄不全損傷者に対して、18週間の介入を行いました。 介入は7日/週の頻度で行い、1回の介入は40分間でした。4週～10週目の間には、有酸素運動を企図して体重免荷装置を用いた集中的歩行トレーニングを実施しました。安静時脳波活動は、1チャンネル脳波計を使用して測定しました。電極は、運動野に相当する領域に配置して閉眼状態で3分間測定し、PAFを算出しました。PAFは、α帯域のピークパワーを示す周波数で、視床－大脳皮質間の神経回路の活動を反映するとされており、高周波域へシフトしている場合に痛みの感受性が低下している状態であることを指しています。アウトカムは、脊髄損傷の評価としてInternational Standards for Neurological Classification of Spinal Cord Injury (ISNCSCI)の運動スコアと感覚スコア、主観的疼痛強度と疼痛範囲、安静時脳波活動としてPAF、動作能力の指標として10m歩行テストとWalking Index for Spinal Cord Injury II （WISCIII）を2週間ごとに測定し、PAFについては入院時を基準として変化率（Δ）を求めました。 結果は、痛みの平均強度と最大強度のNRSスコアは6週間後に有意に減少し、ΔPAFは4週以降に有意に増加しました。ΔPAFの変化については、集中的な歩行トレーニングの開始と同時期に生じていました。ΔPAFは集中的歩行トレーニング期間の終了後に低周波域へのシフトを認めましたが、入院時よりも高周波域へシフトした状態が維持されていました（図1）。 図1：各評価の経時的変化 黄色で示した範囲は、集中的歩行トレーニングの期間を表しています。集中的歩行トレーニング開始後にΔPAFの増加と痛み強度の減少が認められています。さらに、集中的歩行トレーニング期間終了時にはPAFが低周波域へシフトしているものの、入院時を比べて高周波域にシフトしている状態が維持されています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究は、長期間の理学療法（有酸素運動）を行うことで頚髄不全損傷者の上肢の神経障害性疼痛が軽減できることを初めて報告しました。これは、継続した有酸素運動によって、痛みがある身体部位に直接触れることなく、痛みを軽減できることを示唆しています。さらに、有酸素運動を行っている期間は、PAFが高周波域へシフトしており、痛みの感受性が低下している状態であることを示しています。今後は、複数症例に対して長期的な有酸素運動の効果と安静時脳波活動への影響を調べるとともに、神経障害性疼痛の性質と有酸素運動による鎮痛効果との関係を詳しく検証していく必要があります。 論文情報 Sato G, Osumi M, Mikami R, Morioka S Long-term physical therapy for neuropathic pain after cervical spinal cord injury and resting state electroencephalography: a case report Spinal cord series and cases, 2022 関連論文 Sato G, Osumi M, Morioka S. Effects of wheelchair propulsion on neuropathic pain and resting electroencephalography after spinal cord injury. J Rehabil Med. 2017 Jan 31;49(2):136-143. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 客員准教授 佐藤剛介 E-mail: gpamjl@live.jp 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.04.01
5/15（日）畿央大学付属広陵こども園開園プレイベント「みんなで愉しもう！tupera tuperaの絵本の世界」
5/15（日）畿央大学付属広陵こども園概要説明会 開園プレイベントは満員となりましたが、概要説明会のみご参加を希望の方はご連絡をお願いします。 【連絡先】kio_kodomoen@kio.ac.jp ・保護者様氏名 ・お子さまの年齢（令和5年4月1日の満年齢） を記載いただき、メールにてご連絡をお願いします。 こども園ホームページへ 【満員御礼】畿央大学付属広陵こども園開園プレイベント 2023 年 4 月開園予定の畿央大学付属広陵こども園では、 子どもたちが、「心とからだを健やかに、そしてのびのびと育ってくれたら。」という想いを込めまして、この度の開園プレイベントを企画いたしました。 当日は、『パンダ銭湯』『しろくまのパンツ』『いろいろバス』『やさいさん』『かおノート』などの絵本や工作・ワークショップ、そしてNHK Eテレの工作番組「ノージーのひらめき工房」のアートディレクションで知られるユニット「tupera tupera（ツペラ ツペラ）」の亀山達矢さんをお招きして講演会を開催いたします。絵本ライブやお話を聞きながら、いっしょにtupera tuperaの絵本の世界を愉しんでみませんか？ ぜひ、皆様方のご参加をお待ちしております。 日時 令和4年5月15日(日) 13時開演、（受付開始12時、終了予定14時30分） ※イベント終了後に畿央大学付属広陵こども園の概要説明会を開催します。 会場 畿央大学 冬木記念ホール 定員 290名（先着順) どなたでも参加できます。なお、満3歳児以上はお席を確保しますので、1名様としてお申込みください。 申込方法 下記の申込ページもしくは、イベントチラシ内のQRコードからお申込みください。 申込ページ イベント内容 画像をクリックすると、イベント内容のPDFデータが開きます。
2022.03.16
障害者支援施設における運動への動機づけとソーシャルサポート～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
障害者支援施設では、社会参加を実現するために身体機能の維持・向上を目的として運動に取り組む必要があります。また、18ヵ月以上の長期間に及ぶ場合もあり、動機づけを維持する必要があります。 畿央大学大学院 博士後期課程 乾 康浩 氏 と 森岡 周 教授 ら は、障害者支援施設における運動への動機づけに関係する要因について検証しました。その結果、従来から重要視されていた運動機能や自己効力感よりも、ソーシャルサポートが動機づけに関連することが明らかになりました。 この研究成果はAnnals of Medicine誌（Relationship between exercise motivation and social support in a support facility for persons with disabilities in Japan）に掲載されています。 研究概要 障害者支援施設では、社会参加を実現するために身体機能の維持・向上を目的として運動に取り組む必要があります。しかし、入所期間は18ヵ月以上と長期に及ぶ場合もあり、動機づけを維持する必要があります。動機づけには、運動能力や自己効力感といった個人的要因と、ソーシャルサポートが関連するとされていますが、家族支援困難などの理由で入所する可能性のある障害者支援施設ではソーシャルサポートの影響が大きい可能性が考えられました。さらに、動機づけは自らの意思と判断で行う自律的動機づけと外部からの誘因によって生じる統制的動機づけに分類されることから両方の側面から把握する必要があります。 畿央大学大学院 博士後期課程 乾 康浩 氏、森岡 周 教授 ら の研究チームは、運動への動機づけを評価する質問紙Behavioral Regulation in Exercise Questionnaire-2を用いて評価し、個人的要因およびソーシャルサポートとの関係性を分析しました。その結果、自律的動機づけには家族サポートと施設サポートが関連し、統制的動機づけは家族サポートが低い場合にピアサポートが関連する結果となり、いずれも個人的要因との関連は見られませんでした。 本研究のポイント ■ 障害者支援施設入所者の運動への動機づけを自律的動機づけと統制的動機づけの両方から評価したところ、いずれの動機づけにも個人の能力よりもソーシャルサポートの関連が強く認められました。 ■ 自律的動機づけには家族サポートと施設サポートが関連し、統制的動機づけには、家族サポ―トが低下している場合にピアサポートが関連することが明らかにされました。 研究内容 本研究は障害者支援施設入所者を対象に行いました。施設入所者が実施する運動への動機づけを質問紙Behavioral Regulation in Exercise Questionnaire-2を使用して、自律的動機づけと統制的動機づけに分類して評価しました。あわせて、施設入所者の移動能力、自己効力感といった個人的な因子と、家族サポート、施設サポート、ピアサポートといったソーシャルサポートを質問紙にて評価し、自律的動機づけと統制的動機づけを予測する因子を分析しました。 結果として、自律的動機づけでは高い家族サポートおよび高い施設サポートが有意な独立予測因子となり、統制的動機づけでは、低い家族サポートと高いピアサポートな有意な独立予測因子となりました。 表1. 自律的動機づけを目的変数とした階層的重回帰分析 表2. 統制的動機づけを目的変数とした階層的重回帰分析 本研究の臨床的意義および今後の展開 障害者支援施設入所者においては、家族や施設スタッフとの関係、入所者同士の関わり方を調整し把握することが、運動への取り組みを促進するためには必要であることを示唆すると考えられます。今後は、施設入所後の縦断的な変化について検証する必要があります。 論文情報 Yasuhiro Inui, Yoichi Tanaka, Tatsuya Ogawa, Kazuki Hayashida, Shu Morioka Relationship between exercise motivation and social support in a support facility for persons with disabilities in Japan Annals of Medicine. 2022 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 博士後期課程 乾 康浩（イヌイ ヤスヒロ） センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.03.03
脳卒中患者における歩行の時間的非対称性と筋シナジー～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
歩行時における下肢筋活動パターンは筋シナジー（多数の筋を低次元化し制御するメカニズム）によって制御されています。我々はこれまでに、脳卒中患者における筋シナジー障害が歩行能力に影響し、歩行時の運動学的特性が筋シナジー障害と関連していることを明らかにしています。しかし、筋シナジー障害と歩行時の時間的非対称性の関係性は明らかになっていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の水田 直道 氏と森岡 周 教授らは、脳卒中患者における歩行時の時間的非対称性と筋シナジーの関係性について検証しました。 この研究成果は、 Archives of Rehabilitation Research and Clinical Translation誌（Association between temporal asymmetry and muscle synergy during walking with rhythmic auditory cueing in stroke survivors living with impairments）にオンライン先行掲載されています。 研究概要 多くの脳卒中患者は歩行能力が低下し、日常生活や屋外での移動時にさまざまな困難さを経験します。歩行能力の低下には下肢筋活動パターンの異常が影響すると言われています。歩行時における下肢筋活動パターンは筋シナジー（多数の筋を低次元化し制御するメカニズム）によって制御されています。我々はこれまでに、脳卒中患者における筋シナジー障害が歩行能力に影響し、歩行時の運動学的特性が筋シナジー障害と関連していることを明らかにしています。しかし、筋シナジー障害と歩行時の時間的特性の関係性は明らかになっていませんでした。そこで畿央大学大学院博士後期課程の水田 直道 さん、同 教授 の 森岡 周 さんらの研究グループは、歩行時にリズム聴覚刺激を併用することで時間要因を主として操作し、歩行時における時間的非対称性は筋シナジーと関連することを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 脳卒中患者を対象に、歩行時にリズム聴覚刺激を併用することで麻痺側単脚支持時間が延長し、時間的非対称性が改善しました。 ■ リズム聴覚刺激を併用した際における麻痺側単脚支持時間の変化量（快適歩行との差分）は、筋シナジーの単調性の変化量と関連しました。 ■ 一方で、本研究のプロトコルにおいて運動学的要因の変化量は筋シナジーの単調性の変化量と関連しないことが分かりました。 研究内容 介助なく歩行可能な脳卒中患者を対象としました。対象者は2つの歩行条件（快適歩行：CWS、リズム聴覚刺激：rhythmic auditory cueing; RAC）で10m歩行テストを行いました。RAC条件では、対象者にメトロノームのテンポに下肢の接地タイミングを合わせながら歩くよう指示しました。歩行動作には時間要因以外にもさまざまな要因が関与するため、RAC条件を設けることで時間要因を主として操作しました。 図1：条件間における歩行パラメータ 条件間における歩行パラメータの結果。RAC条件ではピーク下肢屈曲角度や単脚支持時間が増大し、筋シナジーの単調性は減少した。 図2：歩行時における筋活動パターン 図3：歩行パラメータの相関関係 （A）CWS条件における相関関係。多くのパラメータ間において相関関係を認めた。（B）歩行条件間の変化量における相関関係。筋シナジーの単調性はケイデンスおよび単脚支持時間と相関関係を認めた。 表1：筋シナジーの単調性を目的変数とした階層的重回帰分析 全てのパラメータは歩行条件間の変化量としている。Step1では運動学的要因を、Step2では時間的要因を投入した。Step1では有意な変数は抽出されなかったが、Step2では麻痺側単脚支持時間を投入したことで有意なモデルとなり、説明率は約39%となった。 本研究の臨床的意義および今後の展開 この研究では、歩行時にリズム聴覚刺激を併用することで時間要因を主として操作し、歩行時における時間的非対称性と筋シナジーの関係性を調査しました。結果として、歩行時の時間的非対称性と筋シナジーは関連することが分かりました。今後は筋シナジー障害の神経メカニズムを明らかにするとともに、脳卒中患者に筋シナジー障害がどのような回復過程をたどるかを調査する予定です。 論文情報 Naomichi Mizuta, Naruhito Hasui, Yuki Nishi, Yasutaka Higa, Ayaka Matsunaga, Junji Deguchi, Yasutada Yamamoto, Tomoki Nakatani, Junji Taguchi, Shu Morioka. Association between temporal asymmetry and muscle synergy during walking with rhythmic auditory cueing in stroke survivors living with impairments. Archives of Rehabilitation Research and Clinical Translation, 2022（2022年2月24日オンライン先行掲載） 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp 博士後期課程 水田 直道（ミズタ ナオミチ） 医療法人尚和会 宝塚リハビリテーション病院 E-mail: peace.pt1028_@_gmail.com（※＠の前後の_を削除してお送りください）
2022.02.22
腰痛を有する就労者の体幹運動制御障害には恐怖心が影響する～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
腰痛による労働能力の低下には、作業関連動作中に生じる体幹の運動制御の変調が影響すると言われています。しかしながら、このような体幹の運動制御障害が、どのような要因によって引き起こされているのかは明らかにされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏 と 森岡 周 教授らは、腰痛を有する就労者を対象に作業動作中の体幹の運動パターンと痛み関連因子の評価を行い、体幹の運動制御障害には“恐怖心”が影響することを明らかにしました。 この研究成果は、BMC Musculoskeletal Disorders誌（Task-specific fear influences abnormal trunk motor coordination in workers with chronic low back pain: A relative phase angle analysis of object-lifting）に掲載されています。 研究概要 作業関連動作時において、腰痛は体幹の運動制御障害を引き起こします。その特徴としては、上部体幹と下部体幹の同位相による運動パターン（上部体幹と下部体幹の運動が時空間的に一致した状態）が挙げられます。この運動パターンは腰部負荷に悪影響を及ぼし、やがては労働能力の低下をもたらしますが、それがどのような要因で引き起こされるのかは明らかにされていませんでした。 畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏、森岡 周 教授らの研究チームは、三次元動作解析装置を用いて重量物を持ち上げる際の体幹の運動パターンの分析と痛み関連因子の評価を行い、両者の関係性を詳細に分析しました。その結果、動作課題を遂行する際に生じる特異的な恐怖心によって、作業関連動作中の上部体幹と下部体幹の同位相による運動パターンが引き起こされることが明らかとなりました。 本研究のポイント ■ 腰痛を有する就労者を対象に、重量物を持ち上げる際の体幹の運動制御障害に影響する要因を分析した。 ■ 動作課題中に生じる恐怖心によって、作業関連動作中の上部-下部体幹の同位相による運動パターンが引き起こされることが明らかとなりました。 研究内容 本研究の対象は、腰痛のない就労者と腰痛のある就労者としました。三次元動作解析装置を用いて、床に置かれた重量物を持ち上げる動作における体幹の運動パターンを定量的に計測しました。身体各部位に貼付したマーカーの位置情報から、上部体幹と下部体幹の一致度を算出しました。あわせて、痛み関連因子に関するアンケート評価を実施し、動作課題中に生じた痛み・不快感・痛みの予測・恐怖心の程度も評価しました。 分析の結果、最も重い重量物を持ち上げる条件における「重量物を把持して持ち上げる場面」の上部体幹と下部体幹の一致度が腰痛群では高いことが明らかになりました（図1）。 図１．腰痛群と対照群における上部-下部体幹運動の一致度 また、この同位相による運動パターンに影響する要因を明らかにするために、階層的重回帰分析を用いて関係性を分析しました。その結果、同位相による運動パターンに影響する要因として、「動作課題中に生じた恐怖心」が抽出されました。 つまり、動作課題中に生じる恐怖心によって、作業関連動作中の上部-下部体幹の同位相による運動パターンが引き起こされることが明らかとなりました。つまり、同位相による運動パターンは痛み関連恐怖によって引き起こされる回避行動そのものと言え、それによって上部-下部体幹の運動の自由度を制限してしまうことが示唆されました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 作業関連動作時の上部体幹と下部体幹の同位相による運動パターンは腰部負荷に直接的に悪影響を及ぼし、やがて労働能力や労働生産性を低下させるため、適切なリハビリテーション介入が求められます。本研究の結果、体幹の同位相による運動パターンを是正するためには、作業遂行時に特異的に生じる恐怖心を軽減する介入が必要であると考えられました。今後は、運動恐怖を減ずる介入によって運動制御障害が改善するかどうかを縦断的研究によって検証していく予定です。 論文情報 Ren Fujii, Ryota Imai, Hayato Shigetoh Shinichiro Tanaka, Shu Morioka Task-specific fear influences abnormal trunk motor coordination in workers with chronic low back pain: a relative phase angle analysis of object-lifting. BMC Musculoskeletal Disorders 2021 関連する論文 藤井 廉, 今井 亮太, 西 祐樹, 田中 慎一郎, 佐藤 剛介, 森岡 周. 運動恐怖を有する腰痛有訴者における重量物持ち上げ動作時の運動学的分析. 理学療法学. 2020; 47 (5): 441-449. Ren Fujii, Ryota Imai, Shinichiro Tanaka, Shu Morioka. Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain. PLoS ONE. 2021; 16 (9): e0257231. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 藤井 廉 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.02.18
中枢性感作症状と痛みの関係性が対照的なクラスターの特徴～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
痛みは組織や神経の損傷に伴い生じることがほとんどですが、ときに、その損傷の程度から予想されるよりも広い範囲で強い痛みが生じることや、疲れやすさや不眠、記憶力の低下、気分の不調といった様々な症状（中枢性感作関連症状）が出現することがあります。畿央大学大学院 修士課程 修了生の古賀 優之 氏（協和会病院）と森岡 周 教授らは、中枢性感作関連症状を呈しながらも、痛みが対照的な集団（クラスター）が存在することを特定し、それぞれのクラスターの特徴を検証しました。この研究成果は、Scientific Reports誌（Characteristics of clusters with contrasting relationships between central sensitization-related symptoms and pain）に掲載されています。 研究概要 中枢性感作関連症状の評価指標であるCentral Sensitization Inventory（CSI）は、慢性疼痛と関連することは多くの研究で示されているものの、痛みの強度や痛覚閾値との関連が未だ不明瞭であるという指摘がされています。 本研究ではCSIと痛みの強度が共に軽度、中等度、重度といったCSIと痛みが関連する３つのクラスターと、CSIが高値でありながらも痛みの強度は軽度であるといったCSIと痛みが関連しない特徴的な１つのクラスターが存在することを突き止めました。また、興味深いことに、CSIが共に高値でありながら痛みの強度が対照的、すなわち重度あるいは軽度のクラスターがあり、これらは心理的因子や中枢性感作関連症状の発現状況にほとんど違いがありませんでした。つまり、今回評価した尺度において、痛みの強度が異なること以外では類似していることがわかりました。 本研究のポイント ■ CSIと痛みの強度は概ね関連しているものの、一部、CSIが高値でありながらも痛みが軽度で、それらが関連しない集団（クラスター）が存在することがわかりました。 ■ CSIが共に高値でありながら痛みが対照的（重度/軽度）な２つのクラスター（C3、C4）の比較では、それぞれの関連症状にほとんど差がみられず、心理的因子（破局的思考、不安・抑うつ）においても差がないことがわかりました。 研究内容 146名の有痛患者を対象に、短縮版CSI（CSI9）と様々な性質の痛み強度を点数化するShort Form McGill Pain Questionnaire – 2（SFMPQ2）を評価しました。これら二つの質問紙の評価結果に基づいて、それぞれが似た性質を持つ集団を抽出するクラスター解析を実施したところ、CSI9が共に高値でありながら痛み強度が対照的（重度/軽度）な二つのクラスター（C3、C4）の存在を特定できました（図１）。 図１．中枢性感作関連症状（CSI9）と痛み（SFMPQ2）の評価に基づくクラスター分析の結果 C1–3はCSI9とSFMPQ2に相関関係がみられましたが、C4ではそれらに相関関係がみられませんでした。また、C3とC4はCSI9が共に高値でありながら、SFMPQ2が対照的（重度/軽度）な関係でした。 CSI9（中枢性感作関連症状）の各項目をクラスター間で多重比較したところ、C3とC4では、「起床時の疲労感」の項目で差があるものの、その他の項目においては差がみられませんでした（図２）。また、C3とC4では、痛みの破局的思考や不安・抑うつの指標（PCS4、HADS）にも差がみられませんでした。 図２．クラスター間におけるCSI9各項目（それぞれの中枢性感作関連症状）の多重比較結果 本研究の臨床的意義および今後の展開 痛みの強い患者が疲れやすさや不眠を訴える場合（C3にあたる症例）、医療従事者はそれらの症状も含めて注意深く対応を検討します。その一方で、痛みがさほど強くないにもかかわらず、そのような関連症状を訴える場合（C4にあたる症例）、それらはしばしば不定愁訴として捉えられ、軽視されがちです。しかしながら、このような関連症状は運動の阻害因子となり、痛みも改善しにくくなる可能性があるため、適切な対処を行っておく必要があります。 今後は、これらの中枢性感作関連症状を有するクラスターにおいて、実際に痛みが遷延化しやすいのか否かについても縦断的研究によって検証していく予定です。 論文情報 Masayuki Koga, Hayato Shigetoh, Yoichi Tanaka, Shu Morioka. Characteristics of clusters with contrasting relationships between central sensitization-related symptoms and pain Sci Rep 12, 2626 (2022). なお、本研究は厚生労働省 厚生労働科学研究費補助金 「種々の症状を呈する難治性疾患における中枢神経感作の役割の解明と患者ケアの向上を目指した複数疾患領域統合多施設共同疫学研究」の支援（研究課題番号 20FC1056）を受けて実施されました。 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 修了生 医療法人協和会 協和会病院 古賀 優之（コガ マサユキ） E-mail: kogahlio@gmail.com 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2022.02.14
近隣のウォーカビリティが低い地域の女性は社会参加が少ないことを明らかに～広陵町×畿央大学KAGUYAプロジェクトでの2750名の調査結果から
徒歩で出かけられる先が少ない地域の女性は社会参加が少ない 地域在住高齢者における近隣のウォーカビリティと社会参加との関連性：KAGUYAプロジェクトの横断研究から~理学療法学科・看護医療学科・ヘルスプロモーションセンター わが国において、健康日本21（第2次）では、健康寿命の延伸に加え、健康格差*の縮小も目標として掲げられています。健康寿命の延伸とは、つまり要介護状態にならないように予防することで、今までに要介護状態になるリスクに関連する要因についての研究は多く行われてきました。一方、健康格差について、都市部・農村部での比較や都道府県・市町村間での結果は示されてきましたが、格差の縮小のためには、それぞれの市町村内のより小地域での検討が必要であると考えられます。また、介護予防には社会参加が重要になり、近年、社会参加と近隣のウォーカビリティ**との関連が指摘されているものの、市町村内での地域差を検討したものは少ないのが現状です。 本学理学療法学科の松本大輔 准教授、高取克彦 教授、看護医療学科の山崎尚美 教授、文鐘聲 准教授らは、地域在住高齢者を対象にした調査を行い、女性においてWalkScore®を用いた近隣ウォーカビリティが社会参加と関連することを明らかにし、Geriatrics & Gerontology International誌(IF:2.730)に発表しました。 *健康格差：地域や社会経済状況の違いによる集団間の健康状態の差 **ウォーカビリティ：簡単に言うと、歩きやすさ。単に歩道が整備されていることを指すだけでなく，その地域で歩いて買い物ができるなどの日常生活の過ごしやすさやウォーキングなど健康行動を促進されることも含まれる。 研究概要 A町在住の高齢者2,750名を調査し、WalkScore®***を用いた近隣のウォーカビリティと社会参加の関連について検討しました。また、性別でその関連に違いがあるかを分析しました。 ***WalkScore®（WS）：住所を入力すると，Google マップ上で近隣の施設（商業施設・公園・学校など）までの距離をもとに，徒歩でアクセスできる度合いを100点満点で評価する。50点未満では、徒歩30分圏内に出かける先が少なく、車が必要になる地域とされる。 本研究のポイント 高齢者に対する調査によって、年齢、社会経済状況や疾患、日常生活機能を調整しても、近隣のウォーカビリティが低いとスポーツ、趣味などの社会参加は、男性では有意差は認められないものの、女性で約20％有意に低いことが明らかとなりました。 図1 ウォーカビリティ高い地域と低い地域での社会参加割合の比較 男女とも、ウォーカビリティが低い地域に住んでいる方は高い地域に比べ、社会参加者の割合が有意に少ない（図1）。 図2 性別ごとの社会参加とウォーカビリティが低い地域との関連（有病割合比） 関連する要因として年齢、社会経済状況や疾患、日常生活機能を調整しても、スポーツ、趣味などの社会参加は、男性では有意差は認められないものの、女性で約20％有意に低いことが明らかとなりました。（図2）。 本研究の意義および今後の展開 本研究は高齢者の社会参加と近隣のウォーカビリティの関連を小地域で示した数少ない研究です。ウォーカビリティが低い地域に住んでいる女性は社会参加が少ないということが明らかになりました。このような地域に特化した社会参加への支援を含むまちづくりが必要であると考えられます。今後はより地域施策に還元できるような研究に発展させていきたいと思います。 謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様，役場の方々に感謝申し上げます。 この事業は、文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業（平成27 年度～平成31 年度）「ソーシャル・キャピタル創出とヘルスケアデータ一元化による地域包括ケアシステム研究拠点の形成」の助成を受けて実施されました。 論文情報 Matsumoto, D, Takatori, K, Miyata, A, et al. Association between neighborhood walkability and social participation in community-dwelling older adults in Japan: A cross-sectional analysis of the keeping active across generations uniting the youth and the aged study. Geriatr. Gerontol. Int. 2022; 1– 10. 第63回日本老年医学会学術集会で大学院生と教員が発表！～理学療法学科・健康科学研究科 雑誌「老年内科」で本学と生駒市・広陵町とのコホート研究が紹介されました～理学療法学科 問い合わせ先 畿央大学 健康科学部 理学療法学科 准教授 松本大輔 d.matsumoto@kio.ac.jp
2021.12.20
固定物とヒトへの軽い接触による立位姿勢制御の特徴～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
手すりや壁などの固定物だけではなく、ヒトに軽く触れるだけでも立位姿勢が安定します。しかし、このような接触する対象物の違いによって生じる姿勢制御の特徴は明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 石垣 智也 客員研究員（現：名古屋学院大学 講師）と畿央大学大学院 修了生 山道 菜未 氏（現 福岡リハビリテーション病院）、森岡 周 教授らは、固定物に触れると立位姿勢が安定化し姿勢動揺が高周波化するのに対し、ヒトに触れる場合には立位姿勢の安定化が固定物の場合に比べ少ないものの、姿勢動揺の高周波化が生じにくいことを明らかにしました。また、低周波成分の姿勢動揺で生じる二者間の姿勢協調が、高周波化を生じさせにくくする要因である可能性を示しました。 この研究成果はHuman Movement Science誌（Characteristics of postural control during fixed light-touch and interpersonal light-touch contact and the involvement of interpersonal postural coordination ）に掲載されています。 研究概要 ヒトの立位姿勢は様々な感覚情報を用いて制御されています。この中でも、触覚が姿勢制御に与える影響を調べるために、指先等を用いて対象物に軽く接触（1 N未満）する「ライトタッチ」という方法が用いられています。一般的にライトタッチを固定物（例：手すりや壁）やヒトに対して行うと立位姿勢の安定化が得られますが、これら姿勢制御特徴の違いは明らかにされていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 石垣 智也 客員研究員らは、固定物とヒトに対するライトタッチの姿勢制御特徴を比較するために４つの立位条件（図1）で姿勢動揺を計測し、姿勢動揺の大きさや周波数、二者間での姿勢協調（自身と相手の姿勢動揺が類似すること）を分析しました。結果、固定物へのライトタッチ（固定物ライトタッチ）で立位姿勢動揺の減少と高周波化が認められ、ヒトへのライトタッチ（対人ライトタッチ）では立位姿勢動揺の減少が固定物の場合に比べて少ないものの、高周波化が生じにくいことが示されました。また、対人ライトタッチでは0。4 Hz以下の低周波成分で二者間の姿勢協調が認められるのに対し、0.4 Hzより大きな高周波成分では姿勢協調が認められませんでした。これら結果より、固定物ライトタッチでは自身の姿勢動揺を動きの無い対象物を基準に制御するため、姿勢動揺が大きく減少するとともに高周波化が生じると解釈されます。一方、対人ライトタッチでは動いている対象物（ヒト）を基準に自身の姿勢動揺を制御するため、姿勢動揺の減少が得られつつも高周波化が生じにくいと考えられます。低周波成分の姿勢動揺はヒトの重心の動きを反映するため、対人ライトタッチによる二者間での姿勢協調が高周波化を生じさせにくくする要因と考えられます。 本研究のポイント ■ 固定物へのライトタッチでは、立位姿勢の安定化が得られ姿勢動揺は高周波化する ■ ヒトへのライトタッチでは立位姿勢の安定化は固定物の場合に比べると少ないが、姿勢動揺の高周波化は生じにくい ■ ヒトへのライトタッチでは姿勢動揺の低周波成分において二者間の姿勢協調が生じる 研究内容 健常若年者を対象に閉眼での継ぎ足立位姿勢を基準とし、非接触条件、固定物（安定した台）へのライトタッチ条件、自身より安定したヒトに接触する対人ライトタッチ条件、自身と同様に不安定なヒトに接触する対人ライトタッチ条件の4条件を設定し（図1）、各条件の姿勢動揺（足圧中心）を計測しました。そして、姿勢動揺の大きさと主たる周波数（平均周波数）、低周波成分（≤0.4 Hz以下）と高周波成分（>0.4 Hz）における二者間での姿勢協調（相互相関係数）を解析し、条件間の比較を行いました。 図1：設定した立位条件 NT: no touch, FLT: fixed light touch, SILT: stable interpersonal light touch, UILT: unstable interpersonal light touch その結果、固定物ライトタッチでは立位姿勢動揺の減少と高周波化が認められ、対人ライトタッチ条件では立位姿勢動揺の減少が固定物ライトタッチに比べて少ないものの、不安定な対人ライトタッチ条件の左右動揺を除いて高周波化が生じにくいことが示されました（図2）。そして、高周波化の示されなかった安定した対人ライトタッチ条件と不安定な対人ライトタッチ条件の前後動揺では、低周波成分で高い姿勢協調が認められたのに対し、高周波成分では姿勢協調に条件の差を認めませんでした（図3）。 図2：立位姿勢動揺の平均周波数 図3：周波数成分別における二者間の姿勢協調 本研究の臨床的意義および今後の展開 リハビリテーションの臨床場面では、対象者の動作介助や運動療法のために支持物（手すりや杖など）や療法士の徒手的な身体接触が用いられます。本研究成果は、これら方法の違いが対象者の姿勢制御に与える影響について、基礎的知見からの考察を提供するものとなります。具体的には、姿勢動揺の減少は姿勢の安定化を意味するものの、他の研究知見を踏まえると、姿勢動揺の高周波化は固定化された自由度の低い制御様式とも解釈できます。そのため、姿勢の安定化を目的にライトタッチを用いる場合であったとしても、対象者や状況によっては用いる方法を使い分ける必要があるかも知れないという仮説を提唱するものとなります。 論文情報 Ishigaki T, Yamamichi N, Ueta K, Morioka S. Characteristics of postural control during fixed light-touch and interpersonal light-touch contact and the involvement of interpersonal postural coordination. Hum Mov Sci. 2021;81:102909. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 現：名古屋学院大学 リハビリテーション学部 理学療法学科 講師 石垣 智也（イシガキ トモヤ） Tel: 0745-54-1601（畿央大学） Fax: 0745-54-1600（畿央大学） E-mail: ishigaki@ngu.ac.jp 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 森岡 周（モリオカ シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600
2021.12.10
脳卒中患者における“急激な”体重減少は“慢性”疾患における悪液質基準と関連している～健康科学研究科
悪液質とは、がんや心不全などの慢性疾患に関連して生じる予後不良な複合的代謝異常症候群であり、筋肉量の減少を特徴とし、顕著な臨床的特徴は体重減少といわれています。一般に、脳卒中患者は急性期に体重減少が生じやすく、この体重減少は予後不良因子であることが報告されていますが、その原因については十分に解明されていません。畿央大学大学院健康科学研究科修士課程の山本実穂氏と庄本康治教授、野添匡史准教授（甲南女子大学）、吉田陽亮氏（奈良県西和医療センター）らは、脳卒中患者に生じる急激な体重減少は悪液質の診断基準と関連があることを明らかにしました。本研究結果は，脳卒中患者に生じる体重減少に悪液質が関連している可能性を示唆するものであり、脳卒中患者の体重減少予防のための治療方法の確立に寄与する内容といえます。この研究成果は、Nutrition誌に掲載されます。 研究概要 悪液質の主な症状である体重減少は脳卒中において生じやすく、特に脳卒中発症後間もない急性期において生じやすいことが知られています。そこで本研究では、脳卒中患者における急性期での体重の変化と、悪液質の診断基準とに関連があるか否か、前向きの観察研究を実施することで検討しました。 研究内容 脳卒中発症後、研究期間内に急性期病院に入院した155名の患者を対象に、急性期病院入院時及び退院時に体重を測定し、体重の変化率を求めました。また、急性期病院退院時に悪液質診断基準の評価（図1）を行い、この5項目の基準のうち3項目以上の基準を満たした場合、悪液質基準を有すると判断しました。そして、体重変化率と悪液質基準の有無に関連性があるか否かを分析しました。 【図1：本研究で用いた悪液質の診断基準（Evansらの分類）】 データ分析の結果、155名中30名（19％）の方が入院期間に5%以上体重が減少しており（体重減少群）、体重減少を認めなかった125名（体重安定群）よりも悪液質基準を満たす割合が多いことが分かりました（体重減少群=18名(60％) vs体重安定群=28名(22%)）。また、悪液質基準は体重変化率に影響を与える他の要因（重症度やエネルギー摂取量、嚥下能力や悪液質の原因になる他疾患の保有など）で調整した上でも、体重変化率に影響を与えることが明らかになりました（表1）。 【表1：悪液質基準と体重変化率の関係】 BMI: body mass index, NIHSS: National Institute of Health Stroke Scale, FOIS: Functional Oral Intake Scale 研究の臨床的意義および今後の展開 慢性疾患で生じるとされている悪液質の診断基準が、急性期の脳卒中患者における体重減少に関連しているということは、脳卒中患者で生じる体重減少に悪液質が関与している可能性を示唆するものです。本研究結果から、脳卒中患者で生じる体重減少に対して、悪液質の影響を考慮し早期診断・早期介入することで、生命予後や生活の質改善に寄与すると考えられます。これらの因果関係を明らかにするためには、今後さらなる研究が必要と考えられます。 論文情報 Miho Yamamoto, Masafumi Nozoe, Rio Masuya, Yosuke Yoshida, Hiroki Kubo, Shinichi Shimada, Koji Shomoto Cachexia criteria in "chronic" illness associated with “acute” weight loss in patients with stroke Nutrition December 2021, 111562 問い合わせ先 甲南女子大学 准教授 畿央大学健康科学研究科 客員研究員 野添 匡史（ノゾエ マサフミ） nozoe@konan-wu.ac.jp 畿央大学健康科学研究科 教授 庄本 康治（ショウモト コウジ） k.shomoto@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600
2021.12.06
地域在住障害高齢者におけるバディスタイル介入が運動継続に与える効果～健康科学研究科
身体活動は障害者や高齢者であっても健康状態の維持・改善に有効であることが知られていますが、障害高齢者の多くは十分な運動をしていないとされています。そのため、運動継続を促進できるような取り組みが必要となります。 最近の研究では、バディスタイル（二人1組で行う介入方法）の身体トレーニングと栄養教育介入で、フレイル、栄養状態、身体活動量が改善したことが報告されています。しかし、これらの研究では、トレーニングを受けた健常者のボランティアが介入をしており，実施が容易ではありませんでした。畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 武田広道 氏と高取克彦 教授 らは、地域在住障害高齢者同士のバディスタイル介入が12週間の在宅運動プログラムにおける運動継続性に効果があるかどうかを検証することを目的に本研究を行いました。この研究成果はClinical Rehabilitation に掲載されています。 研究概要 通所介護事業所を利用している障害高齢者65名に12週間の在宅運動プログラムを実施してもらいました。その際、無作為にバディスタイル介入群と対照群に分けて実施し、バディスタイル介入を追加することで運動継続と身体・心理機能に効果があるかどうかを分析しました。 本研究のポイント ■障害高齢者同士のバディスタイル介入は12週間の在宅運動プログラムにおける運動継続性向上に効果があることが分かりました。 研究内容 データ解析の結果、バディスタイル介入群は対照群と比較して9～12週の期間において運動プログラムを実施した日数が有意に多くなっていました。両群で運動プログラム終了後に膝関節伸展筋力、4m歩行時間、5回立ち上がり時間が改善していました。 本研究の意義および今後の展開 今回の研究はバディスタイル介入が運動継続に与える効果を検討したものです。障害高齢者同士でバディを組むため、実施が容易で効率的に運動継続を促せるという点に意義があると考えています。本研究は運動の実施頻度を評価指標にしましたが、現在は運動の実施時間やバディスタイル介入終了後の持続効果についての報告をまとめています。また運動継続の予測因子として、アパシーに着目した解析も行っており、これらの結果も報告する予定としています。 論文情報 Hiromichi Takeda, Katsuhiko Takatori Effect of buddy-style intervention on exercise adherence in community-dwelling disabled older adults: A pilot randomized controlled trial Clinical Rehabilitation, 2021.
2021.10.19
奈良県産規格外りんごを使用したジャムを管理栄養士の卵とパティシエが共同開発！～ヘルスチーム菜良
【地産地消×フードロス削減】奈良県産規格外りんごを使用したジャムを共同開発！ 11月上旬からOhisama･lunchで販売開始 10/24（日）にオンライン親子料理教室で披露 奈良県内管理栄養士養成課程（畿央大学・近畿大学・帝塚山大学・奈良女子大学）の学生で構成された食育ボランティアサークル「ヘルスチーム菜良(なら)」に所属する畿央nutrition egg team（畿央大学ヘルスチーム菜良）は、社会福祉法人せせらぎ会の田中貴也パティシエと、窪田りんご園（奈良市矢田原町）の奈良県産規格外りんごを使用した「りんごジャム」を共同開発しました。11月上旬より、Ohisama・lunch（おひさまらんち）での販売を開始いたします。また販売に先立ち、畿央祭「ウェルカムキャンパス企画」として「学生と作ろう‼旬の果物を使った親子オンライン料理教室」を、10月24日（日）に小学生高学年の親子を対象に実施し、今回開発したりんごジャムを作ります。 日 時 2021年11月上旬～ 場 所 Ohisama・lunch（おひさまらんち） 住所：奈良県大和高田市神楽3-8-8 奈良県内管理栄養士養成課程（畿央大学・近畿大学・帝塚山大学・奈良女子大学）の学生で構成された食育ボランティアサークル「ヘルスチーム菜良(なら)」に所属する畿央nutrition egg team（畿央大学ヘルスチーム菜良）は、奈良県の健康課題に対し、若い世代を対象とした若い世代自らの情報発信、政策提案、商品開発などを通した食育活動が評価され、第４回食育活動表彰で農林水産大臣賞を受賞することができました。 畿央nutrition egg teamでは、「地産地消」として奈良市矢田原町の窪田りんご園で栽培された奈良県産りんご（紅玉・シナノスイート等）を、「食品ロス削減」として規格外りんごを使用し、学生が考案したオリジナルりんごジャムを使ったスイーツを「子どもの料理をする力を伸ばす」ことを目的に親子で作成します。本企画のスイーツのレシピ考案にあたっては、kioクッキーを製造している社会福祉法人せせらぎ会の田中貴也パティシエの指導を受けながら完成させました。 今回、田中パティシエと共同開発した「りんごジャム」は11月上旬より、コラボジャムとして、Ohisama・lunch（おひさまらんち）での販売を開始いたします。また、販売に先立って第19回畿央祭ウェルカムキャンパスオンライン企画において、小学校高学年の親子を対象に「旬の果物を使った親子オンライン料理教室」を実施し、今回開発したりんごジャムを作ります。 【問い合わせ先】 畿央大学 健康科学部 健康栄養学科 野原 潤子 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1603 E-mail: j.nohara@kio.ac.jp
2021.10.13
日本初、乳がん術後女性のQOL向上を支援する「使い捨て入浴着」が商品化されました。
人間環境デザイン学科の村田浩子教授、小松智菜美助手、看護医療学科中西恵理講師、理学療法学科福森貢教授、村田ゼミの学生らの研究グループは、乳がん術後女性が着用することにより、手術痕を気にすることなく入浴できる使い捨てタイプの入浴着を開発しました。 ▶プレスリリース ▶乳がんの後も温泉を楽しむ「入浴着」畿央大学のグループが開発（NHK NEWS WEB） ▶乳がん後の入浴着オシャレに 必要な理解と周知（産経新聞） ▲村田教授（左）と小松助手（右） 【村田教授のコメント】 私たちは2016年度から入浴着の開発に取り組んできました。時間はかかりましたが、本不織布との出会いが入浴着完成へとつながりました。良いものができている実感はありましたが、商品化にたどり着けたことを大変嬉しく思っています。 プレスリリースを出して以来、おかげさまでいろんなメディアで取り上げていただき、北海道から沖縄まで幅広い地域からお問合せをいただきました。術後の入浴に悩みを抱えている方がいることを知り、力になりたいという思いからこの研究開発がスタートしました。やはり同様の悩みをもつ方や、つらい思いや経験を共有したご家族や友人のために何かをしたいという方が全国にいるのだと実感しています。 入浴着の開発にあたって奈良県の支援を受けて実施したアンケート調査では、乳がん患者さまにも、入浴施設の方にも入浴着の認知度は決して高くないという結果が出ました。まだまだ入浴着の存在や、着衣して入浴するということが受け入れられていないのが現状です。「これなら入浴したい」と思えるような商品開発を進めることと同じくらい（あるいはそれ以上に）、入浴したくても抵抗がある方がいらっしゃること、入浴着があればその負担を軽減できる可能性があること、入浴着着用を各施設にも世間にも認められるような啓発活動を進めることが大切だと考えています。オンラインや入浴施設で容易に購入できるようにすることも課題の一つと言えます。 今回の開発を通して、多くの乳がんサバイバーの方とつながりができました。繰り返し使える「マイ入浴着」の開発も着手しつつあります。微力ではありますが、「入浴着」の普及を進めていきたいと考えております。ぜひ皆さまのお力添えをいただければ幸いです。 【商品について】 商品の詳細や購入方法などについては、製造元の株式会社GSIクレオスまで直接お問合せください。 〒103-0005 東京都中央区日本橋久松町9-9 2階 Tel：03-5643-3140／3141 Fax：03-5644-1011 【入浴着が購入できる奈良県内の施設】 奈良健康ランド（今週末よりオンラインショップでも販売予定） 杉の湯（納品次第販売開始予定） 【入浴着が購入可能なオンラインショップ】 楽天市場「さわやか家族」 ※「入浴着」で検索するとヒットします
2021.09.24
腰痛を持つ就労者における体幹運動障害は過去の痛み経験に由来する恐怖心が原因～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
腰痛を有する就労者は、作業動作中に体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動スピードが緩慢となることが明らかとされています。しかしながら、このような体幹の運動異常が、痛みやそれに関連する心理的要因などによって引き起こされているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏 と 森岡 周 教授らは、腰痛を有する就労者を対象に作業動作中の運動異常と痛み関連因子の評価を行い、重量物を持ち上げる際の体幹の運動速度の低下は、動作中に生じる腰部痛が原因ではなく、過去に生じた痛みの経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain）に掲載されています。 研究概要 腰痛を有する就労者は、重量物を持ち上げる動作などの作業において、体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動速度が低下するなどの特徴を有することが報告されています。この運動範囲の狭小化や運動の緩慢さは、「痛みを回避するための過剰な保護行動」と捉えられており、痛みが慢性化するに至る要因と考えられています。このような腰痛による体幹の運動障害には痛みに対する恐怖心や破局的思考など、様々な痛み関連因子が関与していると考えられていますが、これらの要因がどのように影響しているのかは明らかとされていませんでした。畿央大学大学院 博士後期課程 藤井 廉 氏、森岡 周 教授らの研究チームは、三次元動作解析装置を用いて重量物を持ち上げる際の体幹運動の分析と痛み関連因子の評価を行い、媒介分析を用いて運動と痛み関連因子の詳細な関係性を分析しました。その結果、腰痛によって重量物を持ち上げる際に体幹運動速度が緩慢となり、その緩慢さには動作中に腰部に生じる痛みでなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動への恐怖心が影響していることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 腰痛を有する就労者を対象に、重量物を持ち上げる際の体幹の運動障害と痛み関連因子の関係を詳細に分析した。 ■ 腰痛によって、重量物を把持して持ち上げる際の体幹伸展方向への運動速度が緩慢となっていた。 ■ 体幹の運動速度の低下には、動作中に生じる痛みではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が関与していることを示した。 研究内容 本研究は、腰痛のない就労者と腰痛のある就労者を対象にしました。三次元動作解析装置を用いて、床に置かれた重量物を持ち上げる動作を遂行している際の体幹運動を定量的に計測しました。身体各部位に貼付したマーカーの位置情報から、体幹の最大屈曲角速度と伸展角速度を算出しました（図1）。あわせて、「運動恐怖」、「破局的思考」、「不安」などの痛み関連因子の評価について質問紙を用いて行いました。 図１．体幹の運動学的分析方法 「重量物を取りにいく場面」に最大となる体幹屈曲角速度と「重量物を把持して持ち上げる場面」に最大となる体幹伸展角速度を算出した。 分析の結果、「重量物を取りにいく場面」の体幹屈曲角速度は両群で有意な差はありませんでしたが、「重量物を把持して持ち上げる場面」の体幹伸展角速度が腰痛群で低値を示しました。つまり、動作課題中に痛みを訴えた者は1名も存在しなかったにも関わらず、体幹の伸展運動が緩慢となっていたということです。 また、この体幹の伸展方向への緩慢さに影響する痛み関連因子を明らかにするために、媒介分析を用いた変数同士の関係性を分析しました。その結果、過去の痛み経験と体幹伸展角速度を媒介する因子として、「運動恐怖」が抽出されました（図2）。つまり、体幹の運動障害は、動作中に生じる痛みの強さによって影響されるのではなく、過去の痛み経験によって引き起こされる運動恐怖が原因であることが示唆されました。 図２．媒介分析の結果 過去4週間のうちに経験した痛みの強度と体幹伸展角速度は、運動恐怖によって媒介されることを示す（完全媒介モデル） 本研究の臨床的意義および今後の展開 就労者に生じる腰痛は、労働障害や労働生産性に悪影響を及ぼすため、その予防は喫緊の課題と位置付けられています。作業動作中に痛みがないにも関わらず、運動恐怖によって体幹の運動障害が出現している場合、いずれ腰痛の再発や遷延化を予兆するサインかもしれません。今後は、運動恐怖を減ずる介入によって運動障害が改善するかどうかを検証する予定です。 論文情報 Ren Fujii, Ryota Imai, Shinichiro Tanaka, Shu Morioka Kinematic analysis of movement impaired by generalization of fear of movement-related pain in workers with low back pain. PLOS ONE 2021 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 藤井 廉（フジイ レン） 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 森岡 周（モリオカ シュウ） E-mail: s.morioka@kio.ac.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600