2024.10.02

脳卒中患者の日常生活環境における歩行制御の異質性～ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中による歩行障害は歩行速度の低下や歩行不安定性・非対称性の増大等を特徴とし、転倒リスクや生活範囲の狭小化、生活の質に不利益をもたらします。しかし、個々の患者においてこれらの歩行の特徴がどのように関係しているのかは不明でした。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター および 長崎大学生命医科学域（保健学系）西 祐樹氏らは、ネットワーク分析を用いた因果探索を行い、日常生活環境における歩行の時空間的パラメータ間の因果関係を明らかにするとともに、その因果関係に3つのパターンがあることを明らかにしました。この研究成果はIEEE transactions on neural systems and rehabilitation engineering誌(Modeling the Heterogeneity of Post-Stroke Gait Control in Free-Living Environments Using a Personalized Causal Network)に掲載されています。 研究概要 脳卒中患者の多くは歩行速度の低下や歩行不安定性・非対称性の増大等を特徴とした歩行障害を呈し、転倒リスクや生活範囲の狭小化、生活の質の低下を引き起こします。特に日常生活環境においては、様々な文脈や環境に応じた歩行速度の調整等の歩行制御が求められます。近年、慣性センサー技術の進歩により、日常生活における歩行制御が明らかになってきました。一方、これまでの手法では、歩行の時空間パラメータを距離や時間の平均値として扱っており、歩行の連続性や歩行制御の変化を十分に捉えきれていませんでした。また、上記の歩行パラメータは相互に関係しており、従来の歩行制御モデルでは、脳卒中患者の歩行速度は主に歩調によって決定されますが、歩幅や歩行非対称性が歩行速度に与える影響には一貫性はありませんでした。つまり、脳卒中の歩行制御には個別性があることが推測されます。脳卒中患者個々の歩行制御モデルの構築と類型化は歩行機能の相互作用への洞察を深め、個別化されたリハビリテーション戦略に貢献することが期待されます。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター および 長崎大学生命医科学域（保健学系）西 祐樹らは、脳卒中患者の日常生活環境における歩行を計測し、ネットワーク分析を用いて、脳卒中患者個々の歩行制御モデルを構築するとともに、クラスター分析による類型化を行いました。その結果、日常生活環境における歩行の時空間的パラメータ間の因果関係を明らかにするとともに、その因果関係に3つのパターンがあることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 脳卒中患者の日常生活環境における個々の歩行制御の異質性を分析した。 ■ 脳卒中患者の歩行制御モデルは3つのクラスターに類型化された。 ■ これら3つのクラスターは歩幅速度の調整能、Fugl-Meyer assessment、歩幅の非対称性、歩幅によって説明可能であった。 研究内容 本研究の目的は、脳卒中患者の日常生活環境における個別の歩行制御モデルを構築し、類型化することでした。そこで、脳卒中患者を対象に腰部に加速度計を装着し、日常生活環境において24時間計測しました。計測された加速度データから歩行の時空間変数を算出し、Linear Non-Gaussian Acyclic Model(LiNGAM)を使用して歩行の連続性を考慮した時系列的因果探索を行い、各患者における有向非巡回グラフ(DAG)を作成しました。次にスペクトルクラスタリングを使用して各患者のDAGを類型化しました。最後に類型化されたDAGの特徴を分析するために、ベイズロジスティック回帰に基づいた特徴選択を行いました。 本研究における脳卒中患者の歩行制御モデルは以下の3つのクラスターに類型化されました: クラスター 1;歩行の非対称性と歩行の不安定性が高く、主にケイデンスに基づいて歩行速度を調整する中等度の脳卒中患者、クラスター 2;主に歩幅に基づいて歩行速度を調整する軽度の脳卒中患者、クラスター 3;主に歩幅とケイデンスの両方に基づいて歩行速度を調整する軽度の脳卒中患者。これらの 3 つのクラスターは、歩幅速度の調整能、Fugl-Meyer assessment、歩幅の非対称性、歩幅という 4 つの変数に基づいて正確に分類できました。これらの脳卒中患者における歩行制御モデルのパターンは、歩行制御の異質性と脳卒中患者の機能的多様性を示唆しています。   図1：脳卒中患者の日常生活環境における歩行制御モデル　© 2024 Yuki Nishi 全参加者と各クラスターにおけるDAGの可視化。(a) 全参加者のDAG、(b) クラスター1のDAG、 (c) クラスター2のDAG、 (d) クラスター3のDAG。ノードの色はノードの次数、エッジの色はエッジの重み、エッジの幅は占有率（クラスター内で各エッジを持つ人の割合）を表す。   本研究の意義および今後の展開 脳卒中患者における特徴的な歩行障害間の相互作用を理解し、異質性を明らかにすることは、個別性の高い精密リハビリテーションの基礎となります。歩行制御の個々のネットワークを解読することで、歩行速度の向上などの望ましい機能改善に関連する歩幅や歩行の非対称性などの特定の歩行障害をターゲットにした正確な介入を開発できます。このアプローチにより、よりオーダーメイドで効果的な治療戦略が期待されます。   論文情報 Yuki Nishi, Koki Ikuno, Yusaku Takamura, Yuji Minamikawa, Shu Morioka Modeling the Heterogeneity of Post-Stroke Gait Control in Free-Living Environments Using a Personalized Causal Network IEEE transactions on neural systems and rehabilitation engineering, 2024 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長　森岡 周（モリオカ　シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.08.20

小脳への経頭蓋直流電気刺激が脊髄運動ニューロンおよび前庭脊髄路の興奮性に及ぼす影響～ニューロリハビリテーション研究センター

経頭蓋直流電気刺激（tDCS）は、脳の神経活動を変調させる手法でありリハビリテーションに用いられています。小脳に対するtDCSは小脳皮質の興奮性を変調させることは分かっていますが、小脳と機能的結合を有する脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路の興奮性にどのように影響するかは明らかになっていません。畿央大学大学院 修士課程の佐藤 悠樹 氏（畿央大学理学療法学科14期生）と森岡周 教授らは、健常者を対象に小脳へのtDCSが脊髄運動ニューロンと前庭脊髄路の興奮性に与える影響を検証しました。この研究成果は、Experimental Brain Research誌（Effects of cerebellar transcranial direct current stimulation on the excitability of spinal motor neurons and vestibulospinal tract in healthy individuals）に掲載されています。 研究概要 経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は脳の興奮性を変調させることができる非侵襲的な脳刺激法の一つであり、リハビリテーションに有効であると考えられています。近年、運動学習や姿勢制御において重要な脳の部位である小脳に対するtDCSの研究が多く実施されています。小脳に対するtDCSは小脳皮質の活動を変調させることができると報告されている一方で、小脳と機能的な連結を有する脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路などの興奮性に与える影響は明らかになっておりませんでした。そこで畿央大学大学院　修士課程の佐藤 悠樹 さん、森岡 周 教授らの研究グループは、H反射と直流前庭電気刺激(GVS)などの神経生理学的手法を用いて、小脳へのtDCSが脊髄運動ニューロンと前庭脊髄路の興奮性に与える影響を検証しました。 その結果、小脳へのtDCSは健常者の座位姿勢において脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路の興奮性に影響を与えないことが分かりました。   本研究のポイント H反射やGVSを用いて測定した脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路の興奮性は小脳へのtDCS刺激前、刺激中、刺激後で変化はみられませんでした。健常被験者の座位姿勢において、小脳へのtDCSは脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路の興奮性には影響を与えない可能性が示唆されました。   研究内容 本研究では脊髄運動ニューロンの興奮性を評価するためにH反射と呼ばれる神経生理学的手法を使用しました。これは感覚神経を電気で刺激することで誘発される筋電位であり脊髄運動ニューロンの興奮性を反映しています。また前庭脊髄路の興奮性を評価するために直流前庭電気刺激(GVS)を用い、H反射を誘発するための電気刺激の直前にGVSを通電することでGVS-H反射を測定しました。これはGVSによって前庭脊髄路の興奮性が一時的に上昇し、H反射の大きさが増大する現象を利用したものであり、GVSによるH反射の変化率が大きいほど前庭脊髄路の興奮性が高いことを示します。今回は運動神経を刺激することで誘発される最大のM波(Mmax)、最大のH反射(Hmax)、GVSで条件付けされたHmax(GVS-Hmax)をそれぞれ、tDCS刺激前、刺激中、刺激後の3地点で測定しました。またHmaxをMmaxで正規化したHmax/Mmaxを脊髄運動ニューロンの興奮性、GVSによるHmaxの変化率(%)を前庭脊髄路の興奮性の指標として用いました。tDCSの電極は小脳虫部に貼付し、偽刺激、陽極刺激、陰極刺激の3条件の刺激を同一被験者に対して最低3日以上の間隔を空けて実施しました。   図1：実験プロトコル tDCSは同一被験者に対して偽刺激、陽極刺激、陰極刺激の3刺激条件を最低3日以上の間隔を空けて実施しました。tDCSの刺激前、刺激中、刺激後の3地点でMmax、Hmax、GVS-Hmaxをそれぞれ測定しました。   図2：H反射の測定方法と代表的な波形 (a) 被験者は股関節90°、膝関節20°、足関節90°でベッド上に座り、右ヒラメ筋からH反射を計測しました。 (b) H反射とGVS-H反射の代表的な波形。H反射を誘発するための脛骨神経刺激の100ms前にGVSを与えることによってH反射の大きさが増大します。   図3：各tDCS刺激条件によるHmax/Mmaxの結果(脊髄運動ニューロンの興奮性の評価) tDCSの刺激条件による主効果、測定タイミングによる主効果、交互作用は有意ではありませんでした。   図4：各tDCS刺激条件によるGVSによるHmaxの変化率の結果(前庭脊髄路の興奮性の評価) tDCSの刺激条件による主効果、測定タイミングによる主効果、交互作用は有意ではありませんでした。   本研究の意義および今後の展開 小脳へのtDCSは健常者の座位姿勢において、H反射やGVSなどの神経生理学的手法で測定される脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路の興奮性に影響を与えない可能性が示唆されました。この結果には神経細胞の膜電位を変化させるtDCSの神経学的作用メカニズムが本研究の結果に関連している可能性があり、tDCSによって小脳の活動を変調させても、健常者の座位姿勢における脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路の興奮性の調節にはあまり影響を及ぼさない可能性があります。今後は、異なるニューロモデュレーション技術や姿勢条件下で、脊髄運動ニューロンや前庭脊髄路に対する小脳の関与を調べる必要があります。   論文情報 Yuki Sato, Yuta Terasawa, Yohei Okada, Naruhito Hasui, Naomichi Mizuta, Sora Ohnishi, Daiki Fujita, Shu Morioka. Effects of cerebellar transcranial direct current stimulation on the excitability of spinal motor neurons and vestibulospinal tract in healthy individuals. Exp Brain Res (2024). 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター センター長　森岡 周（モリオカ　シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.07.31

高所などの怖い場所でのバランス制御メカニズムを調査～ニューロリハビリテーション研究センター

高所などpostural threat (姿勢脅威) を生じる環境では静止立位時の足圧中心(center of pressure: COP)の周波数が高く、振幅が小さくなることが知られています。このメカニズムとして、postural threatにより身体内部に注意が向くためと考えられていました。畿央大学大学院 客員准教授の植田耕造氏、森岡周教授らは、身体内部に注意を向ける課題(意識的なバランス処理課題)と比べて、できる限り動揺しないように随意的に制御する課題(随意的制御課題)の方がCOP動揺の平均パワー周波数が高く、postural threat下の姿勢制御と類似することを明らかにしました。この研究成果はNeuroscience Letters誌 に掲載されています。 本研究はpostural threatが姿勢制御を変調するメカニズム解明の一助となる研究です。 研究概要 過去の姿勢制御の基礎研究において、postural threat(姿勢脅威)が姿勢制御を変調することが報告されてきました。Postural threatとは、直立姿勢の制御に影響を与える要因のひとつであり、具体的には自分の身の安全に対し認識された脅威(threat)のことです。Postural threat(姿勢脅威)は高所で床面の端に立つなどの状況で生じ、静止立位時の足圧中心(center of pressure: COP)動揺の平均パワー周波数が高く、振幅が小さくなることが知られています。このメカニズムとして、postural threatにより身体内部に注意が向くためと考えられていました。しかし近年、身体内部(自己の足圧の移動)へ注意を向けておく課題(意識的なバランス処理課題)は簡単な認知課題を行う課題と比べ静止立位時の平均パワー周波数は高くなく、postural threatにより平均パワー周波数が高くなるメカニズムとなり得ないことが示されました。一方、植田 耕造 客員准教授 らは、できる限り動揺しないように随意的に制御する課題(随意的制御)において、リラックスした課題や難しい認知課題を行う課題と比べ静止立位時のCOP動揺の平均パワー周波数が高く、振幅が小さいことを報告しています（当リリースはこちら）。 そこで、畿央大学大学院客員准教授／JCHO滋賀病院の植田 耕造氏（責任著者）、森岡 周教授、畿央大学大学院の修了生である菅沼惇一氏（筆頭著者：中部学院大学）、中西康二氏（京丹後市立弥栄病院）らの研究グループは、健常若年者に対し、静止立位時の随意的制御課題と意識的なバランス処理課題を比較し、随意的制御課題の方がpostural threat下と類似した姿勢制御になるかを検証しました。その結果、意識的なバランス処理課題と比べ随意的制御課題の方が静止立位時のCOP動揺の平均パワー周波数が高く、postural threat下とより類似していることを明らかにしました。 本研究のポイント 静止立位時に身体内部に注意を向けるよりも、できる限り動揺しないように随意的に制御する方がCOP動揺の平均パワー周波数が高くなることが判明しました。 研究内容 本研究では健常若年者27名を対象に、下記の3条件で各30秒間の静止立位時のCOP動揺を2回ずつ測定しました。 ①リラックス条件：リラックスして立つよう指示 ②意識的なバランス処理条件：立位中の足圧の移動に注意を向けるよう指示 ③随意的制御条件：できる限り動揺を小さく制御するように指示 その結果、左右方向の平均パワー周波数や高周波帯域において、随意的制御条件で意識的なバランス処理条件よりも高値を示しました。一方で、RMS（root mean square）で表されるCOP動揺の平均振幅に差はありませんでした。 高所条件でpostural threatを引き起こしている過去の研究では、全ての研究で平均パワー周波数の増加を認めており、本研究の結果から、意識的なバランス処理条件よりも随意的制御条件の方がpostural threat下の姿勢制御と類似していることが示されました。このことから、postural threat下では注意が身体内部へ向くだけでなく、随意的な動揺の制御が行われていると考えられます。そのため本研究結果は、postural threatが姿勢制御を変調するメカニズムの概念的枠組みの一部の修正が必要であることを提案します。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究では、動揺を随意的に制御しようとした時にpostural threat下と類似した姿勢制御となることが示されました。臨床において、立つことが不安定で恐怖心を感じている症例の中には、随意的制御により姿勢制御が変調している対象者も存在する可能性があります。今後は随意的制御の方法の違いによる姿勢制御への影響を検証する必要があります。 論文情報 Suganuma J, Ueta K, Nakanishi K, Ikeda Y, Morioka S. Difference between voluntary control and conscious balance processing during quiet standing. Neurosci Lett. 2024 Jul 15;837:137900. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 客員准教授　　　　植田耕造 教授・センター長　森岡　周 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.07.24

基本チェックリストを用いた新たな認知症スクリーニングモデルの検討～地域リハビリテーション研究室

認知症は世界的な課題であり、今後、わが国でも認知症高齢者が増加すると推計されています。各地方自治体において、要介護状態のリスクが高い高齢者を抽出するために基本チェックリスト*が用いられています。基本チェックリストの認知機能項目への該当状況は、認知症の発症に有用であることが報告されています。しかし、認知症の初期症状は記憶障害だけでなく、日常生活のあらゆる場面に問題が生じることが多く、基本チェックリストの認知機能項目だけでは、ハイリスク者を十分に抽出できていない可能性があります。 本学大学院健康科学研究科客員研究員の中北智士、健康科学研究科の松本大輔 准教授、高取克彦 教授は、基本チェックリストの全25項目のうち、5項目が1年間の新規認知症発症に関連し、5項目の合計スコアが、基本チェックリストの認知機能項目や総得点よりも予測精度が優れていることを明らかにしました。 この研究成果は、Geriatrics & Gerontology International誌に掲載されています。認知症に対する早期発見・治療の可能性を高め、認知症に対する予防的介入の一助になることが期待されます。 *基本チェックリスト：二次予防事業対象者の選定のために厚生労働省が作成した。全25項目７つのドメイン（生活機能、運動機能、栄養状態、口腔機能、閉じこもり、認知機能、抑うつ）で構成されている。 研究概要 A市在住の要介護認定を受けていない65～80歳の高齢者を1年間追跡し、死亡者を除外した6,476名を対象に、新規認知症発症（認知症高齢者のに日常生活自立度Ⅱa以上）に関連する基本チェックリストの個別項目を検討しました。 本研究のポイント • 1年間の認知症発症は40名（0.6%）でした。年齢、性別、家族構成、主観的健康感、ウォーカビリティ、身体活動、近所づきあい、社会参加を調整しても、基本チェックリストの#2買い物、#5相談、#6階段昇降、#18物忘れ、#20時間的方向性の5項目が新規認知症発症に関連することが明らかとなりました（図１）。 図1：基本チェックリストの個別項目と認知症発症との関連   また、５項目の合計スコアは、感度55.0%、特異度84.1%、AUC 0.76（カットオフ値 2点）と認知機能項目や基本チェックリスト合計スコアよりも有意に精度が高いことが示されました（図２）。 図2：5項目の合計スコア、認知機能項目、基本チェックリスト合計スコアの認知症発症の予測精度の比較   本研究の結論および意義 本研究は基本チェックリストの個別項目と認知症発症との関連性を示した数少ない研究です。基本チェックリストの認知機能項目以外の項目であっても1年間の認知症発症の予測に有用であることが示唆されました。本研究で示した５項目の合計スコアは、介護予防に関わる地域包括支援センター、保健師等の専門職、介護事業所等においても簡便で一般臨床で活用しやすく、効果的なハイリスク者の抽出や認知症に対する予防的介入の一助となると考えられます。今後は、このスクリーニングモデルが長期的な認知症発症の予測にも有用であるかを検証していく予定です。 謝辞 研究にご協力いただきました住民の皆様，役場の方々に感謝申し上げます。 論文情報 Nakakita S, Matsumoto D, Takatori K. Development of a new screening model for predicting dementia using individual items of the Kihon Checklist in community-dwelling older adults. Geriatr Gerontol Int. 2024. First published:17 July 2024. 問合せ先 畿央大学健康科学部理学療法学科 准教授　松本　大輔 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp 地域リハビリテーション研究室ホームページ

2024.07.12

人工膝関節全置換術後の長引く痛みと関連する疼痛の性質～ニューロリハビリテーション研究センター

人工膝関節全置換術（TKA）の施行によって歩行や階段動作といった日常生活の問題が改善される一方で、およそ2割の患者は長引く痛みを経験しています。畿央大学大学院 博士後期課程の 古賀 優之 氏、森岡 周 教授らは、TKA術前・術後において患者が訴える疼痛の性質において、とりわけ術後2週の「ひきつるような」という疼痛の性質が、術後3ヵ月・6ヵ月まで長引く痛みの存在に関連していることを明らかにしました。この研究成果は、Scientific Reports誌（Description of pain associated with persistent postoperative pain after total knee arthroplasty）に掲載されています。疼痛の性質は痛みの病態を反映しており、術後遷延痛に対して、より具体的なリハビリテーション介入選択の一助になることが期待されます。 研究概要 TKA術前・術後の疼痛強度は長引く痛みの関連因子ですが、その要因は様々です。疼痛の性質は痛みの病態を理解するために重要な情報を提供するため、本研究では、術前・術後に患者が訴える疼痛の性質に着目し、術後3ヵ月・6ヵ月の疼痛強度との関連性を分析しました。 本研究のポイント ■「ずきんずきん」や「鋭い」、「うずくような」といった関節炎に由来するような疼痛の性質は、術前から術後2週で（すなわちTKAの施行によって）改善されていることがわかりました。 ■ 術前の「ビーンと走る」、「うずく」、「軽く触れるだけで痛い」、「しびれ」、術後2週の「ひきつるような」といった疼痛の性質は術後3ヵ月の疼痛強度と関連しましたが、とりわけ「ひきつるような」は、術後3ヵ月・6ヵ月の遷延痛の存在（NRS≧3）と関連していることが分かりました。 研究内容 TKA患者52名を対象に、術前と術後2週の疼痛強度（Numerical Rating Scale: NRS）と様々な疼痛の性質（Short Form McGill Pain Questionnaire – 2: SFMPQ2）を評価し、それぞれが比較されました。その結果、関節炎に由来するような「ずきんずきん」や「鋭い」、「うずくような」といった疼痛の性質はTKAの施行後に改善されていることが分かりました（図１）。     図１：術前と術後2週における疼痛の性質   「ずきんずきん」や「鋭い」、「うずくような」、「疲れてくたくたになるような」といった疼痛の性質は、術前と比べて術後2週で有意に改善しました。また、「さわると痛い」や「むずがゆい」といった疼痛の性質はわずかに悪化しました。   続いて、マルコフ連鎖モンテカルロ法による事後分布推定を用いたベイズアプローチによって、術前・術後2週における疼痛の性質と、術後3ヵ月・6ヵ月時点における疼痛強度の関連性を分析した結果、いくつかの術前（「ビーンと走る」、「うずくような」、「軽く触れると痛い」、「しびれ」）と、術後2週（「ひきつるような」）の性質が、術後3ヵ月の疼痛強度と関連していることがわかりました。また、これらの性質と術後3ヵ月および6ヵ月における遷延痛の存在（NRS≧3）の関連性を分析したところ、術後2週における「ひきつるような」のみが関連していることがわかりました（図2）。     図2：疼痛の性質と術後遷延痛の関連性   いくつかの疼痛の性質（術前：「ビーンと走る」、「うずく」、「軽く触れるだけで痛い」、「しびれ」、術後2週：「ひきつるような」）は、術後3ヵ月の疼痛強度と関連していました。さらに、術後2週の「ひきつるような」といった疼痛の性質のみが術後3ヵ月、6ヵ月における遷延痛（NRS≧3）の存在と関連していました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 TKA術後遷延痛の予防において、周術期の疼痛管理で特に焦点を当てるべき疼痛の性質が明らかとなり、痛みの病態に基づいた介入戦略選択の一助になると考えられます。今後はこのような疼痛の性質の背景にある運動障害や末梢/中枢神経制御のメカニズムを検証していく予定です。 論文情報 Koga M, Maeda A, Morioka S. Description of pain associated with persistent postoperative pain after total knee arthroplasty. Sci Rep. 2024 Jul 2;14(1):15217. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　古賀優之 教授・センター長　森岡　周 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.07.01

7/26（金）第1回「認知症の人と家族の思いに耳を傾ける」を開催します～看護実践研究センター認知症ケア部門

認知症の人と家族の交流会 in Kio 昨年度、認知症基本法が施行されました。この法律の主な目的は、認知症の人も含めた国民全体で共生社会を作ることであり、認知症の人の意向を尊重することや認知症の人と家族等に対する支援が適切になされ、認知症の人が希望をもって過ごせる社会を作ることが求められています。   そこで、畿央大学看護実践研究センター認知症ケア部門では、認知症基本法の目的に沿い、「認知症の人と家族の思いに耳を傾ける」をテーマに、３回シリーズで交流会・講演会を開催する運びとなりました。   認知症かも？と気になっている方、認知症と診断された方、一緒に生活しているご家族の方、介護されている方、日頃の思い・知りたいことなど、同じ立場の方同士、ちょっとお話ししませんか？認知症と診断されたご本人、介護経験者、専門職も参加します。どうぞお気軽にご参加下さい。 実施要項 開催日時 2024（令和6）年7月26日（金）13:00～15:00　（12:30～受付） 場所 畿央大学L棟3階　L303講義室　←　E棟1階　E103講義室 ※部屋が変更になりました。 （奈良県北葛城郡広陵町馬見中4-2-2　近鉄大阪線五位堂駅 下車徒歩約15 分　アクセス） ※公共交通機関でご来校願います。 内容 認知症の人と家族の交流会 認知症の人、介護するご家族を中心に、日々の思いや介護等の情報交換、交流をします。介護経験者の参加も歓迎です。 定員 20名（先着順） 参加費 無料 申込方法 申し込みは下記申込フォームより必要箇所を入力し、お申込みください。   申込フォーム   または次の①～⑦を明記の上、m.muroya@kio.ac.jp までお申込みください。 ①氏名 ②年齢 ③所属 ④職種 ⑤連絡先電話番号 ⑥連絡先メールアドレス⑦参加希望回（例：1 回目のみ希望）。 申し込み後返信がない場合はお問い合わせ下さい。   ※定員に達しましたら締め切りますのでご了承下さい。   ▼クリックすると、チラシPDFが開きます。   お問い合わせ 畿央大学看護実践研究センター　室谷・島岡・増田 Tel：0745-54-1602

2024.07.01

【小学生対象】畿央大学×ならコープ「こども寺子屋」を8/23（金）に開催します。

ならコープと畿央大学の学生が 「子どもの居場所づくり」に取り組みます     ならコープと畿央⼤学のコラボで、「こども寺子屋」を開催します！畿央大学の学⽣と一緒に宿題をしたり、レクリエーションをしたりしながら、楽しく交流できるチャンスです。ぜひご参加ください！ 実施要項 受講対象 小学生 開催日 2024年8月23日(金)　15：30～18：00 会場 ならコープ真美ケ丘店 ２階会議室（香芝市真美ケ丘1丁目14-5） 申込方法 申込フォームは準備中です。 参加費 無料 持ち物 宿題等の勉強できるものと筆記用具 問い合わせ先 ならコープ真美ケ丘店 ※申込フォーム内にてお問い合わせください。  

2024.06.30

【小5･6/中学生対象】夏の無料体験講座（ひらめき☆ときめきサイエンス）を開催します。

  みなさん、夏休みに私といっしょに絵本の研究をしませんか？ みなさんは絵本のかくされた効果を知っていますか？小さい子どもは絵本を読むことで、実はたくさんのことを学んでいます。絵本によって、子どもは文字を覚えたり、感情を豊かにしたり、世の中のルールや価値観や文化を知ることができます。 このプログラムでは、絵本から昔の文化、なかでもジェンダー（男の子らしさ・女の子らしさ）を発見することを目的としています。授業や体験学習から昔の男の子、女の子の文化（ジェンダー）を発見したいと思います。また、保育所や学校の先生をめざす大学生と楽しく交流することもできます。皆さんと会えることをとても楽しみにしています。 実施要項 テーマ 戦時期の絵本をみんなで分析！ ー歴史とジェンダー（男の子らしさ、女の子らしさ）ー 日時 2024年8月17日（土）13：20～16：25（受付13：00） 会場 畿央大学　P棟3階 P301講義室 〒635-0832 奈良県北葛城郡広陵町馬見中4-2-2 ▶アクセス 講師 畿央大学 教育学部 現代教育学科 准教授 森岡 伸枝   対象 小学5・6年生と中学生 ＊参加者は、保護者の同意が必要 ＊小学生は、保護者同伴 定員 15名（参加無料） ＊応募多数の場合は、抽選となります。8月9日（金）までに登録いただいたメールアドレスに連絡します。 持ち物 筆記用具 申込方法・ 期間 8月12日（月）に申込受付を終了いたしました。 問い合わせ先 畿央大学教育推進部　ひらめき☆ときめきサイエンス係 E-mail:　info@kio.ac.jp 備考 ※本プログラムは「ひらめき☆ときめきサイエンス～ようこそ大学の研究室へ～KAKENHI」（独立行政法人日本学術復興会）科研費24HT0156の助成を受け実施するものです。 ※申込みをした後で参加できなくなった場合は、必ず（info@kio.ac.jp）に連絡してください。無断キャンセルはしないでください。 ※ご提供いただいた個人情報は、本イベントでのみ使用いたします。   チラシPDF  

2024.06.27

令和6年度「大学・高専機能強化支援事業」に本学が採択されました。

  2024年6月26日（水）、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構の助成事業「大学・高専機能強化支援事業」の「学部再編等による特定成長分野への転換等に係る支援（支援１）」に採択されました。   「大学・高専機能強化支援事業」は、デジタル・グリーン等の成長分野をけん引する高度専門人材の育成に向けて、意欲ある大学や高等学校が成長分野への学部転換等の改革に予見可能性をもって踏み切れるよう、機動的かつ継続的に行なわれる国による支援です。   心身の健康を支えるアメニティ・オブ・ライフ（Amenity of Life）の実現を目指す「健康工学部」の設置 ～事業概要～ 現代社会における多様なニーズに応え、格差や制約を有する全ての市民が豊かな生活を享受できる社会を構築することで、地域住民におけるAmenity of Life（ AOL）の実現を⽬指す「健康工学部」の開設を令和8年度に計画している（入学定員90名、収容定員360名）。 「建築・まちづくり」「室内環境」「衣環境」「ヘルステック」「ウェルネスデザイン」といった幅広い分野にわたる教育課程において、データサイエンスを統合し、心身の健康を支えるAOLを実現するための革新的な知識と技術を持つ人材を育成することを⽬的としている。 健康工学部は、産官学連携拠点「（仮）KIOウェルネスヒル」を併設し、社会における教育研究の成果の実装を⽬指す重要なプロジェクトを推進する。地域住民が豊かな人生をデザインするための支援や、PBL課題解決型学修等を通した連携・協働を積極的に展開する。   なお、7月中旬には新学部紹介ページを公開し、順次情報を更新していく予定です。   ▼クリックでPDFが開きます。   関連リンク 「大学・高専機能強化支援事業」の第2回公募選定結果（文部科学省) 令和６年度選定分 | 助成事業 | 独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構   

2024.06.18

パーキンソン病患者における静止立位時の足圧中心の包括的多変量解析～ニューロリハビリテーション研究センター

パーキンソン病患者は、病気の進行とともに姿勢の不安定性や転倒リスクの増加といった姿勢障害を呈しますが、その特徴には様々なサブタイプが存在することが想定されています。畿央大学大学院健康科学研究科 研究生／西大和リハビリテーション病院の藤井 慎太郎 氏、森岡 周 教授、国立障害者リハビリテーションセンター研究所・神経筋機能研究室の河島 則天室長（畿央大学客員教授）らの研究グループは、パーキンソン病患者の姿勢障害を構成する5つの因子を抽出し、抽出された姿勢障害の因子より6つのサブタイプに分類できることを明らかにしました。この研究成果はJournal of NeuroEngineering and Rehabilitation誌に掲載されています。このようなサブタイプ分類により、パーキンソン病患者の姿勢障害のタイプに基づいた適切なリハビリテーション介入の一助となることが期待されます。 研究概要 パーキンソン病患者は、病気の進行とともに姿勢反射応答の低下や体幹の前屈姿勢などが顕著となり、立位姿勢の不安定性や転倒リスクの増加といった姿勢障害を呈することが知られています。ヒトの立位時の姿勢の揺れは、重心動揺計を用いた足圧中心により評価され、揺れの大きさや速さなどから姿勢障害の特徴づけがされています。しかし、姿勢不安定性があるパーキンソン病患者では、単に重心動揺計での揺れが増大しているのみでなく、むしろ揺れが過少となっている症例も存在することが指摘されています。パーキンソン病には、臨床徴候や病歴、発症年齢、疾患進行速度などの違いから異なるサブタイプが存在することが広く知られており、姿勢障害の特徴についても様々なサブタイプが存在することが想定されています。そこで畿央大学大学院研究生／西大和リハビリテーション病院の藤井 慎太郎氏、森岡 周教授、国立障害者リハビリテーションセンター研究所・神経筋機能研究室の河島 則天室長（畿央大学客員教授）らの研究グループは、健常者およびパーキンソン病患者に対して静止立位時の重心動揺を計測し、様々な特徴量を持つ変数に「因子分析」を施すことで姿勢障害の構成要素（因子）の抽出を試みました。その結果、揺れの大きさ、前後・左右・高周波（揺れの頻度）、閉ループ制御（揺れに基づく修正能力）といった5つの因子が特定されました。次いで、抽出された因子を用いた「クラスター分析」を試みることにより、6つのタイプに分類可能であることを見出しました。パーキンソン病の重症度での比較では、姿勢障害を構成する因子に有意差がみられませんでしたが、サブタイプ間においては明確に異なる値を示していました。またパーキンソン病の発症からの期間の長さや症状の重症度についても有意な違いを示しており、この分類はパーキンソン病患者における姿勢障害のサブタイプとみなせることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ パーキンソン病患者における静止立位時の重心動揺変数を用いた因子分析およびクラスター分析により、姿勢障害の特徴分類を試みた。 ■ 姿勢障害の構成要素とみなし得る5つの因子が抽出され、因子得点を用いたクラスター分析を行うことによりパーキンソン病患者の姿勢障害が6つのサブタイプに分類できることを明らかにした。 研究内容 パーキンソン病患者は、病気の進行とともに姿勢の不安定性や転倒リスクの増加といった姿勢障害を呈します。ヒトの静止立位時の姿勢の揺れは、重心動揺計を用いた足圧中心（center of pressure: CoP）の評価によって定量化され、揺れの範囲や速度などの時空間変数から姿勢障害の特徴づけが試みられています。しかし、パーキンソン病患者では、単に重心動揺計での揺れが増大しているのみでなく、むしろ揺れが過少となっている症例も存在することが指摘されており、その特徴には様々なサブタイプが存在することが想定されています。そこで本研究では、静止立位時の足圧中心（CoP）時系列データを用いてPD患者における姿勢障害の特徴分類を行うことを目的としました。   対象はパーキンソン病患者127名、健常若年者71名、健常高齢者47名でした。対象者は重心動揺計の上で30秒間の静止立位のCoPを計測しました。計測されたCoP時系列データから、95％楕円信頼面積などの空間変数、平均移動速度などの時間変数、パワースペクトル分析を用いた周波数特性およびフラクタル解析の手法であるStabilogram Diffusion Analysis（SDA）により、短時間領域（Ds）／長時間領域の傾き（Dl）、短時間／長時間領域の切り替え時間（CP）など計23変数を算出しました（図1左）。その後、パーキンソン病患者における姿勢不安定性の特徴を抽出するために、各変数について因子分析を実施しました。その結果、95％楕円信頼面積や平均移動速度などの関連が強い動揺振幅因子や、左右周波数因子、前後周波数因子、高周波因子、SDAの変数であるDlやCPの関連が強い動揺拡散因子といった5因子が抽出されました（図1右）。     図１：計測方法の概要および因子分析の結果 (高解像度の図はこちらをクリック) 左：計測方法およびCoPより算出された変数一覧。重心動揺計の上で30秒間の静止立位のCoPを計測し、計測されたCoP時系列データから30変数を算出した（うち7変数は除外）。 右：算出された23変数を用いた因子分析により、5つの因子が抽出された。   臨床分類として、健常高齢者およびパーキンソン病患者は、健常若年者と比較し動揺範囲因子および高周波因子において有意に高値を示しましたが、PD重症度間では有意差を認めませんでした（図2左）。次にパーキンソン病患者における姿勢不安定性の特徴の違いに基づいてサブタイプを分類するために、抽出された因子を用いたガウス混合モデルによるクラスター分析を行いました。健常若年者を除く174名での5因子を用いたクラスター分析の結果、6つのクラスターに分類されました。これらのクラスター間において、因子得点は明確に異なる値を示しており、この分類はパーキンソン病患者における姿勢障害のサブタイプとみなせると考えられました（図2右）。     図2：臨床分類とクラスター分類間での因子得点の比較（高解像度の図はこちらをクリック） 臨床分類において、PD重症度間（左）では因子得点に有意な違いを示さなかったが、クラスター分類（右）では、各因子得点に明確な違いを示した。   図3は代表的な4症例を提示しています。この4症例は疾患重症度が同程度であるにもかかわらず、因子得点は明確に異なる結果を示しており、それぞれ異なるクラスターに分類されました。このことからも、単に疾患重症度から姿勢制御の問題を捉えるのではなく、それぞれのサブタイプに応じた姿勢制御の病態を捉える必要があると考えられます。     図3：各クラスターの代表4症例（高解像度の図はこちらをクリック） 各クラスターの代表4症例を示す。疾患重症度は同程度であるが、各因子得点は明確に異なっており、それぞれが異なる姿勢制御を示していることが示唆された。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究により、パーキンソン病患者の姿勢障害のタイプに基づいた適切なリハビリテーション介入の一助となることが期待されます。今後はパーキンソン病患者で生じる体幹の前屈や側弯といった姿勢異常や筋活動特性を包含した姿勢障害の特徴分類を予定しています。 論文情報 Shintaro Fujii, Yusaku Takamura, Koki Ikuno, Shu Morioka, Noritaka Kawashima A comprehensive multivariate analysis of the center of pressure during quiet standing in patients with Parkinson’s disease. Journal of NeuroEngineering and Rehabilitation, 2024 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 研究生　藤井 慎太郎 教授・センター長　森岡 周 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.06.17

痛みの性質を観察することで脳卒中後疼痛のリハビリテーション予後を推定できるか？～ニューロリハビリテーション研究センター

脳卒中後疼痛（Post-Stroke Pain：PSP）は、脳卒中を発症した患者の約40%が経験するとされる痛みです。脳卒中後疼痛は、患者の日常生活やリハビリテーション過程に大きな影響を与えるため、その予後を正確に予測し、適切なリハビリテーションを計画する必要があります。畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程1年 浦上 慎司、ニューロリハビリテーション研究センター 大住 倫弘 准教授らの研究グループは、痛みの性質データ（うずくような、しびれたような）を活用すれば痛みのリハビリテーション予後を推定できることを明らかにしました。この研究成果はPhysical Therapy誌（Prognosis of Pain after Stroke during Rehabilitation Depends on the Pain Quality）に掲載されています。 研究概要 脳卒中後疼痛（Post-Stroke Pain：PSP）は、脳卒中を発症した患者の約43%が経験するとされる痛みです。この痛みは肩の痛み、筋肉の痙攣による痛み、神経障害性疼痛など、様々なタイプがあり、患者の日常生活やリハビリテーション過程に大きな影響を与えます。PSPの管理は患者の機能回復にとって重要であり、痛みの質に応じた個別化された治療が理想とされています。今回の研究により、脳卒中後の痛み（PSP）のリハビリテーション予後は、痛みの性質に依存することが明らかになりました。 本研究のポイント ■ 痛みの性質に基づく患者分類: 脳卒中後疼痛患者を4つの異なるクラスターに分類し、それぞれの痛みの性質に基づいて個別のリハビリテーション戦略が提案されました。 ■ リハビリテーション効果の差異: 一部のクラスターでは、従来の運動療法ベースのリハビリテーションが有効である一方、他のクラスターでは追加の治療法が必要とされることが判明しました。 ■ 個別化されたリハビリテーションの必要性: 痛みの性質に応じた個別化されたリハビリテーション戦略が、脳卒中後疼痛の治療に重要であることが示されました。 研究内容 本研究では、脳卒中後疼痛を有する85名の患者を対象に、痛みの質に基づいて4つの異なるクラスターに分類しました（下図の左：こちらをクリック）。クラスター1は「冷たい刺激が痛いグループ」、クラスター2は「しびれがつよいグループ」、クラスター3は「圧痛がつよいグループ」、クラスター4は「深部痛がつよいグループ」で構成されました。患者は、12週間にわたる運動療法ベースのリハビリテーションを受け、痛みの強さを縦断的に観察されました。クラスター4の患者は、従来の運動療法ベースのリハビリテーションにより痛みの強度が有意に軽減されましたが、クラスター1およびクラスター2の患者は痛みの軽減が見られませんでした（下図の右：こちらをクリック）。この研究結果から、症例ごとに異なる痛みの性質によってリハビリテーション予後が異なることが分かりました。痛みの性質は、症例の痛みを発生させている病態メカニズムを表現していると考えられていることから、それぞれの病態によってリハビリテーション予後が異なるということが考えられます。そのため、個別化されたリハビリテーション戦略が重要であり、特に、従来のリハビリテーションが効果的でない場合、追加の治療法（例：経頭蓋直流刺激など）が必要となる可能性があります。 図：脳卒中後疼痛の痛みの性質に基づくクラスター分類とそれぞれのグループのリハビリテーション予後 ＊高解像度の図はこちらをクリックして下さい。 本研究の臨床的意義および今後の展開 今回の研究では、症例が日常的に表現する痛みの性質（ズキズキなど）を軽んじてはいけないということが再確認されました。また、リハビリテーションの初期段階での痛みの性質の評価をすることで、予後を予測できるだけでなく、リハビリテーションの選択を迅速に提供できるようになるとのことです。 論文情報 Uragami S, Osumi M, Sumitani M, Fuyuki M, Igawa Y, Iki S, Koga M, Tanaka Y, Sato G, Morioka S. Prognosis of Pain after Stroke during Rehabilitation Depends on the Pain Quality. Phys Ther. 2024 Apr 3:pzae055. doi: 10.1093/ptj/pzae055. Epub ahead of print. PMID: 38567849. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程　浦上慎司 准教授　大住倫弘 E-mail: m.ohsumi@kio.ac.jp

2024.06.12

【ピザを共同開発！】FMヤマトでPR＆ イオン「大和郡山フェア」で４種類販売します！

大和伝統野菜「大和丸なす」主役ピッツァを共同開発 イオン大和郡山店「大和郡山フェア」で4種類販売！   奈良県内の管理栄養士養成課程（畿央大学・近畿大学・帝塚山大学・奈良女子大学）の学生で構成された食育ボランティアサークル「ヘルスチーム菜良(なら)」は、大和の伝統野菜「大和丸なす」を主役にしたピッツァを大和郡山市活性化検討会の依頼のもと、イオンリテール株式会社と共同開発。   「4大学対抗ピザバトル」と銘打ち、イオン大和郡山店「大和郡山フェア」期間中の6月15日(土)･16日(日)に各大学の学生が店頭に立ち、優勝をかけて自分たちが開発したピザをＰＲ販売します。また、奈良県中和エリアをカバーするコミュニティラジオ局である「FMヤマト」に本学の学生が6月13日（木）に出演し、ピザのPR放送をします。   期間中はステージでのプレゼン（15日）と審査会、表彰式（16日）のほか、コロナ前より大人気だった会場での学生ピッツア試食販売（16日）が今年度より解禁されました。   日　時 ①   2024年6月13日(木)14:00～14:54（ＦＭヤマト「民博・健活・昼活トーク」） ②   2024年6月15日(土)・16日(日) (イオン「大和郡山フェア」） ・試食：6月16日(日)11:00～11:30頃、15:00～15:30頃 ・プレゼン：6月15日(土)16:00～ ・表彰式：6月16日(日)17:00～ 場　所 ①   奈良県立民族博物館(大和郡山市矢田町545) ②   イオン大和郡山店(大和郡山市下三橋町741）   大和郡山市三橋地区で戦後まもなくから栽培されている大和の伝統野菜「大和丸なす」は、東京、大阪、京都の料亭などでも用いられる高級食材として好評を得ていますが、地元奈良では販売機会が少なく、知名度アップが課題となっています。また、大和郡山市では地産地消促進計画に基づき、地産地消の推進を、奈良県では特定農業振興ゾーンとして「大和丸なす」の生産地である大和郡山市三橋地区が設定され「新たなレシピ開発による個人消費（大和丸なすファン）の拡大」を目指して取り組んでいます。   本企画は、2017年度から、イオンモール大和郡山で開催される大和郡山フェアにおいて、「大和丸なす」のＰＲと大和郡山産野菜の摂取量増加をめざし、大和の伝統野菜「大和丸なす」や大和郡山市産野菜を使用したピザ開発に取り組んでおり、今回で７回目となります（2020年度はコロナ禍で中止）。   4大学対抗ピザバトルでは、独創的かつ個性的、また食育における地産地消をいかに考慮されているかとして、①彩り・見た目（SNS映え）の「見栄え」、②新しいアイディア・斬新さ・ネーミングの工夫等の「独創性」、③大和丸なすの素材の良さを生かしているかの「大和丸なす」、④実食による味覚の評価の「食味」、⑤ピザのPRの「プレゼン」、⑥販促物の完成度の「販促物」の6点について、審査委員が試食等を行った上で採点を行い、優勝ピザを決定いたします（2023（昨年度）の優勝は本学）。畿央大学からは、以下のピザを商品開発いたしました。   ▼畿央大学ヘルスチーム菜良：「オーロラソース使用、大和丸なすと魚介の彩りピッツァ」       本ピザのコンセプトは「海の幸と大和の味の融合」です。大和丸なすの美味しさと彩りを主役にするため、シーフードをはじめ、彩り鮮やかで個性豊かな食材をオーロラソースで華やかに美味しくまとめました。多彩＝栄養バランスが整うという研究結果からも映えるだけでなく、栄養バランスも考えた自信の逸品となっています。「大和丸なす」を初めて食べる学生も多く、その大きさとしっかりとした食感、美味しさに驚いていました。4大学の個性的な4種類のピザ、ぜひ一度学生のプレゼンをお聞きいただき、試食で食べ比べてお好みのピザを見つけてください。     【問い合わせ先】 畿央大学 健康科学部 健康栄養学科 野原  潤子 Tel: 0745-54-1601   Fax: 0745-54-1600 E-mail: j.nohara@kio.ac.jp

2024.06.04

痛みの概日リズムの評価は短縮可能か？－慢性疼痛を有する地域住民を対象とした研究－～ニューロリハビリテーション研究センター

痛みの概日リズムとは24時間周期の痛み感受性の変動を意味します。こうした痛みの概日リズムを把握することで、痛みによって制限を受けている日常生活活動や生活の質の改善を目的としたリハビリテーションがより効果的に進むのではないかと考えられています。しかし、痛みの概日リズムの評価期間はこれまで7日間が一般的であり、日内に数回評価する特性上、患者負担が大きいことが問題視されていました。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの田中 陽一 客員研究員と森岡 周 教授らは、痛みの概日リズムの評価期間が３日間であっても、従来の７日間の評価から得られた結果と概ね一致することを明らかにしました。この研究成果は、Journal of Pain Research誌（Can the Assessment of the Circadian Rhythm of Pain Be Shortened? A Study of Community-Dwelling Participants with Chronic Pain）に掲載されています。 研究概要 慢性疼痛患者に対し自身で痛み管理を行いながら日々の生活活動や身体運動の適正化を目標に教育的介入を行っていくことは重要であり、より具体的で効率的な教育的介入を行う為には、慢性疼痛患者の痛み概日リズムを把握する必要があります。しかしながら、従来痛みの概日リズムの評価期間は7日間が主流となっており、患者負担が大きいことから評価として定着しない現状がありました。そこで本研究では7日間評価と比較し、3日間評価の妥当性をカッパ係数を用いて検証しました。 本研究のポイント ■ 金曜から日曜の3日間が最も7日間評価との一致度が高いことがわかりました。 ■ 金曜から日曜、火曜から木曜の3日間では概ね7日間評価と一致していましたが、日曜から火曜の3日間では他の曜日と比べ7日間評価との一致度が低下していました。 研究内容 地域在住の慢性疼痛患者を対象に、痛みの概日リズムの評価として起床時、9時、12時、15時、18時、21時の6時点での痛みの評価を7日間実施しました。個々の参加者について6時点の痛みスコアを用いてクラスター分析を行い、７日間評価による分類と、各3日間評価（火曜‐木曜、金曜‐日曜、日曜‐火曜）による分類間の一致度をカッパ係数を用いて確認しました。 図１．7日間評価による痛みの概日リズムの分類 各クラスターには以下の基準が適用されました； CL1：痛みの強さは起床時に最小で、その後上昇し、正午以降はスコア0を超えた。CL2：起床時と21時にスコア0を上回り、日中は下回る。CL3：VASスコアは起床時にピークに達し、時間の経過とともに低下し、正午過ぎにはスコア0を下回った。 各3日間評価の分類を7日間評価の分類基準と照らし合わせて相違を確認し、7日間評価と各3日間評価の被験者内変動性をカッパ係数を用いて調べたところ、金曜-日曜の3日間が最も高いカッパ係数を示し（k=0.77）、次いで火曜-木曜（k=0.67）、日曜-火曜（k=0.34）という一致度であった。先行研究においてカッパ係数が0.58～0.80の間であれば、良好な一致を示すとされており、金曜-日曜、火曜-木曜の3日間評価は7日間評価の結果と一致していると考えられます。しかし、日曜日から火曜日までの3日間の一致度は低くなっており、本研究の結果は、3日間評価の有効性を示すと同時に、特定の曜日によっては一致度にばらつきが生じることも強調する結果となりました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 本研究で得られた知見は、3日間評価から得られた結果が、従来の7日間評価から得られた結果と一致することを示しています。痛みの概日リズムの評価を短縮できるようになれば、臨床における評価がさらに確立され、痛みのリズムを考慮した疼痛管理が容易になると考えられます。また、評価時間の短縮は早期介入につながり、患者満足度の向上にも寄与すると思われます。したがって、本研究の結果は、患者の個人差を考慮し、評価期間を短縮した痛みの概日リズム評価を確立する必要性を示唆しています。 論文情報 Tanaka Y, Fujii R, Shigetoh H, Sato G, Morioka S. Can the Assessment of the Circadian Rhythm of Pain Be Shortened? A Study of Community-Dwelling Participants with Chronic Pain. J Pain Res. 2024 May 25 ; 17 :1929-1940. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員　田中　陽一（タナカ　ヨウイチ） センター長　森岡　周（モリオカ　シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.04.21

運動出力の調節には「感覚フィードバック」が重要～ニューロリハビリテーション研究センター

リハビリテーションの臨床で多く接する脳卒中患者において、運動麻痺は軽度であるにも関わらず感覚障害によって動作拙劣を呈するような症例をしばしば目にすると思います。本研究はその背景メカニズムを捉えるために、手指による物体把持動作における感覚フィードバックの影響を検討することを目的として実施しました。畿央大学大学院博士後期課程／摂南総合病院の 赤口 諒 氏、森岡 周 教授、国立障害者リハビリテーションセンター研究所・神経筋機能研究室の河島 則天室長（畿央大学客員教授）らの研究グループは、慢性期脳卒中患者の物体把持動作中の特徴として、①過剰な力発揮、②把持動作時の安定性低下、③予測制御の停滞を見出し、これらの運動制御の停滞が運動麻痺よりもむしろ感覚障害に強く影響を受けることを明らかにしました。この研究成果はClinical neurophysiologyに掲載されています。 研究概要 脳卒中後に生じる手指の麻痺や動作の拙劣さは日常生活の利便性に直結するため、手指機能の改善はリハビリテーションの主要な目標となっています。軽度の運動麻痺にも関わらず、感覚障害が原因で動作が不器用になる脳卒中患者は決して少なくありません。そのため、手指を用いた物体の把持動作において、感覚フィードバックがどのように影響するかを理解することは、その背景メカニズムを探る上で重要です。物体把持時の力の調節は、感覚フィードバックに基づく運動制御の一般的なモデルとして、長年にわたって研究されてきました。しかし、リハビリテーション分野で広く用いられている臨床的アウトカム尺度は、主に四肢運動の運動学的特性（例：Fugl-Meyer AssessmentやAction Research Arm Test）に焦点を当てており、運動制御戦略（例：把持力制御）には焦点が当てられていません。 このギャップを埋めるために、畿央大学大学院博士後期課程／摂南総合病院の赤口　諒氏、森岡　周教授、国立障害者リハビリテーションセンター研究所・神経筋機能研究室の河島則天室長（畿央大学客員教授）を含む研究グループは、把持力計測装置を使用し、既存の研究で明らかにされた制御方略と計測・解析方法を臨床に応用する新しいアプローチを開発しました。彼らは、慢性期脳卒中患者の把持力調節の特徴把握のために、①物体重量に応じた力調節、②動作安定性、③予測制御の3つの観点から評価しました。その結果、脳卒中患者が物体を把持する際に過剰な力を発揮し、動作が不安定で、予測制御が停滞していること、さらには上記特徴が運動麻痺よりも感覚障害の影響を強く受けることを明らかにしました。この研究に用いている計測装置は、臨床現場で活用可能なシンプルなもので、かつ臨床評価の一環として取得・集積したデータを分析することで得られた知見であることに、大きな意義があると考えられます。 手指による物体の把持動作の円滑な遂行には、行った動作（運動出力）とその結果（感覚フィードバック）を照合・修正するプロセスが重要です。感覚情報に基づく運動調節は、動作実行中のオンライン制御だけでなく、運動の結果として得られた誤差情報を次の動作に修正・反映させるオフライン制御（予測制御や運動学習の基となる内部モデルに基づく運動制御）に大別されます。本研究では、運動制御における感覚フィードバックの重要性に焦点を当て、①物体重量に応じた力調節、②動作安定性、③予測制御の側面から分析するため、3つの課題を設定して把持力を計測しました。     図1：把持力計測装置と計測方法の概要   患者さんは各課題でロードセルおよび加速度計が内蔵された装置を把持して持ち上げます。計測は①3種類の異なる重量設定下での5秒反復把持課題（重量の違いに基づく力発揮調節を検証）、②30秒静的把持課題（物体把持時の安定性を検証）、③動的把持課題（把持物体を上下方向に動作させた際の予測制御を検証）で実施し、把持力（Grip force）と加速度（ACC）を計測しました。各課題の把持力と加速度の時系列データの代表例とその後の解析結果の代表例を提示しています。 本研究のポイント ■ 慢性脳卒中患者の物体把持力制御能は、感覚障害の影響を大きく受ける。 ■ 長期にわたる感覚入力の欠如は、内部モデルの更新を妨げ、予測的な把持力制御を困難にしている。 ■ 把持力制御に関する詳細な評価を行うことで、脳卒中患者における手指機能障害のメカニズム理解の一助となる。 研究内容 対象は麻痺側の手指で物体を把持できる脳卒中患者24名でした。運動麻痺はFugl-Meyer Assessment、感覚障害はSemmes Weinstein Monofilament Testで評価しました。把持力計測は、前記3課題を実施し、得られた把持力および加速度データを用いて、①物体重量に応じた把持力の感度特性（回帰式のゲイン・切片）の評価、②安定把持局面の加速度パワースペクトル解析による把持安定性、③物体把持下での上下動作時の把持力と負荷力のカップリングの程度について相互相関解析による評価を行いました。     図2 ：研究結果の概要   患側は健側よりも過剰な力発揮と物体把持安定性の低下、予測制御が停滞していることが明らかになりました。   全課題を通して、把持力は健側と比べ患側で有意に大きく、この結果は重量に応じた把持力の変化を示す回帰式の切片における有意な増加に反映されています。把持動作時の安定性は患側で乏しく、30秒間の静止把持課題時の加速度スペクトル密度の振幅と低周波シフトにその特徴が表れています。また、動的把持課題の把持力と負荷力の相互相関係数は、健側に比べて患側で低い値を示しました。     図３：運動麻痺・感覚障害との関連性   運動麻痺よりも感覚障害との相関係数が大きいことが明らかになりました。   これらの特徴は感覚障害との関連性が高く、感覚障害が重度であるほど過剰な出力が生じ、物体の把持安定性が失われ、予測制御が損なわれる傾向が示唆されました。感覚情報は動作逐次のフィードバック制御だけでなく、結果を次の動作に活かす「内部モデルの更新」にも不可欠です。したがって、感覚障害を持つ症例の動作の不器用さや過剰出力は、単なる実行エラーではなく、予測制御の困難さが一因である可能性を示唆しています。     図４：運動麻痺優位、感覚障害優位、双方混在の典型例の対比   感覚障害優位、双方混在の典型例Patient W、 Xは運動麻痺優位の典型例Patient Cと比べて、把持力過剰出力、物体把持安定性の低下、予測制御の停滞となる特性を認めました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 把持力計測は単に運動出力の調節を検討するだけでなく、感覚情報を手掛かりとしたフィードバック制御や予測制御の成否を把握することを可能にします。運動制御のどの側面に停滞が生じているのかを感覚障害との関連から見極めた上で適切な課題設定や動作指導を行うことができれば、残存機能を最大限に活用した動作獲得を目指す上での足掛かりとなる可能性があり、高い臨床的意義を持つものと考えます。 この論文に用いたデータは実験計画を立てた上での研究目的のデータ取得ではなく、通常臨床における症状の特性評価を目的として実施したデータを、一定数集積後に事後的に分析したものです。既に研究レベルで得られている知見を臨床評価に応用し、リハビリテーション臨床における症状特性把握に活かすことは、極めて重要だと考えられます。 研究グループでは、今回の研究で明らかにしたような「評価的観点」からの試みに加え、感覚障害由来の動作拙劣さを呈する脳卒中患者に対してどのようなリハビリテーション介入を行うことで手指機能の改善に繋げられる可能性があるのか、という視点での「介入的観点」での取り組みを進めており、把持力計測を用いてその効果検証をするための介入研究を進めています。 尚、本研究で使用した把持力計測装置は、国立障害者リハビリテーションセンター研究所・神経筋機能障害研究室の研究成果をもとに、株式会社テック技販が既に製品化しています。 論文情報 Ryo Akaguchi, Yusaku Takamura, Hiroyuki Okuno, Shu Morioka, Noritaka Kawashima. Relative contribution of sensory and motor deficits on grip force control in patients with chronic stroke. Clinical Neurophysiology  2024. 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 博士後期課程　赤口　諒（アカグチ　リョウ） センター長　森岡 周（モリオカ　シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.04.11

プレパパ・プレママのための「マタニティクラス」を開催します～看護実践研究センター

畿央大学マタニティクラス「Kioマミfes」は、畿央大学看護実践研究センター（母子包括ケア部門）が主催するプレパパ、プレママのためのお産と育児に関する体験プログラムです。大学でトレーニングを重ねた看護学生と一緒に、大学の豊富な教材を用いて抱っこやおむつ交換、沐浴などを体験してみませんか？助産師でもある大学教員も一緒に参加しています。妊婦さんの疑似体験もできます。 妊婦さんとご家族が、赤ちゃんを迎える準備に、気軽に参加してください。 実施要項 受講対象 妊娠16週以降の妊婦さんとパートナー、ご家族など 開催日 ①　4月28日（日）13:30～15:30 ②　6月30日（日）13:30～15:30 ③　8月17日（土）13:30～15:30 ④　10月20日（日）13:30～15:30 ⑤　12月15日（日）13:30～15:30 ⑥　2025年2月11日（火・祝）13:30～15:30 各回　定員15組（先着順） 会場 畿央大学K棟1階　看護実習室 申込方法 申込フォームより必要箇所を入力し、お申込みください（申込先着順となります）   申込ページ 参加費 無料 持ち物 水分補給のための飲み物、バスタオル（足元にかけるもの） 服装 足湯をされる方はひざ下を出せる服装   畿央大学マタニティクラスリーフレット お問い合わせ 畿央大学総務部 Tel：0745-54-1602 E-mail：i.oka@kio.ac.jp

2024.03.29

急性期運動器疾患患者におけるサルコペニアの骨格筋量指標に関連する要因の検討－Sonographic Thigh Adjustment RatioとSkeletal Muscle Indexとの比較－～健康科学研究科

サルコペニア*は加齢に伴い、筋肉が痩せ衰える疾患であり、国際的にも注目されている老年医学のトピックの一つです。サルコペニアは骨折や人工関節術後（運動器疾患）患者さんの機能回復に悪影響を及ぼすことがわかっているため、早期発見・早期介入が重要になってきます。 サルコペニアの診断基準であるAsian Working Group for Sarcopenia 2019（AWGS2019）では、骨格筋量の測定が必須になります。生体電気インピーダンス法（Bioelectrical Impedance Analysis：BIA）を用いた機器（体組成計）によって測定された四肢の骨格筋量を身長（m2）で除したSkeletal Muscle Index（SMI）が広く用いられています。BIA法は汎用性の高いものの、今回、対象となる運動器疾患患者さんによく見られる浮腫や手術後に体内金属があると誤差が出やすいことが指摘されています。 一方、2021年に国際リハビリテーション医学会からISarcoPRMという新たなサルコペニアの診断基準が提案されました。AWGS2019との大きな違いは骨格筋量の評価方法として、超音波画像診断装置（エコー）で測定した大腿四頭筋の筋厚をBody Mass Index（BMI）で除したSonographic Thigh Adjustment Ratio（STAR）が導入されたことです（図1,2）。その理由として、骨格筋量の低下は一般的に下肢から起こりやすく、大腿部に着目することでより早期の変化を捉えられる可能性があることが挙げられます。また、浮腫などの影響を受けにくいという特徴があり、急性期の運動器疾患患者に対するサルコペニアの評価として有用ではないかと考えられます。 しかし、今までわが国でSTARに関する研究は実施されておらず、また、SMIと比較して関連する要因について検討したものもありませんでした。 そこで、本学大学院健康科学研究科修士課程の池本大輝、健康科学研究科の徳田光紀客員准教授、健康科学研究科の松本大輔准教授らは、急性期病院に入院された運動器疾患患者を対象に、STARとSMIを同時に評価し、それぞれの関連要因を比較、検討しました。その結果、STARとSMIは互いに相関せず、関連要因も異なり、独立した骨格筋量指標であることやSTARは入院前の歩行能力と関連が強い骨格筋量指標である可能性があることを明らかにし、その内容が日本栄養・嚥下理学療法雑誌に掲載されました。   *サルコペニア：加齢に伴う進行性の骨格筋量および筋力低下と定義されており、転倒、骨折、入院、死亡のリスクが高い疾患である。   研究概要 急性期病院へ入院された65歳以上の運動器疾患患者130名を対象に、サルコペニアの診断における骨格筋量指標であるSTARと SMIを評価しました。その他の評価には、入院前の歩行能力（Functional Ambulation Categories：FAC）、認知機能（Mini - Mental State Examination：MMSE）、栄養状態（Mini Nutritional Assessment Short Form：MNA - SF）などを評価し、SMIおよびSTARに関連する要因を相関分析・重回帰分析を用いて検討しました。     図1：エコーによる大腿四頭筋筋厚の測定風景   図2:エコーで測定した筋厚の代表的な画像（撮像：池本）   本研究のポイント STARとSMIの間に相関関係を認めなかったことから、互いに異なる骨格筋量指標である可能性が示唆されました。 また、STARには入院前の歩行能力のみが正の関連を認めました（図3）。一方で、SMIには性別や疾患種別、栄養状態等が関連し、入院前の歩行能力は負の関連を認めました。       図3．STAR と入院前歩行能力の散布図     本研究の臨床的意義及び今後の展開 本研究は、わが国で初めてSTARを用いた研究です。STARはSMI とは異なる要因を含んだ骨格筋量評価であり、年齢・性別や栄養状態とは関連が少なく、より歩行能力（身体機能）を反映した骨格筋指標である可能性が明らかとなりました。STARの理解が深まるだけでなく、エコーを用いた骨格筋量評価を実施する際の貴重な情報になると考えられます。今後は、STAR の臨床的な有用性について更なる検討を行い、対象者の皆様に還元できる研究を進めてまいりたいと思っています。 謝辞 研究にご協力いただきました対象者の皆様、共同研究者の方々に感謝申し上げます。 論文情報 池本大輝，徳田光紀，松本大輔・他：急性期運動器疾患患者におけるサルコペニアの骨格筋量指標に関連する要因の検討－Sonographic Thigh Adjustment RatioとSkeletal Muscle Indexとの比較－．日本栄養・嚥下理学療法学会雑誌．2024．早期公開   問合せ先 畿央大学大学院健康科学研究科 修士課程　池本大輝 准教授　　松本大輔 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: d.matsumoto@kio.ac.jp

2024.03.29

中枢性感作関連症状と疼痛強度に基づいた筋骨格系患者の臨床転帰～ニューロリハビリテーション研究センター

痛みが慢性化する要因となる痛覚変調性疼痛には、損傷量から予測されるよりも広い範囲で生じる強い痛みや疲れやすさ、不眠、記憶力の低下、気分の不調といった様々な症状（中枢性感作関連症状）が含まれています。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの 重藤 隼人 客員研究員と同大学院 博士後期課程の 古賀 優之 氏、森岡 周 教授らは、このような中枢性感作関連症状と疼痛強度に基づいたグループ分類において、中枢性感作関連症状が強いことは疼痛強度にかかわらず臨床転帰が不良になることを明らかにしました。この研究成果は、Scientific Reports誌（Characterizing clinical progression in patients with musculoskeletal pain by pain severity and central sensitization-related symptoms）に掲載されています。 研究概要 筋骨格系疼痛患者は、しばしば不眠や疲労といった中枢性感作関連症状（Central sensitization-related symptoms: CSS）を呈します。しかしながら、疼痛が軽度でもCSSが強かったり、CSSが軽度でも疼痛が強かったりと、個々の患者で臨床症状は様々です。本研究では質問紙表の結果を用いたCSSと疼痛強度の重症度から4つのグループに分類し、横断的な特徴や縦断的な臨床転帰を分析しました。 本研究のポイント ■ CSSと疼痛強度によって分類された4つのグループでは、身体知覚異常や心理的要因の観点から特徴が異なることがわかりました。 ■ CSSと疼痛強度が共に軽度のグループではNRSの改善が良好でしたが、その他のグループでは改善しにくい傾向があり、とりわけCSSが重度な二つのグループでは臨床転帰が不良であることが分かりました。 研究内容 有痛患者を対象に、短縮版CSI（CSI9）と様々な性質の痛み強度を点数化するShort Form McGill Pain Questionnaire – 2（SFMPQ2）を評価し、これら二つの質問紙の評価結果に基づいて、4つの群に分類しました。横断的分析の結果から、各群で異なる特徴が抽出されました（図１）。   図1 ：多重比較結果に基づく各グループの特徴   疼痛/CSSがともに強いGroup3は疼痛強度、CSS、身体知覚異常、心理的要因が全て重度でした。これに対し、Group4は身体知覚異常と心理的要因が軽度～中等度であり、Group2は疼痛強度、身体知覚異常が重度であるという特徴がみられました。Group1は全ての項目が軽度でした。   縦断的解析として、Numerical Rating Scale（NRS）のMinimal Clinically Important Difference（急性痛: 22％、慢性痛: 33％）に基づいた1ヵ月後の疼痛改善者割合を分析したところ、Group1のみ改善は良好であり、Group2、3、4は改善しにくい傾向にあることがわかりました（図２）。   図２：各群におけるNRS改善者割合の比較   Group1は疼痛改善が良好でしたが、Group2、3、4は疼痛改善が良好とはいえませんでした。また、CSSが重度なGroup3、4では約5割しか疼痛改善者がいませんでした。   更に、個々の患者が縦断的にどの群へ移行するかを分析したところ、CSSが重度なGroup3、4では、軽症群であるGroup1への移行が少ないことに加え、痛みがさほど強くないGroup4に属する患者の一部（5/40人、12.5％）は重症群であるGroup3へ移行していることがわかりました。 本研究の臨床的意義および今後の展開 不眠や疲労感といった関連症状が強い場合、臨床転帰が不良となりやすく、痛みが軽度でも改善しにくいことや、一部の患者は重症化することもあるため、患者の訴えを注意深く観察し適切に対処していく必要があります。今後は、このような関連症状を呈する患者の背景にある神経過敏性についても検証していく予定です。 論文情報 Hayato Shigetoh, Masayuki Koga, Yoichi Tanaka, Yoshiyuki Hirakawa, Shu Morioka. Characterizing clinical progression in patients with musculoskeletal pain by pain severity and central sensitization-related symptoms. Sci Rep. 2024 Feb 28;14(1):4873. 問合せ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員　重藤　隼人（シゲトウ ハヤト） センター長　森岡 周（モリオカ　シュウ） Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp

2024.01.10

高齢者では「気持ちの年齢」が実年齢を超える場合、生活機能の低下と要介護リスクを増加させる可能性 ：KAGUYAプロジェクト高齢者縦断調査より〜理学療法学科

個人の健康状態や将来の疾病リスクを反映する代理指標として主観的年齢（気持ちの年齢）が注目されており、将来の健康状態を評価するための生物心理社会的マーカー（Biopsychosocial Marker）として広く研究されています。主観的年齢や老化感（Self-perceptions of Aging）と疾患の発生との関係を調べた研究では、主観的年齢が高く、よりネガティブな老化感を有する者は、心臓疾患および脳卒中の発生リスクが高いことが示されており（Stephanら, 2021）、また死亡リスクとの関係を調べた縦断研究では、主観的年齢が高い人は、低い人よりも死亡率が高いことが報告されています（Ripponら, 2015）。 理学療法学科の高取克彦 教授、松本大輔 准教授らは、KAGUYAプロジェクト高齢者縦断調査にて奈良県A町在住の高齢者を対象に主観的年齢と高次生活機能（買い物、公共交通機関の利用などレベルの高い生活機能）および新規要介護認定の発生との関係を明らかにするために3年間の追跡調査を実施しました。結果として、地域在住の一般高齢者において主観的な年齢が実年齢を超える者は、将来の高次生活機能を低下させ、要介護リスクを増加させる可能性があることが分かりました。この研究内容は日本老年医学会雑誌に掲載されました。 研究概要 奈良県A町の地域在住高齢者を対象に郵送式調査を行い、3年間追跡調査が可能であった2,323名を分析対象としました。主観的年齢の評価は「気持ちの年齢についてお答えください」という問いに対して「年相応」「実際の年齢より若い」「実際の年齢より上である」の選択肢を設定しました。その他の評価には、高次生活機能（老研式活動能力指標および JST 版活動能力指標）、運動定着（週1回以上の運動実施）などを聴取し、追跡調査時にはこれらに加え、対象者の新規要介護認定の発生状況についても調査しました。 その結果、調査開始時において「実際の年齢より上」と感じている者は高次生活機能、一般性自己効力感（物事をやり遂げる自信）が有意に低く、他群に比較して運動が習慣化している者が少ない結果となりました。 また追跡調査時に「実際の年齢より上である」と感じている者は他群に比較して新規要介護発生が多く、反対に「実際の年齢より若い」と感じている者では少ないことが分かりました。さらに新規要介護認定を従属変数としたロジスティック回帰分析の結果で は、他の関連因子を調整しても「実際の年齢より上」と感じることが独立したリスク因子であることが明らかとなりました(OR=3.33，95%CI: 1.02~10.94，p＜0.05)。 本研究のポイント ■地域高齢者の大規模コホートを3年間の前向きに調査し、調査開始時の主観的年齢と追跡調査時の高次生活機能および新規要介護認定との関係性を明らかにした。 ■調査開始時において「実際の年齢より上」と感じている者は 高次生活機能、一般性自己効力感が有意に低く、他群に比較して運動が習慣化している者が少なかった。 ■ 追跡調査時に「実際の年齢より上である」と感じている者は他群に比較して新規要介護発生が多く、反対に「実際の年齢より若い」と感じている者では少なかった。（図1） 図1： 主観的年齢と高次生活機能との関係   ■年齢・性別など関連因子を調整しても「実際の年齢より上」と感じることが要介護状態発生の独立したリスク因子であることが明らかとなりました。（図2） 図2：主観的年齢と新規要介護発生リスクとの関係   本研究の意義 本研究は本邦で初めて地域高齢者の主観的年齢と新規要介護発生との関係を縦断的に調査したものになります。欧米での研究においては要介護認定という指標が存在しないため、日本における介護予防的な視点とはやや異なります。したがって日本人の高齢者を対象とした本研究の結果は、主観的年齢を評価することの重要性と、新たな心理社会的アプローチを考える上での一助になるものと考えられます。 論文情報 高取克彦，松本大輔・他：地域在住高齢者における主観的年齢と高次生活機能および新規要介護認定との関係-KAGUYAプロジェクト高齢者縦断調査より-.　日本老年医学会雑誌60巻4号（2023：10） 問合せ先 畿央大学健康科学部理学療法学科 教授　高取　克彦 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: k.takatori@kio.ac.jp 地域リハビリテーション研究室ホームページ