2024.02.19

「令和5年度 畿央大学大学院 教育学研究科研修会」を開催しました。

2024年2月12日（月・休）に、教育学研究科研修会「『生徒指導提要』（改訂版）を読み解く　～これからの生徒指導のあり方と進め方～」を開催しました。当日は、学校関係や福祉分野などから約50名の方々にご参加いただきました。     教育学研究科では、現代的教育課題の中から「生徒指導」「特別支援教育」「ICT」の3分野に焦点を当て、教育実践力の育成と教育課題の解決に向けたプロジェクト研究に取り組んでいます。本年度の研修会は、「生徒指導」グループの企画によるものです。     今回は、『生徒指導提要（2022年12月）』が12年ぶりに改訂されたことを受け、改訂のポイントを知り、生徒指導の基本的な考え方や取組の方向性について理解することを目的としました。講師は、七條正典先生（香川大学名誉教授、日本生徒指導学会副会長）です。 講演では、改訂のキーワードとなる「発達支持的生徒指導」について、子どもの成長発達を支えること、つまり子どもと「向き合う」から子どもの視点に立った「寄り添う」を大事に、「マイナスブレーキ」ではなく「プラスアクセル」によって子どもが自分の力を自分で育てていく成長促進型の生徒指導のお話をしてくださいました。     そして、子どもたちが一人の人間として大切にされているという「自己存在感」をもち、自他の個性を尊重し、相手を思いやる「共感的な人間関係」の中で、自分の考えを述べたり、選択したりするなどの「自己決定の場」を広げていく生徒指導の３機能が働く場を、子どもにとって「安全・安心な風土の醸成」によって作ることの大切さを強調されました。 七條先生のお人柄あふれる、熱いご講演に、日頃の忙しさや時間のなさから一面的な見方や一方的な決めつけをしがちな姿勢を反省し、子どものエネルギーを信じ、子ども理解を大切に寄り添い、子どもの成長を支援する生徒指導の原点を再確認する貴重な研修となりました。     参加者の方からは、不登校や多様な子どもの支援の在り方について質問があり、「抱え込み」から「開かれた連携」によるチーム支援について経験を交えてご教示いただき、充実した研修会となりました。参加者アンケートの80％の方からも「満足」の回答をいただきました。 ご講演いただいた七條先生、ご参加いただいた皆様、ご協力いただいた皆様に改めて感謝を申し上げます。   【関連記事】 3/11（土）教育学研究科シンポジウムー「憐れみ」で終わらせない障害理解教育ーを開催しました。

2024.01.15

次世代教育センター主催　2/28（水）「Excelスキルアップ講座～応用編～」を開催します。

  「Excelスキルアップ講座～基本編」に続くステップアップ講座として、Excelのさらなる知識の修得とスキルの向上をめざしていきます。 申込対象者のレベルとしては、「Excelスキルアップ講座～基本編～」の修了者、また、MOS「Excel」Specialist（一般レベル）試験で出題される内容を概ね理解できる方を想定しています。 プログラム 講座名 Excelスキルアップ講座～応用編～ 対象 本学学生（2回生以上） 開催日 2024年2月28日（水）13:00～16:10（3～4限） 会場 畿央大学　L203講義室 参加費 無料 申込方法 事前申込制です。申込フォームに必要事項を記入の上、お申し込みください。   申込フォーム 申込締切 2024年2月21日（水） 問合せ先 畿央大学　次世代教育センター E-mail：jisedai@kio.ac.jp 次世代教育センターHPはこちら

2024.01.10

高齢者では「気持ちの年齢」が実年齢を超える場合、生活機能の低下と要介護リスクを増加させる可能性 ：KAGUYAプロジェクト高齢者縦断調査より〜理学療法学科

個人の健康状態や将来の疾病リスクを反映する代理指標として主観的年齢（気持ちの年齢）が注目されており、将来の健康状態を評価するための生物心理社会的マーカー（Biopsychosocial Marker）として広く研究されています。主観的年齢や老化感（Self-perceptions of Aging）と疾患の発生との関係を調べた研究では、主観的年齢が高く、よりネガティブな老化感を有する者は、心臓疾患および脳卒中の発生リスクが高いことが示されており（Stephanら, 2021）、また死亡リスクとの関係を調べた縦断研究では、主観的年齢が高い人は、低い人よりも死亡率が高いことが報告されています（Ripponら, 2015）。 理学療法学科の高取克彦 教授、松本大輔 准教授らは、KAGUYAプロジェクト高齢者縦断調査にて奈良県A町在住の高齢者を対象に主観的年齢と高次生活機能（買い物、公共交通機関の利用などレベルの高い生活機能）および新規要介護認定の発生との関係を明らかにするために3年間の追跡調査を実施しました。結果として、地域在住の一般高齢者において主観的な年齢が実年齢を超える者は、将来の高次生活機能を低下させ、要介護リスクを増加させる可能性があることが分かりました。この研究内容は日本老年医学会雑誌に掲載されました。 研究概要 奈良県A町の地域在住高齢者を対象に郵送式調査を行い、3年間追跡調査が可能であった2,323名を分析対象としました。主観的年齢の評価は「気持ちの年齢についてお答えください」という問いに対して「年相応」「実際の年齢より若い」「実際の年齢より上である」の選択肢を設定しました。その他の評価には、高次生活機能（老研式活動能力指標および JST 版活動能力指標）、運動定着（週1回以上の運動実施）などを聴取し、追跡調査時にはこれらに加え、対象者の新規要介護認定の発生状況についても調査しました。 その結果、調査開始時において「実際の年齢より上」と感じている者は高次生活機能、一般性自己効力感（物事をやり遂げる自信）が有意に低く、他群に比較して運動が習慣化している者が少ない結果となりました。 また追跡調査時に「実際の年齢より上である」と感じている者は他群に比較して新規要介護発生が多く、反対に「実際の年齢より若い」と感じている者では少ないことが分かりました。さらに新規要介護認定を従属変数としたロジスティック回帰分析の結果で は、他の関連因子を調整しても「実際の年齢より上」と感じることが独立したリスク因子であることが明らかとなりました(OR=3.33，95%CI: 1.02~10.94，p＜0.05)。 本研究のポイント ■地域高齢者の大規模コホートを3年間の前向きに調査し、調査開始時の主観的年齢と追跡調査時の高次生活機能および新規要介護認定との関係性を明らかにした。 ■調査開始時において「実際の年齢より上」と感じている者は 高次生活機能、一般性自己効力感が有意に低く、他群に比較して運動が習慣化している者が少なかった。 ■ 追跡調査時に「実際の年齢より上である」と感じている者は他群に比較して新規要介護発生が多く、反対に「実際の年齢より若い」と感じている者では少なかった。（図1） 図1： 主観的年齢と高次生活機能との関係   ■年齢・性別など関連因子を調整しても「実際の年齢より上」と感じることが要介護状態発生の独立したリスク因子であることが明らかとなりました。（図2） 図2：主観的年齢と新規要介護発生リスクとの関係   本研究の意義 本研究は本邦で初めて地域高齢者の主観的年齢と新規要介護発生との関係を縦断的に調査したものになります。欧米での研究においては要介護認定という指標が存在しないため、日本における介護予防的な視点とはやや異なります。したがって日本人の高齢者を対象とした本研究の結果は、主観的年齢を評価することの重要性と、新たな心理社会的アプローチを考える上での一助になるものと考えられます。 論文情報 高取克彦，松本大輔・他：地域在住高齢者における主観的年齢と高次生活機能および新規要介護認定との関係-KAGUYAプロジェクト高齢者縦断調査より-.　日本老年医学会雑誌60巻4号（2023：10） 問合せ先 畿央大学健康科学部理学療法学科 教授　高取　克彦 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: k.takatori@kio.ac.jp 地域リハビリテーション研究室ホームページ

2024.01.10

脊髄小脳失調症患者の立位姿勢制御能改善に着眼した効果的な理学療法：症例報告～ニューロリハビリテーション研究センター

脊髄小脳変性症（SCD）は、小脳や脊髄の神経変性によって発生する運動失調を主症状とする進行性の疾患です。姿勢バランス障害は、SCDの主な症状の一つです。ライトタッチは姿勢の揺れを軽減するための広く知られた方法ですが、四肢に運動失調を持つSCD患者には適用されていませんでした。本学理学療法学科4年の岩佐しおりさん、摂南総合病院及び本学の博士後期課程の赤口諒さん、森岡周教授らの研究チームは、SCD患者の理学療法として体を壁に軽く接触させてリラックスした状態での静的立位保持を行い、その後、段階的に動的な姿勢バランス練習を導入することで、立位姿勢バランスと運動失調、日常生活動作（ADL）の改善に寄与したと報告しました。この研究結果は「Cureus」誌に「Changes in Standing Postural Control Ability in a Case of Spinocerebellar Ataxia Type 31 With Physical Therapy Focusing on the Center of Gravity Sway Variables and Lower Leg Muscle Activity」と題して掲載されました。   研究概要 脊髄小脳変性症（Spinocerebellar Degeneration：SCD）は、小脳や脊髄後索の運動失調を主要な症状とする進行性の疾患です。SCD患者は姿勢バランスの維持が困難であり、多くの症例で転倒が報告されています。姿勢の揺れを軽減する手段としてライトタッチが知られていますが、これは通常、指先で行われ、四肢の運動失調があるSCD患者では適切な感覚情報の取得が困難になることがありました。本学理学療法学科4年の岩佐しおりさん、摂南総合病院および本学の博士後期課程の赤口諒さん、森岡周教授らによる研究では、壁面を利用したライトタッチの理学療法を介して段階的に動的な姿勢バランスへの移行を図り、その結果、SCD患者の立位姿勢バランスの改善と運動失調、日常生活動作（ADL）の向上が見られました。これらの効果は姿勢動揺及び立位保持時の筋活動の分析を通じて検証されました。 本研究のポイント ■進行性の脊髄小脳変性症（SCD）患者でも、適切な段階的理学療法を実施することで姿勢バランスが改善されることが示されました。 ■上肢に運動失調を持つSCD患者にとって、壁面への軽いタッチを利用することが有効であることがわかりました。 ■安定した静的立位姿勢の維持が、過剰な筋活動の抑制に寄与し、それが動的な姿勢バランスの練習へとつながることが確認されました。 研究内容 対象となったのは、6年前にSCDと診断され、その後の転倒により右第5中足骨基部と左脛骨近位部を骨折し、理学療法を開始した60代の患者です。左右の上下肢に運動失調が見られ、特に左下肢の運動失調が顕著であり、立位と歩行の能力が著しく低下していましたが、何とか意図的に立つことが可能なレベルでした。理学療法の介入初期から中期にかけてはライトタッチを利用し、力を抜いて楽に立つ練習を行いました。静止立位が安定した後期には、随意的な重心移動と道具を用いた関節間協調運動の練習を実施しました。歩行練習も計画通りに実施されました。理学療法の進行は初期から最終まで4期に分けて行われ、各期間は1週間ずつ設定されました。各段階でADL、歩行能力、SARA（包括的な運動失調検査）、BBS（包括的な姿勢バランス検査）、重心動揺、筋電図などの検査・測定を図1に示す通り行いました。     図1 ：病歴および理学療法の経過 上図：特異的な姿勢バランス練習介入開始までの現病歴、下図: 特異的な姿勢バランス練習の内容・経過   患者は歩行器を用いて自立歩行が可能な状態で退院しました。また、BBS（Berg Balance Scale：包括的バランス尺度）とSARA（Scale for the Assessment and Rating of Ataxia：運動失調評価のための尺度）も改善が見られました。初期から最終段階にかけて、姿勢動揺が軽減しました。動揺面積と動揺速度、特に前後動揺の高周波パワー値（前後HF）の減少が認められました（図2A, B参照）。初期では、右前脛骨筋（Tibialis Anterior：TA）の活動が顕著でした（図2C参照）。その後、右前脛骨筋の活動が減少し、ふくらはぎのヒラメ筋（Soleus：Sol）とTAの同時収縮指数は初期から中期に増加しましたが、中期から後期にかけては減少しました。交差的時間差相関分析の結果、左ヒラメ筋と前脛骨筋の同時収縮とSARAの間には時間差のない負の相関関係が見られました。   初期に右前脛骨筋の過剰な活動により姿勢が不安定でしたが、ライトタッチによる姿勢練習を導入し、本介入が進むにつれて姿勢の揺れや前脛骨筋とヒラメ筋の同時収縮指数が減少しました。これは健常幼児の発達過程に似た自動的な姿勢制御への移行を示唆しています。結果として、段階的な介入によって進行性SCD患者にも顕著な理学療法の効果が得られることが示唆されました。     図２：重心動揺および筋活動の経過   本研究の臨床的意義および今後の展開 進行性の脊髄小脳変性症（SCD）患者において、壁面への軽いタッチを用いることで、過度な筋肉の収縮を伴わずに安定した立位を維持する学習が可能であることが示されました。これは意図的な姿勢制御を減らすことに繋がり、結果としてより動的な姿勢バランスの練習が実施可能であることが確認されました。この結果は、戦略的かつ適切な理学療法を実施することで、進行性の脊髄小脳変性症の患者にも有効である可能性があることを示唆しています。 論文情報 Shiori Iwasa, Ryo Akaguchi, Hiroyuki Okuno, Koji Nakanishi, Kozo Ueta, Shu Morioka Changes in Standing Postural Control Ability in a Case of Spinocerebellar Ataxia Type 31 With Physical Therapy Focusing on the Center of Gravity Sway Variables and Lower Leg Muscle Activity Cureus, 2023 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 センター長／教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.01.05

【お見舞い】令和6年能登半島地震について

1月1日（月）に発生した令和6年能登半島地震の被害に遭われた皆様に対しまして、心よりお見舞いを申し上げます。 本学では学生等の安全確認や状況の把握に努めています。被災地の一日も早い復興をお祈り申し上げます。   畿央大学

2024.01.04

令和6年1月4日（木）消防訓練（教職員対象）を実施しました。

令和6年の新年のスタートに合わせて消防訓練を実施しました。 今年はC棟1階調理実習室からの火災が起きる設定とし、①火災報知機の作動、②構内全域へ非常放送（避難指示）、③消防署へ119番通報、④避難指定場所への避難を行い実際の火災時に備えて訓練を行いました。     避難後は訓練に参加した教職員の安否を確認し、その後は模擬消火器を使用した消火訓練を行いました。     今後も学生・教職員等の安全確保の為、防災意識の向上、及び防火・防災対策の更なる徹底に努めてまいります。

2024.01.04

2024（令和6）年 冬木学園「仕事始め式」を行いました。

令和6（2024）年1月4日（木）午前10時30分より、学校法人冬木学園の「仕事始め式」を、畿央大学冬木記念ホールで行いました。     はじめに、冬木理事長・学長より、令和6年能登半島地震と羽田空港航空機事故へのお見舞いの言葉が述べられました。 引き続き、昨年は畿央大学開学20周年を迎え、記念式典や記念講演、シンポジウム等を実施し、今年の３月末まで記念行事が行われていることに触れられ、さらなる飛躍の一年になるよう一致団結して臨んでいくことを参加した教職員で共有しました。     続いて植田健康科学部長・健康科学研究科長・臨床細胞学別科長、前平教育学部長・教育学研究科長・畿央大学付属広陵こども園園長、西川関西中央高等学校長からそれぞれ年頭のあいさつがありました。     昨年は開学20周年を節目にした記念事業・イベントの展開、畿央大学付属広陵こども園の開設といった本学園にとって重要な1年になりました。それぞれの取り組みを振り返るとともに、学生・生徒に「建学の精神」のもと充実した教育が行われていることを確認し、参加者それぞれが学園の一員として決意を新たにしました。 社会環境が大きく変化する中、学園全体の更なる発展に挑み、建学の精神「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」の具現化に向けて教職員が一丸となって邁進してまいります。 本年も学校法人冬木学園および畿央大学をよろしくお願い申し上げます。     なお、参加できない教職員には別途オンデマンド視聴ができるよう配慮して実施しました。

2023.12.28

2/10（土）講演会「高齢者看護・ケアに活かすホリスティック・ナーシング」を開催します～看護実践研究センター

  畿央大学看護実践研究センター認知症ケア部門では、「高齢者看護・ケアに活かすホリスティック・ナーシング」をテーマに講演会を開催いたします。渡米30年、米国で活動するDPN（Doctor of Nursing Practice　高度実践看護師）であり、米国上級ホリスティックナースの資格を有する安井豊子先生をお招きし、アメリカでの看護実践を聴講するとともに、日本の現場で活動する看護師の実践報告から、私たちの看護・ケアのあり方はもちろん、自らをケアすることの大切さを考える機会をもちませんか？超高齢化社会の中でこれからの生活を前向きに捉えるきっかけとなれば幸いです。どうぞお気軽にご参加下さい。 実施要項 受講対象 看護職・介護職・教職員・学生ほか 開催日 2024（令和6）年2月10日（土）14:00～16:30 会　場 畿央大学P棟3階　P301講義室 定　員 50名（先着順） 参加費 無料 申込締切 2024（令和6）年2月2日（金） 申込方法 申込フォームより必要箇所を入力し、お申込みください（申込先着順となります） 申込ページ ※当日、会場でアロマを焚く時間を予定しています。香りや刺激が苦手な方は、あらかじめ下記連絡先にお問い合わせください。   ▼クリックすると、チラシPDFが開きます。   お問い合わせ 畿央大学看護医療学科　室谷（むろや） Tel：0745-54-1601（代表）　内線：5129 Fax：0745-54-1600 E-mail：m.muroya@kio.ac.jp

2023.12.28

振動を用いた接触タイミング知覚生起が脳卒中後上肢機能に及ぼす影響：症例報告～ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中後の麻痺した手指の感覚運動機能障害に対するリハビリテーションとして、視覚刺激、電気刺激、聴覚刺激が使用されていますが、これらは物品を操作する際に必要な手指と物品との間の摩擦（動摩擦）情報をリアルタイムにフィードバックすることはできません。本学 理学療法学科4年生　淡路彩夏氏、岸和田リハビリテーション病院及び本学客員研究員　渕上健氏、森岡周教授らは、感覚運動障害を持ち回復が停滞している脳卒中後の症例に対し、動摩擦情報をリアルタイムにフィードバック可能な新しいリハビリテーション装置を使用して介入を行い、その有効性を報告しました。この研究成果は、「Cureus」誌において「Effects of Vibration-Based Generation of Timing of Tactile Perception on Upper Limb Function After Stroke: A Case Study」として掲載されています。 研究概要 脳卒中後の感覚運動機能障害に対するリハビリテーションとして、視覚刺激や電気刺激、聴覚刺激を用いることが紹介されています。しかし、手指での物体の把持・操作においては、手指と物品との摩擦（動摩擦）情報が重要になります。本学理学療法学科4回生　淡路彩夏氏、岸和田リハビリテーション病院および本学の客員研究員である渕上健氏、そして 森岡周教授らは、脳卒中後の感覚運動障害により麻痺側上肢機能の回復が停滞している患者に対して、動摩擦情報をリアルタイムでフィードバックできるウェアラブル装置を用いたリハビリテーション介入を実施し、手の感覚運動機能障害の改善効果を検証しました。 本研究のポイント ■ 脳卒中後の感覚運動機能障害により、麻痺側上肢機能の回復が遅延している症例を対象としました。 ■ リハビリテーション介入に、動摩擦情報をリアルタイムでフィードバックできるウェアラブル装置を使用しました。 ■ 停滞していた麻痺側上肢機能が回復し、物品操作時の過剰なつまみ動作や物品落下頻度の減少が確認されました。 研究内容 患者は70歳代の男性で、出血性脳梗塞による左上下肢麻痺と診断され、発症後20日目にリハビリテーション病院に転院しました。転院後、毎日2時間以上のリハビリテーションを1ヵ月実施し、Fugl-Meyer Assessment Upper Extremity（FMA-UE）は51/66点、Box and Block Test（BBT）は20個、9-Hole Peg Test（9-HPT）は86.6秒まで回復しましたが、上肢の表在感覚と深部感覚に障害を認め、麻痺の回復はその時点で停滞し、依然として物体操作時に物体の落下が生じていました。 そこで、動摩擦情報をリアルタイムでフィードバックできるウェアラブル装置を介入に取り入れました。この装置は左手指に取り付けた触覚センサーで左手指の触覚情報を取得し、その情報を振動情報に変換し、左鎖骨遠位端に装着した振動子から伝達する仕組みになります（図1-A）。9-HPT（図1-B）を毎日5回、計15日間実施し、そのうち6日目から10日目にウェアラブル装置を装着しました。     図（A）ウェアラブル装置はセンサーを麻痺側人差し指に装着し、物品に触れた際の触覚情報を振動に変換し、鎖骨に装着した振動子から伝達します。（B）9-Hole Peg Test（9-HPT）は皿からペグを9つの穴に入れ、再び皿に戻すまでの所要時間を計測します。ペグをテーブルに落とした場合はエラーとして始めからやり直しました。介入プロトコルは1〜5日目と11〜15日目はウェアラブル装置を装着せずに9-HPTを毎日5回実施し、6〜10日目はウェアラブル装置を装着して9-HPTを毎日5回実施しました。   評価はFMA-UE、BBT、感覚評価とし、15日間の前後に実施しました。また、運動主体感の変化を捉えました。さらに、5日間ごとの9-Hole Peg Test（9-HPT）のエラー数（ペグをテーブルに落下させた回数）と所要時間を算出し、それらの関係をクロスラグ相関分析にて確認しました。 介入による不快感や重大な有害事象は示しませんでした。FMA-UEは51/66点から61/66点となり、BBTは20個から23個に増えましたが、感覚機能の変化ありませんでした。ウェアラブル装置を取り入れていた6〜10日目の期間で「手指の感覚がわかった」という発言が出現し、その後の11〜15日目の期間にはウェアラブル装置がないにも関わらず「自分の動きの感覚がわかり、（物体を）見なくてもできるようになった」という内省が聞かれました。また、運動主体感の指標からも改善していることが確認されました。15日間における9-HPTのエラー数と所要時間について、どちらも時間経過とともに改善し、物品操作時の過剰なつまみ動作や物品落下頻度も減少しました。またクロスラグ相関分析から、エラー数が減少した後に所要時間が減少するという時間差の関係が確認されました。 これらの結果から、脳卒中後の感覚運動障害を有する上肢運動機能障害に対して、動摩擦情報をリアルタイムでフィードバックできるウェアラブル装置を取り入れたリハビリテーション介入が有効である可能性が示唆されました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 脳卒中後、感覚運動機能障害により上肢運動機能の回復が停滞している患者のリハビリテーションに、動摩擦情報をリアルタイムでフィードバックできるウェアラブル装置を使用しました。その結果、それまで停滞していた上肢運動機能の回復が確認でき、物品把持に伴う過剰なつまみ動作と物品の落下頻度の両方が減少しました。これにより、動摩擦情報による知覚生成を用いたリハビリテーション介入が、脳卒中後の手指の感覚運動障害に対する新しい治療戦略となる可能性が見つかりました。 論文情報 Ayaka Awaji, Takeshi Fuchigami, Rento Ogata, Shu Morioka Effects of Vibration-Based Generation of Timing of Tactile Perception on Upper Limb Function After Stroke: A Case Study Cureus, 2023 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 センター長／教授　森岡　周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2023.12.27

2023年度　年末年始の窓口事務取扱について（12月27日～1月4日）

2023年度年末年始の窓口事務取扱時間について以下のとおりお知らせします。 12月27日（水）～1月4日（木） 空調更新工事のため、1階事務室を閉室します。 学生支援センターの窓口はiデザインルーム（C棟2階）に移して対応を行います。 （キャリアセンター、教採・公務員対策室、教育学習基盤センター、健康支援センターは通常どおり開室しています） なお、期間中は以下の対応ができませんので、ご了承ください。 ・各種証明書の発行 ・学割証の発行 ・各種申込書の発行   日付 学生支援センターの対応場所 事務取扱時間 12月27日（水） 12月28日（木） iデザインルーム（C棟2階） 8:40～18:00 12月29日（金）～ 1月3日（水） 休業日 休業日 1月4日（木） iデザインルーム（C棟2階） 8:40～18:00 ※12月29日（金）～1月3日（水）は休業日です（電話・メール等の対応もできません。また、同期間中はキャンパス内への立ち入りもできません） 1月5日（金）以降は通常どおり開室します。 ご不便をおかけしますが、ご理解とご協力の程よろしくお願いいたします。