2024.11.13

地域在住フレイル高齢者の運動系社会参加を促進する地域要因の検討～健康科学研究科

フレイルは、健康から障害に至る前段階の状態と位置づけられ、転倒や骨折、要介護、死亡リスクを高めることが明らかになっています。近年のフレイル対策として、社会的側面からのアプローチが注目され、特に運動を主体とする社会参加（運動系社会参加）は、フレイルからの脱却や要介護・死亡リスクを軽減することが報告されてきています。一方で、フレイルであることは社会参加の阻害要因になります。実際に、運動系社会活動の参加者は移動能力が自立した人に限られてしまっているという報告もあり、フレイル高齢者は十分に運動系社会参加ができていない可能性があります。 また、地方自治体が効果的なフレイル対策を講じるためには、同一自治体内の地域内格差の実態を把握し、それぞれの課題に応じた対策が求められています。しかし、同一自治体内での運動系社会参加の地域内格差を調査した報告も少ないのが現状です。 そこで、本学大学院健康科学研究科 客員研究員の中北 智士氏、健康科学研究科の松本 大輔准教授、高取 克彦教授は、地域在住高齢者を対象にした調査を行い、同一自治体内であっても、地区によってフレイル高齢者の運動系社会参加には格差があり、フレイル高齢者の運動系社会参加の推進のためには、近所づきあいのような地域のつながりが重要であることを明らかにしました。 この研究成果は、総合リハビリテーションに掲載されています。フレイル高齢者の運動系社会参加を促進するための一助になることが期待されます。   研究概要 A市在住の要介護認定を受けていない65~80歳の高齢者を対象に、2022年に基本チェックリスト*および社会活動についての郵送調査を行い、6,532名のフレイル高齢者の運動系社会参加に関する地域要因を検討しました。 *基本チェックリスト：二次予防事業対象者の選定のために厚生労働省が作成した。全25項目のうち８項目以上該当するとフレイルと判定される。   本研究のポイント • 運動系社会参加の割合は同一自治体内でも最大1.5倍の地域内格差があることが明らかとなりました。さらに、運動系社会参加者に占めるフレイル高齢者の割合においても、最小地区の6.7%から最大地区の16.5%と地域内格差を認めました。   図1：運動系社会参加者に占めるフレイル高齢者の割合（*p<0.01）   また、フレイル高齢者の運動系社会参加が最も多かったE地区では、共変量を調整しても他の地区とは異なり運動系社会参加の促進要因としてフレイルであること（オッズ比2.2, 95%信頼区間1.17~4.12）、近所づきあいが良好であること（オッズ比2.9, 95%信頼区間1.51~5.47）が採択され、フレイル高齢者が運動系社会参加に参加しやすい地域では、近所づきあいのような地域のつながりが重要である可能性が示唆されました。   図２：E地区における運動系社会参加に対するロジスティック回帰分析   本研究の意義および今後の展開 本研究はフレイル高齢者の運動系社会参加に関する要因を調査した数少ない研究です。一般的にフレイルは社会参加の阻害要因でありますが、E地区においては、フレイル高齢者の運動系社会参加が多い地域は、近所づきあいのような地域のつながりが高いことが明らかとなりました。フレイル高齢者の社会参加は、要介護リスクを軽減することが分かっており、積極的にフレイル高齢者の社会参加を推進することが必要です。通いの場による介護予防推進のためには、フレイル高齢者が地域とのつながりを保つことができるような地域密着型の取り組みが重要であると考えられます。今後は、フレイル高齢者が社会参加できるような地域づくりに加え、本研究の対象者を縦断的に追跡し介護予防効果を検証していきたいと考えています。   謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様、役場の方々に感謝申し上げます。   論文情報 中北智士、松本大輔、高取克彦. 地域在住フレイル高齢者の運動系社会参加を促進する地域要因の検討. 総合リハビリテーション.52巻 11号 1213-1222. 公開日2024/11/10.   問合せ先 畿央大学大学院健康科学研究科 客員研究員　中北智士 准教授　松本大輔 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp

2024.11.11

【申込受付中】12/8(日)一般選抜対策講座＆オープンキャンパスを開催します。

2024.11.05

第17回理学療法特別講演会「キャリア開拓とマネージメント事始め」を開催しました。

2024年10月19日（土）、本学で畿桜会（同窓会）主催の理学療法特別講演会が開催されました。今回の講演会は、対面とZoomのハイブリッド形式で行われ、81名の方が参加されました。 講演では、「キャリア開拓とマネジメント事始め」というテーマで、畿央大学健康科学部 理学療法学科長の庄本康治先生にご講義いただきました。前半では、日本の将来展望や国の政策から、理学療法士が今後直面するであろう課題、また、キャリアを積んだ理学療法士に生じる可能性のある問題点や必要とされるスキルの向上についてお話をいただきました。後半では、成長できる組織の特徴や、マネジメントに求められる能力、さらには理学療法士が今後活躍できる分野について幅広い展望が示されました。     どの分野で働く理学療法士にとっても重要な内容が盛り込まれており、非常に現実的で、今後のキャリアを見つめ直す貴重な機会となりました。また、マネジメントの求められるスキルは時代とともに変化することを学び、今後キャリアを重ねる中で、組織運営の機会も増えていくため、時代の変化に敏感に対応し、マネジメントスキルを継続して学んでいく必要性を強く感じました。 庄本先生の講義の後には、畿央大学理学療法学科卒業生で、現在管理業務に携わっている平成記念病院リハビリテーション科の徳田光紀先生（理学療法学科1期生）と、える訪問看護ステーションの伊藤潤平先生（理学療法学科6期生）にも登壇していただき、事前に参加者から寄せられた質問を基にディスカッションが行われました。現場で管理業務を実践されているお二人の回答は、いずれも現場に直結した内容で、すぐに役立つ貴重なアドバイスばかりでした。     今回の講演を通じて、私自身、日々の課題に追われがちな自分の姿を振り返り、長いキャリアを見据えた行動や学びについて改めて考える機会となりました。学生時代に学んだ管理運営について、社会人となった今再び聴くことができたことも、非常に感慨深く感じました。   畿央大学 理学療法学科6期生 森川 菜津

2024.10.31

服装の通年軽装を実施します。

本学では、働きやすい職場環境づくりと省エネルギーの推進を目的とし、下記の通り教職員の「服装の通年軽装」を実施いたします。ご理解ご協力のほど、よろしくお願いします。   取組内容 年間を通じて快適で働きやすい服装を着装することにより、職場環境を向上させ、空調を適切に使用するとともに業務の効率化を図ります。   服装については、職務上適切な服装で業務にあたることを前提とし、教育機関に従事する者として社会常識を逸脱しないよう節度を保ち、TPO（時間・場所・場面）をわきまえたものとします。   式典、入試、学内外の公式行事への出席等、社会通念上必要とされる場合においては、ネクタイ・ジャケットを着用します。   実施日 令和6年11月1日から

2024.10.25

大阪府立布施高等学校との高大連携協定を締結しました。

  令和6（2024）年10月16日（水）に、本学と大阪府立布施高等学校との間で、高大連携協定の調印式が行われました。本学の高大連携協定は12校目となります。また大阪府内の公立高校とは2校目の連携協定となりました。本学からは冬木正彦学長、前平泰志教育学部長、小野巧大学事務局長の3名、布施高校からは村田知子校長、山下健治首席の2名の立会のもと調印がかわされ、今後お互いの持つ特色を有効に活用し、それぞれが実施する教育活動への相互支援や、教員、学生、生徒の交流を深めていくことになりました。   ▼村田校長（右）と冬木学長（左）による調印   同高校は、昭和17（1942）年に大阪府立第十七中学校として設立され、昭和23（1948）年には学制改革により現在の大阪府立布施高等学校となり、大阪府内でも歴史のある学校の一つになります。 今後は本協定を基に、本学と布施高等学校の間で教員、職員、学生、生徒が連携して相互理解をより一層深めるために、様々な取り組みを進めていく予定です。     【関連リンク】 大阪府立布施高等学校 自治体との協定 | 畿央大学  

2024.10.21

【申込受付中】12/8(日)高校1・2年生のためのオープンキャンパスを開催します。

2024.10.21

2025年度 公募推薦選抜

2024.10.17

河合町ならびに株式会社森本組と連携協定の調印式を行いました。

畿央大学は2024年10月11日（金）、河合町役場において「歴史的建造物旧豆山荘の持続可能な利活用に関する協定」を取り交わす調印式を行いました。     この調印式には河合町から森川喜之町長、疋田俊文議長、佐藤壮浩副町長、上村欣也教育長、上村卓也総務部長、森本組から具足貴史大阪支店支店長、原田美治総務部長、本学から冬木正彦学長、三井田康記人間環境デザイン学科　学科長、地域連携センター長に出席いただきました。協定の趣旨について説明された後、森川町長、具足大阪支店支店長、冬木学長が協定書に署名いたしました。     文化的価値のある河合町の歴史的建造物・旧豆山荘の保存方法や活用方法を産官学で協力しながら検討することを主眼として河合町、株式会社森本組、畿央大学の三者連携協定を締結しました。 今後は河合町・森本組と畿央大学相互協力をし、河合町において安らぎの場を提供するなど若い学生が関わることにより新たな事業を展開できるよう継続して努めてまいります。   関連リンク 河合町と包括連携協定の調印式を行いました 旧豆山荘（旧河合町役場）の保存再生デザイン報告会〜人間環境デザイン学科前川ゼミ 【プロジェクトゼミって何するの？③】建物の歴史的価値を活かして保存再生へ～人間環境デザイン学科 前川ゼミ 【プロジェクトゼミって何するの？⑤】旧豆山荘 保存再生プロジェクト～人間環境デザイン学科 前川ゼミvol.2 【プロジェクトゼミって何するの？⑥】旧豆山荘 保存再生プロジェクト～人間環境デザイン学科 前川ゼミvol.3 【プロジェクトゼミって何するの？⑮】旧豆山荘 保存再生プロジェクト～人間環境デザイン学科 前川ゼミvol.4

2024.10.07

学生考案「野菜のとれるお弁当」が近畿地区のイオン85店舗で販売！～ヘルスチーム菜良

奈良県内の管理栄養士養成課程（畿央大学、近畿大学、帝塚山大学、奈良女子大学）の学生で構成された食育ボランティアサークル「ヘルスチーム菜良（なら）」に所属する本学健康栄養学科の学生が、イオンリテール株式会社と協同で「野菜のとれるお弁当」を開発しました。この取り組みは、奈良県の「やさしおベジ増し」プロジェクトの一環として、本学を含めた4大学が「野菜を120g以上使用し、主食・主菜・副菜がそろった」4種類のお弁当を考案・開発したものです。 販売期間は、10月16日（水）から29日（火）までの2週間、近畿のイオン85店舗で販売されます。またお披露目イベントとして、イオン大和郡山店にて10月19日（土）に大和郡山フェア内で実施予定、当日は14時から試食を予定しています。 販売日時 2024年10月16日（水）～29日（火） 販売店舗 近畿地区のイオン・イオンスタイル　計85店舗（一覧はこちら） 販売価格 1個598円（税込646円） 販売内容 10種の彩り野菜とつくね弁当 ～健康スイーツが嬉しい♪たっぷり野菜でさっぱりヘルシー～ ・ひじきの混ぜ込み茶飯　・豆腐つくね（きのこ甘酢あん） ・小松菜の胡麻和え　・煮物　・大学芋 お弁当の詳細はこちら   生活習慣病の発症予防のために目標とする野菜摂取量は一人1日あたり350g以上で、1食あたり120gが目安です。ところが、奈良県県民一人1日あたりの野菜摂取量は約270gとなっていて、1日の目標量に達していない現状があります。そこで、管理栄養士をめざす学生で構成された食育ボランティアサークルである４大学（畿央大学、近畿大学、帝塚山大学、奈良女子大学）ヘルスチーム菜良が考案した「野菜120g以上を使用」し、「主食・主菜・副菜がそろった」お弁当を販売することで、奈良県民の健康的な食生活の実践継続を目指しています。 開発したおかずの品数は全部で5品、このお弁当で1日の必要量の1/3にあたる約120gの野菜が摂取できます。 問い合わせ先 畿央大学 健康科学部 健康栄養学科 野原  潤子 Tel: 0745-54-1601   Fax: 0745-54-1600 E-mail: j.nohara@kio.ac.jp

2024.10.07

パーキンソン病患者の診療環境と日常生活環境における歩行速度の調節能～ニューロリハビリテーション研究センター

歩行速度は環境の多様な文脈に応じて歩幅やケイデンス等の歩行パラメーターが変化することで調節されます。パーキンソン病患者は環境適応への困難さが指摘されておりますが、診療環境と日常生活環境の歩行制御の差異は十分に明らかになっていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターおよび長崎大学生命医科学域(保健学系)の 西 祐樹氏らは、慣性センサーを用いて診療環境と日常生活環境の歩行を計測することで、診療環境と日常生活環境では歩行速度に応じた歩行パラメーターが異なることを明らかにしました。この研究成果はJournal of Movement Disorders誌(Adjustability of gait speed in clinics and free-living environments in people with Parkinson‘s disease)に掲載されています。 研究概要 パーキンソン病（PD）患者における歩行速度の低下や歩幅の短縮は、活動範囲、転倒リスク、生活の質、社会参加に影響を与える重大な歩行障害です。歩行速度は主にケイデンスと歩幅に影響を受けますが、PD患者においては、ケイデンスが歩行速度を主に決定付けます。これまでの先行研究では、参加者に快適あるいは最大歩行速度を求め、平均値や中央値による代表値によって歩行速度を解釈してきました。一方、日常生活環境における歩行速度の分布は二峰性ガウス分布を示しており、これは2つの好ましい速度が存在することが近年明らかになっています。比較的低い速度は、認知負荷が高い状況や狭い空間での歩行に該当し、比較的高い速度は、特定の目的地に到達する際やより広い空間での歩行に対応しており、環境や文脈に適応した歩行速度の調節能を反映していると考えられています。PD患者は環境適応性が低下していることが知られており、リハビリテーションが行われている診療環境と、日常生活環境では歩行が乖離している可能性があります。そのため、環境の違いによる歩行速度の調節能を明らかにすることは、PD患者の歩行適応性を理解するために臨床的に重要であるといえます。 そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターおよび長崎大学生命医科学域(保健学系)の 西 祐樹 ら は、PD患者の診療環境および日常生活環境の歩行を計測し、比較しました。その結果、歩行速度に応じた歩行制御が診療環境と日常生活環境では異なるとともに、パーキンソン病の重症度、転倒回数、生活の質に関連していることを明らかにしました。   本研究のポイント ・パーキンソン病患者を対象に、診療環境と日常生活環境における速度に応じた歩行制御を比較した。 ・日常生活環境では、診療環境と比較して、歩行速度の調節能の低下、速度の低下、歩幅の狭小化、左右非対称性の増大がみられた。 ・日常生活環境における歩行の調節能はパーキンソン病の重症度、転倒回数、生活の質に関連した。 研究内容 本研究の目的は、PD患者の診療環境および日常生活環境における歩行速度に応じた歩行パラメーターを比較することです。また、歩行パラメーター、環境要因、PD特有の評価との関連性を調査しました。 PD患者を対象に、腰に装着した加速度計を用いて診療環境および日常生活環境で計測しました。抽出した歩行速度分布に二峰性ガウスモデルを適合させることで、歩行速度を低速と高速に分類するとともに、歩行速度の調節能（Ashman’D）を算出しました。歩幅やケイデンス、左右非対称性等の歩行の時空間パラメーターを、環境（診療環境／日常生活環境）×速度（低速／高速）の2×2反復測定分散分析を用いて比較しました。また、パーキンソン病の症状と歩行パラメーターとの関連性をベイジアン・ピアソン相関係数を用いて評価しました。   図１．診療環境と自由生活環境における歩行パラメーターの相関係数を示すヒートマップ 濃いピクセルはより高い相関係数を示し（赤色は正の相関、緑色は負の相関を表す）、各相関がBayes factor (BF10) ≥ 1であったピクセルにのみ、BF10値と95%信頼区間が示されている。*:BF10 ≥3は実質的な証拠、**:BF10 ≥30は非常に強い証拠、***:BF10 ≥100は決定的な証拠を意味する。 その結果、日常生活環境では、診療環境と比較して、歩行速度の調節能の低下、速度の低下、歩幅の狭小化、左右非対称性の増大がみられましたが、ケイデンスは変わらないことが明らかになりました。また、速度の低下によって歩幅やケイデンスは低下しますが、左右非対称性には有意差がありませんでした。また、日常生活環境における歩行速度の調節能とパーキンソン病の重症度（MDS-UPDRS-III）、転倒回数、生活の質（PDQ-39）に有意な相関が認められました。さらに、近隣環境の歩きやすさは（Walk score）、日常生活環境における歩行速度の調節能との相関関係はありませんでしたが、相対的に高い速度の割合との有意な相関関係が明らかになりました。これらの結果は、パーキンソン病患者の歩行制御が環境の影響を受けることを示唆しています。 本研究の臨床的意義および今後の展開 環境の違いによる歩行速度の調節能を明らかにすることは、PD患者の歩行適応性を理解するために臨床的に重要な示唆を与えます。今後は環境や文脈の要因を詳細に評価することで、PD患者における環境適応の病態をさらに明らかにする予定です。 論文情報 Yuki Nishi, Shintaro Fujii, Koki Ikuno, Yuta Terasawa, Shu Morioka. Adjustability of gait speed in clinics and free-living environments in people with Parkinson’s disease. Journal of Movement Disorders, 2024. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長　森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp