2020.11.24

道具に対する視線探索における道具の新奇性と行為意図の影響～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

道具使用場面において、道具や対象物の物理的な特徴から使用方法を類推する技術推論作業が重要であることが報告されています。技術推論の程度は、道具の機能部分をどれだけ見るかということで定量化されますが、道具を使用する意図の有無による視線探索の違いは明らかになっていませんでした。畿央大学大学院健康科学研究科修士課程修了生（現：医療法人社団仁生会甲南病院）の玉木義規 氏と森岡 周 教授らは、被験者に馴染みのある道具と馴染みのない道具を提示し、自由観察した時、持ち上げを意図した時、使用を意図した時の視線探索の違いを調査しました。この研究成果は、Frontiers in Psychology 誌（Effects of tool novelty and action demands on gaze searching during tool observation）に掲載されています。   研究概要 技術的推論とは、物理的な特徴から道具の使い方を推論することです。技術的推論の程度は、道具の機能的な部分への累積注視時間によって示されます。本研究では、健常成人に対して、3つの条件（自由観察、持ち上げ意図、使用意図）で馴染みのある道具と馴染みのない道具を提示した時の視線探索を調べました。その結果、使用意図なく自由観察した場合でも使用を意図した場合と同様に道具の機能部分へ視線が偏向することが明らかになりました。この結果から、単に道具を見た場合でも道具使用のための技術推論作業が自動的に出現していることが示唆されました。しかし、自由観察時の技術的推論は使用意図時ほど強くはありませんでした。このような自由観察時と使用意図時における技術的推論の違いは、自動的な技術的推論と意図的な技術的推論の違いを示している可能性があります。   本研究のポイント 持ち上げることを意図した時に比べて、使用を意図した時だけでなく、使用意図を持たずに道具を自由観察した時にも道具の機能部分への累積注視時間が長くなることを示した。また、使用意図時（意図的な技術推論）と自由観察時（自動的な技術推論）における視線探索に異なる特徴があることを示した。   研究内容 右利きの健常成人14名が実験に参加しました。被験者は3つの条件でモニター上に6つの馴染みのある道具と6つの馴染みのない道具がランダムに呈示された際の視線移動をアイトラッカー（Tobii Pro X2-60）を用いて調べられました。条件1は画面を注視するだけの自由観察条件で、条件2は持ち上げるようなパントマイムを行う持ち上げ条件、条件3は使用するようなパントマイムを行う使用条件としました。2つのパントマイム条件では、モニターの前に実際に道具があることを想定して手をモニター手前まで到達させてから、指示に応じたパントマイムを行いました（図1）。   図１：（A）実験プロトコル （B）実験風景   道具の機能的な部分への累積注視時間は、技術的推論の程度の定量的な指標としました。 道具種別（馴染みの有無）と条件についての二元分散分析を行ったところ、累積注視時間は持ち上げ条件と比較して自由観察条件および使用条件で有意に増加しました。また、馴染みのない道具における累積注視時間は、自由観察条件と比較して、持ち上げ条件では有意に減少し、使用条件では有意に増加しました（図2）。   図2（左）：注視点の可視化 （A）注視点ヒートマップ （B）累積注視位置のヒストグラム 図2（右）：機能部分への累積注視時間   本研究の意義および今後の展開 本研究では、馴染みの度合いの異なる道具観察課題において、使用意図時と自由観察時の視線探索の比較によって技術推論の程度が判別できる可能性を示唆しました。今後、道具使用障害を呈する患者に対して同様の課題を実施し、道具使用障害の病態メカニズムの探求につなげていくことが重要です。   論文情報 Tamaki Y, Nobusako S, Takamura Y, Miyawaki Y, Terada M, and Morioka S Effects of tool novelty and action demands on gaze searching during tool observation. Frontiers in Psychology. 2020; 11: 587270.   問い合わせ先 医療法人社団仁生会　甲南病院　リハビリテーション部 筆頭主任・作業療法士 玉木 義規（タマキ ヨシノリ） E-mail: ot44tama@gmail.com     畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp  

2020.11.20

1/23（土）「畿央大学シニア講座」と「畿央大学公開講座」をオンライン開催します。

今年のテーマはコロナ禍における「腰痛」と「感染症」！     本学では、地域の方々に生涯教育の場を提供することで、地域社会に貢献することを目的とした公開講座と、シニア世代の方を対象に「健康」と「教育」について学びを深めていただくシニア講座を毎年実施しています。今年度は、コロナウイルス感染症の影響に鑑み、直接ではなくオンライン（Zoomウェビナー）で講座を開催することといたしました。インターネットに接続できる環境があれば、パソコン・スマートフォンからご視聴いただくことが可能です。同日の開催になりますので、両講座とも受けていただくことも可能となっています。多くの皆さまのご参加をお待ちしております。   開催日時 2021年1月23日（土） 11:00～12:00　畿央大学シニア講座 13:00～14:00　畿央大学公開講座 開催方法 オンライン（Zoomウェビナー） ※視聴用のURLは後日お知らせします。 定員 各回100名（先着順） ※2020年12月1日（火）から申込を開始します。 参加費 無料 第6回 畿央大学 シニア講座 　　　　　　 11：00～12：00 なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのような運動をすればいいのか ～運動不足になりがちなコロナ禍だからこそ正しく腰痛を理解しよう～     畿央大学 ニューロリハビリテーション 研究 センター 准教授　大住　倫弘 「腰痛のメカニズム」や「痛み」を正しく理解するところからはじめ、痛みが出たとき、あるいは痛みが長引くときにどう対処することがよいのか一緒に学びましょう。そして、コロナ禍だからこそ家庭内でも簡単にできる運動やストレッチをオンライン上で動きを確認しながら、ご自身でも実際に試してください。 第19回 畿央大学 公開講座 13：00～14：00 「感染症について知ろう」～新型コロナウイルスとこれからの生活～     畿央大学　健康栄養学科　教授　根津　智子 感染症に関する基本的なことを参加者の皆さんに知っていただき、一般的な感染症の考え方や対策を学んでいただきます。そして、新型コロナウイルスの特徴や現状、ウイルスに対する各種対策の意義などを紹介し、これからの生活の中でどのような心掛けをしてくことがよいのか、皆さんと一緒に考えていきます。   申込方法　【以下のいずれかの方法でお申し込みください。12/1（火）～受付開始】 E-mailでお申込みの場合 ① 氏名（フリガナ）、② 年齢、③ 住所、④ 電話番号（FAX番号）、⑤参加を希望する講座をご明記の上、info@kio.ac.jpまでお申し込みください。 ※⑤の参加希望講座は、どちらか一方の講座を希望される場合は「講座名」を、両方を希望される場合は「両方希望」と明記ください。 専用フォームによるお申し込みの場合 申込フォーム（下記QRコード）　からお申込みください（メールアドレス必須）。 開催前に参加用URLを申込メールアドレス宛に送信します。   【QRコード】   お申し込み・受講にあたっての注意事項 ・本講座は、Zoom（アプリケーション）を利用したZoomウェビナーです。インターネット環境があればパソコン・スマートフォン・タブレットから受講することが可能です。 ・Zoomアプリは必ず最新版にアップデートの上ご覧ください。 ・受講者は顔や名前が他の受講者に表示されることはありません。 ・講座当日までに、お申し込みいただいたE-mailへ受講のためのURLをお送りします。 ・講座の映像・音声等を許可なくスクリーンショットや写真・動画・音声で記録すること、またそれらを第三者に共有・公開することを固くお断りいたします。 ・講座を受講するために必要なURL・パスワードを第三者に共有・公開することを固くお断りいたします。 ・お預かりした個人情報は、本講座に関わる業務にのみ使用します。また、予め本人の同意を得ることなく第三者に提供することはいたしません。   問い合わせ先 畿央大学教育推進部　公開講座係 E-mail：info@kio.ac.jp 　TEL：0745-54-1601　FAX：0745-54-1600   ▼ポスターPDF（画像をクリックすると、PDFデータがご覧いただけます。）     【過去のシニア講座の開催レポート】 第5回畿央大学シニア講座 第4回畿央大学シニア講座 第3回畿央大学シニア講座 第2回畿央大学シニア講座 第1回畿央大学シニア講座   【過去の公開講座の開催レポート】 第18回畿央大学公開講座 第17回畿央大学公開講座 第16回畿央大学公開講座 第15回畿央大学公開講座B・C 第15回畿央大学公開講座A 第14回畿央大学公開講座 第13回畿央大学公開講座 第12回畿央大学公開講座

2020.11.11

痛みが予測通りに回復しない症例の特徴～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

「痛み」という症状は、ひとによって回復度合いにバラつきがあり、症状が悪化する場合もあることが報告されています。畿央大学大学院博士後期課程の重藤 隼人氏と森岡 周教授らは、病院やクリニックに通われている筋骨格系の痛みを有する患者を対象に“痛み回復予測モデル”を作成し、「中枢性感作症候群の改善度」が痛みのリハビリテーション予後を悪くすることを明らかにしました。この研究成果は、Pain Research and Management誌（Central Sensitivity Is Associated with Poor Recovery of Pain: Prediction, Cluster, and Decision Tree Analyses）に掲載されています。   研究概要 中枢性感作は、心理的因子とともに痛みを修飾する１つの因子であることが報告されています。しかし、心理的因子と痛みとの関係に中枢性感作が媒介して関与するかどうかは明らかにされていませんでした。本研究では、痛み回復予測モデルを作成し、痛み回復予測値と実測値に基づいた階層的クラスター分析を用いて、①痛みが悪化するグループ、②痛みが予測よりも回復しないグループ、③痛みが予測よりも回復するグループに分類しました。そして、多重比較および決定木分析を用いて、痛みの回復予測に適合する症例と適合しない症例に影響する要因を検証しました。その結果、痛みが予測通りに回復しないグループの特徴として、「中枢性感作症候群の改善度」が抽出されました。   本研究のポイント ■ 痛み回復予測値と実測値に基づいたクラスター分析から、①痛みが悪化するグループ、②痛みが予測よりも回復しないグループ、③痛みが予測よりも回復するグループに分類されました。 ■ 痛みが予測通りに回復しないグループの特徴として、中枢性感作症候群の改善度が抽出されました。   研究内容 入院・外来受診患者を対象に、中枢性感作の評価としてCentral Sensitization Inventory (CSI-9)、疼痛評価としてShort-form McGill Pain Questionnaire-2 (SFMPQ-2)、認知情動因子としてPain Catastrophizing Scale-4 (PCS-4：破局的思考)、Hospital Anxiety and Depression Scale (HADS不安、抑うつ)を評価しました。1-2カ月後の再評価が可能であった患者の結果を用いて、段階的な統計解析を行いました。   ＜段階的な解析手順＞  １．痛みの改善がみられた対象者を抽出する。 ２．痛みの改善がみられた対象者のスコアに基づいて、回帰式を作成する（痛み回復モデル）。 　　痛みの変化量 = −0.52×痛みの初期スコア − 3.34  ３．痛み回復モデルから痛み回復の予測値と実測値を算出する。 ４．痛み回復の予測値と実測値に基づいた階層的クラスター分析を実施する（図1） ５．クラスター分析で分類したサブグループについて、各変数の多重比較を行う。 ６．各変数の変化量の関連性に着目して、相関分析を行う。 ７．痛み回復モデルに適合するグループと適合しないグループの特徴を抽出するために決定木分析を行う。       図１：従属変数をクラスター番号，独立変数を痛み関連因子とした決定木分析 クラスター 1：痛みが悪化するクラスター クラスター 2：痛みが予測より回復しないクラスター クラスター 3：痛みが予測より大きく回復するクラスター   決定木分析の結果、各クラスターに分類に関する予測変数として、中枢性感作症候群初期スコアと中枢性感作症候群スコア変化量が抽出されました。特に、中枢性感作症候群スコア変化量は、全てのクラスター分類に関する予測変数として抽出されました。つまり、痛みが予測通りに回復するかどうかに中枢性感作症候群の変化が関連することが示唆されました。   本研究の意義および今後の展開 本研究成果は、従来の研究で報告されていた初期の認知・情動因子および中枢性感作症候群の状態のみならず、中枢性感作症候群の変化が痛みの回復に影響することを示唆するものです。そのため、今後は中枢性感作症候群をはじめとした、痛み関連因子の変化量と合わせて痛みの変化も検討していくことで、サブタイプ分類を行いサブタイプに応じたハイブリッドアプローチを提唱する臨床研究を進めていく予定です。   論文情報 Shigetoh H, Koga M, Tanaka Y, Morioka S Central Sensitivity Is Associated with Poor Recovery of Pain: Prediction, Cluster, and Decision Tree Analyses Pain Research and Management 2020   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科　 博士後期課程　重藤隼人 E-mail: hayato.pt1121@gmail.com   畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2020.10.22

発達性協調運動障害を有する児の改変された運動主体感～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター

予測された感覚フィードバックが実際の感覚フィードバックと時間的に一致する時、その行動は自己によって引き起こされたと経験されます。このように私が自分の行動のイニシエーターでありコントローラーであるという経験のことを運動主体感と呼びます。運動主体感は、ヒトの意欲的な行動に強く関連する重要な経験であり、この経験の重要性は、多くの神経障害・精神障害（脳卒中後病態失認、統合失調症、不安障害、抑うつ、脳性麻痺、自閉症スペクトラム障害）で強調されています。しかしながら、発達性協調運動障害（Developmental Coordination Disorder: DCD）を有する児における運動主体感については、明かになっていませんでした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らは、中井昭夫 教授（武庫川女子大学）、前田貴記 講師（慶應義塾大学）らと共同で、DCDを有する児の運動主体感について調べる初めての研究を実施しました。 この研究成果は、Research in Developmental Disabilities誌（Altered sense of agency in children with developmental coordination disorder）に掲載されています。   研究概要 DCDとは、協調運動技能の獲得や遂行に著しい低下がみられる神経発達障害の一類型であり、その症状は、字が綺麗に書けない、靴紐が結べないといった微細運動困難から、歩行中に物や人にぶつかる、縄跳びができない、自転車に乗れないといった粗大運動困難、片脚立ちができない、平均台の上を歩けないといったバランス障害まで多岐に渡ります。DCDの頻度は学童期小児の5-6%と非常に多く、自閉症スペクトラム障害、注意欠陥多動性障害、学習障害などの他の発達障害とも頻繁に併存することが報告されています。またDCDと診断された児の50-70％が青年期・成人期にも協調運動困難が残存し、頻繁に精神心理的症状（抑うつ症状、不安障害）に発展することも明らかになっています。 DCDのメカニズムとしては、運動学習や運動制御において重要な脳の内部モデルに障害があるのではないかとする内部モデル障害説が有力視されており、それを裏付ける多くの研究報告があります。一方で、内部モデルは「その行動を引き起こしたのは自分だ」という運動主体感の生成に関与していることが分かっています。すなわち内部モデルにおいて、自分の「行動の結果の予測」と「実際の結果」との間の時間誤差が少なくなると、その行動は自分が引き起こしたものだと感じられ、時間誤差が大きくなると、その行動は自分が引き起こしたものではないと感じられます。したがって、 DCDを有する児では、内部モデル障害のために、この運動主体感が変質している可能性がありますが、それを調査した研究は存在しませんでした。 そこで畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らの研究チームは、定型発達児（Typically developing: TD群）とDCDを有する児（DCD群）に参加して頂き、運動主体感の時間窓を調査しました。その結果、TD群とDCD群の両者ともに、運動とその結果との間の時間誤差が大きくなるのに伴って、運動主体感は減少していきました。しかしながら、その時間窓は、TD群よりもDCD群の方が延長していたのです。このことは、DCDを有する児では、行動とその結果の間に大きな時間誤差があったとしても、結果の原因を誤って自己帰属（誤帰属）したことを意味しました。加えて、TD群では、運動主体感の時間窓と微細運動機能との間に相関関係が認められたのに対して、DCD群では、運動主体感の時間窓と抑うつ症状との間に相関関係が認められました。 この研究は、DCDを有する児の運動主体感が変質していることを定量的に明らかにし、その運動主体感の変質と内部モデル障害、および精神心理的症状との間には、双方向性の関係がある可能性を示唆しました。   本研究のポイント ■ DCDを有する児の運動主体感の時間窓は、TD児よりも延長していた。 ＝DCDを有する児では、行動とその結果の間に大きな時間誤差があったとしても、結果の原因を誤って自己帰属（誤帰属）した。 ■ DCDを有する児の運動主体感の時間窓は、抑うつ症状と相関していた。 ＝誤った自己帰属（誤帰属）が大きくなるほど、抑うつ症状が重度化していた。 ■ DCDを有する児において、内部モデル障害、精神心理的症状、および運動主体感との間には双方向性の関係があるかもしれない。   研究内容 8～11歳までのDCDを有する児15名とTD児46名が本研究に参加し、Agency attribution task＊（Keio method: Maeda et al。 2012、 2013、 2019）を実施してもらいました（図1）。この課題は、参加児のボタン押しによって画面上の■がジャンプするようにプログラムされています。そして、ボタン押しと■ジャンプの間に時間的遅延を挿入することができ、この遅延時間として100、 200、 300、 400、 500、 600、 700、 800、 900、 1000ミリ秒の10条件を設定しました。そして、参加児には“自分が■をジャンプさせた感じがするかどうか”を回答するように求められ、参加児がどのくらいの遅延時間まで運動主体感が維持されるのか（運動主体感の時間窓）を定量化しました。さらに参加児はDCD国際標準評価バッテリー（M-ABC-2）や小児用抑うつ評価（DSRS-C）などの評価も受けました。     図1：Agency attribution task（Keio method: Maeda et al。 2012、 2013、 2019） ＊Keio Method: Maeda T。 Method and device for diagnosing schizophrenia。 International Application No。PCT/JP2016/087182。 Japanese Patent No。6560765、 2019。   結果として、DCD群の運動主体感の時間窓は、TD群と比較して、有意に延長しました（図2）。このことは、DCDを有する児では、行動とその結果の間に大きな時間誤差があったとしても、結果の原因を誤って自己帰属（誤帰属）したことを意味しました。この結果には2つの理由が考えられました。一つは、以前の研究（Nobusako et al。 Front Neurol、 2018）から、DCDを有する児では、TD児と比較して、内部モデルにおける感覚-運動統合機能が低下しているためであると考えられました。もう一つは、DCDを有する児では、意図した動きと実際の動きが完全に一致しない状況（すなわち運動の失敗）を頻繁に経験するためであると考えられました。   図2：DCDを有する児とTD児における運動主体感の時間窓の違い   加えて、TD児の運動主体感の時間窓と微細運動機能との間には、有意な相関関係がありました。このことは、内部モデルが、学童期児童の運動主体感の生成に比較的大きな貢献をしていることを示した以前の研究（Nobusako et al。 Cogn Dev、 2020）と一致していました。 一方、重要なことに、DCDを有する児における運動主体感の時間窓と抑うつ症状との間には、有意な相関関係があり、このことは誤った自己帰属（誤帰属）が大きくなるほど、抑うつ症状が重度化したことを意味しました（図3）。     図3：DCDを有する児における運動主体感の時間窓と抑うつ症状との相関関係   本研究の意義および今後の展開 本研究は、DCDを有する児では、運動主体感が変質している（時間窓が延長している）ことを定量的に初めて明らかにし、この運動主体感の変質と内部モデル障害、そして精神心理的症状との間には双方向性の関係があることを強く示唆しました。 今後、本研究で提起されたいくつかの限界点を考慮して、DCDを有する児における改変された運動主体感が、運動の不器用さ、そして精神心理的問題の発生に、どのように関与しているのかを調べるさらなる研究が必要です。   関連する先行研究 ■ Nobusako S, Sakai A, Tsujimoto T, Shuto T, Nishi Y, Asano D, Furukawa E, Zama T, Osumi M, Shimada S, Morioka S, Nakai A. Deficits in Visuo-Motor Temporal Integration Impacts Manual Dexterity in Probable Developmental Coordination Disorder. Frontiers in Neurology. 2018 Mar 5; 9: 114. ■ Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Shuto T, Hashimoto Y, Furukawa E, Osumi M, Nakai A, Maeda T, Morioka S. The time window for sense of agency in school-age children is different from that in young adults. Cognitive Development. 2020 Apr–Jun; 54: 100891.   論文情報 Nobusako S，Osumi M， Hayashida K， Furukawa E， Nakai A， Maeda T， Morioka S. Altered sense of agency in children with developmental coordination disorder. Research in Developmental Disabilities. 2020; 107: 103794.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 准教授　信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp

2020.09.29

ルールへの気づきが行為主体感を増幅させる～ニューロリハビリテーション研究センター

自身の行為を制御している感覚を行為主体感といいます。畿央大学大学院博士後期課程の林田一輝 氏と森岡 周 教授はルールへの気づきが行為主体感を増幅させるのかどうかについて検証しました。この研究成果は、Brain Sciences誌（Intentional Binding Effects in the Experience of Noticing the Regularity of a Perceptual-Motor Task）に掲載されています。   研究概要 運動制御は、予測と結果を比較照合する繰り返しによって精緻になります。このモデルは、行為主体感の生成でも同じことが考えられています。行為主体感とは、自身の行為を制御している感覚のことであり、予測と結果の誤差が小さいと「この行為は自分で起こしたものである」という経験をすることができます。我々は過去の研究で、知覚運動能力が高いと行為主体感が増幅することを報告しました（Morioka et al. 2018）。しかしながら、どのような要素が行為主体感に影響したのかは不明でした。本研究では、運動課題中の気づき経験が行為主体感へ与える影響を調査することを目的としました。参加者は、暗黙的なルールを含む知覚運動課題とintentional binding課題（行為主体感を定量的に測定できる方法）を同時に実行しました。実験終了後にルールに気づいたかどうかを聴取することで「気づきあり群」と「気づき無し群」に分けることができました。実験の結果、「気づき無し群」と比較して「気づきあり群」は、intentional binding効果が徐々に増幅しました．つまり，法則性（ルール）への気づきが行為主体感を増幅させることが明らかになりました。   本研究のポイント ■ 気づき経験が行為主体感に影響する可能性がある．   研究内容 29名の健常人が実験に参加しました。参加者は水平方向に反復運動する円形オブジェクトをキー押しによって画面の中央で止める知覚運動課題を行いました。キーを押すとすぐに円形オブジェクトが止まり、そのキー押しから数100ms遅延して音が鳴りました．参加者は，キーを押してから音が聞こえるまでの時間間隔を推定しました。この時間間隔を短く感じるほど行為主体感が増幅していることを示します（intentional binding効果）。知覚運動課題のルールへの気づき経験を与えるために、円形オブジェクトの移動速度を暗黙的なルールに基づいて変更しました。移動速度は5段階（速度1:7.09度/秒，速度2:14.13度/秒、速度3:21.06度/秒，速度4:27.84度/秒，速度5:34.43度/秒）であり、速度は1秒ごとに速度1から速度5に徐々に変更されました。速度5の後，速度は再び速度1に設定されました。このループは、参加者がキーを押すまで繰り返されました。すべての試行終了後、参加者は暗黙の規則性に気づいたかどうか聴取されました。本実験は1ブロック18試行、全10ブロックで構成され、3つの段階（初期、中期、後期）に分けることで運動課題とbinding効果の時系列的な変化を調査しました（図1）。   図１：知覚運動課題とintentional binding課題（行為主体感を定量的に測定できる方法）   「気づきあり群」17名、「気づき無し群」12名に分けられました。「気づきあり群」における高い知覚順応効果は参加者がルールに気づいていた結果であることを示しています（図２a）．さらに、「気づきあり群」は徐々にbinding効果が増幅したのに対して，「気づき無し群」は徐々にbinding効果が減少していました（図２b）。   図2a．知覚運動課題の成績：気づきあり群はタスク数を重ねるほど成績が高まっています 図2b．Binding効果（＝行為主体感の数値）：気づきあり群はタスク数を重ねるほど行為主体感は高まっていきます＊緑バーが低くなるほど行為主体感が高くなっていることを意味します   本研究の意義および今後の展開 本研究は，気づきが行為主体感に影響を及ぼす可能性を示唆しました．本研究結果は行為主体感の変容プロセス解明の一助になることが期待されます．   関連する先行研究 Morioka S, Hayashida K, Nishi Y, Negi S, Nishi Y, Osumi M and Nobusako S. Changes in intentional binding effect during a novel perceptual-motor task. PeerJ 2018, 6, e6066.   論文情報 Hayashida K, Nishi Y, Masuike A and Morioka S.　Intentional Binding Effects in the Experience of Noticing the Regularity of a Perceptual-Motor Task. Brain Sci. 2020   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 林田　一輝（ハヤシダ　カズキ） E-mail: kazuki_aka_linda@yahoo.co.jp Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600

2020.09.23

利用できる手がかりに応じて変化する運動制御時の自他帰属戦略～ニューロリハビリテーション研究センター

動作の中で得られる感覚を自己帰属したとき（自分で自分の運動を制御していると思えるとき）、我々はその感覚に基づいて運動を制御しようとします。この自己帰属は、内的予測や感覚フィードバックといった感覚運動手がかりや、知識や思考といった認知的手がかりなどに基づいて決定されることが報告されています。畿央大学大学院博士後期課程・日本学術振興会特別研究員の宮脇 裕 氏と森岡 周 教授は，運動制御時にこれらの手がかりがどのような関係性で利用され自他帰属が達成されるのかについて検証しました。この研究成果は、Attention, Perception, & Psychophysics誌（Confusion within feedback control between cognitive and sensorimotor agency cues in self-other attribution）に掲載されています．   研究概要 自他帰属（Self-other Attribution）とは、自己由来感覚と外界由来感覚を区別することを指します。この区別が上手くいかなくなると、「自分で自分の運動を制御している」という運動主体感の変容を招いたり、不必要な感覚に基づいて運動を遂行してしまったりすることが明らかにされています。この自他帰属には、運動の内的予測や感覚フィードバックといった「感覚運動手がかり」や、自分の持つ知識や思考といった「認知的手がかり」が関与することが報告されています。そしてこれらの手がかり間の関係性について、最適手がかり統合（Optimal Cue Integration）と呼ばれる仮説が提唱されています。本仮説によると、脳は状況に応じた手がかりの信頼性を計算し、その信頼性に基づいて自他帰属にどの手がかりを利用するか決定すると考えられています。しかしながら、運動に直接関与しない認知的手がかりが運動制御時の自他帰属に影響しうるのかは依然明らかになっていません。 宮脇 裕 氏（畿央大学大学院博士後期課程，日本学術振興会特別研究員，慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室）と森岡 周 教授は、フィードバック制御課題を用いて、自他帰属における認知的手がかりの効果について，感覚運動手がかりの情報量を操作した3つの実験により検証しました。その結果、感覚運動手がかりが十分に利用できる状況では（実験1）、，認知的手がかりは自他帰属に利用されませんでしたが、感覚運動手がかりの情報量が少ない状況では（実験2）、認知的手がかりも自他帰属に利用されることが示されました。そして興味深いことに、感覚運動手がかりが十分利用できないような状況では（実験3）認知的手がかりの効果は認めず、これらの実験から、運動制御では認知的手がかりの効果は特定の状況に限定される可能性が示されました。   本研究のポイント ■ 運動制御時の自他帰属は感覚運動手がかりに基づく。 ■ 運動制御では認知的手がかりは特定の状況においてのみ自他帰属に影響しうる。 ■ 認知的手がかりの効果は利用できる感覚運動手がかりの情報量に依存する可能性がある．   研究内容 参加者（健常大学生）は，モニタ上に表示されたターゲットラインをなぞるようにペンタブレット上で上肢の正弦曲線運動を遂行しました（図1; Asai, 2015）。この際，視覚フィードバックとしてカーソルが表示されました。感覚運動手がかりとして、カーソルの動きには、自分のリアルタイムの運動が反映される条件（自己運動条件）と、事前に記録した運動が反映される条件（フェイク運動条件）がありました。参加者は、自分の実際の運動とカーソル運動の時空間的な一致性に基づき、カーソルが自己運動を反映していると判断できる場合にそのカーソルを操作しターゲットラインをなぞることを求められました。     図1：実験セットアップ    ターゲットラインの前半（Cycle 1と2）では、カーソルの形を動きに対応付け、形に基づき自他帰属させることで形を認知的手がかりとして与えました（図2）。具体的には、前半では●の形のカーソルは自分のリアルタイムの運動（自己運動）を反映し、※のカーソルは事前に記録した運動（フェイク運動）を反映していたため、参加者に形の情報から自他帰属することを求めました。特に、形を基にカーソルを制御する条件を設け、形をプライミングしました。ターゲットラインの後半（Cycle 4と5）まで運動を進めると、この対応関係が変化することがあり、この際に参加者が動きと形どちらの手がかりを用いて自他帰属するかを検証しました。課題中にターゲットラインとペン座標の距離を運動エラーとして測定し、この運動エラーから手がかりの利用度を算出しました。     図2：実験デザイン   実験2と3では、それぞれカーソルを8 Hzと4 Hzで点滅させることで、カーソルの動きの情報量を減少させました。この際，動きの情報量減少により認知的手がかりの効果が変動するかを検証しました。 結果として、実験1の感覚運動手がかり（カーソルの動き）が十分に利用できる状況では、自他帰属において認知的手がかり（カーソルの形）の効果は認めませんでしたが（図3）、実験2の感覚運動手がかりの情報量が少ない状況では、認知的手がかりも自他帰属に利用されるようになりました（図4）。そして実験3の感覚運動手がかりがほとんど利用できない状況では，認知的手がかりの効果は認めませんでした（図5）。     図3：実験1における運動エラー   運動エラーについては、各条件とベースライン条件（視覚フィードバックなし）間の差分を算出しています。また，サイクル3で各条件の運動エラーの値がゼロになるようにロックしています。自己運動条件（青線）とフェイク運動条件（緑線）間の運動エラーにおける差は，参加者が後半にカーソルの動きに基づいて自他帰属を為したことを示します。●条件（実線）と※条件（点線）間の差は、参加者が後半にカーソルの形に基づいて自他帰属を為したことを示します。エラーバーは標準誤差を示します。   図4：実験2における運動エラー   実験2では、カーソルを8 Hzで点滅させることで、実験1に比べて自他帰属に利用できる感覚運動手がかりの情報量を減少させました。   図5：実験3における運動エラー   実験3では、カーソルを4 Hzで点滅させることで、実験2からさらに感覚運動手がかりの情報量を減少させました．   本研究の意義および今後の展開 本研究は、運動制御時の自他帰属が感覚運動手がかりを基になされており、その手がかりを利用できてかつ情報量が少ない状況では認知的手がかりで代償しうるという、健常者における運動制御時の自他帰属戦略を示唆しました。今後は、感覚運動手がかりの利用に問題をきたす可能性がある脳卒中後遺症を有する方々を対象に、その自他帰属戦略について健常者との相違を検証していく予定です。これらの検証による研究の発展は，脳卒中後遺症の病態と運動主体感の関係性を解明する一助となることが期待されます。   関連する先行研究 Asai T. Feedback control of one’s own action: Self-other sensory attribution in motor control. Conscious Cogn. 2015;38:118-129.   論文情報 Miyawaki Y, Morioka S. Confusion within feedback control between cognitive and sensorimotor agency cues in self-other attribution. Atten Percept Psychophys. 2020   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　宮脇　裕（ミヤワキ　ユウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: yu.miyawaki.reha1@gmail.com 

2020.07.17

理学療法学科教員および大学院修了生が家庭用低周波治療器「DRIVE-HOME」に開発協力！

本学理学療法学科長・健康科学研究科の庄本康治教授および大学院健康科学研究科博士後期課程修了生で現在は大学院客員研究員を務める生野公貴さん（西大和リハビリテーション病院）が、株式会社デンケンより今月発売された家庭用低周波治療器「DRIVE-HOME」に開発協力しました。     開発に携わったお二人に、機器の特長や臨床・自宅での活用について語っていただきました。   庄本教授（写真左）コメント DRIVE-HOMEは、電気刺激による筋力増強トレーニングを家庭で実施可能に設計したコンパクトな機器です。高齢になると下肢筋の筋力低下が増悪しますが、何らかの疾患、手術後ではさらに顕著になります。自分自身で筋力増強トレーニングを定期的に実施できれば良いのですが、様々な問題で筋力増強トレーニングを実施困難な方が多いのが現状です。そのような方を対象とした我々の研究では、下肢筋に約2ヶ月間DRIVE-HOMEを実施して頂くと、かなりの筋力増強が起こり、結果的に動きやすくなることがわかっています。 機器本体を刺激的な赤色にしてユーザーのやる気を誘発し、機器インターフェースは文字も大きく、操作も簡単です。また、理学療法士などの専門家による指導を定期的に受けることによって、最大の効果を得ることが可能であると考えています。     生野さん（写真右）コメント 脳卒中後に生じる麻痺、骨折後での安静、人工関節手術時の切開による侵襲など様々な要因で著明な筋力の低下が生じてしまいます。この筋力低下によって日常の生活に大きな支障をきたします。その筋力低下に対して、リハビリでは積極的な筋力増強練習を実施しますが、麻痺や骨折後で痛みがあれば十分な負荷をかけることが難しく、よい効果が得られないことをよく経験します。電気刺激療法は麻痺や骨折、人工関節手術後の筋力増強練習により高い効果があることが科学的に証明されています。しかしながら、従来の電気刺激装置は高価なものが多く、かつ管理された医療機器のため患者さんが手軽に扱うことはできず、治療時間は限られたものでした。     DRIVE-HOMEは筋力増強に特化した刺激パターンを搭載しているため、医療現場においても十分実施することが可能です。また小型で携帯性に優れているため、病室などどこでもトレーニングすることが可能です。また、DRIVE-HOMEの強みは、病院で実施した練習をそのまま自宅に退院した後も継続できることです。操作が簡単で、かつ筋肉の萎縮の改善に特化した電気刺激のパターンを搭載しているため、自宅でお手軽に、かつ安全に専門的なトレーニングが実施できます。 DRIVE-HOMEは現状のリハビリ医療における問題点をシンプルに解決しており、より効果的なリハビリを可能にする機器であると期待しています。   ▶理学療法学科 ▶健康科学研究科（修士課程） ▶健康科学研究科（博士後期課程）

2020.07.17

脳卒中患者における運動まひの重症度と歩行速度の関係性～ニューロリハビリテーション研究センター

古くから、脳卒中患者の歩行速度は下肢の運動まひの重症度に依存すると言われています。しかし、個々の症例毎に観察すると、運動まひが軽症であるにもかかわらず、歩行速度が低下している症例が存在しています。畿央大学大学院 博士後期課程 水田 直道氏と 森岡 周 教授らは、運動まひの重症度が軽症であるにもかかわらず、歩行速度が低下している症例の歩行特性について検証しました。この研究成果は、Scientific Reports誌（Walking characteristics including mild motor paralysis and slow walking speed in post-stroke patients）に掲載されています。   研究概要 脳卒中患者の歩行速度は、日常生活能力や生活範囲を担保する重要な要因ですが、下肢の運動まひの重症度に強く影響されています。一方で、運動まひが軽症であっても歩行が遅い症例が存在すると考えられており、運動まひの重症度が歩行速度に関係していないといった乖離している症例が一定数存在していることも臨床上明らかですが、なぜかは分かっていませんでした。博士後期課程の水田 直道氏らは、運動まひの重症度と歩行速度の関係性から、クラスター分析を用いてサブグループを特定し、「運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例の歩行特性」を明らかにしました。この特徴的なグループにおいては、歩行時における不安定性や下腿筋の同時収縮が高値であることが分かりました（関節を動かす筋と動きのブレーキをかける筋が同時に収縮していて運動効率が悪い状態）。加えて、大脳皮質からの干渉を反映する筋間コヒーレンスが高く、運動まひの重症度からみても過剰な皮質制御が歩行速度を低下させていることが考えられました。   本研究のポイント ■ 脳卒中患者を対象に、下肢の運動まひの重症度と歩行速度は概ね関連するが、この関係性から乖離する症例群が一定数存在することが分かりました。 ■ 運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例は、歩行時の不安定性や下腿筋の同時収縮、大脳皮質からの過剰な干渉が原因であることが分かりました。   研究内容 介助なく歩行可能な脳卒中患者を対象としました。 対象者は運動まひの重症度評価および快適速度での10m歩行テストを行いました。運動まひの重症度と歩行速度の関係性をもとにクラスター分析を行い、運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例を抽出しました（図1）。      図1：運動まひの重症度と歩行速度の関係性   運動まひの重症度と歩行速度は正の相関関係を認めましたが、それらの分布を確認すると運動まひの重症度と歩行速度の関係性から乖離している症例が確認されました。そこで階層的クラスター分析を行い、5つのサブグループを抽出しました。 クラスター1 ：運動まひは軽症から中等症、歩行速度は低値 クラスター2 ：運動まひは重症、歩行速度は低値 クラスター3 ：運動まひは重症、歩行速度は中等度 クラスター4 ：運動まひは軽症、歩行速度は中等度 クラスター5 ：運動まひは軽症、歩行速度は高値    図2：各クラスターにおける体幹加速度と筋活動波形、筋間コヒーレンスの結果   （A）運動まひが軽症から中等症にもかかわらず、歩行速度が低下しているクラスター1は、立脚期（図２のDS1，SS，DS2の区間）の体幹加速度が高値を示し、体幹動揺が大きい状態でした．またクラスター1の前脛骨筋および腓腹筋の筋活動は、歩行周期の各相に応じた筋活動の増減が少なく、同時収縮指数が高いことがわかりました。 （B）beta帯域のコヒーレンスは筋活動の起源が大脳皮質由来であることを示します。コヒーレンスは各クラスターによって大きく異なり、クラスター1が最もコヒーレンスが高いことがわかりました。   本研究の意義および今後の展開 この研究では、運動まひが比較的軽症にもかかわらず、歩行速度が低下している症例の歩行特性について、運動学的ならびに運動力学的に検証しました。結果として、そのような特性を有する症例では、運動機能は比較的残存しているにもかかわらず、体幹の不安定性や下肢筋の同時収縮、過剰な大脳皮質制御によって残存機能がマスクされている可能性が考えられました。今後は、クラスター別に歩行能力の回復へ貢献する要因について調査する予定です。   論文情報 Mizuta N, Hasui N, Nakatani T, Takamura Y, Fujii S, Tsutsumi M, Taguchi J, Morioka S. Walking characteristics including mild motor paralysis and slow walking speed in post-stroke patients. Scientific Reports. 2020   問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　水田 直道（ミズタ ナオミチ） Tel: 0745-54-1601　Fax: 0745-54-1600 peace.pt1028@gmail.com

2020.05.12

森岡教授の学術論文が「TOP DOWNLOADED PAPER」に選出されました。

  ニューロリハビリテーション研究センター長の森岡　周 教授が筆頭著者の学術論文「Motor-imagery ability and function of hemiplegic upper limb in stroke patients」が、American Neurological Associationのオフィシャルな学術雑誌である「Annals of Clinical and Translational Neurology（Impact factor 4.656）」の2018-2019年で最も多くダウンロードされた論文に選ばれました。日頃から森岡教授は「社会に求められる研究を」と公言されています。畿央大学では、今後も多くの方々に読まれ、使われて、幅広く社会に役立つ研究を実践していきます。 森岡教授、おめでとうございます！   論文情報 Morioka S, Osumi M, Nishi Y, Ishigaki T, Ishibashi R, Sakauchi T, Takamura Y, Nobusako S. Motor-imagery ability and function of hemiplegic upper limb in stroke　patients. Ann Clin Transl Neurol. 2019 Feb 17; 6(3): 596-604.   PubMed https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/30911582#

2020.04.27

博士後期課程の宮脇さんが日本学術振興会の特別研究員に採用されました。

本学大学院健康科学研究科博士後期課程の宮脇 裕さんが、日本学術振興会の特別研究員に採用されることが決定しました。     「特別研究員」制度は優れた若手研究者に、日本の学術研究の将来を担う創造性に富んだ研究者の養成・確保に資することを目的とする制度です。   本学からは開学以来2人目の採用となりました。 最初の採用は本学博士後期課程を修了された中野 英樹さんで、現在は京都橘大学健康科学部理学療法学科の准教授として活躍されています。 日本の学術研究をリードする若手研究者の育成に大きく貢献できることとなり、研究機関として喜ばしい限りです。宮脇さんの今後の活躍に期待いたします。   日本学術振興会　令和2年度特別研究員採用者 健康科学研究科博士後期課程　宮脇 裕 受入研究者：健康科学研究科　教授　森岡 周 研究課題名：「脳卒中患者における自己・外界由来感覚の自他帰属変容と身体機能回復との関連」         【関連リンク】 日本学術振興会ホームページ（DC2採用者一覧を参照ください） 大学院生の中野さんが日本学術振興会特別研究員に

2020.04.02

令和２年度入学生に学生証を交付しました。

2020年4月2日（木）、令和２年度の入学生に対して学生証等が交付されました。健康科学部349名（理学療法学科76名、看護医療学科99名、健康栄養学科101名、人間環境デザイン学科73名）、教育学部197名、健康科学研究科38名（修士課程35名、博士後期課程３名）、教育学研究科修士課程2名、助産学専攻科10名、臨床細胞学別科5名、あわせて601名の新しい畿央生が誕生しました。     新型コロナウイルス感染症の拡大を防止するため、今年度は残念ながら式典を見合わせ、学科等の単位で講義室に分かれ、開講に向けて必要な手続きを短時間でおこないました。新入生と教職員だけのこじんまりとした雰囲気の中でしたが、キャンパス周辺の桜とともに、新たな門出を祝う一日となりました。   保護者の皆様、ご親戚の皆様にはお子様の晴れの姿を見届けていただけず、大変申し訳ございませんでした。心よりお詫び申し上げます。   本日、人生の新たな一歩を踏み出すことになった皆さま、おめでとうございます。このような形になりましたが、教職員一同心より歓迎の意を表するとともに、皆さまが入学当初の目標を達成することができるよう、全力を尽くしてまいります。厳しいスタートとなりましたが、夢を力に変えて、ともにがんばりましょう。    

2020.03.23

理学療法士、5年連続100％を達成！～2020年3月卒業生

第55回理学療法士国家試験（2020年2月23日実施）の合格発表が3月23日（月）に行われました。関西の私立4年制大学では最も多い14回目の卒業生となる健康科学部理学療法学科では、今春卒業した76名が受験し、全員が合格しました。全国平均は93.2％（新卒のみ）でした。   <理学療法士国家試験合格率の推移>  2016年卒2017年卒2018年卒2019年卒2020年卒 受験者 62名 67名 72名 64名 76名 合格者 62名 67名 72名 64名 76名 現役合格率 100％ 100％ 100％ 100％ 100％ 全国平均（新卒） 82.0％ 96.3％ 87.7% 92.8% 93.2% 5年連続の全員合格を達成したのは関西の私立大学で唯一、受験者50名以上での5年連続全員合格は全養成校279校の中で本学のみとなっています。   試験の合格率（新卒者全国平均）は年により変動しますが、本学の学生はいつも通りのがんばりで、5年連続となる全員合格をはたしました。どのような問題にも対応するためには、普段からのたゆまぬ努力が大切です。来年にむけても気をゆるめることなく、一層の努力を期待したいと思います。 理学療法学科 学科長　庄本康治  

2020.03.19

脳卒中後に自他帰属のエラーが生じることを上肢運動タスクで解明～ニューロリハビリテーション研究センター

私たちが動作の中で得ている感覚は、自分自身の運動により生じた「自己由来感覚」と、他者や外界から生じた「外界由来感覚」に大別できることが知られています。そして、これらの感覚を適切に区別する自他帰属のプロセスは、正確な運動を達成するために不可欠であることが明らかにされています。畿央大学大学院博士後期課程の宮脇裕氏と森岡周教授は、仁寿会石川病院リハビリテーション部の大谷武史室長と共同し、感覚運動障害を有する脳卒中患者が、運動に対する感覚フィードバックを適切に自他帰属できているのかを検証しました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Agency judgments in post-stroke patients with sensorimotor deficits）に掲載されています。 研究概要 私たちは、日常生活において常に何らかの感覚刺激を得ながら動作を遂行しています。得られた感覚は、自分自身の運動によって生み出された感覚なのか、または自分が関与していない他者や外界から生じた感覚なのか、脳内で区別されると言われています。この区別は「自他帰属」と呼ばれており、これが上手くいかなくなると、「自分が運動を制御している感じ」である運動主体感が損なわれたり、不必要な感覚に基づいて運動を遂行してしまったりすることが明らかにされています。自他帰属の障害を招く疾患の一つとして脳卒中が疑われていますが、運動麻痺などの感覚運動障害が自他帰属に及ぼす影響は十分に明らかになっていません。 宮脇裕氏（畿央大学大学院博士後期課程、慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室）と森岡周教授は、大谷武史室長（仁寿会石川病院リハビリテーション部）と共同し、上肢運動課題を用いて、感覚運動障害を有する脳卒中患者の自他帰属について検証しました。その結果、健常高齢者に比べ脳卒中患者では、他者運動を自分の運動と判断してしまう誤った自他帰属をすることが示されました。また、興味深いことに、この誤帰属は非麻痺肢における運動でも同様に観察されました。 本研究のポイント ・脳卒中患者は、たとえ高次脳機能障害を有していなくとも、感覚フィードバックの誤帰属を起こしうる ・誤帰属は、非麻痺肢の運動でも起こりうる 研究内容 参加者は、モニタ上に水平に表示されたターゲットラインをなぞるように、ペンタブレット上で水平運動を遂行しました（図1）。この際、視覚フィードバックとしてカーソルが表示されました。カーソルの動きに、自分のリアルタイムの運動が反映されている場合（自己運動条件）と、事前に記録した他者運動が反映されている場合（他者運動条件）がありました。参加者は、自分の実際のペン運動とカーソル運動の時空間的な一致性に基づいて、カーソルが自己運動と他者運動のどちらを反映しているか判断することを求められました。       図1：実験装置   結果として、健常高齢者に比べ脳卒中患者では、他者運動条件において有意に誤帰属（他者運動のカーソルを自分の運動と判断）したことが示されました（図2）。また、この誤帰属は非麻痺肢で運動を遂行したときでさえ観察されました（図3）。     図2：脳卒中患者と健常高齢者間の比較       図3：麻痺肢と非麻痺肢間の比較 本研究の意義および今後の展開 正確な運動制御を達成するためには、適切な感覚の自他帰属が不可欠です。脳卒中患者の誤帰属がなぜ起こっているのか、またその影響はどのようなものなのかさらに精査することで、脳卒中リハビリテーションの新たな可能性を今後も探求していく必要があります。 論文情報 Yu Miyawaki, Takeshi Otani, Shu Morioka: Agency judgments in post-stroke patients with sensorimotor deficits. PLoS One, 2020. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　宮脇裕（みやわき　ゆう） E-mail: yu.miyawaki.reha1@gmail.com Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600

2020.03.07

【学生・保護者の皆さまへ】卒業証書等授与式に関するご案内（3/11･12追記）

既にお知らせいたしました通り、新型コロナウイルスによる感染症の拡大を受けて、今年度は卒業生、修了生全体での卒業式典および卒業パーティの実施を見送ることといたしました。   充実した学生生活の最後を飾る皆さんが楽しみにしてくださっている行事を見送ることは、本学といたしましてもまことに残念でなりませんが、現状では何よりも皆様の安全を守ることこそ第一と考え、このような結論に至りました。ご理解を賜れましたら幸甚に存じます。   なお、3月13日（金）には、各学科・専攻科・別科・研究科単位で卒業証書等授与式を、以下の通り実施することにいたしました。いずれも卒業生、修了生、教職員のみの場としますので、保護者等の付き添いの方の登学は控えていただきますようにお願いいたします。   【3月12日追記】 感染拡大防止を鑑み、下記に該当される方は出席をとりやめてください。 ・発熱等の風邪や咳などの呼吸器症状がみられる方 ・中国、韓国、イラン、イタリア、サンマリノなど新型コロナウイルスの感染が確認されている国から帰国して2週間以内の方 ◆3/13（金）卒業証書等授与式　会場◆ 【学部】 健康科学部 　理学療法学科　　10:00より　P301講義室 　看護医療学科　　10:00より P201講義室 　健康栄養学科　　10:00より　L101講義室 　人間環境デザイン学科　10:00より　R201講義室 教育学部 　現代教育学科　　10:00より　KB04講義室   【大学院】 健康科学研究科　　11:00より　P302講義室   【専攻科】 助産学専攻科　　　11:00より　P202講義室 【3月11日追記】 上記、本学会場で実施される卒業証書等授与式にお越しになる方は、遅くとも13:00までに学外へ退出、交通機関が空いている間に帰宅してください。 【別科】 臨床細胞学別科　　16:00より　於：CTC梅田   ※本学各講義室は30分前より入室可能です。 ※出席を必須とする式典ではありません。ご自身の判断でお越しください。欠席された場合でも後日、学生支援センター窓口へお越しいただければ、卒業証書等は個別にお渡しいたします。 ※風邪の症状や発熱等がある場合は出席をお控えください。なお、マスク等のご用意もいたしかねますので、ご了承ください。 ※式の終了後は速やかに帰宅し、以後不要不急の外出は控えるようにしてください。 ※本学周辺の道路や、商業施設駐車場への駐停車は、短時間であっても地域住民の皆さまのご迷惑になりますので、厳にお慎みください。 ※在学生も登学の自粛期間ですので、残念ではありますが改めて登学自粛をお願いします。 ※今後、政府の方針を含めた情勢の変化によっては上記の予定の変更が生じる可能性はございます。その際にはホームページ等でお知らせをいたします。   新型コロナウイルスの動向はいまだ予断を許さぬものがあります。皆様くれぐれも体調管理にはお気を付けください。　 　

2020.02.26

子どものメディア視聴は知覚バイアスと微細運動機能に悪影響を与えるわけではない～ニューロリハビリテーション研究センター

TV、DVD、インターネット、ゲームなどのメディア視聴は、子どもたちの認知発達（注意、言語、記憶、学習、実行機能）や運動発達に良い影響と悪い影響を与えることが知られています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らは、中井昭夫 教授（武庫川女子大学）、前田貴記 講師（慶應義塾大学）らと共同で、メディア視聴が子どもにおける知覚バイアスと微細運動機能に与える影響を調査しました。この研究成果は、Brain Sciences誌（Manual dexterity is not related to media viewing but is related to perceptual bias in school-age children）に掲載されています。 研究概要 メディア視聴は、子どもにおいて、肥満や睡眠障害など健康状態の悪化を引き起こすだけでなく、注意力の低下、言語発達の遅れなど認知機能にも悪影響があることが知られています。一方で、メディア視聴であっても、子供の年齢、親の養育態度、メディア・デバイス／コンテンツの種類、親との共同視聴などの要因によっては、認知機能や運動機能に良い影響をもたらすことも明らかになっています。しかしながら、メディア視聴が子どもの知覚バイアスや微細運動機能に与える影響は不明でした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らの研究チームは、学童期の子どもにおけるメディア視聴時間、メディア嗜好度、知覚バイアス、微細運動機能との関係を調査しました。その結果、年齢の増加に伴いメディア視聴時間が増加し、メディア視聴時間が増加するほどメディア嗜好度が増加することが確認されましたが、メディア視聴時間／メディア嗜好度は知覚バイアスや微細運動機能とは関連していないことが明らかにされました。一方で、知覚バイアスと微細運動機能との間には重要な関係性があることが示されました。※ ちなみに、ここでいう“知覚バイアス”とは、「身体からの情報（体性感覚）と目からの情報（視覚）のどちらを偏って知覚しやすいか？」についての指標です。 本研究のポイント ■ 学童期の子どもにおいて、メディア視聴は知覚バイアスや微細運動機能とは関連していない。 ■学童期の子どもにおいて、触覚情報と視覚情報がほぼ同時に提示されるときに、視覚情報を優先してしまう特性 （視覚バイアス）は、微細運動機能の低下と関連しているが、それとメディア視聴時間などは関係なかった。 研究内容 6～12歳の学童期の定型発達児100名を対象に、メディア視聴時間、メディア嗜好度、知覚バイアス、微細運動機能を測定しました。メディア視聴時間は、1日あたりの平均視聴時間を抽出し、メディア嗜好度は“とても好き”から“とても嫌い”までの7件法で抽出されました。知覚バイアスは「視覚-触覚時間順序判断課題*（下図左）」用いて測定されました。この課題では、様々な時間間隔で視覚刺激（緑色LEDの点滅）と触覚刺激（振動）が呈示され、子どもたちは視覚と触覚のどちらの刺激が早く（先に）呈示されたのかを回答します。例えば、実際には触覚刺激が先に呈示されたのに、「視覚刺激の方が早かった」と回答すれば、それは視覚バイアスが強いというように、視覚と触覚のどちらに偏り（バイアス）があるかを定量的に表す課題です。微細運動機能は、国際標準評価バッテリー（M-ABC-2）の手先の器用さテストが使用されました。 ＊Keio Method: Maeda T. Method and device for diagnosing schizophrenia. International Application No.PCT/JP2016/087182. Japanese Patent No.6560765, 2019.         左図：視覚-触覚時間順序判断課題 右図：知覚バイアスと微細運動機能との相関関係     結果として、年齢の増加とメディア視聴時間の増加、メディア視聴時間の増加とメディア嗜好度の増加には、相関関係がありました。しかしながら、メディア視聴時間／メディア嗜好度と知覚バイアス／微細運動機能との間には相関関係は認められませんでした。一方で、相関分析と階層的重回帰分析の結果、視覚への偏り（視覚バイアス）が強くなるほど、微細運動機能が低下するという関係性が認められ、微細運動機能が比較的低い子どもでは、視覚バイアスが強いことが示されました（図右）。 本研究の意義および今後の展開 一般的にも、メディア視聴は、子どもの発達に悪影響を与えると考えられており、実際に肥満、睡眠障害、摂食障害などの健康への影響をはじめ、様々な認知機能・運動機能への負の影響が示されています。しかしながら、本研究では、メディア視聴が子どもの知覚バイアスや微細運動機能に与える悪影響は認められませんでした。興味深いことに、本研究では、メディア嗜好度の7件法において、メディアについて少しでも嫌いと答えた児は皆無であり、子どもにおけるメディア嗜好の高さが窺えました。近年では、アクティブビデオゲームを用いた介入が、脳性麻痺や発達性協調運動障害といった運動障害に効果的であることも報告されています。これらのことは、メディア自体ではなく、メディアの使い方が重要であることを示唆しており、どのような要因が交絡因子となるのかについての更なる研究が求められます。 本研究では、視覚バイアスの増加が微細運動機能の低下と関連していることが示されました。しかしながら、図右の散布図を見ても分かるように、決して触覚バイアスの増加が微細運動機能の向上につながるわけではなく、知覚バイアスがどちらにも偏っていないことが、微細運動機能の向上につながる可能性が示唆されました。 論文情報 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Shuto T, Furukawa E, Osumi M, Nakai A, Maeda T, Morioka S. Manual Dexterity is not Related to Media Viewing but is Related to Perceptual Bias in School-Age Children. Brain Sci. 2020, 10(2), 100.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター准教授　信迫悟志Tel: 0745-54-1601Fax: 0745-54-1600E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp  

2019.10.29

ヒトの過剰な疼痛回避行動を捉える実験～ニューロリハビリテーション研究センター

ヒトは痛みをともなう運動に対して、「全く動かない（＝過剰な回避）」、「痛みを避けながらも行動する（＝疼痛抑制行動）」、あるいは「避けずに動き続ける」などの行動をとりますが、各行動特性の詳細やどのような性格がそれぞれの行動をとらせるのかは明らかになっていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の西 祐樹 氏と森岡 周 教授らは、痛みをともなう運動を過剰に避ける人（＝全く動かなくなる人）は、痛みがなくなっても恐怖が残存しやすいことと、その行動には性格特性が関わっていることを明らかにしました。この研究成果はFrontier Behavioral Neuroscience誌（The avoidance behavioral difference in acquisition and extinction of pain-related fear）に掲載されています。 研究概要 痛みに対する回避行動は、身体を損傷から保護する短期的な利益がありますが、傷が癒えた後でもそれを続けてしまうと、痛みを長引かせる要因になることが知られています。博士後期課程の西 祐樹　氏は、「運動をすると痛みが与えられる」実験タスクをオリジナルに作成して、「自らの意志で痛みに対する行動を選択できる」実験環境で行動計測をしました。その結果、過剰な回避行動をとりやすい人は、運動開始に時間がかかりやすい（＝躊躇しやすい）行動特性が明らかになりました。また、この過剰な回避行動をとるグループは、痛み刺激を止めても運動の躊躇や恐怖反応が消えないことも明らかになりました。加えて、このグループは、「特性不安」や「リスクに対して過剰に反応する損害回避気質」が高いという性格を有していました。 本研究のポイント ■ 過剰な回避行動をとる人は、運動の開始時に「運動の躊躇」が認められました。 ■ そして、過剰な回避行動をとる人は、痛み刺激がなくなっても「運動の躊躇」と「恐怖反応」が残存していました。 それとは対照的に、痛みを避けながらでも行動し、痛みを避けることなく行動する人たちは、痛み刺激がなくなると同時に恐怖反応も消失しました。 ■ 過剰な回避行動を示す人は、「特性不安」や「リスクに対して過剰に反応する損害回避気質」を有していました。 研究内容 健常者を対象に、タッチパネルを用いた運動課題を行いました（図１）。 この運動課題では、被験者がタッチパネルを塗りつぶしている間は痛み刺激が与えられます。痛みを恐がらない被験者は塗りつぶす行動を続けられますが（＝疼痛行動）、痛みを過度に恐がってしまう被験者は塗りつぶし行動を止めます（＝過剰な回避行動）。加えて、この実験では、特定の運動方向（下図 水色部分）に特定の速度で塗りつぶすと、痛み刺激が弱くなる仕掛けにしていました（＝疼痛抑制行動）。この仕掛けをすることで、被験者を「過剰な回避行動をとる人」、「疼痛抑制行動をとる人」、「疼痛行動をとる人」に分けることができます。     図１：疼痛回避行動パターンを捉える実験手続き   この運動課題は、以下の4つの段階で行われました。 １. 練習段階：単なる塗りつぶし行動をしてもらう。 ２. 獲得段階：塗りつぶし行動をしている間は痛みが与えられる。 ３. テスト段階：被験者に「特定の運動方向に特定の速度で塗りつぶすと痛み刺激が弱くなる仕掛けになっている」ことを説明した後に、獲得段階と同じように運動に痛みがともなう状況で塗りつぶしをしてもらう。 ４. 消去段階：塗りつぶし行動をしても痛みが与えられない。   実験の結果、行動パターンから被験者を３つのグループ「過剰な回避行動をとるグループ」、「疼痛抑制行動をとるグループ」、「疼痛行動をとるグループ」に分けることができました。   過剰な回避行動をとる人は、運動の開始に時間がかかる、すなわち「運動の躊躇」がみられました。また、興味深いことに、痛み刺激を止めても、運動の躊躇と恐怖反応が、痛みがなくなった消去段階にも残存しており、生理学的データで定量化された恐怖反応も同様に消去段階で残存していました（図２）。これは、過剰な回避行動をとる人は、“動くことが恐い（＝運動恐怖）” を学習しやすいことを意味します。       図２：それぞれの行動パターンをとるグループの運動躊躇と恐怖反応   痛みをともなう行動についての価値観は、それぞれのグループ間に差はありませんでしたが、過剰な回避行動をとるグループは、損害回避気質や特性不安が高いことが明らかになりました（図３）。この結果から、過剰な回避行動はその人の性格特性によって決定づけられる可能性が示唆されました。つまり、不安になりやすい慎重タイプの性格が、過剰な回避行動をとりやすい要因であることが分かりました。     図３：それぞれの行動パターンをとるグループの性格特性 本研究の意義および今後の展開 この研究結果は、回避行動を詳細に評価することの重要性を示唆しました。また、臨床場面で個人の痛みを評価するときには、個人の気質や過去の経験、思考の側面を配慮することも重要であることが分かりました。今後は、痛み患者における回避行動を定量的に評価し、痛みの慢性化に寄与するのか調査する予定です。 論文情報 Nishi Y, Osumi M, Nobusako S, Takeda K, Morioka S. Avoidance Behavioral Difference in Acquisition and Extinction of Pain-Related fear.  Frontiers in Behavioral Neuroscience 2019.   問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長　森岡　周（モリオカ　シュウ）  博士後期課程　西祐樹（ニシ　ユウキ）   Tel: 0745-54-1601  Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2019.10.25

令和元年度「理学療法特別講演会」を開催しました。

2019年10月19日（土）に畿央大学にて畿桜会（同窓会）主催の「理学療法特別講演会」が開催されました。理学療法特別講演会は、畿桜会が主催し、年に1度、理学療法学科卒業生に向けてリカレント教育（卒業後も幅広い知識を養う）のために行い、受講料1000円にて卒業生以外の医療関係者にも公開しているものです。     今回は広島大学病院より平田和彦先生をお招きし、「スポーツを通じた共生社会の実現～障がい者スポーツへの関わりを通して～」というテーマでご講演いただきました。    平田先生は、広島県において、障がい者スポーツをされている方々のメディカルチェックに加えて、プロスポーツの世界でご活躍されているアスリートのサポートの他に、研究事業もなされています。今回の講演会には約40名が受講して、障がい者スポーツについての概論や、先生が実際に行われているサポート内容、研究の内容、そして2020年に開催される東京パラリンピックに向けて、これからの障がい者スポーツの展望についてお話ししていただきました。       広島県では、平田先生が勤務されている広島大学病院スポーツ医科学センターが中核となり、県や市など地方公共団体とも協力して障がい者スポーツの支援事業を行っています。病院だけでなく、社会全体で障がい者スポーツを支えていく取り組みについて、関西地方ではどのようなことが行われているのか知らなかったので、今回お話しを聞くことができ、とても良い機会になりました。   また講義中、とても心に残った言葉があります。それは「障がい者問題は自分事」という言葉です。   私たちが現在関わっている「障がい者」（ここでは、身体障がい者の他に精神・知的障がいを持った方も含みます）というと全くの他人事と思われますが、将来自分が何かの病気や怪我を負った場合にも、「障がい者」となり得るのです。そうなった場合、現在関わっている「障がい者」は将来の自分を支援しているのと同じことであり、他人事ではなく“自分事”と捉えることが大切だ、という説明でした。  私たち理学療法士はもちろん、現在の日本にとって、多くの方々が知っておくべき考えです。そうして障がい者支援・障がい者スポーツともにさらに理解が深まることが好ましいのではないかと思います。       2020年には東京オリンピックに続き東京パラリンピックも行われます。今回の講義を受けて障がい者スポーツへの興味も沸き、パラアスリートの動向に関しても今まで以上に注目していこうと思いました。   来年度も理学療法講演会は開催予定ですので、たくさんの方々のご参加をお待ちしております。   畿央大学理学療法学科10期生代表幹事　石川 奈穂

2019.09.19

第5回畿央大学シニア講座「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」を開催しました。

令和元（2019）年9月18日（水）、畿央大学では地域のシニア世代の方々を対象に、「健康」と「教育」について学びを深めるための「畿央大学シニア講座」を開催しました。毎回人気で恒例となったこの講座は、今回で5回目の開催となります。 今回は「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」と題して、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの大住倫弘准教授と、東京大学医学部附属病院麻酔科・痛みセンター住谷昌彦准教授に講師となっていただき、参加者42名の皆様に最新の知見を学んでいただきました。     まず、大住先生が講師となり、講義形式でレジュメを確認しながら「腰痛のメカニズム」や「痛み」について学びました。参加者の皆さんは生活を送る中で、それぞれの感じている痛みと付き合いながら日々過ごされているためか、講義内容に熱心に耳を傾けておられました。     引き続き、どれくらいの運動強度が継続的にする運動として望ましいかを考えるために、通常の心拍数を測った後、軽い足踏みをして再度心拍数を測り、望ましい運動強度を体感していただきました。また、腰痛に有効なストレッチをいくつか学び、実際に体が柔らかくなったと実感される方が多数いらっしゃいました。     少しの休憩をはさんだ後、引き続いて住谷先生からの講義を実施していただきました。住谷先生からもまずは講義形式で脳科学（様々な感覚）と痛みの関係性を学びました。     自身の体のバランスを感じるようなストレッチなどをはさみ、腰痛の解消につながる運動を行い、ロコモティブ症候群の悪循環モデルなども学びながら、運動をしないということが様々なことに対していかに悪影響を及ぼすのかということを知っていただきました。「痛みがあったら安静にしなければならない」という世間の通例は間違いで、骨折などが確認できないのであれば軽い運動を継続的に行うべきだと先生が話されたときには、参加者の皆さんが非常に大きな関心を示されていました。薬物療法と運動療法をバランスよく行っていくことが、QOL（生活の質）の改善につながるということを、住谷先生の分かりやすい説明とともに理解していただくことができました。     参加者の方からは、「科学的であり、説得力がありました」「運動を頑張って続けていこうという動機付けになりました」「簡単に効果のある運動方法を教えて頂き満足です」などの声を多数いただき、第5回シニア講座は好評のうちに終了しました。 畿央大学では今後も地域社会と連携し、様々な形で地域貢献、社会貢献に取り組んでまいります。   【関連記事】 第4回畿央大学シニア講座 第3回畿央大学シニア講座 第2回畿央大学シニア講座 第1回畿央大学シニア講座