トピックス
2021.02.10
ひらめき☆ときめきサイエンス「身体と脳との不思議な関係～身体運動の脳科学～」をオンライン開催しました。
オンラインで学ぶ「脳と運動」の関係性 令和３（2021）年2月6日（土）、『ひらめき☆ときめきサイエンス～ようこそ大学の研究室へ～』を実施しました。 「ひらめき☆ときめきサイエンス」は、文部科学省所管の独立行政法人日本学術振興会からの助成を受けて実施されるイベントで、本学ではこれまで小学校高学年の児童を対象に平成21年から毎年実施しており、昨年度に引き続き高校生を対象に開催いたしました。大学は教育研究機関として、国の科学研究費の助成を受けて社会に役立つ様々な研究を行っています。その成果を高校生にも知ってもらい、未来の科学者を育てていくのがこのイベントの目的です。 通算12回目の開催となる今回は新型コロナウイルス感染症拡大の防止のため、対面式での講座ではなく、Zoomを用いて「オンライン」での初開催となりました。 この日のプログラムは「身体と脳との不思議な関係～身体運動の脳科学～」と題し、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志准教授、大住倫弘准教授が講師を務め、脳と運動との密接な関係性を学んでもらいました。 はじめに事務局からZoomの動作確認とこの事業の目的と科研費についての説明、その後信迫先生からも視聴画面の確認や音声の確認を行ったあと、「身体運動の脳科学」と題して脳の構造や簡単な運動を通して“脳科学”の導入を講義してもらいました。 2時間目からは学生スタッフにも登場してもらい、様々な実験機器を使用した実験をLive配信し、画面越しに参加者の皆さんに実験を“疑似体験”していただきました。まず実験1として「映像遅延下運動課題」「両手干渉課題」「運動観察干渉課題」「スプリット・トレッドミル歩行課題」、実験2として「ラバーハンド錯覚課題」「腱振動錯覚課題」「視線計測課題」、最後の実験3は「運動中の脳活動測定」と題し、fNIRS（機能的近赤外分光法）と脳波を使用した運動中の脳活動実験を行いました。1つ1つの実験が終わるごとに画面上で実験の解説を行い、時折専門用語も混ぜつつ、高校生の皆さんにも理解できるように分かりやすく丁寧に説明しました。 ▼Live実験の様子 ▼Live配信の画面（視聴者側） ▼その他実験の様子 全ての講義が終了した後は参加者にも声を出してもらい、質問タイムのコーナーを設けました。担当教員からは、今後の進路を選択する高校生へ向けて自身の昔話や、高校と大学での学修の違い、また大学生の先輩でもある学生スタッフからも実際の大学での学生生活について話をしてもらいました。 参加者からは「（オンラインではなく）実験などを実際にしてみたかったが、説明もわかりやすく映像での実験も様子がわかりやすかった」「高校生にも理解できるように噛み砕いて教えて下さったので理解しやすかった」等の感想をいただきました。コロナ禍においてほとんどの大学で授業形態の1つとなった“遠隔授業”も、今回の講座を通して高校生のみなさんに体験していただけたのではないでしょうか？ 今回の体験を通して参加者の皆さんが科学に対してさらに興味を深めてくれることを願うとともに、次回はぜひ対面でのイベントが開催できるようコロナウイルス感染症が終息していることを祈っています。 ぜひまた畿央大学でのイベントにご参加ください！ 【過去のひらめき☆ときめきサイエンス】 2019年「運動と脳との不思議な関係～運動の脳科学～」 2018年「運動中のからだのしくみ」 2017年「運動中の体の不思議を探る～健康をつくる運動と栄養のサイエンス入門～」 2016年「運動中のからだのしくみを発見しよう～健康をたもつ運動と栄養の科学～」 2015年「運動するとからだの中はどうなる？～健康をつくる運動と食事のサイエンス～」 2014年「運動中のからだの不思議を科学する～健康を支える運動と食事を学ぼう～」 2013年「世界から注目される『日本料理』のおいしさをサイエンスするーおだしの文化の調理科学実験ー」 2012年「お母さんの手作り料理の味は一生忘れないってホント？調理科学の不思議体験」 2011年「食から環境を考える」 2010年「食べ物の『おいしさ』と『こく』をサイエンスする」 2009年「食育をサイエンスする」
2021.02.08
経頭蓋直流電気刺激（tDCS）と有酸素運動の組み合わせが鎮痛効果を早める～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
ヒトには、痛みの感受性を低下させる疼痛抑制メカニズムが備わっており、その働きは有酸素運動によって促進されます。この“有酸素運動による鎮痛効果”を得るためには、中等度以上の運動強度（軽いジョギングくらいの運動強度）で10～30分間が必要とされていますが、一部の患者では逆に痛みが増幅してしまうことが指摘されています。そこで、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 佐藤 剛介 客員研究員、森岡 周 教授らは、非侵襲的脳刺激法の一つである経頭蓋直流電気刺激（Transcranial direct current stimulation：tDCS）を有酸素運動と併用すれば、身体の負担を最小限にした鎮痛効果が得られるのではないかと仮説を立て、それを検証しました。この研究成果は、Pain Medicine誌（The effects of transcranial direct current stimulation combined with aerobic exercise on pain thresholds and electroencephalography in healthy adults.）に掲載されています。 研究概要 慢性疼痛は、生活の質や動作能力の低下を引き起こすことが知られており、治療も難しいことから社会的な問題となっています。慢性疼痛の治療には様々な方法があり、その治療法の一つに有酸素運動があります。有酸素運動は、疼痛抑制メカニズムを作動させることにより鎮痛効果を得られる（Sato et al. J Rehabil Med, 2017）ことが知られていますが、中等度の運動強度（軽いジョギングくらいの運動強度）で10～30分間の運動を必要とし、線維筋痛症や慢性疲労を伴う症例では逆に痛みを増強させることが指摘されています。そのため、鎮痛を企図した有酸素運動の適応範囲を拡大する方法を検討していくことは、慢性疼痛の治療にとって重要であります。 近年、非侵襲的脳刺激法の一つであるtDCSが注目されています。tDCSは、頭皮の上から脳に微弱な電流で刺激することにより脳活動を修飾することができる機器であり、一次運動野にtDCSの陽極刺激を行うことで鎮痛効果を得られることが報告されています。さらに、先行研究ではtDCSを単独で使用する場合よりも、他の介入法と併用することでより高い鎮痛効果を得られることが明らかにされています。また、これまでのtDCSによる鎮痛効果を調べた研究では、運動前後での比較に限られており、鎮痛効果の経時的変化を調べた研究はありませんでした。本研究では、健常者を対象に実験的疼痛を用いて、tDCSと有酸素運動の併用による鎮痛効果の時間依存的変化を検証しました。加えて、本研究では鎮痛メカニズムを検証するために、安静時脳波活動を指標として測定しました。 本研究のポイント ■ tDCSと有酸素運動を併用することでより早期かつ大きな鎮痛効果が得られた。 ■ 安静時脳波活動は、後頭領域においてPeak alpha frequency（PAF）の高周波域へのシフトが確認された。 研究内容 健常成人10名が本研究に参加し，以下の3つの条件で運動を実施しました． ① tDCSを単独で行う条件（tDCS条件） ② 偽tDCSと有酸素運動（Aerobic exercise: AE）を併用した条件（Sham tDCS/AE条件） ③ tDCSと有酸素運動を併用した条件（tDCS/AE条件） tDCSの電極は、陽極を左側の一次運動野、陰極を右側眼窩上部に配置して、2mAで20分間の陽極刺激を行いました。有酸素運動はウォーミングアップの後に20分間実施しました。疼痛閾値は、右側中指の爪で圧痛閾値（Pressure Pain threshold：PPT）を運動開始前と開始から5分毎、運動終了から15分経過時点で測定しました（図1）。 図１：tDCSおよび実験設定と圧痛閾値の測定 図（左）は、電極の位置とtDCS刺激装置を示した。陽極は左側一次運動野、陰極は右側眼窩上部に配置した。図（中）は運動実行中の状況を示す。運動は自転車エルゴメーター上で行い、tDCSによる刺激およびペダリング運動による有酸素運動を行った。図（右）には PPT の測定方法を示した。測定部位は右側中指の爪とし、固定具を用いて圧痛計を垂直に当て測定した。 PPTは、運動開始前と各時点での変化率を求め、PPT変化率の増加は痛みへの感受性が低下していることを示し、鎮痛効果の指標としました。安静時脳波は32チャンネルで測定し、各実験参加者のα帯域でのピークパワーを示す周波数であるPeak alpha frequency（PAF）を前頭領域、中心領域、頭頂領域、後頭領域で算出しました。PAFは、視床―大脳皮質間の神経回路の活動を反映しているとされており、高周波域へシフトしている場合は痛みを感じにくい状態を意味しています。 図2：各時点での圧痛閾値 (PPT)変化率の比較 tDCS条件：tDCSを単独で行う条件 Sham tDCS/AE条件：tDCSと有酸素運動を併用した条件 tDCS/AE条件：偽tDCSと有酸素運動（Aerobic exercise: AE）を併用した条件 図は各時点（5分、10分、15分、20分、運動終了後15分）における圧痛閾値 (PPT)変化率を示す。5-10分後のtDCS/AE条件では、tDCSおよびSham/AE条件と比較して圧痛閾値 (PPT) 変化率が有意に増加した。Sham tDCS/AEおよびtDCS/AE条件の圧痛閾値 (PPT) 変化率は、15～20分でtDCS条件と比較して有意に増加し、tDCS/AE条件はSham tDCS/AE条件よりも有意に高かった。運動終了後15分では、tDCS/AE条件の圧痛閾値 (PPT)変化率はtDCS条件よりも有意に高い状態を維持していた。 結果として、tDCS/AE条件は運動開始5分の時点から他の条件と比較してPPT変化率が有意に増加し、20分経過した時点では83.4％の増加を認めました（＊PPTが増加するほど痛みを感じにくくなったことを意味します）。つまり、tDCSを有酸素運動と併用することによって鎮痛効果が早期に認められました。さらに、tDCS/AE条件は、運動終了後15分経過時点でもtDCS条件と比較して有意に高い鎮痛効果を示しました。20分経過時点における他の条件のPPT変化率については、tDCS条件で40.7%、Sham tDCS/AE条件では51.5％となっていました。一方、Sham tDCS/AE条件においては、運動開始より15分と20分経過時点でtDCS条件より有意に高い鎮痛効果を示しました（図2）。 なお、安静時脳波活動については、Sham tDCS/AE条件とtDCS/AE条件において、後頭領域で有意なPAFの高周波域へのシフトが認められました。有酸素運動を行った両条件で有意な変化を認めたことから有酸素運動によるPAFの変化を反映したものと考えられ、tDCS併用による特異的な変化を発見するには至りませんでした。 本研究の意義および今後の展開 本研究は、tDCSと有酸素運動を併用することで、より早期かつ大きな鎮痛効果が得られることを初めて明らかにしました。これは、tDCSによる一次運動野への陽極刺激を併用することで、有酸素運動による鎮痛効果を促進できることを示唆しています。本研究の知見は、有酸素運動により疼痛が増強されてしまうような症例や体力が不十分な症例に対して、tDCSと有酸素運動の併用による介入が有用である可能性を示しています。 関連する論文 Sato G, Osumi M, Morioka S. Effects of wheelchair propulsion on neuropathic pain and resting electroencephalography after spinal cord injury. J Rehabil Med. 2017 Jan 31;49(2):136-143. 論文情報 Sato G, Osumi M, Nobusako S, Morioka S. The effects of transcranial direct current stimulation combined with aerobic exercise on pain thresholds and electroencephalography in healthy adults. Pain Medicine. 2021 in press. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 客員研究員 佐藤剛介 E-mail: gpamjl@live.jp 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2021.01.29
第19回畿央大学公開講座「感染症を知ろう～新型コロナウイルスとこれからの生活～」をオンライン開催しました。
令和３（2021）年1月23日（土）、午前中に開催した第6回シニア講座に引き続き、午後からは19回目となる畿央大学公開講座を開催いたしました。今年はコロナウイルス感染症拡大の影響で対面式ではなく、Zoomを用いてオンラインにて実施し、13名の方にご参加いただきました。 今回は「感染症を知ろう～新型コロナウイルスとこれからの生活～」をテーマに、公衆衛生学や感染症を専門とする本学健康栄養学科の根津智子教授が講師を務めました。一般的な感染症の考え方や対策、そして新型コロナウイルスの特徴や現状、ウイルスに対する各種対策の意義などを紹介し、これからの生活の中でどのような心掛けをしてくことが良いのかを参加者の皆さまに学んでいただきました。 頻繁にメディアでも多く取り上げられてはいますが、コロナウイルス感染症とその他の感染症との違いや、日本や世界での感染状況、感染症を専門とする根津教授からの最新の知見や予防・対策の紹介に加え、奈良県下の患者数や病床数等の現状が紹介されました。 ▼オンライン講座の様子 講義が終了した後はZoomのQ＆A機能を使い、参加者の皆様からの質問に答える時間を設けました。「自宅の各部屋の換気口は通年開いたままですが、このような場合の換気は必要でしょうか？」「帰宅後の石鹸での手洗いとアルコール消毒はどちらかをすればよいのか、それとも両方した方がいいでしょうか？」といった複数の質問が寄せられ、やはり社会情勢に即したテーマであったため参加者の皆さまの関心度の高さが伺えました。 講座終了後のアンケートでは、「タイムリーで身近な問題に対する講義で関心度が高い」「感染症の専門家の話を直接聞けてよかった」等といった講義の内容へのご感想や、「大学に行かなくても有意義な講座を受講することができました。今後もオンライン講座を開催していただけると気軽に参加しやすいです。」「自宅からも気軽に参加できるので、今後もオンライン枠を残してほしい。」といった、今回のオンライン講座に対しての好評なご感想もいただきました。 コロナウイルス感染症拡大の終息が未だ見えない中、例年の直接参加型での講座実施がしばらくは難しいかと思われますが、オンライン形式での情報発信も有効だということを実感することができました。引き続き、今後も社会情勢に寄り添いながら、受講者の皆さまにご満足いただけるような公開講座を開催してまいります。 第18回畿央大学公開講座「当事者とともに創る認知症ケア」を開催いたしました。 第17回畿央大学公開講座「認知症の正しい理解」を開催しました。 第16回畿央大学公開講座を開催しました。 第15回畿央大学公開講座B・C（2日目）を開催しました。 第15回畿央大学公開講座 講座Ａを開催しました。 第14回畿央大学公開講座を行いました。 第13回畿央大学公開講座を開催しました。 第12回畿央大学公開講座「健康長寿のための食と運動」を開催しました。
2021.01.27
第6回畿央大学シニア講座「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」をオンライン開催しました。
令和３（2021）年１月23日（土）、畿央大学では地域のシニア世代の方々を対象に、「健康」と「教育」について学びを深めるための「畿央大学シニア講座」を開催いたしました。 今回で6回目の開催となりますが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、例年実施していた対面式での講座を実施することが困難となり、今年は初の試みとしてZoomアプリを用いて「オンライン」での開催となりました。 「なぜ腰痛を治すために運動が必要なのか、どのように運動をすればいいのか」をテーマに、畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの大住倫弘准教授が、運動不足になりがちなコロナ禍だからこそ正しく腰痛を理解していただくべく、オンライン参加者22名の皆さまに最新の知見を学んでいただきました。 まず、画面上で資料を見ていただきながら、「腰痛のメカニズム」や「痛み」についての講義を行いました。痛みが出たときや痛みが長引くときにどう対処することが良いのか、自身の腰痛の状態についてどのように把握すれば良いのかなど、参加者の方にもわかるよう専門の知識を丁寧にお伝えしました。 また講義だけではなく、腰痛に効果的なストレッチもレクチャーしました。参加者の皆さまが画面越しにストレッチを実践し、動画の中では大住准教授が実際にストレッチのデモンストレーションをしたり、実践のための時間を取ったりして、ただ動画を視聴していただくだけでなく実際に身体を動かす場を設けて参加者の方を退屈させないような工夫も行いました。 ▼腰痛に効果的な体操をレクチャー すべての講義が終了した後はZoomアプリのQ＆A機能を使い、質疑応答の時間を設けました。「1日にどれくらいストレッチをしたら良いでしょうか」「寝方が悪いのですが、それも腰痛の原因でしょうか」等の多くの質問があり、その一つ一つを大住准教授が口頭で回答していきました。 講座終了後、参加者の方からは、「理論的な説明、具体的に運動の仕方を教えていただき、ありがたかった。」「痛みの原因、骨格と筋肉図での解説でわかりやすかった。」といった内容についての感想や、「大学に行かなくても有意義な講座を受講することができました。今後もオンライン講座を開催していただけると気軽に参加しやすいです。」「自宅からも気軽に参加できるので、今後もオンライン枠を残してほしい。」といった、オンライン講座に対しての好評なご感想・ご要望も数多くいただきました。 オンラインでの初開催となりましたが、このような形での情報発信、地域貢献も大変有効だということを実感することができました。引き続き、畿央大学では今後も社会情勢に寄り添いながら、様々な形で地域貢献ならびに社会貢献に取り組んでまいります。 【関連記事】 第5回畿央大学シニア講座 第4回畿央大学シニア講座 第3回畿央大学シニア講座 第2回畿央大学シニア講座 第1回畿央大学シニア講座
2021.01.14
奈良県内大学初の「公私連携幼保連携型認定こども園」設置に向けて広陵町と協定締結式を行いました。
「畿央大学付属広陵こども園」を令和5年に開設 2021（令和３）年1月14日（木）、畿央大学にて「広陵町と学校法人冬木学園における公私連携幼保連携型認定こども園設置及び運営に関する協定締結式」を開催しました。この協定は、認定こども園についての基本的な事項やそれぞれの役割を定めたもので、畿央大学の持つ教育および研究の知見やノウハウを生かし、行政と協力しながら地域に開かれた魅力ある認定こども園の開園をめざすものです。大学が運営する公私連携幼保連携型認定こども園は奈良県では初、令和元年度の調査によると京阪神エリアを含めても初※となります。 ※学校基本調査より、令和2年度分は未公表 14時からの協定式には、広陵町から山村吉由町長、松井宏之副町長、植村佳央教育長が、畿央大学からは冬木正彦理事長（畿央大学学長）、前平泰志教育学研究科長・教育学部長、水上亨男事務局長が出席しました。 ▼署名した協定書を持つ山村広陵町長（左）と冬木理事長（右） 広陵町では、子育て世代の流入により子どもの数が増加傾向にあるものの幼稚園は定員割れになっていることから、保護者の勤務状況にかかわらず利用できる認定こども園の設立を進めています。今回は老朽化が進む広陵西幼稚園および広陵西第二幼稚園のスペースに新たに民間の力を借りて認定こども園を設立することになり、厳正なる審査の結果、本学（学校法人冬木学園）と協定を締結する運びとなりました。キャンパスに近い地の利も生かしながら、本学がこれまで培ってきた研究リソースや最新の知見をもとに、建学の精神である「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」を具現化した特色ある園づくりを進めていく予定です。 畿央大学は2003年の開学以来、地元広陵町と連携してまちづくりに貢献するとともに、学生には多くの実践の機会を頂戴してきました。今回の計画が順調に進めば、2年後の4月には畿央大学にとって幼児教育の大きな学びの場となることは間違いありません。「畿央大学こども園」の今後に注目です！地元広陵町と畿央大学がともに発展してwin-winの関係となれるよう、今後も連携を深めていく予定です。 【これまでの取り組み例】 広陵町×畿央大学KAGUYAプロジェクト「畿央大学シニアキャンパス」を開催しました。 広陵町連携 介護予防リーダー養成講座の取り組みが「奈良介護大賞2015」に選ばれました。 広陵町×畿央大学「KAGUYAプロジェクト」の記者会見を行いました。 町制施行60周年記念事業「広陵町チャレンジデー」に協力しました。 「広陵町介護予防リーダー養成講座」修了式を行いました。 広陵町と包括連携協定の調印式を行いました。 広陵町教育委員会との連携協力に関する協定を結びました。
2021.01.13
緊急事態宣言の発出に伴う課外活動の対応について
在学生の皆さまへ 全国で新型コロナウイルス感染の拡大が止まらないことを受け、首都圏（1都3県）に対して緊急事態宣言が1月7日（木）に発出されさらに、近畿地区（京都府・大阪府・兵庫県）においても、緊急事態宣言が発出される見込みとなっています。この事態を受け、本学では1月14日（木）から活動制限レベル指針を現在のリスクレベル2からレベル3へ引き上げることとしました。 今回のレベル引き上げにより、緊急事態宣言期間内の課外活動については、学内外を問わず禁止とします。 感染防止対策については、日々の検温等の体調管理、マスクの着用、アルコール消毒の徹底、三密回避は当然ながら、不特定多数の人が集まるイベントや飲食を伴う長時間の会食への参加、不要不急の外出は控えるなど、再度リスク回避の意識を高めて行動するようお願いします。 【関連記事】 課外活動の段階に応じた活動再開について（第2報）（2020.9.30） 飲食店等におけるクラスター発生の防止について（2020.7.31） 課外活動の段階に応じた活動再開について（2020.7.15）
2021.01.08
因果関係が明らかな状況下での他者の存在による因果帰属の変化～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
「責任転嫁」は行為結果の原因が曖昧な状況によって起こる社会的問題であることはよく知られています。しかしながら、因果関係が明らかな状況においても責任転嫁が生じるかどうかは不明でした。この潜在的な責任転嫁の可能性を畿央大学大学院博士後期課程の林田一輝 氏と森岡 周 教授はtemporal bindingという手法を用いて検証しました。この研究成果は、Frontiers in Psychology誌（Changes of Causal Attribution by a Co-Actor in Situations of Obvious Causality）に掲載されています。 研究概要 責任転嫁はよく知られた社会現象であり、医療現場においては人命に関わる問題を引き起こします。これまでの研究では、他者の存在によって結果の原因が曖昧になることで、責任帰属が低下していました。しかしながら、自己と他者の両方が結果の原因であることが「明白」な状況であっても、責任転嫁をもたらすかどうかは不明でした。この潜在的な責任転嫁の可能性を知覚的な因果帰属の指標であるtemporal binding（TB）という手法を用いて検証しました。TB効果が低い場合には、責任転嫁が増加していることを示します。因果帰属に及ぼす他者の存在の影響を調べるために、参加者はALONE条件（参加者のみ）またはTOGETHER条件（参加者と他者）の2つの実験条件を実施しました。これらの条件間では「行動が共有されているかどうか」という点だけが異なっており、両条件とも結果の原因が参加者であることは明白な状況でした。参加者の行為結果に対して責任感を感じさせるために、他者に大きな金銭的損失を与えるHigh harm条件と小さな金銭的損失を与えるLow harm条件、金銭的損失を与えないBaseline条件の設定をし、参加者に罪悪感を惹起させる手続きを行いました。実験の結果、他者に大きな金銭的損失を生じさせてしまう条件（High harm条件をTOGETHER条件で実施した場合）では、TB効果が低い値を示しました。つまり、自分のせいで他者に損害が生じた場面にもかかわらず、「他者の損失は自分のせいではない」という責任転嫁が生じました。本研究では、結果の原因が明らかであっても、他者と行動を共にすることによって知覚的な因果帰属が変化することが示唆されました。このことは、非人道的な状況における責任転嫁のメカニズムを理解する上で重要であると考えられます。 本研究のポイント ■ 因果関係が明らかな状況下でも他者との行為の共有は知覚的な因果帰属を変調させる可能性がある。 研究内容 画面上にクロスが1秒間表示された後、1秒ごとに数字をカウントし、数字が3を表示したら、参加者はキーを押すように指示されました。そのキー押しから少しの時間遅延があり、音が鳴りました。ここの時間遅延は、ランダムに200、500、700msが設定されましたが、参加者は1～1000msまでのランダムな時間遅延であると伝えられていました。 図１：実験タスク 参加者はどれだけの時間遅延であったかを推定し、キーボードを用いてその値を回答しました。この時間遅延が短く感じる程、行為（キー押し）と結果（音）の因果帰属が高いことを示します。音の周波数は300Hz、1000Hz、3000Hzのいずれかであり、それぞれの周波数に金銭的損失額が関連付けられていました。金銭的損失額は、損失なしのBaseline条件、1円損失のLow harm条件、200円損失のHigh harm条件の3つの条件で構成されました。ここで提示される周波数（金銭的損失額）の順序は予測不可能でした。Low harm条件またはHigh harm条件の音が鳴ったとき、参加者は時間遅延を推定した後に、実験者が実際に金額を減らす手順を確認しました。参加者は、他者が元々いくら持っていて、いくらお金が減るかについては知らされていませんでした。参加者は、ALONE条件とTOGETHER条件でそれぞれ81回の試行を行いました。10回の練習試行では、周波数と金銭的損失額の関連づけを十分に理解していることが確認されました。実際には、TOGETHER条件では実験者が使用したキーが反応せず、金銭的損失もありませんでした。これらの事実は、すべての実験終了後に参加者に知らされました。（図1）。 この実験の結果、High harm条件を他者と一緒に実施すると（High harm条件×TOGETHER条件）、推定遅延時間が有意に延長しました（図２）。この推定遅延時間が短いほど、自分がボタンを押したという責任を感じていることを表していることから、High harm条件×TOGETHER条件で推定遅延時間が延長することは、他者の損害を自分のせいではないという責任転嫁が生じていることを表しています。つまり、因果関係が明らかな状況においても責任転嫁が生じたということになります。 図２：ALONE 条件とTOGETHER条件の各金銭的損失条件の関係。推定遅延時間が小さい程、因果帰属（自分がボタンを押して音が鳴るという因果帰属）の増幅を示す。High harm条件において、ALONE条件よりもTOGETHER条件で推定遅延時間の有意な延長を認めた。***p < 0.001，**p < 0.01 本研究の意義および今後の展開 本研究は他者との行為共有が知覚的な因果帰属を変調させる可能性を示唆しました。責任転嫁のメカニズムはまだまだ不明なことが多く、本研究結果は社会的な行為結果の因果帰属変容プロセス解明の一助になることが期待されます。 関連する先行研究 Hayashida K, Nishi Y, Masuike A, Morioka S. Intentional Binding Effects in the Experience of Noticing the Regularity of a Perceptual-Motor Task. Brain Sci. 2020 Sep 22;10(9):659. 論文情報 Hayashida K, Miyawaki Yu, Nishi Y and Morioka S. Changes of Causal Attribution by a Co-Actor in Situations of Obvious Causality. Front Psychol. 2021 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 林田 一輝（ハヤシダ カズキ） E-mail: kazuki_aka_linda@yahoo.co.jp 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2021.01.04
2021（令和3）年 冬木学園「仕事始め式」を行いました。
2021（令和3）年1月4日（月）午前10時30分より、学校法人冬木学園の「仕事始め式」が冬木記念ホールで行われました。 本年度は座席の間隔を空けての着席や手指消毒などの感染予防対策を万全にすることはもちろん、関西中央高等学校、畿央大学付属幼稚園の教職員および当日に参加できない畿央大学の教職員が別途オンデマンド配信で視聴できるよう配慮をして実施しました。それでも冬木記念ホールには畿央大学の教職員約90名が集い、新たな１年のはじまりをともに過ごしました。 冬木正彦理事長・学長、植田健康科学研究科長・健康科学部長、前平教育学研究科長・教育学部長、西川校長（関西中央高等学校）、宮本園長（畿央大学付属幼稚園）からそれぞれ年頭のあいさつがありました。各校の取組についてそれぞれの1年を振り返り、新型コロナウイルス感染予防を図りながら、学生、生徒、園児に「建学の精神」のもとに充実した教育が行われていることを確認し、学園の一員として情報共有しました。 昨年は新型コロナウイルスの影響で、遠隔授業の実施や感染予防対策による様々な制限を余儀なくされましたが、教育の持続と新たな可能性を模索する機会にもなりました。本年も状況に応じた工夫を講じつつ、建学の精神「徳をのばす」「知をみがく」「美をつくる」の具現化に向けて教職員が一丸となって邁進してまいります。 本年も学校法人冬木学園および畿央大学をよろしくお願い申し上げます。
2021.01.04
畿央大学より新年のご挨拶
あけましておめでとうございます。雲一つない冬晴れで、2021年が始まりました。 授業は明日からですが、大学の各種窓口は本日より再開しています。 新年早々、来月に迫った各種国家試験の勉強に来る4回生の姿もちらほら… 引き続き感染予防策を十分に講じながら、教育・研究・社会貢献を力強く推進してまいります。 本年もどうぞよろしくお願いいたします。
2020.12.24
慢性腰痛患者の筋活動異常は疼痛関連因子と複合的に絡み合って能力障害を引き起こす～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
慢性腰痛患者の筋活動の特徴として、立位でおじぎの姿勢をした時に、腰の筋肉をリラックスさせることができないことが報告されています。しかしながら、このような慢性腰痛患者に特徴的な筋活動が、痛みへの恐怖心、破局的思考などの疼痛関連因子とどのように組み合わさって能力障害を引き起こしているのかについては十分に明らかになっていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の 重藤 隼人 氏と森岡 周 教授らは、慢性腰痛症例を対象に筋活動異常と疼痛関連因子の評価を行い、おじぎをした時に腰の筋肉をリラックスできないことが、疼痛関連因子と複合的に組み合わさることで能力障害が起こりやすくなるという関連性をアソシエーションルール分析で明らかにしました。この研究成果は、PLOS ONE誌 （Combined abnormal muscle activity and pain-related factors affect disability in patients with chronic low back pain: An association rule analysis）に掲載されています。 研究概要 慢性腰痛患者の筋活動の特徴として、立位で体幹を屈曲した（おじぎをした）時に、完全屈曲位（おじぎをした状態）を保持した時に腰の筋肉をリラックスさせることができないことが報告されており、これは「屈曲弛緩現象の低下」と呼ばれています。加えて、慢性腰痛患者は、腰の曲げ伸ばしの反復動作時に特定の部位の筋肉のみが活動し、背筋群を全体的にまんべんなく使うことができないことが報告されています。一方で、慢性腰痛患者の痛みや能力障害には、心理的因子や身体知覚異常などの多角的な因子が関連することが報告されています。しかし、慢性腰痛患者に特徴的な筋活動が、疼痛関連因子とどのように組み合わさることが能力障害に影響を及ぼすのかについて十分に明らかになっていませんでした。本研究では、筋活動と疼痛関連因子の評価を行い、アソシエーションルール分析を用いて、筋活動異常と疼痛関連因子の能力障害に対する影響度および筋活動異常と疼痛関連因子が組み合わさることで影響度が変化するかといった複合的な関連性を検証しました。その結果、屈曲弛緩現象の低下が疼痛関連因子と複合的に組み合わさることで能力障害がより起こりやすくなるという複合的な関連性があることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 慢性腰痛患者の筋活動異常と疼痛関連因子の能力障害に対する複合的な関連性をアソシエーションルール分析で検討した。 ■ 単独因子としては、屈曲弛緩比率の低下が最も能力障害に関連する因子として抽出された。 ■ 複合的な関連性としては、屈曲弛緩比率の低下が痛み・心理的因子・身体知覚異常と関連することで、より能力障害に影響する複合的な関連性を示した。 研究内容 慢性腰痛患者を対象に、疼痛関連因子の評価と筋活動の評価を行いました。疼痛関連因子の評価として、疼痛：腰部の疼痛（NRS pain）、痛みの性質（SFMPQ-2）、心理的因子：破局的思考（PCS-4）、不安・抑うつ（HADS）、運動恐怖（TSK-11）、腰部の運動恐怖（NRS fear）、自己効力感（PSEQ-2）、身体知覚異常：FreBAQ、能力障害：RMDQを評価しました。筋活動は表面筋電図を用いて、立位体前屈課題時（図1）の脊柱起立筋の筋活動を測定し、腰の筋肉のリラックス度合いの指標である屈曲弛緩比率：FRR、筋活動部位の偏りの指標である筋活動分布変動性を算出しました。 図１：立位体前屈課題 各変数は等頻度区間法で「高値」・「低値」の2群に分類し、アソシエーションルール分析を用いて、筋活動異常と疼痛関連因子の能力障害に対する影響度および筋活動異常と疼痛関連因子が組み合わさることで能力障害に対する影響度が変化するかといった複合的な関連性を検証しました。アソシエーションルール分析では、Confidence：ルールの正確性、Support：ルールの出現率、Lift値：ルールの有用性、の3つの指標に基づいてルールを抽出しました。複合的な関連ルールの抽出は、ルールの正確性の指標であるConfidenceが80%以上であることを条件に抽出し、階層的クラスター分析を用いて類似したルールにまとめました。 単独の変数では、屈曲弛緩不良のLift値が最も大きく（Lift値：1.64）、最も能力障害に影響する変数として抽出されました。 *全体の中で能力障害の症例が抽出される確率と比べると、FRR低値の症例の中から能力障害の症例が抽出される確率の方が64倍大きいことを示しています。 図2：能力障害に関連するルール 複合的な関連ルールを抽出した結果、「屈曲弛緩不良」ルール、「抑うつ」ルール、「運動恐怖」ルール、「中枢性感作症候群」ルール、「破局的思考」ルールが抽出されました（図2）。特に「屈曲弛緩不良」ルールではLift値が最大で2.18まで増加がみられ、能力障害に対する影響が強くなっていることを示しています。 本研究の意義および今後の展開 本研究成果は、慢性腰痛患者の筋活動異常が疼痛関連因子と関連することで能力障害に強く影響するサブグループが存在することを示唆するものです。そのため、今後はこれらの複合的な関連性が経時的な経過にどのように影響するか検討するとともに、疼痛関連因子を考慮した慢性腰痛患者の筋活動に対するアプローチを提唱する臨床研究を進めていく予定です。 論文情報 Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M and Morioka S Combined abnormal muscle activity and pain-related factors affect disability in patients with chronic low back pain: An association rule analysis PLoS One 2020 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 重藤隼人 E-mail: hayato.pt1121@gmail.com 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2020.12.22
年末年始の休業期間について(冬季休業期間12/29～1/3）
2020年12月29日(火)～2021年1月3日(日)は冬季休業とさせていただきます。ご不便をおかけしますが、ご了承くださいますようお願いいたします。 お問合せについて 上記期間中は電話・FAXでのお問い合わせには対応できません。Eメールでお問い合わせいただいた場合、ご返信は1月4日(月)以降となりますのでご了承ください。また、キャンパス内への立ち入りもできません。 なお、本学学生の冬季休業期間中における新型コロナウイルス感染症に対する対応については以下を参照してください。 新型コロナウイルス感染症に対する対応について 資料請求について 上記期間中にご請求いただいた資料の発送は、1月4日(月)以降となります。なお、テレメールによる資料請求の場合は、12月31日(木)・1月1日(金)を除き通常通り発送を行っていますので、お急ぎの方はご利用ください。 → 資料請求フォームはこちら 一般入試前期日程・大学入学共通テスト利用入試前期日程の出願受付について 出願期間は2020年12月18日(金)～2021年1月17日(日)です。出願期間中はいつでもインターネットで出願登録を行うことができますが、冬季休業期間中はお問い合わせには対応できません。誠に申し訳ございませんが、お問い合わせは1月4日(月)以降にお願いいたします。また受験票の発送は、1月4日(月)以降に開始いたします。 → 一般入試前期日程 → インターネット出願
2020.12.22
発達性協調運動障害を有する児は本当に視覚に頼りがちなのか！？～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
飛んでくるボールをキャッチするためには、視覚によってボールの位置と速度を捉えることが重要になります。しかしながらボールを捕捉し返球する際には、ボールの大きさや重さ、性状といったプロパティを手の感覚（体性感覚）で捉えることの方が重要になります。このようにヒトは、現在遂行している運動にとって最も重要な感覚情報を、常に提供され続ける五感の中から取捨選択することによって、運動を成功に導きます。しかしながら、発達性協調運動障害（Developmental Coordination Disorder: DCD）を有する児においては、運動を実行する際に、五感の中でも視覚に頼りすぎる傾向があり、その視覚依存傾向が運動の不器用さに繋がっていることが示唆されていました。畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らは、中井昭夫 教授（武庫川女子大学）、前田貴記 講師（慶應義塾大学）らと共同で、DCDを有する児の感覚依存特性を定量的に調べる初めての研究を実施しました。この研究成果は、Human Movement Science誌（Increased visual bias in children with developmental coordination disorder: Evidence from a visual-tactile temporal order judgment task）に掲載されています。 研究概要 DCDとは、協調運動技能の獲得や遂行に著しい低下がみられる神経発達障害の一類型であり、その症状は、字が綺麗に書けない、靴紐が結べないといった微細運動困難から、歩行中に物や人にぶつかる、縄跳びができない、自転車に乗れないといった粗大運動困難、片脚立ちができない、平均台の上を歩けないといったバランス障害まで多岐に渡ります。DCDの頻度は学童期小児の5-6%と非常に多く、注意欠陥多動性障害、自閉症スペクトラム障害、学習障害などの他の神経発達障害とも頻繁に併存することが報告されており、近年では脳性麻痺ともリスクファクターを共有する連続体である可能性も指摘されています。またDCDと診断された児の過半数が青年期・成人期にも協調運動困難が残存するとされており、DCDの病態理解と有効なハビリテーション技術の開発は、ニューロリハビリテーション研究における喫緊の課題の一つとされています。 運動を遂行する際には、その運動を成功させるのに最も重要な感覚に優先性をつける必要があります。昼間の明るいところで歩く際には視覚から得られる情報は重要になりますが、暗闇で歩く際には視覚に頼れないので、その分、身体感覚や平衡感覚、あるいは聴覚から得られる情報に重きを置くことになります。以前からDCDを有する児では、運動において視覚情報に頼る傾向があり、この視覚情報への依存度の増加が運動パフォーマンスに悪影響を及ぼしている可能性が示唆されていました。しかしながら、これらはいずれも行動観察に基づく示唆であり、DCDを有する児が本当に他の感覚と比べて視覚に依存する特徴を持っているという確固たる証拠はありませんでした。そこで畿央大学ニューロリハビリテーション研究センターの信迫悟志 准教授らの研究チームは、定型発達（Typically developing: TD）児とDCDを有する児に参加して頂き、感覚依存特性を定量的に調査しました。その結果、DCDを有する児は、TD児と比較して、視覚依存傾向が有意に強いことが示されました。加えて、感覚依存特性と微細運動スキル（手先の器用さ）との間には相関関係が認められ、これは視覚依存傾向が増加するほど、微細運動スキルが低下することを示しました。 本研究のポイント ■ DCDを有する児は、触覚よりも視覚に依存する傾向を示した。 ■ 触覚よりも視覚に依存する傾向が強いほど、微細運動機能は低下していた。 研究内容 6～11歳までのDCDを有する児19名*と年齢と性別を揃えたTD児19名が本研究に参加し、視覚-触覚時間順序判断課題**を実施してもらいました（図1）。この課題では、視覚刺激（光）と触覚刺激（振動）が様々な時間間隔（刺激開始非同期）で呈示され、子どもたちは視覚と触覚のどちらの感覚刺激が早く呈示されたのかを回答します。例えば、実際には触覚刺激が先に呈示されたのに、「視覚刺激の方が早かった」と回答すれば、それは視覚を優先する傾向が強いというように、感覚依存特性（視覚と触覚のどちらに知覚の偏りがあるか）を定量化する課題です。この課題の成績を解析することで得られる主観的等価点（視覚が早いと回答する割合と触覚が早いと回答する割合が丁度50％となる時間間隔）が感覚依存特性の定量指標となりました。 ＊視覚障害も触覚障害もない。 ＊＊Keio Method: Maeda T. Method and device for diagnosing schizophrenia. International Application No.PCT/JP2016/087182. Japanese Patent No.6560765, 2019. 図1：視覚-触覚時間順序判断課題（Keio method: Maeda et al. 2019） 触覚刺激よりも視覚刺激の方が早く呈示される条件、視覚刺激よりも触覚刺激の方が早く呈示される条件、および視覚刺激と触覚刺激が同期して呈示される条件があり、参加児は視覚刺激と触覚刺激のどちらが先に呈示されたかを回答した。 結果として、DCDを有する児は明らかな視覚依存傾向を示し、TD児ではやや触覚に依存する傾向を示しました（図2）。このことは、TD児では、視覚と触覚がほぼ同時に与えられた際に、「触覚刺激が早かった」と答える割合が多いのに対し、DCDを有する児では、「視覚刺激が早かった」と答える割合が多いことを意味しました。加えて以前の研究（Nobusako et al. Brain Sci, 2020）と一致して、感覚依存特性と微細運動スキルとの間には相関関係が認められ、視覚依存傾向が強くなるほど、微細運動スキルは低下していました。以前より微細運動スキルには、手先の触覚情報が重要とされており、それを反映した結果と考えられました。 図2：DCDを有する児とTD児における感覚依存特性の違い 本研究の意義および今後の展開 本研究は、DCDを有する児では触覚障害がないにも関わらず、触覚よりも視覚に依存しやすい特徴を持っていることを定量的に初めて明らかにし、この視覚依存特性の増加と微細運動スキルの低下には相関関係があることを示しました。このことは視覚よりも他の感覚を優先しなければならないような運動においては、とりわけ運動の不器用さが強調される可能性を示唆しています。 今後は、DCDを有する児で観察された視覚依存特性の原因（なぜ視覚に優先性を置くのか？）、視覚依存特性の利点と欠点の明確化（視覚依存特性はどのようなことにメリットがあり、逆にどのようなことにはデメリットがあるのか？***）、そして感覚依存特性の変化が協調運動技能の獲得や遂行に及ぼす影響について調べるさらなる研究が必要です。 ＊＊＊今回の研究では、視覚依存特性の増加は微細運動スキルにはマイナスの影響を与えていましたが、他の活動（行動面、認知面）にはポジティブな影響を与えている可能性があります。 関連する論文 Nobusako S, Tsujimoto T, Sakai A, Shuto T, Furukawa E, Osumi M, Nakai A, Maeda T, Morioka S. Manual Dexterity is not Related to Media Viewing but is Related to Perceptual Bias in School-Age Children. Brain Sciences. 2020 Feb 13;10(2):100. 論文情報 Nobusako S, Osumi M, Furukawa E, Nakai A, Maeda T, Morioka S. Increased visual bias in children with developmental coordination disorder: Evidence from a visual-tactile temporal order judgment task. Human Movement Science. 2021; 75: 102743. 問い合わせ先 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 准教授 信迫悟志 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.nobusako@kio.ac.jp
2020.12.15
救命救助活動にかかわった本学学生２名に感謝状が贈呈されました。
2020年10月15日（木）に本学周辺で発生した交通事故現場において、現代教育学科保健教育コース4回生の前畑真菜さんと湯川莉乃さんが救命救助活動に従事しました。12月15日（火）に広陵消防署で「消防協力者感謝状贈呈式」が執り行われ、奈良県広域消防組合広陵消防署長から前畑さん、湯川さんを含む3名の救命活動従事者に感謝状が贈呈されました。 ▼湯川さん（前列中央）、前畑さん（前列右）、現代教育学科橋本教授（後列右）が贈呈式に参加 事故発生当時、前畑さんと湯川さんはAEDを現場に持参しました。緊張する場面で1秒でも早い対応が求められるなかでの行動が命をつなぐことになりました。まさに”やさしさを「チカラ」に変える。"行動でした。 以下、贈呈式に参加したお三方からコメントをいただきました。 【前畑さんコメント】 学内だけでなく学外での救命講習にも受けたこともあり、日頃からどこにAEDがあるかを考えるようにしていましたが、いざ現場に遭遇すると湯川さんと一緒にいたからこそ行動できたと思います。頭でわかっていたとしても、遭遇したときに行動する勇気や責任感が必要だと実感しました。 【湯川さんコメント】 今回の経験を経て、まだまだ勉強しないといけないなと思いました。事故発生当時、AED本体を収納しているケースの開け方がわからなくなってしまい、少し戸惑ってしまいました。冷静に対応できるように、緊急事態に向けての練習をこれからもしていきたいと思います。 ▼左から湯川さん、前畑さん、橋本教授 （※感染対策を取り撮影しています） 【橋本教授コメント】 養護教諭として子どもたちの生命を守る学びが、今回の救命活動に活かされたことを心より嬉しく思い表彰式に参列させていただきました。表彰式では、広陵消防署長の野下様から「交通量の多い交差点での事故で、自らの危険も伴う中、救命活動に勇気をもって取り組んでもらったことで尊い生命が救われた」との謝辞の言葉がありました。 恐怖感を覚えながらも勇気をもって行動した二人の貴重な救命体験を通し、事故現場等を想定した緊張感のある実践的なトレーニングが必要となることや勇気の支えとなる使命感を育てる学びの必要性を実感するよい機会となりました。また、二人の勇気のある救命活動は、他の学生のみなさまの救命の学びの深まりや勇気をも引き出してくれるものと期待するところです。
2020.12.11
2/13（土）畿央大学公開講座「コロナ時代におけるこれからの認知症ケア」を開催します。
コロナ時代における「認知症ケア」について 本学では、地域の方々に生涯教育の場を提供することで、地域社会に貢献することを目的とした公開講座を毎年実施しています。今年度は、コロナウイルス感染症の影響に鑑み、直接ではなくオンライン（Zoomウェビナー）で講座を開催することといたしました。インターネットに接続できる環境があれば、パソコン・スマートフォンからご視聴いただくことが可能です。多くの皆さまのご参加をお待ちしております。 ※「きおとれ」アプリ体験を希望される方のみ（先着20名限定）直接参加の募集をします。 開催日時 2021年2月13日（土） 13:00～13:40 第20回畿央大学公開講座 13:40～14:00 「きおとれ」アプリ体験（先着20名限定）※直接参加のみ 開催方法 オンライン（Zoomウェビナー） ※視聴用のURLは後日お知らせします。 定員 各回100名（先着順） ※2020年12月14日（月）から申込を開始します。 参加費 無料 第20回 畿央大学 公開講座 13：00～13：40 「コロナ時代におけるこれからの認知症ケア 」 畿央大学 看護医療学科 教授 山崎 尚美 コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、社会情勢や生活様式が以前と比べると大きく変化しています。それに伴い認知症 ケア の在り方も変わらざるを得ない状況となり、例えば面会を対面ではなくタブレットを介してバーチャルな形で 行うといった変化も起こっています。このような変化は「新しい生活様式」やこれらのリソースに対応できる人と対応できない人との間で差が生じており、これからの介護において大きな課題となっています。人と人がつながりにくい、少し生きにくいとも言えるような状況下で、今後どのように介護と向き合っていくべきなのか、講座を通して一緒に考えていきましょう。 「きおトレ」アプリ体験 13：40～14：00 「きおトレ」アプリ体験【先着20名】 ※直接参加を希望される方にご参加いただけます “きおトレ”とは ご自身の認知機能を知ることが出来るスクリーニングアプリです。 （体験の際に使用していただくタブレット機器は、こちらでご準備 いたします 。） 【注意事項】 ※コロナウイルス感染症防止対策を万全にして講座・体験を実施しますが、実施日前14日以内に以下に該当する場合は、参加を控えてくださいますようお願いします。 ①発熱（ 37.5 度以上）、息苦しさやだるさ、風邪の症状等の体調不良がある。 ②新型コロナウイルス感染症に罹患された方との接触がある。 ③同居者に前述の症状がある。 ④ご自身及び同居されいてる方に海外への渡航歴がある。 ◆マスクの着用とアルコールによる手指消毒の徹底をお願いします。 ◆受付時に検温をさせていただき、発熱（ 37.5 度以上）や呼吸症状の以上 などが見られる場合は参加をご遠慮いただくことがあります。 ◆アプリ体験では 、講師及びスタッフ 、また受講者の方々にもフェイスシールドを着用していただき実施いたします 。 申込方法 【以下のいずれかの方法でお申し込みください。12/14（月）～受付開始】 E-mailでお申込みの場合 ①氏名（フリガナ）、②年齢、③住所、④電話番号を明記の上、info@kio.ac.jpまでお申し込みください。 専用フォームによるお申し込みの場合 申込フォーム（下記QRコード） からお申込みください（メールアドレス必須）。 開催前に参加用URLを申込メールアドレス宛に送信します。 【QRコード】※フォームの公開は12/14（月）から お申し込み・受講にあたっての注意事項 ・本講座は、Zoom（アプリケーション）を利用したZoomウェビナーです。インターネット環境があればパソコン・スマートフォン・タブレットから受講することが可能です。 ・Zoomアプリは必ず最新版にアップデートの上ご覧ください。 ・受講者は顔や名前が他の受講者に表示されることはありません。 ・講座当日までに、お申し込みいただいたE-mailへ受講のためのURLをお送りします。 ・講座の映像・音声等を許可なくスクリーンショットや写真・動画・音声で記録すること、またそれらを第三者に共有・公開することを固くお断りいたします。 ・講座を受講するために必要なURL・パスワードを第三者に共有・公開することを固くお断りいたします。 ・お預かりした個人情報は、本講座に関わる業務にのみ使用します。また、予め本人の同意を得ることなく第三者に提供することはいたしません。 問い合わせ先 畿央大学 教育推進部 公開講座係 E-mail：info@kio.ac.jp TEL：0745-54-1601 ▼ポスターPDF（画像をクリックすると、PDFデータがご覧いただけます。） 【過去の公開講座の開催レポート】 第18回畿央大学公開講座 第17回畿央大学公開講座 第16回畿央大学公開講座 第15回畿央大学公開講座B・C 第15回畿央大学公開講座A 第14回畿央大学公開講座 第13回畿央大学公開講座 第12回畿央大学公開講座
2020.12.08
慢性腰痛症例の筋活動と疼痛関連因子の経時的な関連性～畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター
慢性腰痛患者には、立位で体幹を屈曲した時に、完全屈曲位で背筋群が弛緩する屈曲弛緩現象が減弱・消失することが報告されています。また、完全屈曲位から体幹を伸展させる時に背筋群の筋活動が増強もしくは減弱することも報告されています。これらの慢性腰痛患者に特徴的な筋活動と疼痛関連因子の関連性は十分に明らかになっておらず、特に経時的な変化については、同時に変化するのか、どちらかの要素が先行して変化するのかといった経時的な関連性は検討されていませんでした。畿央大学大学院博士後期課程の 重藤 隼人 氏と森岡 周 教授 らは、慢性腰痛症例を対象に経時的に筋活動と疼痛関連因子の評価を行い、シングルケースにおけるcross-lag correlation analysisを用いて、筋活動異常の改善と疼痛関連因子の改善が同時に生じることを明らかにしました。この研究成果は、Journal of Pain Research誌 (Temporal Associations Between Pain-Related Factors and Abnormal Muscle Activities in a Patient with Chronic Low Back Pain: A Cross-Lag Correlation Analysis of a Single Case）に掲載されています。 研究概要 慢性腰痛患者の筋活動の特徴として、立位で体幹を屈曲した時に、完全屈曲位を保持した時に背筋群が弛緩する屈曲弛緩現象が減弱・消失することや、完全屈曲位から体幹を伸展させる時に背筋群の筋活動が増強もしくは減弱することが報告されています。また、慢性腰痛患者の痛みや能力障害には心理的因子や身体知覚異常などの多角的な因子が関連することが報告されています。しかし、慢性腰痛患者の筋活動と疼痛関連因子の間の経時的な関連性は明らかにされていませんでした。本研究では、経時的に筋活動と疼痛関連因子の評価を行い、シングルケースにおけるcross-lag correlation analysisを用いて、筋活動と疼痛関連因子の間の経時的な関連性を検証しました。その結果、筋活動異常の改善と疼痛関連因子の改善が同時に生じることを明らかにしました。 本研究のポイント ■ 慢性腰痛を有する１症例の筋活動と疼痛関連因子の経時的な関連性をシングルケースにおけるcross-lag correlation analysisを用いて検討した。 ■ 立位体前屈における屈曲弛緩現象の低下の改善と身体知覚異常の改善が同時期に生じるを示した。 ■ 体幹を伸展する時の筋活動の改善と痛み、心理的因子、能力障害の改善が同時期に生じることを示した。 研究内容 慢性腰痛を有する１症例を対象に、疼痛関連因子の評価と筋活動の評価を経時的に行いました。疼痛評価としてShort-form McGill Pain Questionnaire-2 (SFMPQ-2)、心理的因子の評価としてÖrebro Musculoskeletal Screening Questionnaire-12 (OMSQ-12)、身体知覚異常の評価としてFremantle Back Awareness Questionnaire (FreBAQ)、能力障害の評価としてPatient-Specific Functional Scale (PSFS)を評価しました。筋活動は表面筋電図を用いて、立位体前屈課題時の脊柱起立筋の筋活動を測定し(図1)、屈曲弛緩現象の指標である屈曲弛緩比率:FRR、完全屈曲位（完全屈曲相）での筋活動、伸展させている時（伸展相）の筋活動を算出しました。 図１：立位体前屈課題 経時的に測定した筋活動と疼痛関連因子の経時的な関連性を検討するために、シングルケースにおけるcross-lag correlation analysisを行いました。 図2：筋活動指標と疼痛関連因子の同時期における相関係数 各図形は〇：疼痛、△：能力障害、◇：身体知覚異常、□：心理的因子と筋活動指標との相関係数を示しています。塗りつぶされた図形は有意な相関関係であったことを示しています。 本研究の意義および今後の展開 本研究成果は、慢性腰痛患者の経時的な疼痛関連因子の変化が経時的な筋活動の変化に影響することを示唆するものです。そのため、今後はサンプルサイズを増やしてさらなる経時的な関連性の特徴を検討するとともに、疼痛関連因子を考慮した慢性腰痛患者の筋活動に対するアプローチを提唱する臨床研究を進めていく予定です。 論文情報 Shigetoh H, Nishi Y, Osumi M and Morioka S Temporal Associations Between Pain-Related Factors and Abnormal Muscle Activities in a Patient with Chronic Low Back Pain: A Cross-Lag Correlation Analysis of a Single Case Journal of Pain Research 問い合わせ先 畿央大学大学院健康科学研究科 博士後期課程 重藤隼人 E-mail: hayato.pt1121@gmail.com 畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 畿央大学大学院健康科学研究科 教授 森岡 周 Tel: 0745-54-1601 Fax: 0745-54-1600 E-mail: s.morioka@kio.ac.jp
2020.12.01
2021年度の授業実施方針について
2020年度は新型コロナウイルス感染症拡大という予期せぬ事態に直面し、刻々と変わる情勢の中で、学生の皆さんの安全を確保することを最優先に授業を実施してきました。学生の皆さんには、これまでとまったく異なる授業運営に戸惑う場面も多かったことと思います。なおも予断を許さない状況はつづいており、今後も情勢の変化は予想されますが、本学では2021年度の授業を以下の方針に基づいて実施することとします。 本学での学びにおいて、対面による実践的な授業が重要であることは疑う余地がありません。そのため、2021年度はできるかぎり対面授業を中心とした授業運営を行うこととします。ただし、本学はこれまで全学生へのノートPC無償貸与やOpenCEASの導入などICT機器を活用した教育の充実に取り組んでまいりました。このような本学の特色と、科目の性質や教育効果を十分に考慮し、オンデマンド型遠隔授業も取り入れてまいります。 現在の状況を教育改革の好機と前向きにとらえ、学生の皆さんの安全確保とより質の高い教育内容を両立させうる、本学ならではの授業運営を引き続き模索・推進していきたいと思いますので、ご理解とご協力をよろしくお願いします。 ※なお、今後の感染状況の拡大等により上記方針を変更せざるをえなくなる場合がありますので、その点につきましてはご了承ください。
2020.12.01
日本学生支援機構による「新型コロナウイルス感染症対策助成事業」の実施について
在学生の皆さんへ 独立行政法人日本学生支援機構の「新型コロナウイルス感染症対策助成事業」の案内を受けて、本学では在学生を対象に、学生生活をおくるための食費支援を行うこととしました。 支給の対象となるにはいくつかの条件があります。詳細については学内メールの内容を確認し、対象者は期日までに申し込んでください。 【関連記事】 新型コロナウイルス感染症の影響による国民年金保険料の猶予に係る臨時特例手続き等の案内について（8/18更新） 新型コロナウイルス感染拡大に伴う本学の支援策について（8/4更新） 新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金のお知らせ（8/6更新）
2020.12.01
1/13（木）に「VR認知症一人称体験オンラインセミナー」を開催します。
2021年1月13日(木)に奈良県認知症ケア専門士会主催、看護実践研究センター共催でVR認知症体験オンラインセミナーを開催します。この研修会は、本来10月に実施する予定の研修会が感染拡大防止の観点から延期になったため、オンラインセミナーとして企画しました。多くの方に認知症の理解を深めていただきたく、皆さまのご参加をお待ちしています。 昨年に続き、認知症の世界をVR(バーチャルリアリティ)で体験いただけます。ただし、今年度は感染防止を最優先として、パソコンやスマホ上でzoomオンラインでの開催となります。2部制となっていますが、第一部が一般の方・教職員、学生(看護医療学科2回生以外)の参加申し込みとなります。 認知症の人が増加する現在に、認知症になりきることはできませんが、認知症の人の体験を追体験することで認知症の人の生きにくさや困難について理解を深めることを目的に作成されています。このVRは当事者の方の生の声を聴き、作成されていますので、よりリアリティに近づくように作成され、2017年にはシンガポールで開催されたAsia Pacific Eldercare Innovation Awards 2017（アジア太平洋高齢者ケア・イノベーション・アワード）の、テクノロジー部門で「VR認知症体験」が最優秀賞を受賞され国際的にも評価されています。 ▼クリックでチラシ拡大します（申込用紙あり） 原則は、パソコンかスマホをお持ちで操作できる方がオンライン(zoom)での参加となります。多くの方に認知症の理解を深めていただきたく、皆さまのご参加をお待ちしています。 奈良県認知症ケア専門士会会長・畿央大学看護実践研究センター長 山崎 尚美（看護医療学科教授）