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2021.02.25
教職員対象「令和2年度 人権教育推進委員会研修会」が開催されました。
2021年2月18日（木）、本学教職員対象の「人権教育推進委員会研修会」が開催されました。 ▲人権教育推進委員長 小谷先生による挨拶 毎年恒例となっている本研修会ですが、今年度は新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点からZoomウェビナーを使用しました。同時に学内においても感染対策を行いながら少人数が参加できる会場を設けての開催となり、約90名の教職員が参加しました。今回はハンセン病市民学会共同代表、全国人権擁護委員連合会会長でもある九州大学名誉教授の内田博文先生に「コロナ禍における人権問題について」をテーマにご講演いただきました。 ▲文先生による講師の紹介 文先生から内田先生のご紹介にあたって感染症法の前文が示され、ハンセン病・後天性免疫不全症候群等の感染症の患者等に対する、言われのない差別や偏見があったことに対する教訓が活かされていないことが紹介されました。 ▲講義配信の様子 内田先生の講義では、まず新型コロナウイルス対策に係る主な法令として感染症法と特措法が紹介され、文先生の紹介にあったようにハンセン病問題の教訓が活かされておらず、今まさしくコロナ禍差別・人権侵害が広がっていることが問題提起されました。 新型コロナウイルス感染症の感染リスクはすべての人にあり、全ての人が差別・人権侵害の被害者になり得るため、国、自治体、医療界マスメディアその他各界が差別防止に取り組んでいますが、差別加害者は「社会が必要としている正しい行動をしているのだ」と信じ込んでおり、加害者意識のない差別・人権侵害が散見されているということです。1月22日には特措法が一部改正され、偏見や差別を防止するための規程、差別防止に係る国及び地方公共団体の責務規程が設けられましたが、まだ十分と言える内容ではなく、各種の政策面も含めて日本では人権が医療、経済と並ぶ新型コロナ禍対策の柱とはなっていない問題点が指摘されました。 最後にメルケル首相の国民に向けたメッセージが紹介され、今後の人権や差別に対して私たちが果たすべき役割が提示されました。 ▲学内会場の様子 ▲質疑応答 「健康と教育のスペシャリスト」を養成する本学としては、コロナ禍において起こってしまっている差別や偏見の実態を注視し、教職員だけではなく学生に対しても、もう一度どういった人権教育をするべきなのかを考える貴重な機会となりました。 【関連記事】 令和元年度 学園ハラスメント防止委員会・畿央大学人権教育推進委員会 共催研修会「LGBT（ハラスメントと人権）～多様性を認め合う社会を目指して～」 平成29年度 人権教育推進委員会研修会「LGBTって何？－つながるための第一歩－」 平成28年度 人権教育推進委員会研修「子どもの声を聴き権利を守る－子どもアドボカシーとは－」 平成27年度 人権教育推進委員会研修「ヘイト・スピーチとは何か－だれの、何を傷つけるの？－」 平成26年度 人権教育推進委員会研修「発達障害を持つ学生への対応について」
2021.02.16
第20回畿央大学公開講座「コロナ時代におけるこれからの認知症ケア」をオンライン開催しました。
オンラインで学ぶ「これからの認知症ケア」 令和３（2021）年2月13日（土）、午後13時から20回目となる畿央大学公開講座を開催いたしました。直前までご自身の認知機能を知ることができる「きおトレ」アプリの体験を直接参加にて実施する予定でしたが、緊急事態宣言期間の延長を受け、Zoomを用いたオンライン講座のみの実施とし、約30名の方にご参加いただきました。 【講師】山崎尚美氏（畿央大学健康科学部看護医療学科 教授） 昨年度に引き続き「認知症」をテーマとしましたが、コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、社会情勢とともに大きく変容した「認知症ケアのこれからのあり方」について、親世代の介護を控えた世代の方々を中心に学んでいただきました。 初めに、今年コロナ禍の影響で起こった認知症ケアの変化の事例として、ニュースの動画を見ていただきました。そのニュースの中では、タブレット越しにオンラインでお孫さんと久しぶりに対面し涙を流す方や、認知症のために施設に入っている妻と窓ガラス越しに面会をする方の様子が描かれていました。介護の現場で今まさに起こっている印象的なニュースでしたが、コロナ禍による制限の中においても、できることが増えたという事例でした。 医療現場においても、面会制限や遠隔診療、医師・看護師の不足と様々な変化や問題が起こっていますが、ケアがめざすべき本質は変わっておらず、高齢者への意思決定支援と家族の思いに寄り添う看護を今までよりも柔軟な考えに基づいて、止まらずに進めることが必要とされています。 また、これからの認知症ケアの分野では、デジタル化とグローバル化がさらに進んでいくという話題が提供され、AIやデータを活用した今後のケアの可能性と日本の進んだ認知症ケアのグローバルな展開事例が紹介されました。 「グローバル化」の事例の1つとして、山崎教授のベトナムにおける取組の紹介があり、実際にベトナムにいるホップさんとZoomをつないでリアルタイムで対話を行い、オンラインツール利用の可能性にも触れました。 ▼オンラインで、ベトナムのホップさんと対話の様子 コロナ禍の影響を受けて、認知症ケアだけではなくあらゆる場面で様々な変化が求められていますが、「方法が変わっていくだけで、本質は変わらない」という山崎先生の言葉は印象的でした。 ご参加いただいた皆さまからは、 「オンライン開催のおかげで遠方からも参加できました」 「実例が多く、動画もあったので分かりやすかった」 「一歩も外に出ることなく参加できて、しかもベトナムや遠隔地の方々のお話も聞くことができ、オンライン開催の良さを味わうことができた」 「WEBセミナーはどこも不慣れで手探り状態ですが、WEBだからこそできる多元中継的な展開など、すばらしいチャレンジだと思います」 「関東にいても聴講することができました。こうした仕組みのある時代に感謝」 「質問時間がもう少しあれば良かった」 など、さまざまな感想をいただきました。参加いただいた皆さま、ありがとうございました。 本学では今後も受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。 第19回畿央大学公開講座「感染症を知ろう～新型コロナウイルスとこれからの生活～」をオンライン開催しました。 第18回畿央大学公開講座「当事者とともに創る認知症ケア」を開催いたしました。 第17回畿央大学公開講座「認知症の正しい理解」を開催しました。 第16回畿央大学公開講座を開催しました。 第15回畿央大学公開講座B・C（2日目）を開催しました。 第15回畿央大学公開講座 講座Ａを開催しました。 第14回畿央大学公開講座を行いました。 第13回畿央大学公開講座を開催しました。 第12回畿央大学公開講座「健康長寿のための食と運動」を開催しました。
2021.02.16
令和2年度 畿桜会（同窓会）役員会をオンライン開催しました。
2021.02.12
他者との目的共有が行為主体感と運動精度を変調する～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
他者との協力動作において、自己と他者の行動が適切に調整されることで作業が円滑に行われます。しかしながら、どのようなメカニズムで他者と相互作用するのかは明らかではありませんでした。近年の理論研究において、"目的共有"が協力動作に重要であることが提案されていますが、その実際は明らかではありませんでした。この可能性を畿央大学大学院博士後期課程 林田一輝 氏と森岡 周 教授 は 行為主体感の観点から実験的に検証しました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Goal sharing with others modulates the sense of agency and motor accuracy in social contexts）に掲載されています。 研究概要 人間社会を円滑にするためには、他者との協力動作は不可欠です。しかしながら、どのようなメカニズムで他者と相互作用し運動の精度を向上させているのかは不明でした。近年の予測的共同行為モデルという理論研究において、”目的共有”が自己の生成行為と他者の行為観察に基づく予測プロセスに影響し、協力動作を円滑にする可能性が提案されていますが、その実際は明らかではありませんでした。本研究では、この可能性を行為主体感の観点から検証しました。 行為主体感とは、ある行為やそれに伴う結果を自己に帰属する感覚のことであり、協力動作を含む日常生活の基礎を構成する可能性があるとされています。行為主体感の惹起には、予測プロセスが強く影響することが明らかであり、目的共有が行為主体感を変調する可能性があります。本研究は、目的共有が行為主体感に影響を与え、運動精度を向上させるのかを検証することを目的としました。参加者は２人１組のペアとなった協力群（目標共有）13ペアと独立群（非目標共有）13ペアにランダムに分けられました。実験参加者は、PC画面上を反復して水平移動する円形オブジェクトがターゲットの中心に到達したときにキーを押して、円形オブジェクトを停止することが求められました。そのキー押しから数100ミリ秒後に音が鳴り、参加者はその時間間隔を推定することが求められました。この時間間隔が短く推定される程、行為主体感が増幅していることを示します（binding効果）。参加者は、自己生成行為時と他者行為観察時それぞれの時間間隔を推定しました。協力群はペアで一緒に運動課題の精度を向上するように指示されましたが、独立群はペアがそれぞれ個別に課題を実行しました。本結果は、目的共有が目的非共有と比較して、運動の精度を改善させ、行為主体感を増幅させたことを示しました。 本研究のポイント ■ 目的共有が目的非共有と比較して、運動の精度を改善させ、行為主体感を増幅させる。 研究内容 参加者は２人１組の同性ペアとなり、目的共有する協力群13ペアと目的共有しない独立群13ペアにランダムに分けられました。PCディスプレイ上にblack crossが1秒間提示された後、水平方向に3,294 px/s (画面を1秒間に1.5往復)の速さで反復運動する円形オブジェクトをできるだけ画面中央のターゲットで、キー押しによって止めるように指示されました。オブジェクトの中心と画面中央のターゲットの誤差（px）を算出し、運動精度の指標としました。この値が低い程運動精度が高いことを示しています。「オブジェクトを止める」ためのキー押し後、数100ms後にbeep音が鳴り、参加者は遅延した時間間隔の推定をしました（自己生成行為のbinding効果）。その際、観察しているもう一方の参加者も時間間隔を推定しました（他者行為観察のbinding効果）。この時間間隔が短く推定される程、行為主体感が増幅していることを示します。協力群では先攻のオブジェクトの開始位置はPC画面上でランダムとしました。横方向に反復運動するオブジェクトを先攻はキー押しによって止め、「その止められた位置」から再び縦方向にオブジェクトが動き始めました。そして後攻もオブジェクトを画面中央でキー押しによって止めた。協力群は後攻が止めたオブジェクトの位置をペアの結果として画面に提示されました（図１）。つまり、２名それぞれの参加者の頑張りが１つのチームとしての成績として提示されます。 図１：協力群における実験課題 P=participant（参加者）、つまりP1は参加者の１人で、P2はもう1人の参加者を表す。 一方、独立群は、先攻・後攻ともオブジェクトの開始位置はPC画面上でランダムとし、先攻の結果が後攻に影響しない課題としました（図２）。オブジェクトと画面中央との誤差が0の時を100点(画面中央位置)とし、1試行毎に運動精度の結果を各々提示しました。協力群はペアで協力して運動精度を向上させるよう教示され、独立群はそれぞれが100点を目指すよう求められた。本課題は10block（18試行/block）で構成されました。つまり、相手の成績は自分とは全く関係ないものとして扱われました。 図２：独立群における実験課題 P=participant（参加者）、つまりP1は参加者の１人で、P2はもう1人の参加者を表す。 結果は、独立群と比較して協力群の方が自己生成行為のbinding効果と他者行為観察のbinding効果が増幅していました（二要因分散分析、目的共有（有vs無）×行為（自己生成vs他者観察）にて目的共有に主効果）。さらに協力群の方が運動精度が高いことを示しました（図３）。このことは、目的共有が、運動の精度と行為主体感を増幅させたことを示します。 図３：Binding効果と運動精度 Binding効果が高いほど（値が低くなるほど）行為主体感がつよいことを表す。 協力群では行為主体感が高まっているのが分かる。 平均±標準誤差 黄色プロット: 協力群 青色プロット: 独立群 **p < 0.01，*p < 0.05 本研究の意義および今後の展開 本研究は他者との目的共有が行為主体感を変調させる可能性を示唆しました．協力動作の円滑化のカニズムはまだまだ不明なことが多く、本研究結果は社会的な行為結果の帰属変容プロセス解明の一助になることが期待されます。 関連する論文 Hayashida K, Nishi Y, Masuike A and Morioka S. Intentional Binding Effects in the Experience of Noticing the Regularity of a Perceptual-Motor Task. Brain Sci. 2020 22;10(9):659. Hayashida K, Miyawaki Yu, Nishi Y and Morioka S. Changes of Causal Attribution by a Co-Actor in Situations of Obvious Causality. Front Psychol. 2020 11: 588089. 論文情報 Hayashida K, Nishi Y, Osumi M, Nobusako S and Morioka S. Goal sharing with others modulates the sense of agency and motor accuracy in social contexts. PLoS ONE. 2021 16(2): e0246561. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 博士後期課程 林田 一輝（ハヤシダ カズキ） センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2021.02.10
抗重力姿勢時に前庭脊髄路興奮性は増大する～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
ヒトは地球上で重力に抗して座位や立位のような姿勢を保っています。このような抗重力姿勢を保つ上で、前庭脊髄路という神経経路を介した抗重力筋の制御が重要な役割を果たすと考えられています。しかしながら、ヒトにおいて、抗重力姿勢を保つ際に非抗重力姿勢と比較して前庭脊髄路興奮性が増大するかどうかについてこれまで十分に明らかにされていませんでした。畿央大学大学院修士課程の田中宏明氏と岡田洋平准教授は、ヒトにおいて抗重力姿勢時に前庭脊髄路興奮性が増大するかどうかについて、直流前庭電気刺激(Galvanic Vestibular Stimulation: GVS)やH反射という神経生理学的手法を用いて検証しました。この研究成果は、Experimental Brain Research誌(Posture influences on vestibulospinal tract excitability)に掲載されています。 研究概要 前庭脊髄路は抗重力姿勢を保持する上での抗重力筋の制御に重要な役割を果たすと考えられています。しかしながら、ヒトにおいては抗重力姿勢時に前庭脊髄路興奮性が増大するかについては明らかにされていませんでした。ヒトにおいて非侵襲的に前庭脊髄路興奮性を評価する方法として、ヒラメ筋H反射を誘発する脛骨神経刺激の100ms前に直流前庭電気刺激(galvanic vestibular stimulation (GVS))を条件刺激として与えることによるヒラメ筋Ｈ反射の促通率を評価するという神経生理学的方法があります。この方法は、耳後部に電極を貼付し直流電流で経皮的に前庭系を刺激し、前庭神経、前庭神経核、前庭脊髄路を介して、脊髄の抗重力筋の運動ニューロン群の興奮性の変化を評価していると考えられています。畿央大学大学院修士課程 田中 宏明 氏 と 岡田 洋平 准教授らの研究チームは、まず実験①において本手法を用いて、抗重力姿勢である座位において、抗重力姿勢ではない腹臥位、背臥位と比較して前庭脊髄路興奮性が高いことを示しました。しかしながら、GVSは乳様突起で電極を貼付し、経皮的に電気刺激する方法であるため、GVSによるH反射の促通が前庭刺激によるものでなく、単なる皮膚刺激によるものである可能性も棄却できていませんでした。そのため、同研究チームは実験②において、背臥位と座位においてGVSと皮膚刺激によるH反射促通の差異について検証し、GVSによるH反射の促通の程度は皮膚刺激による促通の程度よりも大きいことを示しました。 本研究のポイント ■ 座位のGVSによるH反射（最大H波）促通の程度は腹臥位、背臥位より大きかった。 ■ GVSによるH反射（最大H波）促通の程度は皮膚刺激による促通の程度と比較して、背臥位では同程度であったにも関わらず、座位では大きかった。 研究内容 実験①では、14名の健常者が研究に参加しました。対象者は、腹臥位、背臥位、座位の3つの姿勢において両耳後部の乳様突起に電極（右陰極、左陽極）を貼付し、GVSすることによる右ヒラメ筋H反射の変化率について検証しました。その結果、座位におけるGVSによるH反射（最大H波）促通の程度は、腹臥位や背臥位と比較して大きいことが示されました（図１、２、３）。 図１：GVSによるH反射の変化の測定と各姿勢条件 図２：各肢位におけるH反射（最大H波）の波形（GVSあり、GVSなし）（実験１） 図３：GVSによるH反射（最大H波）の姿勢間比較（N = 14）(実験１) 実験②では、実験①の座位におけるGVSによるＨ反射促通の程度が大きい結果が、GVSによる前庭刺激によるものなのか、単なる皮膚刺激によるものなのかについて明らかにするため、10名の健常者を対象に、背臥位と座位においてGVSと皮膚刺激によるH反射促通の差異について検証しました。GVSは実験①と同様に実施し、皮膚刺激は前庭系を刺激することなく、できる限りGVS時と近い部位を刺激するため、刺激電極を耳介後部と耳垂に貼ってGVS時と同じ方法で直流電流刺激を実施しました。その結果、背臥位、座位ともにGVSだけでなく皮膚刺激によってもH反射(最大H波)が促通されましたが、GVSによるH反射（最大H波）促通の程度は、座位においてのみ皮膚刺激によるH反射（最大H波）促通の程度よりも大きいことが示されました（図４）。 図４：各姿勢におけるGVSおよび皮膚刺激によるH反射(最大H波)の変化率 (実験2) これらの結果は抗重力姿勢である座位では腹臥位や背臥位と比較して前庭脊髄路が増大することを意味しています。実験②を追加実験として行うことにより、座位におけるGVSによるH反射促通効果の増大は、単なる皮膚刺激によるものではなく、前庭刺激によるものであることが示され、抗重力位である座位において前庭脊髄路興奮性がより増大するという結果の解釈はより強く支持されました。 本研究の意義および今後の展開 本研究は、抗重力姿勢である座位において腹臥位、背臥位よりも前庭脊髄路興奮性が増大することをヒトで初めて明らかにしました。このことは、ヒトにおいて前庭脊髄路が抗重力姿勢の制御に重要であるという従来の説をより支持するものです。今後は、抗重力姿勢において前庭脊髄路興奮静性が増大する神経機序について非侵襲的脳刺激などを用いて検証する必要があります。また、脳卒中やパーキンソン病、前庭疾患などの姿勢制御に異常のある患者を対象にGVSを用いた前庭脊髄路興奮性の評価を行い、臨床において遭遇する姿勢制御の異常と前庭脊髄路機能の関連性について検証し、その病態の理解を深め、介入可能性を模索していきたいと考えています。 関連する論文 Okada Y, Shiozaki T, Nakamura J, Azumi Y, Inazato M, Ono M, Kondo H, Sugitani M, Matsugi A. Influence of the intensity of galvanic vestibular stimulation and cutaneous stimulation on the soleus H-reflex in healthy individuals. Neuroreport. 2018 Sep 5;29(13):1135-1139. 論文情報 Tanaka H, Nakamura J, Siozaki T, Ueta K, Morioka S, Shomoto K, Okada Y. Posture influences on vestibulospinal tract excitability. Exp Brain Res. 2021 Jan 21. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 修士課程 田中宏明 准教授 岡田洋平 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: y.okada@kio.ac.jp
2021.02.10
ひらめき☆ときめきサイエンス「身体と脳との不思議な関係～身体運動の脳科学～」をオンライン開催しました。
オンラインで学ぶ「脳と運動」の関係性 令和３（2021）年2月6日（土）、『ひらめき☆ときめきサイエンス～ようこそ大学の研究室へ～』を実施しました。 「ひらめき☆ときめきサイエンス」は、文部科学省所管の独立行政法人日本学術振興会からの助成を受けて実施されるイベントで、本学ではこれまで小学校高学年の児童を対象に平成21年から毎年実施しており、昨年度に引き続き高校生を対象に開催いたしました。大学は教育研究機関として、国の科学研究費の助成を受けて社会に役立つ様々な研究を行っています。その成果を高校生にも知ってもらい、未来の科学者を育てていくのがこのイベントの目的です。 通算12回目の開催となる今回は新型コロナウイルス感染症拡大の防止のため、対面式での講座ではなく、Zoomを用いて「オンライン」での初開催となりました。 この日のプログラムは「身体と脳との不思議な関係～身体運動の脳科学～」と題し、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志准教授、大住倫弘准教授が講師を務め、脳と運動との密接な関係性を学んでもらいました。 はじめに事務局からZoomの動作確認とこの事業の目的と科研費についての説明、その後信迫先生からも視聴画面の確認や音声の確認を行ったあと、「身体運動の脳科学」と題して脳の構造や簡単な運動を通して“脳科学”の導入を講義してもらいました。 2時間目からは学生スタッフにも登場してもらい、様々な実験機器を使用した実験をLive配信し、画面越しに参加者の皆さんに実験を“疑似体験”していただきました。まず実験1として「映像遅延下運動課題」「両手干渉課題」「運動観察干渉課題」「スプリット・トレッドミル歩行課題」、実験2として「ラバーハンド錯覚課題」「腱振動錯覚課題」「視線計測課題」、最後の実験3は「運動中の脳活動測定」と題し、fNIRS（機能的近赤外分光法）と脳波を使用した運動中の脳活動実験を行いました。1つ1つの実験が終わるごとに画面上で実験の解説を行い、時折専門用語も混ぜつつ、高校生の皆さんにも理解できるように分かりやすく丁寧に説明しました。 ▼Live実験の様子 ▼Live配信の画面（視聴者側） ▼その他実験の様子 全ての講義が終了した後は参加者にも声を出してもらい、質問タイムのコーナーを設けました。担当教員からは、今後の進路を選択する高校生へ向けて自身の昔話や、高校と大学での学修の違い、また大学生の先輩でもある学生スタッフからも実際の大学での学生生活について話をしてもらいました。 参加者からは「（オンラインではなく）実験などを実際にしてみたかったが、説明もわかりやすく映像での実験も様子がわかりやすかった」「高校生にも理解できるように噛み砕いて教えて下さったので理解しやすかった」等の感想をいただきました。コロナ禍においてほとんどの大学で授業形態の1つとなった“遠隔授業”も、今回の講座を通して高校生のみなさんに体験していただけたのではないでしょうか？ 今回の体験を通して参加者の皆さんが科学に対してさらに興味を深めてくれることを願うとともに、次回はぜひ対面でのイベントが開催できるようコロナウイルス感染症が終息していることを祈っています。 ぜひまた畿央大学でのイベントにご参加ください！ 【過去のひらめき☆ときめきサイエンス】 2019年「運動と脳との不思議な関係～運動の脳科学～」 2018年「運動中のからだのしくみ」 2017年「運動中の体の不思議を探る～健康をつくる運動と栄養のサイエンス入門～」 2016年「運動中のからだのしくみを発見しよう～健康をたもつ運動と栄養の科学～」 2015年「運動するとからだの中はどうなる？～健康をつくる運動と食事のサイエンス～」 2014年「運動中のからだの不思議を科学する～健康を支える運動と食事を学ぼう～」 2013年「世界から注目される『日本料理』のおいしさをサイエンスするーおだしの文化の調理科学実験ー」 2012年「お母さんの手作り料理の味は一生忘れないってホント？調理科学の不思議体験」 2011年「食から環境を考える」 2010年「食べ物の『おいしさ』と『こく』をサイエンスする」 2009年「食育をサイエンスする」
2021.02.08
経頭蓋直流電気刺激（tDCS）と有酸素運動の組み合わせが鎮痛効果を早める～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
ヒトには、痛みの感受性を低下させる疼痛抑制メカニズムが備わっており、その働きは有酸素運動によって促進されます。この“有酸素運動による鎮痛効果”を得るためには、中等度以上の運動強度（軽いジョギングくらいの運動強度）で10～30分間が必要とされていますが、一部の患者では逆に痛みが増幅してしまうことが指摘されています。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 佐藤 剛介 客員研究員、森岡 周 教授らは、非侵襲的脳刺激法の一つである経頭蓋直流電気刺激（Transcranial direct current stimulation：tDCS）を有酸素運動と併用すれば、身体の負担を最小限にした鎮痛効果が得られるのではないかと仮説を立て、それを検証しました。この研究成果は、Pain Medicine誌（The effects of transcranial direct current stimulation combined with aerobic exercise on pain thresholds and electroencephalography in healthy adults.）に掲載されています。 研究概要 慢性疼痛は、生活の質や動作能力の低下を引き起こすことが知られており、治療も難しいことから社会的な問題となっています。慢性疼痛の治療には様々な方法があり、その治療法の一つに有酸素運動があります。有酸素運動は、疼痛抑制メカニズムを作動させることにより鎮痛効果を得られる（Sato et al. J Rehabil Med, 2017）ことが知られていますが、中等度の運動強度（軽いジョギングくらいの運動強度）で10～30分間の運動を必要とし、線維筋痛症や慢性疲労を伴う症例では逆に痛みを増強させることが指摘されています。そのため、鎮痛を企図した有酸素運動の適応範囲を拡大する方法を検討していくことは、慢性疼痛の治療にとって重要であります。 近年、非侵襲的脳刺激法の一つであるtDCSが注目されています。tDCSは、頭皮の上から脳に微弱な電流で刺激することにより脳活動を修飾することができる機器であり、一次運動野にtDCSの陽極刺激を行うことで鎮痛効果を得られることが報告されています。さらに、先行研究ではtDCSを単独で使用する場合よりも、他の介入法と併用することでより高い鎮痛効果を得られることが明らかにされています。また、これまでのtDCSによる鎮痛効果を調べた研究では、運動前後での比較に限られており、鎮痛効果の経時的変化を調べた研究はありませんでした。本研究では、健常者を対象に実験的疼痛を用いて、tDCSと有酸素運動の併用による鎮痛効果の時間依存的変化を検証しました。加えて、本研究では鎮痛メカニズムを検証するために、安静時脳波活動を指標として測定しました。 本研究のポイント ■ tDCSと有酸素運動を併用することでより早期かつ大きな鎮痛効果が得られた。 ■ 安静時脳波活動は、後頭領域においてPeak alpha frequency（PAF）の高周波域へのシフトが確認された。 研究内容 健常成人10名が本研究に参加し，以下の3つの条件で運動を実施しました． ① tDCSを単独で行う条件（tDCS条件） ② 偽tDCSと有酸素運動（Aerobic exercise: AE）を併用した条件（Sham tDCS/AE条件） ③ tDCSと有酸素運動を併用した条件（tDCS/AE条件） tDCSの電極は、陽極を左側の一次運動野、陰極を右側眼窩上部に配置して、2mAで20分間の陽極刺激を行いました。有酸素運動はウォーミングアップの後に20分間実施しました。疼痛閾値は、右側中指の爪で圧痛閾値（Pressure Pain threshold：PPT）を運動開始前と開始から5分毎、運動終了から15分経過時点で測定しました（図1）。 図１：tDCSおよび実験設定と圧痛閾値の測定 図（左）は、電極の位置とtDCS刺激装置を示した。陽極は左側一次運動野、陰極は右側眼窩上部に配置した。図（中）は運動実行中の状況を示す。運動は自転車エルゴメーター上で行い、tDCSによる刺激およびペダリング運動による有酸素運動を行った。図（右）には PPT の測定方法を示した。測定部位は右側中指の爪とし、固定具を用いて圧痛計を垂直に当て測定した。 PPTは、運動開始前と各時点での変化率を求め、PPT変化率の増加は痛みへの感受性が低下していることを示し、鎮痛効果の指標としました。安静時脳波は32チャンネルで測定し、各実験参加者のα帯域でのピークパワーを示す周波数であるPeak alpha frequency（PAF）を前頭領域、中心領域、頭頂領域、後頭領域で算出しました。PAFは、視床―大脳皮質間の神経回路の活動を反映しているとされており、高周波域へシフトしている場合は痛みを感じにくい状態を意味しています。 図2：各時点での圧痛閾値 (PPT)変化率の比較 tDCS条件：tDCSを単独で行う条件 Sham tDCS/AE条件：tDCSと有酸素運動を併用した条件 tDCS/AE条件：偽tDCSと有酸素運動（Aerobic exercise: AE）を併用した条件 図は各時点（5分、10分、15分、20分、運動終了後15分）における圧痛閾値 (PPT)変化率を示す。5-10分後のtDCS/AE条件では、tDCSおよびSham/AE条件と比較して圧痛閾値 (PPT) 変化率が有意に増加した。Sham tDCS/AEおよびtDCS/AE条件の圧痛閾値 (PPT) 変化率は、15～20分でtDCS条件と比較して有意に増加し、tDCS/AE条件はSham tDCS/AE条件よりも有意に高かった。運動終了後15分では、tDCS/AE条件の圧痛閾値 (PPT)変化率はtDCS条件よりも有意に高い状態を維持していた。 結果として、tDCS/AE条件は運動開始5分の時点から他の条件と比較してPPT変化率が有意に増加し、20分経過した時点では83.4％の増加を認めました（＊PPTが増加するほど痛みを感じにくくなったことを意味します）。つまり、tDCSを有酸素運動と併用することによって鎮痛効果が早期に認められました。さらに、tDCS/AE条件は、運動終了後15分経過時点でもtDCS条件と比較して有意に高い鎮痛効果を示しました。20分経過時点における他の条件のPPT変化率については、tDCS条件で40.7%、Sham tDCS/AE条件では51.5％となっていました。一方、Sham tDCS/AE条件においては、運動開始より15分と20分経過時点でtDCS条件より有意に高い鎮痛効果を示しました（図2）。 なお、安静時脳波活動については、Sham tDCS/AE条件とtDCS/AE条件において、後頭領域で有意なPAFの高周波域へのシフトが認められました。有酸素運動を行った両条件で有意な変化を認めたことから有酸素運動によるPAFの変化を反映したものと考えられ、tDCS併用による特異的な変化を発見するには至りませんでした。 本研究の意義および今後の展開 本研究は、tDCSと有酸素運動を併用することで、より早期かつ大きな鎮痛効果が得られることを初めて明らかにしました。これは、tDCSによる一次運動野への陽極刺激を併用することで、有酸素運動による鎮痛効果を促進できることを示唆しています。本研究の知見は、有酸素運動により疼痛が増強されてしまうような症例や体力が不十分な症例に対して、tDCSと有酸素運動の併用による介入が有用である可能性を示しています。 関連する論文 Sato G, Osumi M, Morioka S. Effects of wheelchair propulsion on neuropathic pain and resting electroencephalography after spinal cord injury. J Rehabil Med. 2017 Jan 31;49(2):136-143. 論文情報 Sato G, Osumi M, Nobusako S, Morioka S. The effects of transcranial direct current stimulation combined with aerobic exercise on pain thresholds and electroencephalography in healthy adults. Pain Medicine. 2021 in press. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 佐藤剛介 E-mail: gpamjl@live.jp 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2021.01.29
第19回畿央大学公開講座「感染症を知ろう～新型コロナウイルスとこれからの生活～」をオンライン開催しました。
令和３（2021）年1月23日（土）、午前中に開催した第6回シニア講座に引き続き、午後からは19回目となる畿央大学公開講座を開催いたしました。今年はコロナウイルス感染症拡大の影響で対面式ではなく、Zoomを用いてオンラインにて実施し、13名の方にご参加いただきました。 今回は「感染症を知ろう～新型コロナウイルスとこれからの生活～」をテーマに、公衆衛生学や感染症を専門とする本学健康栄養学科の根津智子教授が講師を務めました。一般的な感染症の考え方や対策、そして新型コロナウイルスの特徴や現状、ウイルスに対する各種対策の意義などを紹介し、これからの生活の中でどのような心掛けをしてくことが良いのかを参加者の皆さまに学んでいただきました。 頻繁にメディアでも多く取り上げられてはいますが、コロナウイルス感染症とその他の感染症との違いや、日本や世界での感染状況、感染症を専門とする根津教授からの最新の知見や予防・対策の紹介に加え、奈良県下の患者数や病床数等の現状が紹介されました。 ▼オンライン講座の様子 講義が終了した後はZoomのQ＆A機能を使い、参加者の皆様からの質問に答える時間を設けました。「自宅の各部屋の換気口は通年開いたままですが、このような場合の換気は必要でしょうか？」「帰宅後の石鹸での手洗いとアルコール消毒はどちらかをすればよいのか、それとも両方した方がいいでしょうか？」といった複数の質問が寄せられ、やはり社会情勢に即したテーマであったため参加者の皆さまの関心度の高さが伺えました。 講座終了後のアンケートでは、「タイムリーで身近な問題に対する講義で関心度が高い」「感染症の専門家の話を直接聞けてよかった」等といった講義の内容へのご感想や、「大学に行かなくても有意義な講座を受講することができました。今後もオンライン講座を開催していただけると気軽に参加しやすいです。」「自宅からも気軽に参加できるので、今後もオンライン枠を残してほしい。」といった、今回のオンライン講座に対しての好評なご感想もいただきました。 コロナウイルス感染症拡大の終息が未だ見えない中、例年の直接参加型での講座実施がしばらくは難しいかと思われますが、オンライン形式での情報発信も有効だということを実感することができました。引き続き、今後も社会情勢に寄り添いながら、受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。 第18回畿央大学公開講座「当事者とともに創る認知症ケア」を開催いたしました。 第17回畿央大学公開講座「認知症の正しい理解」を開催しました。 第16回畿央大学公開講座を開催しました。 第15回畿央大学公開講座B・C（2日目）を開催しました。 第15回畿央大学公開講座 講座Ａを開催しました。 第14回畿央大学公開講座を行いました。 第13回畿央大学公開講座を開催しました。 第12回畿央大学公開講座「健康長寿のための食と運動」を開催しました。
2021.01.27
第6回畿央大学シニア講座「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」をオンライン開催しました。
令和３（2021）年１月23日（土）、畿央大学では地域のシニア世代の方々を対象に、「健康」と「教育」について学びを深めるための「畿央大学シニア講座」を開催いたしました。 今回で6回目の開催となりますが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、例年実施していた対面式での講座を実施することが困難となり、今年は初の試みとしてZoomアプリを用いて「オンライン」での開催となりました。 「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」をテーマに、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの大住倫弘准教授が、運動不足になりがちなコロナ禍だからこそ正しく腰痛を理解していただくべく、オンライン参加者22名の皆さまに最新の知見を学んでいただきました。 まず、画面上で資料を見ていただきながら、「腰痛のメカニズム」や「痛み」についての講義を行いました。痛みが出たときや痛みが長引くときにどう対処することが良いのか、自身の腰痛の状態についてどのように把握すれば良いのかなど、参加者の方にもわかるよう専門の知識を丁寧にお伝えしました。 また講義だけではなく、腰痛に効果的なストレッチもレクチャーしました。参加者の皆さまが画面越しにストレッチを実践し、動画の中では大住准教授が実際にストレッチのデモンストレーションをしたり、実践のための時間を取ったりして、ただ動画を視聴していただくだけでなく実際に身体を動かす場を設けて参加者の方を退屈させないような工夫も行いました。 ▼腰痛に効果的な体操をレクチャー すべての講義が終了した後はZoomアプリのQ＆A機能を使い、質疑応答の時間を設けました。「1日にどれくらいストレッチをしたら良いでしょうか」「寝方が悪いのですが、それも腰痛の原因でしょうか」等の多くの質問があり、その一つ一つを大住准教授が口頭で回答していきました。 講座終了後、参加者の方からは、「理論的な説明、具体的に運動の仕方を教えていただき、ありがたかった。」「痛みの原因、骨格と筋肉図での解説でわかりやすかった。」といった内容についての感想や、「大学に行かなくても有意義な講座を受講することができました。今後もオンライン講座を開催していただけると気軽に参加しやすいです。」「自宅からも気軽に参加できるので、今後もオンライン枠を残してほしい。」といった、オンライン講座に対しての好評なご感想・ご要望も数多くいただきました。 オンラインでの初開催となりましたが、このような形での情報発信、地域貢献も大変有効だということを実感することができました。引き続き、畿央大学では今後も社会情勢に寄り添いながら、様々な形で地域貢献ならびに社会貢献に取り組んでまいります。 【関連記事】 第5回畿央大学シニア講座 第4回畿央大学シニア講座 第3回畿央大学シニア講座 第2回畿央大学シニア講座 第1回畿央大学シニア講座
2021.01.14
奈良県内大学初の「公私連携幼保連携型認定こども園」設置に向けて広陵町と協定締結式を行いました。
「畿央大学付属広陵こども園」を令和5年に開設 2021（令和３）年1月14日（木）、畿央大学にて「広陵町と学校法人冬木学園における公私連携幼保連携型認定こども園設置及び運営に関する協定締結式」を開催しました。この協定は、認定こども園についての基本的な事項やそれぞれの役割を定めたもので、畿央大学の持つ教育および研究の知見やノウハウを生かし、行政と協力しながら地域に開かれた魅力ある認定こども園の開園をめざすものです。大学が運営する公私連携幼保連携型認定こども園は奈良県では初、令和元年度の調査によると京阪神エリアを含めても初※となります。 ※学校基本調査より、令和2年度分は未公表 14時からの協定式には、広陵町から山村吉由町長、松井宏之副町長、植村佳央教育長が、畿央大学からは冬木正彦理事長（畿央大学学長）、前平泰志教育学研究科長・教育学部長、水上亨男事務局長が出席しました。 ▼署名した協定書を持つ山村広陵町長（左）と冬木理事長（右） 広陵町では、子育て世代の流入により子どもの数が増加傾向にあるものの幼稚園は定員割れになっていることから、保護者の勤務状況にかかわらず利用できる認定こども園の設立を進めています。今回は老朽化が進む広陵西幼稚園および広陵西第二幼稚園のスペースに新たに民間の力を借りて認定こども園を設立することになり、厳正なる審査の結果、本学（学校法人冬木学園）と協定を締結する運びとなりました。キャンパスに近い地の利も生かしながら、本学がこれまで培ってきた研究リソースや最新の知見をもとに、建学の精神である「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」を具現化した特色ある園づくりを進めていく予定です。 畿央大学は2003年の開学以来、地元広陵町と連携してまちづくりに貢献するとともに、学生には多くの実践の機会を頂戴してきました。今回の計画が順調に進めば、2年後の4月には畿央大学にとって幼児教育の大きな学びの場となることは間違いありません。「畿央大学こども園」の今後に注目です！地元広陵町と畿央大学がともに発展してwin-winの関係となれるよう、今後も連携を深めていく予定です。 【これまでの取り組み例】 広陵町×畿央大学KAGUYAプロジェクト「畿央大学シニアキャンパス」を開催しました。 広陵町連携 介護予防リーダー養成講座の取り組みが「奈良介護大賞2015」に選ばれました。 広陵町×畿央大学「KAGUYAプロジェクト」の記者会見を行いました。 町制施行60周年記念事業「広陵町チャレンジデー」に協力しました。 「広陵町介護予防リーダー養成講座」修了式を行いました。 広陵町と包括連携協定の調印式を行いました。 広陵町教育委員会との連携協力に関する協定を結びました。