健康科学専攻（博士後期課程）
2020.07.17
脳卒中患者における運動まひの重症度と歩行速度の関係性～ニューロリハビリテーション研究センター
古くから、脳卒中患者の歩行速度は下肢の運動まひの重症度に依存すると言われています。しかし、個々の症例毎に観察すると、運動まひが軽症であるにもかかわらず、歩行速度が低下している症例が存在しています。畿央大学大学院 博士後期課程 水田 直道氏と 森岡 周 教授らは、運動まひの重症度が軽症であるにもかかわらず、歩行速度が低下している症例の歩行特性について検証しました。この研究成果は、Scientific Reports誌（Walking characteristics including mild motor paralysis and slow walking speed in post-stroke patients）に掲載されています。 研究概要 脳卒中患者の歩行速度は、日常生活能力や生活範囲を担保する重要な要因ですが、下肢の運動まひの重症度に強く影響されています。一方で、運動まひが軽症であっても歩行が遅い症例が存在すると考えられており、運動まひの重症度が歩行速度に関係していないといった乖離している症例が一定数存在していることも臨床上明らかですが、なぜかは分かっていませんでした。博士後期課程の水田 直道氏らは、運動まひの重症度と歩行速度の関係性から、クラスター分析を用いてサブグループを特定し、「運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例の歩行特性」を明らかにしました。この特徴的なグループにおいては、歩行時における不安定性や下腿筋の同時収縮が高値であることが分かりました（関節を動かす筋と動きのブレーキをかける筋が同時に収縮していて運動効率が悪い状態）。加えて、大脳皮質からの干渉を反映する筋間コヒーレンスが高く、運動まひの重症度からみても過剰な皮質制御が歩行速度を低下させていることが考えられました。 本研究のポイント ■ 脳卒中患者を対象に、下肢の運動まひの重症度と歩行速度は概ね関連するが、この関係性から乖離する症例群が一定数存在することが分かりました。 ■ 運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例は、歩行時の不安定性や下腿筋の同時収縮、大脳皮質からの過剰な干渉が原因であることが分かりました。 研究内容 介助なく歩行可能な脳卒中患者を対象としました。 対象者は運動まひの重症度評価および快適速度での10m歩行テストを行いました。運動まひの重症度と歩行速度の関係性をもとにクラスター分析を行い、運動まひが軽症ながら歩行速度が遅い症例を抽出しました（図1）。 図1：運動まひの重症度と歩行速度の関係性 運動まひの重症度と歩行速度は正の相関関係を認めましたが、それらの分布を確認すると運動まひの重症度と歩行速度の関係性から乖離している症例が確認されました。そこで階層的クラスター分析を行い、5つのサブグループを抽出しました。 クラスター1 ：運動まひは軽症から中等症、歩行速度は低値 クラスター2 ：運動まひは重症、歩行速度は低値 クラスター3 ：運動まひは重症、歩行速度は中等度 クラスター4 ：運動まひは軽症、歩行速度は中等度 クラスター5 ：運動まひは軽症、歩行速度は高値 図2：各クラスターにおける体幹加速度と筋活動波形、筋間コヒーレンスの結果 （A）運動まひが軽症から中等症にもかかわらず、歩行速度が低下しているクラスター1は、立脚期（図２のDS1，SS，DS2の区間）の体幹加速度が高値を示し、体幹動揺が大きい状態でした．またクラスター1の前脛骨筋および腓腹筋の筋活動は、歩行周期の各相に応じた筋活動の増減が少なく、同時収縮指数が高いことがわかりました。 （B）beta帯域のコヒーレンスは筋活動の起源が大脳皮質由来であることを示します。コヒーレンスは各クラスターによって大きく異なり、クラスター1が最もコヒーレンスが高いことがわかりました。 本研究の意義および今後の展開 この研究では、運動まひが比較的軽症にもかかわらず、歩行速度が低下している症例の歩行特性について、運動学的ならびに運動力学的に検証しました。結果として、そのような特性を有する症例では、運動機能は比較的残存しているにもかかわらず、体幹の不安定性や下肢筋の同時収縮、過剰な大脳皮質制御によって残存機能がマスクされている可能性が考えられました。今後は、クラスター別に歩行能力の回復へ貢献する要因について調査する予定です。 論文情報 Mizuta N, Hasui N, Nakatani T, Takamura Y, Fujii S, Tsutsumi M, Taguchi J, Morioka S. Walking characteristics including mild motor paralysis and slow walking speed in post-stroke patients. Scientific Reports. 2020 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 水田 直道（ミズタ ナオミチ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 peace.pt1028@gmail.com
2020.05.12
森岡教授の学術論文が「TOP DOWNLOADED PAPER」に選出されました。
ニューロリハビリテーション研究センター長の森岡 周 教授が筆頭著者の学術論文「Motor-imagery ability and function of hemiplegic upper limb in stroke patients」が、American Neurological Associationのオフィシャルな学術雑誌である「Annals of Clinical and Translational Neurology（Impact factor 4.656）」の2018-2019年で最も多くダウンロードされた論文に選ばれました。日頃から森岡教授は「社会に求められる研究を」と公言されています。畿央大学では、今後も多くの方々に読まれ、使われて、幅広く社会に役立つ研究を実践していきます。 森岡教授、おめでとうございます！ 論文情報 Morioka S, Osumi M, Nishi Y, Ishigaki T, Ishibashi R, Sakauchi T, Takamura Y, Nobusako S. Motor-imagery ability and function of hemiplegic upper limb in stroke patients. Ann Clin Transl Neurol. 2019 Feb 17; 6(3): 596-604. PubMed https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/30911582#
2020.04.27
博士後期課程の宮脇さんが日本学術振興会の特別研究員に採用されました。
本学大学院健康科学研究科博士後期課程の宮脇 裕さんが、日本学術振興会の特別研究員に採用されることが決定しました。 「特別研究員」制度は優れた若手研究者に、日本の学術研究の将来を担う創造性に富んだ研究者の養成・確保に資することを目的とする制度です。 本学からは開学以来2人目の採用となりました。 最初の採用は本学博士後期課程を修了された中野 英樹さんで、現在は京都橘大学健康科学部理学療法学科の准教授として活躍されています。 日本の学術研究をリードする若手研究者の育成に大きく貢献できることとなり、研究機関として喜ばしい限りです。宮脇さんの今後の活躍に期待いたします。 日本学術振興会 令和2年度特別研究員採用者 健康科学研究科博士後期課程 宮脇 裕 受入研究者：健康科学研究科 教授 森岡 周 研究課題名：「脳卒中患者における自己・外界由来感覚の自他帰属変容と身体機能回復との関連」 【関連リンク】 日本学術振興会ホームページ（DC2採用者一覧を参照ください） 大学院生の中野さんが日本学術振興会特別研究員に
2020.04.02
令和２年度入学生に学生証を交付しました。
2020年4月2日（木）、令和２年度の入学生に対して学生証等が交付されました。健康科学部349名（理学療法学科76名、看護医療学科99名、健康栄養学科101名、人間環境デザイン学科73名）、教育学部197名、健康科学研究科38名（修士課程35名、博士後期課程３名）、教育学研究科修士課程2名、助産学専攻科10名、臨床細胞学別科5名、あわせて601名の新しい畿央生が誕生しました。 新型コロナウイルス感染症の拡大を防止するため、今年度は残念ながら式典を見合わせ、学科等の単位で講義室に分かれ、開講に向けて必要な手続きを短時間でおこないました。新入生と教職員だけのこじんまりとした雰囲気の中でしたが、キャンパス周辺の桜とともに、新たな門出を祝う一日となりました。 保護者の皆様、ご親戚の皆様にはお子様の晴れの姿を見届けていただけず、大変申し訳ございませんでした。心よりお詫び申し上げます。 本日、人生の新たな一歩を踏み出すことになった皆さま、おめでとうございます。このような形になりましたが、教職員一同心より歓迎の意を表するとともに、皆さまが入学当初の目標を達成することができるよう、全力を尽くしてまいります。厳しいスタートとなりましたが、夢を力に変えて、ともにがんばりましょう。
2020.03.19
脳卒中後に自他帰属のエラーが生じることを上肢運動タスクで解明～ニューロリハビリテーション研究センター
私たちが動作の中で得ている感覚は、自分自身の運動により生じた「自己由来感覚」と、他者や外界から生じた「外界由来感覚」に大別できることが知られています。そして、これらの感覚を適切に区別する自他帰属のプロセスは、正確な運動を達成するために不可欠であることが明らかにされています。畿央大学大学院博士後期課程の宮脇裕氏と森岡周教授は、仁寿会石川病院リハビリテーション部の大谷武史室長と共同し、感覚運動障害を有する脳卒中患者が、運動に対する感覚フィードバックを適切に自他帰属できているのかを検証しました。この研究成果は、PLOS ONE誌（Agency judgments in post-stroke patients with sensorimotor deficits）に掲載されています。 研究概要 私たちは、日常生活において常に何らかの感覚刺激を得ながら動作を遂行しています。得られた感覚は、自分自身の運動によって生み出された感覚なのか、または自分が関与していない他者や外界から生じた感覚なのか、脳内で区別されると言われています。この区別は「自他帰属」と呼ばれており、これが上手くいかなくなると、「自分が運動を制御している感じ」である運動主体感が損なわれたり、不必要な感覚に基づいて運動を遂行してしまったりすることが明らかにされています。自他帰属の障害を招く疾患の一つとして脳卒中が疑われていますが、運動麻痺などの感覚運動障害が自他帰属に及ぼす影響は十分に明らかになっていません。 宮脇裕氏（畿央大学大学院博士後期課程、慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室）と森岡周教授は、大谷武史室長（仁寿会石川病院リハビリテーション部）と共同し、上肢運動課題を用いて、感覚運動障害を有する脳卒中患者の自他帰属について検証しました。その結果、健常高齢者に比べ脳卒中患者では、他者運動を自分の運動と判断してしまう誤った自他帰属をすることが示されました。また、興味深いことに、この誤帰属は非麻痺肢における運動でも同様に観察されました。 本研究のポイント ・脳卒中患者は、たとえ高次脳機能障害を有していなくとも、感覚フィードバックの誤帰属を起こしうる ・誤帰属は、非麻痺肢の運動でも起こりうる 研究内容 参加者は、モニタ上に水平に表示されたターゲットラインをなぞるように、ペンタブレット上で水平運動を遂行しました（図1）。この際、視覚フィードバックとしてカーソルが表示されました。カーソルの動きに、自分のリアルタイムの運動が反映されている場合（自己運動条件）と、事前に記録した他者運動が反映されている場合（他者運動条件）がありました。参加者は、自分の実際のペン運動とカーソル運動の時空間的な一致性に基づいて、カーソルが自己運動と他者運動のどちらを反映しているか判断することを求められました。 図1：実験装置 結果として、健常高齢者に比べ脳卒中患者では、他者運動条件において有意に誤帰属（他者運動のカーソルを自分の運動と判断）したことが示されました（図2）。また、この誤帰属は非麻痺肢で運動を遂行したときでさえ観察されました（図3）。 図2：脳卒中患者と健常高齢者間の比較 図3：麻痺肢と非麻痺肢間の比較 本研究の意義および今後の展開 正確な運動制御を達成するためには、適切な感覚の自他帰属が不可欠です。脳卒中患者の誤帰属がなぜ起こっているのか、またその影響はどのようなものなのかさらに精査することで、脳卒中リハビリテーションの新たな可能性を今後も探求していく必要があります。 論文情報 Yu Miyawaki, Takeshi Otani, Shu Morioka: Agency judgments in post-stroke patients with sensorimotor deficits. PLoS One, 2020. 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 宮脇裕（みやわき ゆう） E-mail: yu.miyawaki.reha1@gmail.com Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600
2020.03.07
【学生・保護者の皆さまへ】卒業証書等授与式に関するご案内（3/11･12追記）
既にお知らせいたしました通り、新型コロナウイルスによる感染症の拡大を受けて、今年度は卒業生、修了生全体での卒業式典および卒業パーティの実施を見送ることといたしました。 充実した学生生活の最後を飾る皆さんが楽しみにしてくださっている行事を見送ることは、本学といたしましてもまことに残念でなりませんが、現状では何よりも皆様の安全を守ることこそ第一と考え、このような結論に至りました。ご理解を賜れましたら幸甚に存じます。 なお、3月13日（金）には、各学科・専攻科・別科・研究科単位で卒業証書等授与式を、以下の通り実施することにいたしました。いずれも卒業生、修了生、教職員のみの場としますので、保護者等の付き添いの方の登学は控えていただきますようにお願いいたします。 【3月12日追記】 感染拡大防止を鑑み、下記に該当される方は出席をとりやめてください。 ・発熱等の風邪や咳などの呼吸器症状がみられる方 ・中国、韓国、イラン、イタリア、サンマリノなど新型コロナウイルスの感染が確認されている国から帰国して2週間以内の方 ◆3/13（金）卒業証書等授与式 会場◆ 【学部】 健康科学部 理学療法学科 10:00より P301講義室 看護医療学科 10:00より P201講義室 健康栄養学科 10:00より L101講義室 人間環境デザイン学科 10:00より R201講義室 教育学部 現代教育学科 10:00より KB04講義室 【大学院】 健康科学研究科 11:00より P302講義室 【専攻科】 助産学専攻科 11:00より P202講義室 【3月11日追記】 上記、本学会場で実施される卒業証書等授与式にお越しになる方は、遅くとも13:00までに学外へ退出、交通機関が空いている間に帰宅してください。 【別科】 臨床細胞学別科 16:00より 於：CTC梅田 ※本学各講義室は30分前より入室可能です。 ※出席を必須とする式典ではありません。ご自身の判断でお越しください。欠席された場合でも後日、学生支援センター窓口へお越しいただければ、卒業証書等は個別にお渡しいたします。 ※風邪の症状や発熱等がある場合は出席をお控えください。なお、マスク等のご用意もいたしかねますので、ご了承ください。 ※式の終了後は速やかに帰宅し、以後不要不急の外出は控えるようにしてください。 ※本学周辺の道路や、商業施設駐車場への駐停車は、短時間であっても地域住民の皆さまのご迷惑になりますので、厳にお慎みください。 ※在学生も登学の自粛期間ですので、残念ではありますが改めて登学自粛をお願いします。 ※今後、政府の方針を含めた情勢の変化によっては上記の予定の変更が生じる可能性はございます。その際にはホームページ等でお知らせをいたします。 新型コロナウイルスの動向はいまだ予断を許さぬものがあります。皆様くれぐれも体調管理にはお気を付けください。
2020.02.26
子どものメディア視聴は知覚バイアスと微細運動機能に悪影響を与えるわけではない～ニューロリハビリテーション研究センター
TV、DVD、インターネット、ゲームなどのメディア視聴は、子どもたちの認知発達（注意、言語、記憶、学習、実行機能）や運動発達に良い影響と悪い影響を与えることが知られています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らは、中井昭夫 教授（武庫川女子大学）、前田貴記 講師（慶應義塾大学）らと共同で、メディア視聴が子どもにおける知覚バイアスと微細運動機能に与える影響を調査しました。この研究成果は、Brain Sciences誌（Manual dexterity is not related to media viewing but is related to perceptual bias in school-age children）に掲載されています。 研究概要 メディア視聴は、子どもにおいて、肥満や睡眠障害など健康状態の悪化を引き起こすだけでなく、注意力の低下、言語発達の遅れなど認知機能にも悪影響があることが知られています。一方で、メディア視聴であっても、子供の年齢、親の養育態度、メディア・デバイス／コンテンツの種類、親との共同視聴などの要因によっては、認知機能や運動機能に良い影響をもたらすことも明らかになっています。しかしながら、メディア視聴が子どもの知覚バイアスや微細運動機能に与える影響は不明でした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らの研究チームは、学童期の子どもにおけるメディア視聴時間、メディア嗜好度、知覚バイアス、微細運動機能との関係を調査しました。その結果、年齢の増加に伴いメディア視聴時間が増加し、メディア視聴時間が増加するほどメディア嗜好度が増加することが確認されましたが、メディア視聴時間／メディア嗜好度は知覚バイアスや微細運動機能とは関連していないことが明らかにされました。一方で、知覚バイアスと微細運動機能との間には重要な関係性があることが示されました。※ ちなみに、ここでいう“知覚バイアス”とは、「身体からの情報（体性感覚）と目からの情報（視覚）のどちらを偏って知覚しやすいか？」についての指標です。 本研究のポイント ■ 学童期の子どもにおいて、メディア視聴は知覚バイアスや微細運動機能とは関連していない。 ■学童期の子どもにおいて、触覚情報と視覚情報がほぼ同時に提示されるときに、視覚情報を優先してしまう特性 （視覚バイアス）は、微細運動機能の低下と関連しているが、それとメディア視聴時間などは関係なかった。 研究内容 6～12歳の学童期の定型発達児100名を対象に、メディア視聴時間、メディア嗜好度、知覚バイアス、微細運動機能を測定しました。メディア視聴時間は、1日あたりの平均視聴時間を抽出し、メディア嗜好度は“とても好き”から“とても嫌い”までの7件法で抽出されました。知覚バイアスは「視覚-触覚時間順序判断課題*（下図左）」用いて測定されました。この課題では、様々な時間間隔で視覚刺激（緑色LEDの点滅）と触覚刺激（振動）が呈示され、子どもたちは視覚と触覚のどちらの刺激が早く（先に）呈示されたのかを回答します。例えば、実際には触覚刺激が先に呈示されたのに、「視覚刺激の方が早かった」と回答すれば、それは視覚バイアスが強いというように、視覚と触覚のどちらに偏り（バイアス）があるかを定量的に表す課題です。微細運動機能は、国際標準評価バッテリー（M-ABC-2）の手先の器用さテストが使用されました。 ＊Keio Method: Maeda T. Method and device for diagnosing schizophrenia. International Application No.PCT/JP2016/087182. Japanese Patent No.6560765, 2019. 左図：視覚-触覚時間順序判断課題 右図：知覚バイアスと微細運動機能との相関関係 結果として、年齢の増加とメディア視聴時間の増加、メディア視聴時間の増加とメディア嗜好度の増加には、相関関係がありました。しかしながら、メディア視聴時間／メディア嗜好度と知覚バイアス／微細運動機能との間には相関関係は認められませんでした。一方で、相関分析と階層的重回帰分析の結果、視覚への偏り（視覚バイアス）が強くなるほど、微細運動機能が低下するという関係性が認められ、微細運動機能が比較的低い子どもでは、視覚バイアスが強いことが示されました（図右）。 本研究の意義および今後の展開 一般的にも、メディア視聴は、子どもの発達に悪影響を与えると考えられており、実際に肥満、睡眠障害、摂食障害などの健康への影響をはじめ、様々な認知機能・運動機能への負の影響が示されています。しかしながら、本研究では、メディア視聴が子どもの知覚バイアスや微細運動機能に与える悪影響は認められませんでした。興味深いことに、本研究では、メディア嗜好度の7件法において、メディアについて少しでも嫌いと答えた児は皆無であり、子どもにおけるメディア嗜好の高さが窺えました。近年では、アクティブビデオゲームを用いた介入が、脳性麻痺や発達性協調運動障害といった運動障害に効果的であることも報告されています。これらのことは、メディア自体ではなく、メディアの使い方が重要であることを示唆しており、どのような要因が交絡因子となるのかについての更なる研究が求められます。 本研究では、視覚バイアスの増加が微細運動機能の低下と関連していることが示されました。しかしながら、図右の散布図を見ても分かるように、決して触覚バイアスの増加が微細運動機能の向上につながるわけではなく、知覚バイアスがどちらにも偏っていないことが、微細運動機能の向上につながる可能性が示唆されました。 論文情報 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Shuto T, Furukawa E, Osumi M, Nakai A, Maeda T, Morioka S. Manual Dexterity is not Related to Media Viewing but is Related to Perceptual Bias in School-Age Children. Brain Sci. 2020, 10(2), 100. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター准教授 信迫悟志Tel: 0745-54-1601Fax: 0745-54-1600E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2019.10.29
ヒトの過剰な疼痛回避行動を捉える実験～ニューロリハビリテーション研究センター
ヒトは痛みをともなう運動に対して、「全く動かない（＝過剰な回避）」、「痛みを避けながらも行動する（＝疼痛抑制行動）」、あるいは「避けずに動き続ける」などの行動をとりますが、各行動特性の詳細やどのような性格がそれぞれの行動をとらせるのかは明らかになっていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の西 祐樹 氏と森岡 周 教授らは、痛みをともなう運動を過剰に避ける人（＝全く動かなくなる人）は、痛みがなくなっても恐怖が残存しやすいことと、その行動には性格特性が関わっていることを明らかにしました。この研究成果はFrontier Behavioral Neuroscience誌（The avoidance behavioral difference in acquisition and extinction of pain-related fear）に掲載されています。 研究概要 痛みに対する回避行動は、身体を損傷から保護する短期的な利益がありますが、傷が癒えた後でもそれを続けてしまうと、痛みを長引かせる要因になることが知られています。博士後期課程の西 祐樹 氏は、「運動をすると痛みが与えられる」実験タスクをオリジナルに作成して、「自らの意志で痛みに対する行動を選択できる」実験環境で行動計測をしました。その結果、過剰な回避行動をとりやすい人は、運動開始に時間がかかりやすい（＝躊躇しやすい）行動特性が明らかになりました。また、この過剰な回避行動をとるグループは、痛み刺激を止めても運動の躊躇や恐怖反応が消えないことも明らかになりました。加えて、このグループは、「特性不安」や「リスクに対して過剰に反応する損害回避気質」が高いという性格を有していました。 本研究のポイント ■ 過剰な回避行動をとる人は、運動の開始時に「運動の躊躇」が認められました。 ■ そして、過剰な回避行動をとる人は、痛み刺激がなくなっても「運動の躊躇」と「恐怖反応」が残存していました。 それとは対照的に、痛みを避けながらでも行動し、痛みを避けることなく行動する人たちは、痛み刺激がなくなると同時に恐怖反応も消失しました。 ■ 過剰な回避行動を示す人は、「特性不安」や「リスクに対して過剰に反応する損害回避気質」を有していました。 研究内容 健常者を対象に、タッチパネルを用いた運動課題を行いました（図１）。 この運動課題では、被験者がタッチパネルを塗りつぶしている間は痛み刺激が与えられます。痛みを恐がらない被験者は塗りつぶす行動を続けられますが（＝疼痛行動）、痛みを過度に恐がってしまう被験者は塗りつぶし行動を止めます（＝過剰な回避行動）。加えて、この実験では、特定の運動方向（下図 水色部分）に特定の速度で塗りつぶすと、痛み刺激が弱くなる仕掛けにしていました（＝疼痛抑制行動）。この仕掛けをすることで、被験者を「過剰な回避行動をとる人」、「疼痛抑制行動をとる人」、「疼痛行動をとる人」に分けることができます。 図１：疼痛回避行動パターンを捉える実験手続き この運動課題は、以下の4つの段階で行われました。 １. 練習段階：単なる塗りつぶし行動をしてもらう。 ２. 獲得段階：塗りつぶし行動をしている間は痛みが与えられる。 ３. テスト段階：被験者に「特定の運動方向に特定の速度で塗りつぶすと痛み刺激が弱くなる仕掛けになっている」ことを説明した後に、獲得段階と同じように運動に痛みがともなう状況で塗りつぶしをしてもらう。 ４. 消去段階：塗りつぶし行動をしても痛みが与えられない。 実験の結果、行動パターンから被験者を３つのグループ「過剰な回避行動をとるグループ」、「疼痛抑制行動をとるグループ」、「疼痛行動をとるグループ」に分けることができました。 過剰な回避行動をとる人は、運動の開始に時間がかかる、すなわち「運動の躊躇」がみられました。また、興味深いことに、痛み刺激を止めても、運動の躊躇と恐怖反応が、痛みがなくなった消去段階にも残存しており、生理学的データで定量化された恐怖反応も同様に消去段階で残存していました（図２）。これは、過剰な回避行動をとる人は、“動くことが恐い（＝運動恐怖）” を学習しやすいことを意味します。 図２：それぞれの行動パターンをとるグループの運動躊躇と恐怖反応 痛みをともなう行動についての価値観は、それぞれのグループ間に差はありませんでしたが、過剰な回避行動をとるグループは、損害回避気質や特性不安が高いことが明らかになりました（図３）。この結果から、過剰な回避行動はその人の性格特性によって決定づけられる可能性が示唆されました。つまり、不安になりやすい慎重タイプの性格が、過剰な回避行動をとりやすい要因であることが分かりました。 図３：それぞれの行動パターンをとるグループの性格特性 本研究の意義および今後の展開 この研究結果は、回避行動を詳細に評価することの重要性を示唆しました。また、臨床場面で個人の痛みを評価するときには、個人の気質や過去の経験、思考の側面を配慮することも重要であることが分かりました。今後は、痛み患者における回避行動を定量的に評価し、痛みの慢性化に寄与するのか調査する予定です。 論文情報 Nishi Y, Osumi M, Nobusako S, Takeda K, Morioka S. Avoidance Behavioral Difference in Acquisition and Extinction of Pain-Related fear. Frontiers in Behavioral Neuroscience 2019. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） 博士後期課程 西祐樹（ニシ ユウキ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2019.10.25
令和元年度「理学療法特別講演会」を開催しました。
2019年10月19日（土）に畿央大学にて畿桜会（同窓会）主催の「理学療法特別講演会」が開催されました。理学療法特別講演会は、畿桜会が主催し、年に1度、理学療法学科卒業生に向けてリカレント教育（卒業後も幅広い知識を養う）のために行い、受講料1000円にて卒業生以外の医療関係者にも公開しているものです。 今回は広島大学病院より平田和彦先生をお招きし、「スポーツを通じた共生社会の実現～障がい者スポーツへの関わりを通して～」というテーマでご講演いただきました。 平田先生は、広島県において、障がい者スポーツをされている方々のメディカルチェックに加えて、プロスポーツの世界でご活躍されているアスリートのサポートの他に、研究事業もなされています。今回の講演会には約40名が受講して、障がい者スポーツについての概論や、先生が実際に行われているサポート内容、研究の内容、そして2020年に開催される東京パラリンピックに向けて、これからの障がい者スポーツの展望についてお話ししていただきました。 広島県では、平田先生が勤務されている広島大学病院スポーツ医科学センターが中核となり、県や市など地方公共団体とも協力して障がい者スポーツの支援事業を行っています。病院だけでなく、社会全体で障がい者スポーツを支えていく取り組みについて、関西地方ではどのようなことが行われているのか知らなかったので、今回お話しを聞くことができ、とても良い機会になりました。 また講義中、とても心に残った言葉があります。それは「障がい者問題は自分事」という言葉です。 私たちが現在関わっている「障がい者」（ここでは、身体障がい者の他に精神・知的障がいを持った方も含みます）というと全くの他人事と思われますが、将来自分が何かの病気や怪我を負った場合にも、「障がい者」となり得るのです。そうなった場合、現在関わっている「障がい者」は将来の自分を支援しているのと同じことであり、他人事ではなく“自分事”と捉えることが大切だ、という説明でした。 私たち理学療法士はもちろん、現在の日本にとって、多くの方々が知っておくべき考えです。そうして障がい者支援・障がい者スポーツともにさらに理解が深まることが好ましいのではないかと思います。 2020年には東京オリンピックに続き東京パラリンピックも行われます。今回の講義を受けて障がい者スポーツへの興味も沸き、パラアスリートの動向に関しても今まで以上に注目していこうと思いました。 来年度も理学療法講演会は開催予定ですので、たくさんの方々のご参加をお待ちしております。 畿央大学理学療法学科10期生代表幹事 石川 奈穂
2019.09.19
第5回畿央大学シニア講座「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」を開催しました。
令和元（2019）年9月18日（水）、畿央大学では地域のシニア世代の方々を対象に、「健康」と「教育」について学びを深めるための「畿央大学シニア講座」を開催しました。毎回人気で恒例となったこの講座は、今回で5回目の開催となります。 今回は「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」と題して、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの大住倫弘准教授と、東京大学医学部附属病院麻酔科・痛みセンター住谷昌彦准教授に講師となっていただき、参加者42名の皆様に最新の知見を学んでいただきました。 まず、大住先生が講師となり、講義形式でレジュメを確認しながら「腰痛のメカニズム」や「痛み」について学びました。参加者の皆さんは生活を送る中で、それぞれの感じている痛みと付き合いながら日々過ごされているためか、講義内容に熱心に耳を傾けておられました。 引き続き、どれくらいの運動強度が継続的にする運動として望ましいかを考えるために、通常の心拍数を測った後、軽い足踏みをして再度心拍数を測り、望ましい運動強度を体感していただきました。また、腰痛に有効なストレッチをいくつか学び、実際に体が柔らかくなったと実感される方が多数いらっしゃいました。 少しの休憩をはさんだ後、引き続いて住谷先生からの講義を実施していただきました。住谷先生からもまずは講義形式で脳科学（様々な感覚）と痛みの関係性を学びました。 自身の体のバランスを感じるようなストレッチなどをはさみ、腰痛の解消につながる運動を行い、ロコモティブ症候群の悪循環モデルなども学びながら、運動をしないということが様々なことに対していかに悪影響を及ぼすのかということを知っていただきました。「痛みがあったら安静にしなければならない」という世間の通例は間違いで、骨折などが確認できないのであれば軽い運動を継続的に行うべきだと先生が話されたときには、参加者の皆さんが非常に大きな関心を示されていました。薬物療法と運動療法をバランスよく行っていくことが、QOL（生活の質）の改善につながるということを、住谷先生の分かりやすい説明とともに理解していただくことができました。 参加者の方からは、「科学的であり、説得力がありました」「運動を頑張って続けていこうという動機付けになりました」「簡単に効果のある運動方法を教えて頂き満足です」などの声を多数いただき、第5回シニア講座は好評のうちに終了しました。 畿央大学では今後も地域社会と連携し、様々な形で地域貢献、社会貢献に取り組んでまいります。 【関連記事】 第4回畿央大学シニア講座 第3回畿央大学シニア講座 第2回畿央大学シニア講座 第1回畿央大学シニア講座
2019.07.19
予測－結果の不一致と運動主体感の関係〜ニューロリハビリテーション研究センター
「この行為を引き起しているのは自分だ」という感覚を“運動主体感”といいます。運動主体感は、予測と実際の感覚結果が一致することによって引き起こされる感覚であることが知られています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの森岡 周 教授と大住倫弘 准教授らは、明治大学理工学部の嶋田総太郎 教授、慶應義塾大学の前田貴記 講師らと共同で、予測－結果の一致だけで運動主体感が構成されていない可能性を実験的に示しました。この研究成果は，PLoS One誌（The relationship and difference between delay detection ability and judgment of sense of agency）に掲載されています。 研究概要 「この行為を引き起しているのは自分だ」という“運動主体感”は、「この行為によってどのような感覚が引き起こされるか」という予測と、実際の感覚結果の一致によってもたらされる感覚と考えられてきましたが、互いがどれほど密接な関係にあるのかは不明でした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの森岡 周 教授と大住倫弘 准教授らは、明治大学理工学部の嶋田総太郎 教授、慶應義塾大学の前田 貴記 講師らと共同で、予測－結果の不一致に気づく時間窓と、予測－結果の不一致によって運動主体感が損なわれる時間窓との関係を調査しました。その結果、予測－結果の不一致に気づきやすい被験者ほど運動主体感を損ないやすい傾向があることが確認されましたが、互いの関係は決して強固なものではないことも明らかにされました。この結果は、運動主体感は単なる予測－結果の一致だけで構成されている感覚ではなく、それ以外の要因によって修飾されることを示唆するものです。 本研究のポイント 運動主体感は、予測－結果の一致／不一致だけによって左右されるものではない可能性を示した。 研究概要 １．予測－結果の不一致に気づく時間窓の計測 健常大学生を対象に、映像遅延システム（図１）の中で人差し指を１回だけ動かしてもらいます。映像遅延システムでは、被験者の手の鏡像をビデオカメラで捉えて、そのカメラ映像を「映像遅延装置」経由でモニターへ出力させます。出力されたモニター映像を鏡越しに見ることによって自分の手を見ることができます。また、映像遅延装置によって作為的に映像出力を時間的に遅らせることができます。この遅延時間を100, 200, 300, 400, 500, 600, 700, 800, 900, 1000ミリ秒の10条件設定をして、被験者がどのくらいの遅延時間で遅延に気づくことができるのかを定量化しました（図3左）。 図１：映像遅延システム ２．予測－結果の不一致によって運動主体感が損なわれる時間窓の計測 健常大学生を対象に、Agency attribution task（Keio method: Maeda et al. 2012, 2013）を実施してもらいました（図２）．被験者のボタン押しによって画面上の■がジャンプするようにプログラムされており、さらにボタン押しと■ジャンプの間に時間的遅延を挿入することができ、この遅延時間を100, 200, 300, 400, 500, 600, 700, 800, 900, 1000ミリ秒の10条件設定をしました。そして、被験者は“自分が■を動かしている感じがするかどうか”を回答するように求められ、被験者がどのくらいの遅延時間で運動主体感が損なわれるのかを定量化しました（図３左）。 図２：Agency attribution task（Keio method） そして、「遅延に気づく時間窓」と「運動主体感が損なわれる時間窓」の相関関係を算出したところ、お互いに一定の関係が認められるものの、その関係は決して強固なものではありませんでした（図３右）。 図３：「遅延に気づく時間窓」と「運動主体感が損なわれる時間窓」の関係 本研究の臨床的意義および今後の展開 運動主体感はリハビリテーションを進める上で欠かすことのできないものです。その運動主体感のメカニズムの一端を明らかにすることができましたが、どのような要因によって運動主体感が修飾されるのかは、今後の研究で明らかにしていかなければなりません。 関連する先行研究 Shimada S et al. Rubber hand illusion under delayed visual feedback. PLoS One. 2009 Jul 9;4(7):e6185. Maeda T, Kato M, Muramatsu T, Iwashita S, Mimura M, Kashima H. Aberrant sense of agency in patients with schizophrenia: forward and backward over-attribution of temporal causality during intentional action. Psychiatry Res. 2012 Jun 30;198(1):1-6.Maeda T, Takahata K, Muramatsu T, Okimura T, Koreki A, Iwashita S, Mimura M,Kato M. Reduced sense of agency in chronic schizophrenia with predominantnegative symptoms. Psychiatry Res. 2013 Oct 30;209(3):386-92. 論文情報 Osumi M, Nobusako S, Zama T, Yokotani N, Shimada S, Maeda T, Morioka S. The relationship and difference between delay detection ability and judgment of sense of agency. PLoS One. 2019 Jul 9;14(7):e0219222. なお、本研究は明治大学理工学部 嶋田総太郎教授、慶應義塾大学 前田 貴記 講師らと共同で行われたものです。また、本研究は文部科学省 科学研究費補助金 新学術領域研究「脳内身体表現の変容機構の理解と制御」の支援（研究課題番号 17H05915）を受けて実施されました。 問い合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授／センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2019.07.04
脳卒中患者における自己と他者の運動観察による影響の違いを明らかに～健康科学研究科
脳卒中後のリハビリテーションとして、他者の運動を観察する「運動観察療法」があります。近年では、他者の運動を観察するだけではなく、自分の運動を観察する効果が報告されています。自己の身体表象に関わるのは右前頭・頭頂ネットワークであり、自己の運動観察では右前頭・頭頂領域が活動することが報告されています（Fuchigami and Morioka 2015）。このように、自己観察と他者観察で活動する脳領域が異なるため、大脳皮質の左右どちらが損傷したのかによって、運動観察の効果に違いが生じる可能性が考えられますが、それは明らかになっていませんでした。畿央大学大学院 渕上健氏（博士後期課程）と森岡周教授は、右半球損傷者では自己の運動観察に比べ、他者の運動観察の方が鮮明なイメージを惹起させ、パフォーマンスが改善しやすいことを明らかにしました。この知見は、脳卒中者に運動観察療法を実施する場合、損傷側によって自己を観察させるのか、他者を観察させるのかを検討する重要性を示唆しています。 この研究成果は、Stroke Research and Treatment誌（Differences between the influence of observing one’s own movements and those of others in patients with stroke）に掲載されています。 本研究のポイント ■ 脳卒中者を右半球損傷者と左半球損傷者に分け、自己の運動観察と他者の運動観察のどちらがパフォーマンスに影響する のかを検証した。 ■ 右半球損傷者では、自己に比べ他者の運動観察の方が鮮明なイメージを惹起させ、パフォーマンスへの影響が強かった。 研究概要 34人の脳卒中片麻痺者が実験に参加しました。課題は脳卒中者でも安全かつ容易に実施することができるという理由で、座ったままでの非麻痺側下肢によるステップ運動としました。運動観察は運動イメージや運動実行に影響することからパフォーマンステストにはステップ運動のイメージ時間と実行時間を用いました。実験は、運動観察の前にステップのイメージ時間と実行時間を計測し、運動観察を行い、再びステップのイメージ時間と実行時間を計測するという手順で行いました（図1）。 図１：実験の流れ 自己の運動観察では、実行時間を計測中に撮影した自分の映像を0。5倍速で再生して観察し、他者の運動観察では、自分と同じ運動実行時間の他者の映像を0。5倍速で再生して観察しました。運動観察中は、身体は動かさずに映像と同じようにステップすることをイメージするよう指示し、その時のイメージの鮮明度をthe Kinesthetic and Visual Imagery Questionnaire (KVIQ)の段階付で評価しました。データの解析について、イメージ時間と運動実行時間は観察後の時間から観察前の時間の差分を算出しました。差分が大きい方が観察の影響を強く受けたということになります。KVIQは 視覚イメージ項目と筋感覚イメージ項目に分けました。各評価項目について、損傷半球（右半球損傷vs左半球損傷）と観察条件（自己vs他者）について比較しました。 図２：結果 その結果、右半球損傷者において、他者の運動観察は自己に比べKVIQの筋感覚イメージ得点が高く（図2d）、イメージ時間と実行時間の差分が大きいことが明らかになりました（図2a、 b）。左半球損傷者において、自己の運動観察は他者に比べイメージ時間の差分が大きいことがわかりました（図2a）。損傷半球間での比較では、他者の運動観察において右半球損傷者が左半球損傷者に比べイメージ時間の差分が大きいことを認めました（図2a）。このように損傷半球によって自己と他者の運動観察による影響に違いがあることが示されました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果は、脳卒中者に対して運動観察療法を実施する場合、脳の損傷側によって自己の運動観察と他者の運動観察のどちらを用いるべきか検討する必要性と、右半球損傷者では他者の運動観察の方が効果的である可能性を示唆しています。しかし、本研究は非麻痺側下肢のパフォーマンスを用いて即時効果のみを調査しているため、麻痺側下肢のパフォーマンスで検証する必要があります。また、運動観察療法の効果的な方法を見つけるためにも、この結果のメカニズムについて検討していくことが必要で、今後検証していく予定です。 論文情報 Fuchigami T，Morioka S． Differences between the influence of observing one’s own movements and those of others in patients with stroke． Stroke Res Treat 2019 問い合せ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 渕上 健（フチガミ タケシ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: fuchigaminet@yahoo.co.jp 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 教授／センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2019.07.03
第14回日本訪問リハビリテーション協会学術大会で大学院生が最優秀賞に！～健康科学研究科
2019年6月29日（土）・30日（日）に開催された第14回日本訪問リハビリテーション協会学術大会で、本学健康科学研究科博士後期課程に在籍する尾川達也さん（西大和リハビリテーション病院理学療法士）が昨年度発表した演題に対して最優秀賞を受賞されました。おめでとうございます！ 演題「訪問リハビリテーション利用者における社会参加の実態－屋外歩行の自立可否による特徴の比較－」 ご本人の学会参加レポートは、ニューロリハビリテーション研究センターHPでご覧になれます。 【関連リンク】 ニューロリハビリテーション研究センター教員・大学院生一覧
2019.06.11
ニューロリハビリテーションセミナー“リハビリテーションのための人間理解”を開催しました。
2019年6月8日（土）、3年ぶりに『ニューロリハビリテーションセミナー』が開催され、全国各地から300人以上の方が参加してくださいました。 前回のまでのニューロリハビリテーションセミナーでは、「○○の脳内機構」や「○○のニューロリハビリテーション」というタイトルでセミナーを開催していましたが、休止中の３年間に『そもそも、人間の行動あるいは認知・社会性の根本的理解が必要ではないか？』という考えに至り、今回のセミナーでは“リハビリテーションのための人間理解”ということを主眼に構成しました。そのため、今回のセミナーでは、認知・運動制御・学習・社会性・身体性・発達から人間を理解することを試みました。 以下、今回の“リハビリテーションのための人間理解”講義内容と簡単な概略です。 ●「生活の基盤となる注意のメカニズム」（森岡 周） “注意”の機能を細かく分類しながら、それぞれのメカニズムについて概説。 ●「社会とつながる脳と心のメカニズム」（松尾 篤） 社会ネットワークのサイズ・共感・利己／利他的・感情などについて概説。 ●「運動学習をもたらす身体メカニズム」（冷水 誠） 運動学習の種類とそれぞれの神経メカニズムについて概説。 ●「自己および環境から影響される痛みのメカニズム」（前岡 浩） 痛みが心理社会的背景によって影響を受けること示したエビデンスを紹介。 ●「しなやかな歩行を支えるメカニズム」（岡田洋平） 単なる平地歩行だけでなく、あらゆる環境で臨機応変に歩くことのできるメカニズムを概説。 ●「身体性を形づくる感覚運動メカニズム」（大住倫弘） 身体性を形づくるのは、感覚運動の統合だけではなく、それより高次な認知的要素が必要であることを概説。 ●「子どもの健やかな発達メカニズム」（信迫悟志） 自他区別・身体表象・共感・視点取得・利他性などの発達を幅広く概説。 今回のセミナーは、講師にとっても非常に挑戦的な構成にしており、どこまで参加された皆さんと共有できるか心配しておりましたが、アンケートの回答をみていると、セミナー形式にして正解だったと実感しています。また、個別対応での質疑応答では、非常にハイレベルな質問が飛び交い、こちらも更に研究をしていかなければならないと体感しつつ、皆さんの日々の努力に感激するところでした。今後とも、皆さんとディスカッションできることを楽しみにしいますので、次回（2020年 2月22日『人間理解からリハビリテーションへ』）も、どうぞ宜しくお願い致します。 2/22（土）開催「人間理解からリハビリテーションへ」は、2019年12月中旬に受付を開始する予定です。
2019.05.27
慢性腰痛者の運動恐怖は、腰の曲げ伸ばし動作を緩慢にさせる～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
慢性腰痛者には“腰を曲げるのが怖い”と訴える方が多く、これは「運動恐怖（Kinesiophobia）」と呼ばれています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 大住倫弘 准教授、森岡 周 教授および大学院生と研究員らは、東京大学医学部付属病院緩和ケア診療部 住谷昌彦 准教授、甲南女子大学理学療法学科 西上智彦 准教授、壬生 彰 助教らと共同で、地域在住の慢性腰痛者における運動恐怖が、運動にどのような影響を及ぼすのかを明らかにしました。この研究成果はEuropean Spine Journal誌（Kinesiophobia modulates lumbar movements in people with chronic low back pain: a kinematic analysis of lumbar bending and returning movement）に掲載されています。 “運動恐怖”とは、「動かすと痛くなりそうで怖い」あるいは「（再）損傷をしそうで動かすのが怖い」という感情です。この運動恐怖は、慢性腰痛者の日常生活動作を悪くすることが多くの研究で明らかになっていましたが、具体的に、どのような運動異常をもたらすのかは分かっていませんでした。 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 大住倫弘 准教授，森岡 周 教授らの研究グループは、地域在住の慢性腰痛者を対象に「腰の曲げ伸ばし」動作を計測しました（下図１）。その結果、運動恐怖がある慢性腰痛者は、「動き始めに時間がかかる」ことと、「腰の曲げ伸ばし方向を切りかえるのに時間がかかる」ことを明らかにしました。“運動恐怖”は目には見えないものではありますが、それが運動に表出されていることを明らかにしたとともに、運動恐怖をシンプルな運動計測で客観的に捉えられることを明らかにしたこととなります。 本研究のポイント 腰の曲げ伸ばし運動における「運動の開始」と「運動方向の切り返し」は、運動恐怖によって修飾されることを明らかにしました。 研究内容 無線タイプの電子ゴニオメーターを用いて、域在住の慢性腰痛者を対象に「腰の曲げ伸ばし」動作を計測しました（下図１）。具体的には、計測に参加した慢性腰痛者は、「合図の音が鳴ったら、できるだけ大きく・速く腰を曲げて、すぐに元の姿勢に戻って下さい」と指示をされて運動タスクを実施しました。 図１：腰の曲げ伸ばし動作と解析区間 そして、本研究では、腰の曲げ伸ばし運動を以下の４つの相に分けて分析をしました。 Phase 1: 合図音から腰曲げ動作が始まるまで Phase 2: 腰曲げ動作開始から腰曲げの速度が最大になるまで Phase 3: 腰曲げ動作最大速度の時点から腰伸ばし動作の速度が最大になった時点まで Phase 4: 腰伸ばし動作最大速度の時点からもとの姿勢に戻るまで 図２：各動作相における時間を比較した結果 その結果、運動恐怖がある慢性腰痛者においてのみ、Phase 1とPhase 3に時間がかかることが明らかになりました。このことは、運動への“躊躇（initial hesitation）”あるいは“凍結（freezing-like behavior）”のような現象であり、いずれも腰椎を過剰に保護しようとしたゆえにもたらされると考えられています。 本研究の臨床意義および今後の展開 “運動恐怖”は目には見えづらいものではありますが、それを運動計測によって客観的に捉えた点は、非常に臨床的意義があります。今回は地域在住の慢性腰痛者が対象でしたので、過去の研究と比較しても顕著な運動障害は認められませんでしたが、運動開始あるいは運動方向の切り返しは、腰痛が重症化する前にも出現する初期症状であることが考えられます。今後は、これをリハビリテーションによって改善させることができるのかが検証される予定です。 論文情報 Osumi M, Sumitani M, Otake Y, Nishigami T, Mibu A, Nishi Y, Imai R, Sato G, Nagakura Y, Morioka S. Kinesiophobia modulates lumbar movements in people with chronic low back pain: a kinematic analysis of lumbar bending and returning movement. Eur Spine J. 2019 May 21. doi: 10.1007/s00586-019-06010-4. 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 准教授 大住 倫弘（オオスミ ミチヒロ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: m.ohsumi@kio.ac.jp
2019.04.11
心理的因子と痛みの関係における中枢性感作の媒介効果～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
中枢性感作は、心理的因子とともに痛みを増悪する因子であることが報告されています。しかし、中枢性感作と心理的因子がどのような関係性で痛みを増悪しているかは明らかにされていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の重藤隼人氏と森岡周教授らは、外来を受診している筋骨格系疼痛患者を対象に媒介分析を用いて、心理的因子が中枢性感作をもたらして痛みを重症化させていることを明らかにしました。この知見は、今後中枢性感作に焦点をあてた介入手段の重要性を示唆するものとして期待されます。この研究成果は、Pain Research and Management誌（The Mediating Effect of Central Sensitization on the Relation between Pain Intensity and Psychological Factors: A Cross-Sectional Study with Mediation Analysis）に掲載されています。 本研究のポイント ■ 心理的因子が中枢性感作をもたらして、痛みを重症化させているという仮説を、媒介分析を用いて検証した。 ■ 媒介分析の結果、不安、抑うつ、破局的思考と痛みとの関係において中枢性感作の媒介効果を認めた。 研究内容 外来受診患者を対象に、中枢性感作の評価として「中枢性感作」(Central Sensitization Inventory:CSI)、「痛み」（Short-form McGill Pain Questionnaire-2：SFMPQ2)、「破局的思考」（Pain Catastrophizing Scale-4：PCS)、「不安・抑うつ」（Hospital Anxiety and Depression Scale：HADS)、「運動恐怖」（Tampa Scale for Kinesiophobia-11：TSK) を評価しました。独立変数を「不安」、「抑うつ」、「破局的思考」、「運動恐怖」、従属変数を「痛み」、媒介変数を「中枢性感作」としたブートストラップ法による媒介分析を行いました。 媒介分析の結果、各心理的因子と疼痛強度における総合効果は「不安」、「抑うつ」、「破局的思考」、「運動恐怖」で認められましたが、直接効果は「破局的思考」のみ認められ、他の心理的因子では認められませんでした。また、媒介変数を「中枢性感作」とした間接効果は「不安」、「抑うつ」、「破局的思考」で認められました (図1) 図1：心理的因子と痛みの関係における中枢性感作の媒介効果 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究成果は、心理的因子によって増悪する痛みが中枢性感作を介して引き起こされていることを示唆するものです。そのため、中枢性感作に焦点をあてた介入手段の重要性を提唱する臨床研究となります。 論文情報 Shigetoh H，Tanaka Y，Koga M，Osumi M，Morioka S The Mediating Effect of Central Sensitization on the Relation between Pain Intensity and Psychological Factors: A Cross-Sectional Study with Mediation Analysis. Pain Research and Management 2019 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長 森岡 周（モリオカ シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2019.04.02
平成31年度入学式を行いました。
2019（平成31）年4月2日（火）、畿央大学健康科学部334名、教育学部203名、健康科学研究科28名（修士課程23名、博士後期課程5名）、教育学研究科修士課程2名、助産学専攻科10名、臨床細胞学別科3名、あわせて580名の新しい畿央生が誕生しました。学部は午前10時、大学院・専攻科・別科は午後3時から入学式を行いました。 冬木記念ホールで開催された学部の入学式では、学科長が新入生を一人ひとり呼名し、冬木正彦学長による入学許可をいただきました。 学長式辞では「建学の精神『徳をのばす、知をみがく、美をつくる』を実践し、充実した大学生活を送ってほしい」と述べられました。 続いてご来賓の山村吉由広陵町長、香芝市の吉田弘明市長、岡﨑亜矢子後援会長よりエールをいただきました。 新入生代表の理学療法学科１回生の大澤一輝さんから宣誓、在学生代表の長あかりさんから歓迎の言葉があり、閉式となりました。 閉式後には、学部長・学科長・1回生の担任の教員紹介、畿央パフォーマンスチーム「KiPT」とアカペラ部「ADVANCE#」による学歌披露・歓迎LIVEパフォーマンスで新入生を歓迎しました。 午後3時からは大学院健康科学研究科・教育学研究科・助産学専攻科および臨床細胞学別科の入学式が行なわれました。入学生全員の名前が読み上げられ、入学を許可された後、それぞれの研究科長・専攻科長・別科長から祝辞をいただき、より高度な学びと研究活動に向けての決意を固める日となりました。 公式Facebookページでは入学式のフォトレポートをご覧になれます。
2019.03.18
平成30年度卒業証書・学位記･修了証書授与式を行いました。
平成30年度卒業証書・学位記・修了証書授与式が3月15日（金）、冬木記念ホールにて挙行され、健康科学部317名（理学療法学科64名・看護医療学科91名・健康栄養学科98名、人間環境デザイン学科64名）、教育学部215名、助産学専攻科8名、大学院26名（健康科学研究科修士課程16名、博士後期課程4名、教育学研究科修士課程6名）の合計566名を送り出しました。 午前10時に開式し、国歌・学歌の斉唱の後、学部学科ごとの代表者に卒業証書・学位記・修了証書が手渡されました。その後、学長表彰が行われ、特に優秀な成績を修めた学生が各学科から1名選ばれ、表彰状と記念品が手渡されました。 冬木正彦学長による式辞では、「卒業してからも、建学の精神である『徳をのばす、知をみがく、美をつくる』を実践し、常に仲間との絆や支えてくださる周囲の皆さんへの感謝の気持ちを忘れず、社会で大いに活躍してください。」という言葉が送られました。 続いて山村吉由広陵町長、岡崎亜矢子後援会長、唄大輔畿桜会長よりご祝辞をいただきました。 その後、学生自治会である畿友会長の大津留黎さんが在学生を代表して送辞を、卒業生を代表して現代教育学科の松岡紗夜さんが答辞を述べました。 卒業生の皆さん、おめでとうございます。 大学公式facebookページに式典のフォトレポートを掲載しておりますので、合わせてご覧ください。 （facebookアカウントをお持ちでない方もご覧になれます）